(57)【要約】【課題】遊星ローラ機構における伝達トルク変動及び振動を抑制する。【解決手段】周方向に沿って並べられたピニオンローラ２３の個数Ｐ、及び周方向に沿って並べられたカムローラ３０の個数Ｃに関して、Ｐ≠Ｃ／ｋ、且つＰ≠ｋ×Ｃが任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣに２以上の公約数が存在する。これによって、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係が変化しても、各ピニオンローラ２３の押付力のスカラー和及びベクトル和の両方が変動しない。【選択図】図５
2010276131.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リングローラと、
リングローラの内側に配置されたサンローラと、
リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、
リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにリングローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がリングローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、
を備える遊星ローラ機構であって、
ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ≠Ｃ／ｋ、且つＰ≠ｋ×Ｃ
が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣに２以上の公約数が存在する、遊星ローラ機構。
【請求項２】
請求項１に記載の遊星ローラ機構であって、
Ｐ＝６、且つＣ＝４が成立する、または、Ｐ＝４、且つＣ＝６が成立する、遊星ローラ機構。
【請求項３】
リングローラと、
リングローラの内側に配置されたサンローラと、
リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、
リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにリングローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がリングローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、
を備える遊星ローラ機構であって、
ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ＝ｋ×Ｃ、且つＣ≧２
を満たす２以上の整数ｋが存在する、遊星ローラ機構。
【請求項４】
請求項３に記載の遊星ローラ機構であって、
Ｐ＝６、且つＣ＝３が成立する、遊星ローラ機構。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１に記載の遊星ローラ機構であって、
押圧機構は、リングローラとカムディスクとの位相差に応じてリングローラを押圧するカムローラを前記押圧部材として有する、遊星ローラ機構。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１に記載の遊星ローラ機構であって、
リングローラの内周面には、リング側テーパ面が形成され、
ピニオンローラの外周面には、リング側テーパ面と接触するピニオン側テーパ面が形成され、
各押圧部材は、リング側テーパ面とピニオン側テーパ面との接触部に押圧力を作用させるようリングローラにその軸線方向の推力を作用させることで、リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させる、遊星ローラ機構。
【請求項７】
リングローラと、
リングローラの内側に配置されたサンローラと、
リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、
サンローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにサンローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がサンローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、
を備える遊星ローラ機構であって、
ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ≠Ｃ／ｋ、且つＰ≠ｋ×Ｃ
が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣに２以上の公約数が存在する、遊星ローラ機構。
【請求項８】
リングローラと、
リングローラの内側に配置されたサンローラと、
リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、
サンローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにサンローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がサンローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、
を備える遊星ローラ機構であって、
ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ＝ｋ×Ｃ、且つＣ≧２
を満たす２以上の整数ｋが存在する、遊星ローラ機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サンローラとリングローラとの間に複数のピニオンローラが挟持された遊星ローラ機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の遊星ローラ機構の関連技術が下記特許文献１に開示されている。特許文献１の遊星ローラ機構においては、ハウジングに固定された固定輪（リングローラ）と、上記固定輪の内側に同軸状にかつ回転自在に挿通された第１の軸（サンローラ）との間に、上記第１の軸と独立して回転しうるように上記固定輪の内側に同軸状に配置された第２の軸のキャリア部に回転自在に支持された複数の遊星ローラ（ピニオンローラ）が圧接状態に配設されている。そして、上記固定輪が、上記遊星ローラの個数と異なる数のボルトを軸方向に挿通させることにより、上記ハウジングに固定されている。固定輪をこれを挿通するボルトで固定する場合、ボルト穴が形成された部分において、固定輪の半径方向の肉厚が薄くなる。このため、遊星ローラが、円周方向に関して、固定輪のボルト穴の部分に移動してきたときに、薄肉になっている固定輪のボルト穴の部分が撓み、その遊星ローラとの間の圧接力（押圧力）が小さくなって、その遊星ローラによる伝達トルクが低下する。特許文献１においては、固定輪を固定するためのボルトの数が遊星ローラの数と異なるため、ある１つの遊星ローラが固定輪のボルト穴の部分に移動してきたとき、残りの遊星ローラが全てボルト穴の部分に位置していることはなく、全ての遊星ローラの部分で同時に伝達トルクが低下することはない。したがって、遊星ローラとボルトが同数である場合と比べて、ボルト穴による全体の伝達トルクの低下が小さくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−３１２７４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
遊星ローラ機構においては、ローラ同士の油膜を介した接触部に押圧力（法線方向の力）が作用することで生じる油膜のせん断力（接線方向のトラクション力）によってトルク伝達を行うことが可能であるが、各接触部において過大滑り（グロススリップ）が生じないようにトルク伝達に必要な押圧力（法線力）を各接触部に作用させる必要がある。ただし、リングローラをその周方向位置のそれぞれ異なる複数箇所で押圧することで、リングローラと複数のピニオンローラとの各接触部に押圧力を作用させる場合には、各接触部に作用する押圧力の大きさは、ピニオンローラの周方向位置とリングローラの押圧箇所との相対関係に応じて変動する。より具体的には、リングローラとピニオンローラとの接触部に作用する押圧力の大きさは、周方向に関してピニオンローラの位置とリングローラの押圧箇所が一致しているとき、つまりピニオンローラがリングローラの押圧箇所の直下に位置しているときに最も大きくなり、周方向に関するピニオンローラの位置とリングローラの押圧箇所との相対距離が増大するほど小さくなる。ピニオンローラの周方向位置とリングローラの押圧箇所との相対関係の変化に応じて各接触部に作用する押圧力の大きさの総和（各押圧力の方向を考慮しないスカラー和）が変動すると、遊星ローラ機構における伝達トルクが変動する。また、ピニオンローラの周方向位置とリングローラの押圧箇所との相対関係の変化に応じて各接触部に作用する押圧力の合成力（各押圧力の方向を考慮した合成ベクトル）の方向が変動すると、複数のピニオンローラからリングローラに作用する押圧力の合成力（合成ベクトル）の方向が変動し、リングローラの振動の原因となる。なお、サンローラをその周方向位置のそれぞれ異なる複数箇所で押圧することで、サンローラと複数のピニオンローラとの各接触部に押圧力を作用させる場合においても、ピニオンローラの周方向位置とサンローラの押圧箇所との相対関係の変化に応じて各接触部に作用する押圧力の大きさの総和（スカラー和）が変動することで、遊星ローラ機構における伝達トルクが変動し、ピニオンローラの周方向位置とサンローラの押圧箇所との相対関係の変化に応じて各接触部に作用する押圧力の合成力（合成ベクトル）の方向が変動することで、サンローラの振動の原因となる。
【０００５】
特許文献１では、リングローラを固定するボルトの数とピニオンローラの個数を異ならせることで、キャリアの回転に伴ってリングローラと複数のピニオンローラとの各接触部に作用する押圧力の大きさの総和（スカラー和）が変動するのを抑制している。しかし、キャリアの回転に伴って各接触部に作用する押圧力の合成力（合成ベクトル）の方向は変動するため、複数のピニオンローラからリングローラに作用する押圧力の合成力（合成ベクトル）の方向が変動することでリングローラに発生する振動は抑制できていない。
【０００６】
本発明は、遊星ローラ機構における伝達トルク変動及び振動を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る遊星ローラ機構は、上述した目的を達成するために以下の手段を採った。
【０００８】
本発明に係る遊星ローラ機構は、リングローラと、リングローラの内側に配置されたサンローラと、リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにリングローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がリングローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、を備える遊星ローラ機構であって、ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ≠Ｃ／ｋ、且つＰ≠ｋ×Ｃ
が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣに２以上の公約数が存在することを要旨とする。
【０００９】
本発明の一態様では、Ｐ＝６、且つＣ＝４が成立する、または、Ｐ＝４、且つＣ＝６が成立することが好適である。
【００１０】
また、本発明に係る遊星ローラ機構は、リングローラと、リングローラの内側に配置されたサンローラと、リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにリングローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がリングローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、を備える遊星ローラ機構であって、ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ＝ｋ×Ｃ、且つＣ≧２
を満たす２以上の整数ｋが存在することを要旨とする。
【００１１】
本発明の一態様では、Ｐ＝６、且つＣ＝３が成立することが好適である。
【００１２】
本発明の一態様では、押圧機構は、リングローラとカムディスクとの位相差に応じてリングローラを押圧するカムローラを前記押圧部材として有することが好適である。
【００１３】
本発明の一態様では、リングローラの内周面には、リング側テーパ面が形成され、ピニオンローラの外周面には、リング側テーパ面と接触するピニオン側テーパ面が形成され、各押圧部材は、リング側テーパ面とピニオン側テーパ面との接触部に押圧力を作用させるようリングローラにその軸線方向の推力を作用させることで、リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させることが好適である。
【００１４】
また、本発明に係る遊星ローラ機構は、リングローラと、リングローラの内側に配置されたサンローラと、リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、サンローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにサンローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がサンローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、を備える遊星ローラ機構であって、ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ≠Ｃ／ｋ、且つＰ≠ｋ×Ｃ
が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣに２以上の公約数が存在することを要旨とする。
【００１５】
また、本発明に係る遊星ローラ機構は、リングローラと、リングローラの内側に配置されたサンローラと、リングローラの周方向に沿って並べられた複数のピニオンローラであって、その各々がサンローラとリングローラとの間に挟持された複数のピニオンローラと、サンローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにサンローラを押圧する複数の押圧部材を有し、押圧部材の各々がサンローラを周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する押圧機構と、を備える遊星ローラ機構であって、ピニオンローラの数Ｐ、及び押圧部材の数Ｃに関して、
Ｐ＝ｋ×Ｃ、且つＣ≧２
を満たす２以上の整数ｋが存在することを要旨とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、周方向に関する各ピニオンローラと各押圧部材との相対位置関係が変化しても、各ピニオンローラの押付力の大きさの総和が変動するのを抑制することができるとともに、各ピニオンローラの押付力の合成力の方向が変動するのを抑制することができる。その結果、遊星ローラ機構における伝達トルク変動及び振動を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】遊星ローラ機構の基本構成を示す図である。
【図２】遊星ローラ機構の基本構成を示す図である。
【図３】遊星ローラ機構の基本構成を示す図である。
【図４】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構の構成例を示す図である。
【図５】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構の他の構成例を示す図である。
【図６】比較例に係る遊星ローラ機構の構成例を示す図である。
【図７】比較例において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図８】比較例において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図９】比較例に係る遊星ローラ機構の他の構成例を示す図である。
【図１０】比較例において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１１】比較例において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１２】比較例において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１３】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１４】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１５】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１６】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構において各ピニオンローラの押付力の変動を示す図である。
【図１７】本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構の他の構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための形態（以下実施形態という）を図面に従って説明する。
【００１９】
「基本構成」
図１，２は遊星ローラ機構１２の基本構成を示す図であり、図１は斜視図を示し、図２はリングローラ２２−１，２２−２の中心軸（軸線）と直交する方向から見た図を示す。遊星ローラ機構１２は、一対のリングローラ２２−１，２２−２と、リングローラ２２−１，２２−２の内側（径方向内側）に配置されたサンローラ２１と、リングローラ２２−１，２２−２の周方向に沿って並べられ、各々がサンローラ２１とリングローラ２２−１，２２−２との間にこれらと接触して挟持（挟圧保持）された複数のピニオンローラ（遊星ローラ）２３と、各ピニオンローラ２３を回転自在に支持するキャリア２４と、を有する。図１，２は、遊星ローラ機構１２がシングルピニオン型遊星ローラ機構である例を示している。サンローラ２１、リングローラ２２−１，２２−２、及びキャリア２４の中心軸（軸線）は一致しており、ピニオンローラ２３が自転するときの回転中心軸（軸線）はリングローラ２２−１，２２−２の中心軸と平行である。なお、図１では、リングローラ２２−１，２２−２及び一部のピニオンローラ２３を切断して図示しており、キャリア２４の図示を省略している。
【００２０】
一対のリングローラ２２−１，２２−２は、その軸線方向に互いに間隔をおいて対向配置されており、リングローラ２２−１がリングローラ２２−２よりも軸線方向の一方側（図２の左側）に配置されている。リングローラ２２−１の内周面（転動面）には、軸線方向の一方側から他方側（図２の左側から右側）にかけて内径が徐々に増大するリング側テーパ面（円錐面）３２−１が形成されており、リングローラ２２−２の内周面（転動面）には、軸線方向の一方側から他方側にかけて内径が徐々に減少するリング側テーパ面（円錐面）３２−２が形成されている。リング側テーパ面３２−１のテーパ角度（軸線方向に対する傾斜角度）の大きさは、リング側テーパ面３２−２のテーパ角度の大きさと等しく、リング側テーパ面３２−１の内径の最大値及び最小値は、リング側テーパ面３２−２の内径の最大値及び最小値とそれぞれ等しい。
【００２１】
複数のピニオンローラ２３は、リングローラ２２−１，２２−２の周方向に関して互いに等間隔で（あるいはほぼ等間隔で）配置されている。各ピニオンローラ２３の外周面（転動面）には、軸線方向の一方側から他方側にかけて外径が徐々に増大するピニオン側テーパ面（円錐面）３３−１と、軸線方向の一方側から他方側にかけて外径が徐々に減少するピニオン側テーパ面（円錐面）３３−２と、が軸線方向に互いに間隔をおいて形成されており、ピニオン側テーパ面３３−１がピニオン側テーパ面３３−２よりも軸線方向の一方側に配置されている。ピニオン側テーパ面３３−１のテーパ角度（軸線方向に対する傾斜角度）の大きさは、ピニオン側テーパ面３３−２のテーパ角度の大きさと等しく、ピニオン側テーパ面３３−１の外径の最大値及び最小値は、ピニオン側テーパ面３３−２の外径の最大値及び最小値とそれぞれ等しい。ピニオン側テーパ面３３−１，３３−２のテーパ角度の大きさは、リング側テーパ面３２−１，３２−２のテーパ角度の大きさと等しいか若干異なる。各ピニオン側テーパ面３３−１はリング側テーパ面３２−１と接触し、各ピニオン側テーパ面３３−２はリング側テーパ面３２−２と接触する。さらに、各ピニオンローラ２３の外周面には、ピニオン側円筒面３３−３が形成されている。ピニオン側円筒面３３−３は、軸線方向に関してピニオン側テーパ面３３−１，３３−２間に配置され、ピニオン側テーパ面３３−１，３３−２よりも径方向外側に張り出して形成されている。各ピニオン側円筒面３３−３は、サンローラ２１の外周面（サン側円筒面）３１と接触する。
【００２２】
トルクカム機構２５は、軸線方向に関してリングローラ２２−１と間隔をおいて対向配置されたリング状のカムディスク２９と、リングローラ２２−１の周方向に沿って並べられ、各々が軸線方向に関してリングローラ２２−１とカムディスク２９との間に挟まれた複数の円筒状のカムローラ３０と、を含む。カムディスク２９は、リングローラ２２−１よりも軸線方向の一方側に配置されており、図２，３に示すように、軸線方向の一方側に関するリングローラ２２−１の側面には、複数のカム面２２−１ｂが周方向に関して互いに等間隔で（あるいはほぼ等間隔で）形成されており、各カム面２２−１ｂがカムディスク２９と対向している。ここで、図３は、リングローラ２２−１及びカムディスク２９を周方向に沿って展開して図示している。そして、軸線方向の他方側に関するカムディスク２９の側面には、複数のカム面２９ｂが周方向に関して互いに等間隔で（あるいはほぼ等間隔で）形成されており、各カム面２９ｂが各カム面２２−１ｂとそれぞれ対向している。各カムローラ３０は、軸線方向に関してこれらのカム面２２−１ｂ，２９ｂの間に挟まれて配設されている。つまり、複数のカムローラ３０は、リングローラ２２−１の周方向に関して互いに等間隔で（あるいはほぼ等間隔で）配置されている。
【００２３】
リングローラ２２−１に作用するトルクによってリングローラ２２−１とカムディスク２９との間に位相差が発生すると、各カムローラ３０がカム面２２−１ｂ，２９ｂに沿って転動することで、カムディスク２９に対するリングローラ２２−１の相対回転が抑制される。それとともに、各カムローラ３０がリングローラ２２−１を周方向位置のそれぞれ異なる箇所にて軸線方向の他方側へ押圧することで、リングローラ２２−１に軸線方向の他方側への推力（図１のＦ１１）が作用する。この推力によりリングローラ２２−１が軸線方向の他方側（ピニオン側テーパ面３３−１の外径が増大する方向）へ移動すると、リングローラ２２−１のリング側テーパ面３２−１が各ピニオンローラ２３のピニオン側テーパ面３３−１を径方向内側へ押し付ける力（図１のＦ１２）が発生する。これによって、各ピニオン側テーパ面３３−１とリング側テーパ面３２−１との接触部２８−１、及び各ピニオン側円筒面３３−３とサン側円筒面３１との接触部２７に押圧力が作用する。さらに、各ピニオンローラ２３が軸線方向の他方側へ移動すると、リングローラ２２−２のリング側テーパ面３２−２が各ピニオンローラ２３のピニオン側テーパ面３３−２を径方向内側へ押し付ける力（図１のＦ１４）が発生する。これによって、各ピニオン側テーパ面３３−２とリング側テーパ面３２−２との接触部２８−２、及び各ピニオン側円筒面３３−３とサン側円筒面３１との接触部２７に押圧力が作用する。このように、各カムローラ３０がリングローラ２２−１を周方向位置のそれぞれ異なる箇所にて軸線方向の他方側へ押圧することで、リングローラ２２−１，２２−２にピニオンローラ２３側への押付力を作用させることができる。リングローラ２２−１に作用する軸線方向の他方側への推力は、リングローラ２２−１とカムディスク２９との間の位相差（リングローラ２２−１に作用するトルク）に応じて変化し、この位相差（リングローラ２２−１に作用するトルク）の増大に対して増大する。そのため、接触部２７，２８−１，２８−２に作用する押圧力（法線力）は、リングローラ２２−１に作用するトルクに応じて変化し、リングローラ２２−１に作用するトルクの増大に対して増大する。なお、カムディスク２９はリングローラ２２−２に連結され、リングローラ２２−１は軸線方向に移動可能な状態で支持され、各ピニオンローラ２３は若干の径方向の移動及び軸線方向の移動が許容される状態でキャリア２４に支持される。
【００２４】
遊星ローラ機構１２においては、ローラ同士の油膜を介した接触部に押圧力（法線方向の力）が作用することで生じる油膜のせん断力（接線方向のトラクション力）によってトルク伝達を行うことが可能である。トルク伝達を行う際には、各接触部において過大滑り（グロススリップ）が生じないように、トルク伝達に必要な押圧力（法線力）を各接触部に作用させる必要がある。本実施形態では、リングローラ２２−１にその軸線方向の推力を作用させるトルクカム機構２５により、各接触部２７，２８−１，２８−２に押圧力（法線力）を付加することが可能となる。これによって、接触部２７，２８−１，２８−２にトラクション力を発生させることができ、サンローラ２１と各ピニオンローラ２３との間、及び各ピニオンローラ２３とリングローラ２２−１，２２−２との間でトルク伝達を行うことができる。さらに、トルクカム機構２５により、各接触部２７，２８−１，２８−２に付加する法線力を伝達トルクに応じて変化させることも可能となる。
【００２５】
遊星ローラ機構１２については、変速機構として用いることが可能である。例えばカムディスク２９及びリングローラ２２−２を図示しないケーシングに固定してリングローラ２２−１，２２−２の回転を拘束することで、サンローラ２１とキャリア２４との間で動力を変速して伝達することができる。その場合に、サンローラ２１からキャリア２４へ動力を伝達するときは、遊星ローラ機構１２は、サンローラ２１からキャリア２４へ動力を減速して伝達する減速機構として機能する。一方、キャリア２４からサンローラ２１へ動力を伝達するときは、遊星ローラ機構１２は、キャリア２４からサンローラ２１へ動力を増速して伝達する増速機構として機能する。また、キャリア２４を図示しないケーシングに固定してその回転を拘束することで、サンローラ２１とリングローラ２２−１，２２−２との間で動力を変速して伝達することもできる。また、サンローラ２１を図示しないケーシングに固定してその回転を拘束することで、キャリア２４とリングローラ２２−１，２２−２との間で動力を変速して伝達することもできる。このように、遊星ローラ機構１２は、キャリア２４とサンローラ２１とリングローラ２２−１，２２−２とのうち、いずれか１つの回転を拘束することで残りの２つの間でトルク伝達を行うことが可能である。
【００２６】
「実施形態」
次に、本発明の実施形態に係る遊星ローラ機構１２の構成について説明する。以下の実施形態の説明では、図１〜３に示した基本構成と同様の構成または対応する構成には同一の符号を付し、説明を省略する構成については基本構成と同様である。
【００２７】
本実施形態に係る遊星ローラ機構１２は、基本構成と比較して、周方向に沿って並べられたピニオンローラ２３の個数Ｐと、周方向に沿って並べられたカムローラ３０の個数Ｃとの関係に特徴がある。より具体的には、ピニオンローラ２３の個数Ｐ、及びカムローラ３０の個数Ｃに関して、以下の（１）式及び（２）式を満たす２以上の整数ｋの値が存在する。この条件を満たす遊星ローラ機構１２の構成例を図４に示す。図４は、Ｐ＝６、且つＣ＝３（ｋ＝２）の例を示している。ただし、ピニオンローラ２３の個数Ｐ及びカムローラ３０の個数Ｃは、図４に示すＰ＝６且つＣ＝３の例に限られるものではない。なお、以下の説明において、Ｐ個のピニオンローラ２３を区別する必要があるときは、以降２３−１，２３−２，〜，２３−Ｐの符号を用いて説明する。
【００２８】
Ｐ＝ｋ×Ｃ      （１）
Ｃ≧２          （２）
【００２９】
あるいは、本実施形態に係る遊星ローラ機構１２は、ピニオンローラ２３の個数Ｐ、及びカムローラ３０の個数Ｃに関して、以下の（３）式及び（４）式が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣとの間に２以上の公約数が存在する。この条件を満たす遊星ローラ機構１２の構成例を図５に示す。図５は、Ｐ＝４、且つＣ＝６（ＰとＣの最大公約数が２）の例を示している。ただし、ピニオンローラ２３の個数Ｐ及びカムローラ３０の個数Ｃは、図５に示すＰ＝４且つＣ＝６の例に限られるものではない。
【００３０】
Ｐ≠Ｃ／ｋ      （３）
Ｐ≠ｋ×Ｃ      （４）
【００３１】
各ピニオンローラ２３とリングローラ２２−１，２２−２との接触部２８−１，２８−２に作用する押付力の大きさは、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係に応じて変化し、リングローラ２２−１，２２−２とキャリア２４との相対回転に伴って変化する。より具体的には、接触部２８−１，２８−２に作用する押付力の大きさは、周方向に関してピニオンローラ２３の位置とカムローラ３０の位置が一致しているとき、つまりピニオンローラ２３がリングローラ２２−１の押圧箇所の直下に位置しているときに最も大きくなり、周方向に関するピニオンローラ２３の位置とカムローラ３０の位置（リングローラ２２−１の押圧箇所）との相対距離が増大するほど小さくなる。リングローラ２２−１，２２−２とキャリア２４との相対回転により、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係に応じて各接触部２８−１，２８−２に作用する押付力の大きさの総和（各押付力の方向を考慮しないスカラー和）が変動すると、遊星ローラ機構１２における伝達トルクが変動する。また、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係に応じて各接触部２８−１，２８−２に作用する押付力の合成力（各押圧力の方向を考慮した合成ベクトル）の方向が変動すると、各ピニオンローラ２３からリングローラ２２−１，２２−２に作用する押付力の合成力（合成ベクトル）の方向が変動し、リングローラ２２−１，２２−２が径方向に振動（揺動）する原因となる。
【００３２】
ここで、比較例として、ピニオンローラ２３の個数Ｐ及びカムローラ３０の個数Ｃに関して、以下の（５）式を満たす１以上の整数ｋの値が存在する場合を考える。この条件を満たす遊星ローラ機構１２の構成例を図６に示す。図６は、Ｐ＝４、且つＣ＝４（ｋ＝１）の例を示している。
【００３３】
Ｐ＝Ｃ／ｋ      （５）
【００３４】
図６に示す比較例では、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさは、リングローラ２２−１，２２−２に対するキャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図７に示すように変動する。図７では、各押付力Ｆ１〜Ｆ４の振幅をａ、平均値をｂとし、キャリア２４の回転角θに対する各押付力Ｆ１〜Ｆ４の変動を余弦関数（ａ・ｃｏｓ(Ｃ・θ)＋ｂ）で表している（以下の説明でも同様）。そして、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係が図６に示す状態であるときのキャリア２４の回転角θを０ｒａｄとしている。図７に示すように、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさは、キャリア２４の回転角θの変化に対して互いに同位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさの総和（スカラー和）は、キャリア２４の回転角θの変化に応じて変動する。その結果、遊星ローラ機構１２における伝達トルクが、キャリア２４の回転角θの変化に応じて変動する。
【００３５】
さらに、図６の左右方向をｘ方向、図６の上下方向をｙ方向とする直交座標系を定義すると、図６に示す比較例では、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力のｘ方向成分Ｆ１ｘ〜Ｆ４ｘ及びｙ方向成分Ｆ１ｙ〜Ｆ４ｙは、キャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図８に示すように変動する。図８（ａ）に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力のｘ方向成分Ｆ１ｘ，Ｆ３ｘが互いに逆位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力のｘ方向成分Ｆ２ｘ，Ｆ４ｘが互いに逆位相で変動する。同様に、図８（ｂ）に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力のｙ方向成分Ｆ１ｙ，Ｆ３ｙが互いに逆位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力のｙ方向成分Ｆ２ｙ，Ｆ４ｙが互いに逆位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の合成力（合成ベクトル）の方向は、キャリア２４の回転角θが変化しても変動しない。
【００３６】
このように、図６に示す比較例では、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４のベクトル和は変動しないものの、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４のスカラー和が変動するため、遊星ローラ機構１２における伝達トルクが変動する。なお、図６に示すＰ＝４且つＣ＝４以外の場合であっても、上記の（５）式を満たす１以上の整数ｋの値が存在する場合は、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−Ｐの押付力のベクトル和は変動しないものの、各ピニオンローラ２３−１〜２３−Ｐの押付力のスカラー和が変動する。
【００３７】
また、他の比較例として、ピニオンローラ２３の個数Ｐ、及びカムローラ３０の個数Ｃに関して、上記の（３）式及び（４）式が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、さらに、ＰとＣとの間に２以上の公約数が存在しない場合を考える。この条件を満たす遊星ローラ機構１２の構成例を図９に示す。図９は、Ｐ＝４、且つＣ＝５の例を示している。
【００３８】
図９に示す比較例では、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさは、リングローラ２２−１，２２−２に対するキャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図１０に示すように変動する。図１０では、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係が図９に示す状態であるときのキャリア２４の回転角θを０ｒａｄとしている。図１０に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力Ｆ１，Ｆ３の大きさが互いに逆位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力Ｆ２，Ｆ４の大きさが互いに逆位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさの総和（スカラー和）は、キャリア２４の回転角θが変化しても変動しない。
【００３９】
さらに、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力のｘ方向成分（図９の左右方向成分）Ｆ１ｘ〜Ｆ４ｘ及びｙ方向成分（図９の上下方向成分）Ｆ１ｙ〜Ｆ４ｙは、キャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図１１に示すように変動する。各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力のｘ方向成分Ｆ１ｘ〜Ｆ４ｘを合成した結果を図１２（ａ）に示し、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力のｙ方向成分Ｆ１ｙ〜Ｆ４ｙを合成した結果を図１２（ｂ）に示す。図１２に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力のｘ方向成分Ｆ１ｘ〜Ｆ４ｘの合成和が変動し、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力のｙ方向成分Ｆ１ｙ〜Ｆ４ｙの合成和が変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の合成力（合成ベクトル）の方向は、キャリア２４の回転角θの変化に応じて変動する。その結果、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する合力の方向の変動に起因する径方向の振動がリングローラ２２−１，２２−２に発生する。
【００４０】
このように、図９に示す比較例では、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４のスカラー和は変動しないものの、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４のベクトル和が変動するため、押付力Ｆ１〜Ｆ４の合力の方向が変動することによる径方向の振動がリングローラ２２−１，２２−２に発生する。なお、図９に示すＰ＝４且つＣ＝５以外の場合であっても、上記の（３）式及び（４）式が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、且つＰとＣとの間に２以上の公約数が存在しない場合は、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４のスカラー和は変動しないものの、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４のベクトル和が変動する。
【００４１】
これに対して図４に示す本実施形態の構成例では、各ピニオンローラ２３−１〜２３−６がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力Ｆ１〜Ｆ６の大きさは、リングローラ２２−１，２２−２に対するキャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図１３に示すように変動する。図１３では、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係が図４に示す状態であるときのキャリア２４の回転角θを０ｒａｄとしている。図１３に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３，２３−５の押付力Ｆ１，Ｆ３，Ｆ５の大きさが互いに同位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４，２３−６の押付力Ｆ２，Ｆ４，Ｆ６の大きさが互いに同位相で変動する。さらに、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３，２３−５の押付力Ｆ１，Ｆ３，Ｆ５の大きさと、各ピニオンローラ２３−２，２３−４，２３−６の押付力Ｆ２，Ｆ４，Ｆ６の大きさとが互いに逆位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−６の押付力Ｆ１〜Ｆ６の大きさの総和（スカラー和）は、キャリア２４の回転角θが変化しても変動しない。
【００４２】
さらに、図４に示す本実施形態の構成例では、リングローラ１周をカムローラ３０の個数Ｃで等分（図４に示す例では３等分）したときの各領域は、キャリア２４の回転角θが変化しても、ピニオンローラ２３の配置に関して常に回転対称性があり、押付力の大きさや方向に関しても常に回転対称性がある。各ピニオンローラ２３−１〜２３−６がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力のｘ方向成分（図４の左右方向成分）Ｆ１ｘ〜Ｆ６ｘ及びｙ方向成分（図４の上下方向成分）Ｆ１ｙ〜Ｆ６ｙは、キャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図１４に示すように変動する。図１４（ａ）に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力のｘ方向成分の合成和Ｆ１ｘ＋Ｆ３ｘと、ピニオンローラ２３−５の押付力のｘ方向成分Ｆ５ｘとが互いに逆位相で変動し、ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力のｘ方向成分の合成和Ｆ２ｘ＋Ｆ４ｘと、ピニオンローラ２３−６の押付力のｘ方向成分Ｆ６ｘとが互いに逆位相で変動する。同様に、図１４（ｂ）に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力のｙ方向成分の合成和Ｆ１ｙ＋Ｆ３ｙと、ピニオンローラ２３−５の押付力のｙ方向成分Ｆ５ｙとが互いに逆位相で変動し、ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力のｙ方向成分の合成和Ｆ２ｙ＋Ｆ４ｙと、ピニオンローラ２３−６の押付力のｙ方向成分Ｆ６ｙとが互いに逆位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−６の押付力Ｆ１〜Ｆ６の合成力（合成ベクトル）の方向は、キャリア２４の回転角θが変化しても変動しない。
【００４３】
このように、図４に示す本実施形態の構成例では、リングローラ２２−１，２２−２に対するキャリア２４の回転角θ（周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係）が変化しても、押付力Ｆ１〜Ｆ６のスカラー和の変動及び押付力Ｆ１〜Ｆ６のベクトル和の変動をともに抑制することができる。したがって、押付力Ｆ１〜Ｆ６のスカラー和が変動することによる遊星ローラ機構１２での伝達トルク変動を抑制することができるとともに、押付力Ｆ１〜Ｆ６の合力の方向が変動することによるリングローラ２２−１，２２−２の径方向の振動を抑制することができる。なお、図４に示すＰ＝６且つＣ＝３以外の場合であっても、上記の（１）式及び（２）式を満たす２以上の整数ｋの値が存在する場合は、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−Ｐの押付力のスカラー和及びベクトル和の両方が変動しない。
【００４４】
また、図５に示す本実施形態の構成例では、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさは、リングローラ２２−１，２２−２に対するキャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図１５に示すように変動する。図１５では、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係が図５に示す状態であるときのキャリア２４の回転角θを０ｒａｄとしている。図１５に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力Ｆ１，Ｆ３の大きさが互いに同位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力Ｆ２，Ｆ４の大きさが互いに同位相で変動する。さらに、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力Ｆ１，Ｆ３の大きさと、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力Ｆ２，Ｆ４の大きさとが互いに逆位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の大きさの総和（スカラー和）は、キャリア２４の回転角θが変化しても変動しない。
【００４５】
さらに、図５に示す本実施形態の構成例では、リングローラ１周をＰとＣの最大公約数で等分（図５に示す例では２等分）したときの各領域は、キャリア２４の回転角θが変化しても、ピニオンローラ２３の配置に関して常に回転対称性があり、押付力の大きさや方向に関しても常に回転対称性がある。各ピニオンローラ２３−１〜２３−４がリングローラ２２−１，２２−２を押圧する押付力のｘ方向成分（図５の左右方向成分）Ｆ１ｘ〜Ｆ４ｘ及びｙ方向成分（図５の上下方向成分）Ｆ１ｙ〜Ｆ４ｙは、キャリア２４の回転角θが変化するのに応じて図１６に示すように変動する。図１６（ａ）に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力のｘ方向成分Ｆ１ｘ，Ｆ３ｘが互いに逆位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力のｘ方向成分Ｆ２ｘ，Ｆ４ｘが互いに逆位相で変動する。同様に、図１６（ｂ）に示すように、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１，２３−３の押付力のｙ方向成分Ｆ１ｙ，Ｆ３ｙが互いに逆位相で変動し、各ピニオンローラ２３−２，２３−４の押付力のｙ方向成分Ｆ２ｙ，Ｆ４ｙが互いに逆位相で変動する。そのため、各ピニオンローラ２３−１〜２３−４の押付力Ｆ１〜Ｆ４の合成力（合成ベクトル）の方向は、キャリア２４の回転角θが変化しても変動しない。
【００４６】
このように、図５に示す本実施形態の構成例でも、キャリア２４の回転角θが変化しても、押付力Ｆ１〜Ｆ４のスカラー和の変動及び押付力Ｆ１〜Ｆ４のベクトル和の変動をともに抑制することができる。したがって、押付力Ｆ１〜Ｆ４のスカラー和が変動することによる遊星ローラ機構１２での伝達トルク変動を抑制することができるとともに、押付力Ｆ１〜Ｆ４の合力の方向が変動することによるリングローラ２２−１，２２−２の径方向の振動を抑制することができる。なお、図５に示すＰ＝４且つＣ＝６以外の場合であっても、上記の（３）式及び（４）式が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、且つＰとＣとの間に２以上の公約数が存在する場合は、キャリア２４の回転角θの変化に対して、各ピニオンローラ２３−１〜２３−Ｐの押付力のスカラー和及びベクトル和の両方が変動しない。
【００４７】
なお、ピニオンローラ２３の個数Ｐやカムローラ３０の個数Ｃが増加すると、ピニオンローラ２３とリングローラ２２−１，２２−２との接触部２８−１，２８−２の数や、カムローラ３０とカムディスク２９との接触部の数も増加するため、ピニオンローラ２３やカムローラ３０の加工誤差の影響によっては、各ピニオンローラ２３とリングローラ２２−１，２２−２との接触や、各カムローラ３０とカムディスク２９との接触にばらつきが生じやすくなる。さらに、ピニオンローラ２３やカムローラ３０の加工コストが増す要因となる。そのため、ピニオンローラ２３の個数Ｐ及びカムローラ３０の個数Ｃを減らすことが好ましい。一方、一般的に接触点が３点以上で部品の姿勢が安定的になるため、ピニオンローラ２３の個数Ｐ及びカムローラ３０の個数Ｃは３個以上であることが好ましい。これらの点を考慮すると、ピニオンローラ２３の個数Ｐ及びカムローラ３０の個数Ｃを３個以上で且つ最小限にすることが好ましい。そのため、上記の（１）式及び（２）式を満たす２以上の整数ｋの値が存在する条件の中でも、Ｐ＝６、且つＣ＝３が成立することが好ましい。また、上記の（３）式及び（４）式が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、且つＰとＣとの間に２以上の公約数が存在する条件の中でも、Ｐ＝４、且つＣ＝６が成立することが好ましい。あるいは、Ｐ＝６、且つＣ＝４が成立することが好ましい。
【００４８】
本実施形態では、トルクカム機構２５は、サンローラにピニオンローラ側への押付力を作用させるようにサンローラを押圧することもできる。その場合の構成例を図１７に示す。図１７に示す構成例では、一対のサンローラ２１−１，２１−２がその軸線方向に互いに間隔をおいて対向配置されており、サンローラ２１−１がサンローラ２１−２よりも軸線方向の一方側（図１７の左側）に配置されている。サンローラ２１−１の外周面（転動面）には、軸線方向の一方側から他方側（図１７の左側から右側）にかけて外径が徐々に減少するサン側テーパ面（円錐面）３１−１が形成されており、サンローラ２１−２の外周面（転動面）には、軸線方向の一方側から他方側にかけて外径が徐々に増大するサン側テーパ面（円錐面）３１−２が形成されている。サン側テーパ面３１−１のテーパ角度（軸線方向に対する傾斜角度）の大きさは、サン側テーパ面３１−２のテーパ角度の大きさと等しく、サン側テーパ面３１−１の外径の最大値及び最小値は、サン側テーパ面３１−２の外径の最大値及び最小値とそれぞれ等しい。そして、サン側テーパ面３１−１，３１−２のテーパ角度の大きさは、ピニオン側テーパ面３３−１，３３−２のテーパ角度の大きさと等しいか若干異なる。サン側テーパ面３１−１は各ピニオン側テーパ面３３−１と接触し、サン側テーパ面３１−２は各ピニオン側テーパ面３３−２と接触する。各ピニオン側円筒面３３−３は、リングローラ２２の内周面（リング側円筒面）３２と接触する。
【００４９】
トルクカム機構２５において、カムディスク２９は、軸線方向に関してサンローラ２１−１と間隔をおいて対向配置され、サンローラ２１−１よりも軸線方向の一方側に配置されている。軸線方向の一方側に関するサンローラ２１−１の側面には、複数のカム面２１−１ｂが周方向に関して互いに等間隔で（あるいはほぼ等間隔で）形成されており、各カム面２１−１ｂがカムディスク２９の各カム面２９ｂとそれぞれ対向している。各カムローラ３０は、軸線方向に関してこれらのカム面２１−１ｂ，２９−１ｂの間に挟まれて配設されている。サンローラ２１−１に作用するトルクによってサンローラ２１−１とカムディスク２９との間に位相差が発生すると、各カムローラ３０がカム面２２−１ｂ，２９ｂに沿って転動することで、カムディスク２９に対するサンローラ２１−１の相対回転が抑制される。それとともに、各カムローラ３０がサンローラ２１−１を周方向位置のそれぞれ異なる箇所にて軸線方向の他方側へ押圧することで、サンローラ２１−１に軸線方向の他方側への推力が作用する。この推力によりサンローラ２１−１が軸線方向の他方側へ移動すると、サンローラ２１−１のサン側テーパ面３１−１が各ピニオンローラ２３のピニオン側テーパ面３３−１を径方向外側へ押し付ける力が発生する。これによって、サン側テーパ面３１−１と各ピニオン側テーパ面３３−１との接触部２７−１、及び各ピニオン側円筒面３３−３とリング側円筒面３２との接触部２８に押圧力が作用する。さらに、各ピニオンローラ２３が軸線方向の他方側へ移動すると、サンローラ２１−２のサン側テーパ面３１−２が各ピニオンローラ２３のピニオン側テーパ面３３−２を径方向外側へ押し付ける力が発生する。これによって、サン側テーパ面３１−２と各ピニオン側テーパ面３３−２との接触部２７−２、及び各ピニオン側円筒面３３−３とリング側円筒面３２との接触部２８に押圧力が作用する。このように、各カムローラ３０がサンローラ２１−１を周方向位置のそれぞれ異なる箇所にて軸線方向の他方側へ押圧することで、サンローラ２１−１，２１−２にピニオンローラ２３側への押付力を作用させることができる。接触部２７−１，２７−２，２８に作用する押圧力は、サンローラ２１−１に作用するトルクに応じて変化し、サンローラ２１−１に作用するトルクの増大に対して増大する。なお、カムディスク２９はサンローラ２１−２に連結され、サンローラ２１−１は軸線方向に移動可能な状態で支持される。
【００５０】
図１７に示す構成例においても、上記の（１）式及び（２）式を満たす２以上の整数ｋの値が存在するように、周方向に沿って並べられたピニオンローラ２３の個数Ｐ、及び周方向に沿って並べられたカムローラ３０の個数Ｃを設定することで、サンローラ２１−１，２１−２に対するキャリア２４の回転角（周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係）が変化しても、各ピニオンローラ２３−１〜２３−Ｐがサンローラ２１−１，２１−２を押圧する押付力のスカラー和及びベクトル和の両方が変動しない。あるいは、上記の（３）式及び（４）式が任意の１以上の整数ｋに対して成立し、且つＰとＣとの間に２以上の公約数が存在するように、ピニオンローラ２３の個数Ｐ、及び周方向に沿って並べられたカムローラ３０の個数Ｃを設定することによっても、サンローラ２１−１，２１−２に対するキャリア２４の回転角が変化しても、各ピニオンローラ２３−１〜２３−Ｐがサンローラ２１−１，２１−２を押圧する押付力のスカラー和及びベクトル和の両方が変動しない。したがって、押付力のスカラー和が変動することによる遊星ローラ機構１２での伝達トルク変動を抑制することができるとともに、押付力の合力の方向が変動することによるサンローラ２１−１，２１−２の径方向の振動を抑制することができる。
【００５１】
以上の実施形態では、複数のピニオンローラ２３及び複数のカムローラ３０がそれぞれリングローラ２２−１の周方向に関して互いに等間隔で配置されている場合について説明した。ただし、本実施形態では、複数のピニオンローラ２３は、必ずしもリングローラ２２−１の周方向に関して互いに等間隔で配置されていなくても構わない。同様に、複数のカムローラ３０は、必ずしもリングローラ２２−１の周方向に関して互いに等間隔で配置されていなくても構わない。これらの場合でも、周方向に関する各ピニオンローラ２３と各カムローラ３０との相対位置関係が変化しても、押付力のスカラー和の変動及び押付力のベクトル和の変動をともに抑制することができる。
【００５２】
また、以上の実施形態では、カムローラ３０がリングローラ２２−１（またはサンローラ２１−１）に軸線方向の推力を作用させる場合について説明した。ただし、本実施形態では、カムローラ３０がリングローラ（またはサンローラ）に例えば径方向の力を作用させることで、リングローラにピニオンローラ側への押付力を作用させることもできる。この場合は、ピニオンローラの外周面及びリングローラの内周面（またはサンローラの外周面）にテーパ面を形成する必要はない。
【００５３】
また、以上の実施形態では、カムローラ３０がリングローラ２２−１（またはサンローラ２１−１）を周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧する場合について説明した。ただし、本実施形態では、カムローラ３０以外の押圧部材がリングローラ２２−１（またはサンローラ２１−１）を周方向位置のそれぞれ異なる箇所で押圧することで、リングローラ２２−１，２２−２（またはサンローラ２１−１，２１−２）にピニオンローラ２３側への押付力を作用させることもできる。
【００５４】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００５５】
１２  遊星ローラ機構、２１，２１−１，２１−２  サンローラ、２２，２２−１，２２−２  リングローラ、２３  ピニオンローラ、２４  キャリア、２５  トルクカム機構、２７，２７−１，２７−２，２８，２８−１，２８−２  接触部、２９  カムディスク、３０  カムローラ、３１−１，３１−２  サン側テーパ面、３２−１，３２−２  リング側テーパ面、３３−１，３３−２  ピニオン側テーパ面。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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