(57)【要約】【課題】使用環境が厳しい釣場で使用されても回転性能を良好に保ち、製造時やメンテナンス時において作業性の良好なシール構造を組み込んだ魚釣用リールを提供する。【解決手段】本発明の魚釣用リールは、駆動部（ピニオンギヤ）７と、駆動部７との間に配設される軸受６Ａと、軸受６Ａをシールするように配設される磁気シール機構３０とを備えている。磁気シール機構３０は、磁石３１と、駆動部７に嵌合され、磁石との間で磁気回路が形成される長さを有する筒状の磁性体３３と、磁石と筒状の磁性体との間に保持される磁性流体３５と、を備え、少なくとも磁石３１と筒状の磁性体３３を、磁性流体３５を保持した状態で駆動部７に対して装着可能としたことを特徴とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転可能に支持されたハンドルの回転操作でスプールに釣糸を巻回可能とする魚釣用リールにおいて、
前記リール本体は、駆動部と、前記駆動部との間に配設される軸受と、前記軸受をシールするように配設される磁気シール機構とを備えており、
前記磁気シール機構は、磁石と、前記駆動部に嵌合され、前記磁石との間で磁気回路が形成される長さを有する筒状の磁性体と、前記磁石と筒状の磁性体との間に保持される磁性流体と、を備え、少なくとも前記磁石と筒状の磁性体を、前記磁性流体を保持した状態で前記駆動部に対して装着可能としたことを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
少なくとも前記磁気回路を形成する磁石と筒状の磁性体を、支持部材に一体的にユニット化して前記駆動部に装着可能としたことを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記支持部材に、前記筒状の磁性体を回転可能に支持する前記軸受が一体的にユニット化されていることを特徴とする請求項２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
少なくとも前記磁気回路を形成する磁石と筒状の磁性体を、前記駆動部と共にユニット化したことを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項５】
前記筒状の磁性体は、非磁性の駆動部に対して回り止めされていることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リール本体に設けた巻き取り駆動機構に連結されるハンドルの回転操作で回転駆動する駆動軸の支持構造に特徴を有する魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、魚釣用リールは、ハンドルを回転操作することで、動力伝達機構を介して釣糸をスプールに巻回するよう構成されている。動力伝達機構には、ハンドルの回転操作に伴って回転駆動される駆動軸が設けられており、一般的に駆動軸は、リール本体に設けたボールベアリング（軸受）を介して回転自在に支持されている。
【０００３】
ところで、魚釣用リールを実際の釣場で使用する際には、リール本体に海水、砂、異物等が付着し易いという特有の問題があり、これらは、リール本体外部の隙間を介して内部に侵入し、前記駆動軸を支持するボールベアリングに付着・侵入してしまう。そして、ボールベアリングに海水、砂、異物等が付着したり侵入すると、ボールベアリングが腐食したり、回転性能が低下してしまう。
【０００４】
このような問題の対策として、ボールベアリングに近接する駆動軸の外周に、弾性材からなるシール部材を接触させてボールベアリングの防水、防塵を図ることが一般的に行われているが、弾性材からなるシール部材の接触圧の影響で駆動軸の回転性能を低下（フリー回転性能の低下）させてしまう問題が指摘されている。
【０００５】
そこで、駆動軸（一体化するスプール等）の回転性能を低下させることなく、ボールベアリングの防水・防塵を図る構成として、例えば、特許文献１には、磁気回路を構成する磁気保持リングとスプール軸（駆動軸）との間に磁性流体を保持してシールしたものが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−３１９７４２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記した公知技術におけるシール構造は、フレームの側方に装着される側カバーに形成したボス部内部の軸受の軸方向外側に、磁石を挟持した一対の磁気保持リングが固定されてスプール軸との間に形成される磁気回路中に、磁性流体を保持する構造である。
【０００８】
このようなシール構造では、リール製造時、及びメンテナンス時におけるスプール着脱作業を行う際に、磁気保持リングに対してスプール軸が軸方向に移動することで、磁性流体がスプール軸の軸方向移動に伴って取り除かれる可能性がある。すなわち、磁性流体の保持状態が維持、安定しないため、シール性が低下する可能性があり、また、スプールを組み込んだ後に、外部から磁性流体を所定部位へ注入することは構造的に難しいという問題がある。
【０００９】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、使用環境が厳しい釣場で使用されても回転性能を良好に保ち、製造時やメンテナンス時において作業性の良好なシール構造を組み込んだ魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記した目的を達成するために、本発明に係る魚釣用リールは、リール本体に回転可能に支持されたハンドルの回転操作でスプールに釣糸を巻回可能とする構成において、前記リール本体は、駆動部と、前記駆動部との間に配設される軸受と、前記軸受をシールするように配設される磁気シール機構とを備えており、前記磁気シール機構は、磁石と、前記駆動部に嵌合され、前記磁石との間で磁気回路が形成される長さを有する筒状の磁性体と、前記磁石と筒状の磁性体との間に保持される磁性流体と、を備え、少なくとも前記磁石と筒状の磁性体を、前記磁性流体を保持した状態で前記駆動部に対して装着可能としたことを特徴とする。
【００１１】
上記した魚釣用リールの構成によれば、磁気シール機構を構成する磁石と筒状の磁性体が、磁性流体を保持した状態で駆動部に対して装着可能に構成されているため、例えば、リールの製造時やメンテナンス時において、駆動部を着脱作業する際、磁気シール機構を構成する磁性流体の保持状態の維持を図りながらの作業が可能となる。すなわち、磁性流体を流出させずに、製造、メンテナンスが行えるため、作業性の向上を図ることが可能となる。
【００１２】
なお、上記した構成において、駆動部には、両軸受リールのスプール軸のように回転する駆動軸、スピニングリールのスプール軸のように軸方向に摺動する駆動軸、或いは、そのような駆動部と共に一体回転したり一体摺動する部材（例えば、カラー部材）等が含まれる。また、軸受は、前記駆動軸とリール本体（リール本体とは別体でリール本体内に装着される支持部や保持部等を含む）との間に介在されていても良いし、そのようなリール本体と筒状の磁性体との間に介在されたものであっても良い。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、使用環境が厳しい釣場で使用されても回転性能を良好に保ち、製造時やメンテナンス時において作業性の良好なシール構造を組み込んだ魚釣用リールが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係る魚釣用リールの第１の実施形態（スピニングリール）を示す図であり、内部構成を示した図。
【図２】図１に示す主要部の拡大図。
【図３】図２に示す構成において、ピニオンギヤ部分に設置される磁気シール機構部分の拡大図。
【図４】磁気シール機構が設置される箇所の分解図。
【図５】図２に示す構成において、ハンドル軸部分に設置される磁気シール機構部分の拡大図。
【図６】図５に示す構成において、磁気シール機構が設置される箇所の分解図。
【図７】図５に示す構成の変形例を示す図であり、磁気シール機構部分の拡大図。
【図８】図７に示す構成において、磁気シール機構が設置される箇所の分解図。
【図９】図２に示す構成において、ロータナット部分に設置される磁気シール機構部分の拡大図。
【図１０】図９に示す構成において、ユニット化される部分を示す図。
【図１１】本発明に係る魚釣用リールの第２の実施形態（両軸受型リール）を示す図であり、内部構成を示した図。
【図１２】図１１に示す構成において、ハンドル軸の右カバー側に設けられる軸受部分に設置される磁気シール機構を拡大して示す図。
【図１３】図１２に示す構成において、ハンドル及び操作体を取り外した状態を示す図。
【図１４】磁気シール機構が設置される箇所の分解図。
【図１５】図１１に示す構成において、スプールを装着したスプール軸の右側板側に設置される軸受部分に設置される磁気シール機構を示す図。
【図１６】スプール軸と共にユニット化されている磁気シール機構を示す図。
【図１７】磁気シール機構部分の拡大図。
【図１８】図１１に示す構成において、スプールを装着したスプール軸の左側板側に設置される軸受部分に設置される磁気シール機構を示す図。
【図１９】図１７に示す磁気シール機構の変形例を示す図。
【図２０】図１９に示す構成において、ユニット構造体を示す図。
【図２１】図２０に示すユニット構造体の変形例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照しながら本発明に係る魚釣用リールの実施形態について説明する。  
図１及び図２は、本発明の第１の実施形態を示す図であり、図１は、内部構成を示す図、図２は、図１に示す主要部の拡大図である。
【００１６】
本実施形態の魚釣用リールは、特に海水等が浸入し易い磯場等で使用されるロータブレーキ方式のスピニングリールとして構成されている。
【００１７】
スピニングリールのリール本体１には、ハンドル軸２が軸受３Ａ，３Ｂを介して回転可能に支持されており、ハンドル軸２の端部には、巻き取り操作されるハンドル２Ａが装着されている。前記軸受３Ａ，３Ｂは、リール本体１とハンドル軸２との間に設置されており、ハンドル軸２をリール本体１に対して回転可能に支持している。
【００１８】
本実施形態のハンドル軸２には、ドライブギヤ４が一体回転可能となるように外嵌されており、前記軸受３Ａ，３Ｂは、ドライブギヤ４に一体形成される筒軸部（駆動部）４ａとリール本体１との間に設置されて、ハンドル軸２を回転可能に支持している。この場合、駆動部となる前記筒軸部４ａには、軸受３Ａ，３Ｂに隣接して、後述する磁気シール機構３０Ａが配設されている。
【００１９】
前記ハンドル軸２に一体回転可能に外嵌されるドライブギヤ４には、ハンドル軸２に対して直交する方向に延出し、軸受６Ａ，６Ｂを介して回転可能に支持されたピニオンギヤ（駆動部）７の歯部７Ａが噛合している。ピニオンギヤ７の先端部には、ロータナット８を螺合することで、ベール９ａおよび釣糸案内装置９ｂを備えたロータ９が一体回転するように取り付けられている。
【００２０】
この場合、駆動部となる前記ピニオンギヤ７には、軸受６Ａに隣接して、後述する磁気シール機構３０が配設されている。軸受６Ａは、後述するように、リール本体１の前端側中央領域に形成された環状凹所１Ａ内に設置され、この状態でシール機構３０が設置されるようになっている。
【００２１】
前記ピニオンギヤ７は、軸方向に沿って貫通しており、その内部には、先端に釣糸が巻回されるスプール１０を保持したスプール軸（駆動部）１１が挿通されている。このスプール軸１１の基端側には、公知のオシレーティング機構（図示せず）が連結されており、前記ハンドル軸２がハンドル２Ａの回転操作によって回転されたとき、スプール軸１１は軸方向に沿って往復駆動される。この場合、スプール軸１１には、前記ロータ９をピニオンギヤ７に固定するロータナット８を回転可能に支持するように、ロータナット８との間に軸受１３が介在されている。詳細には、スプール軸１１は、ピニオンギヤ７の先端縁に設置されるカラー部材（非磁性部材で構成される）１５に挿通されており、軸受１３は、カラー部材１５とロータナット８との間に介在されている。前記カラー部材１５は、例えば、アルミニウム合金や合成樹脂材（例えば、ＰＯＭ材）等で形成され、スプール軸１１の外周に回転かつ摺動可能に嵌合されており、軸受１３の内輪内周に多少圧入ぎみで嵌入される。そして、カラー部材１５には、前記軸受１３に隣接して、後述する磁気シール機構３０Ｂが配設されている。
【００２２】
上記した構成により、ハンドル２Ａを回転操作すると、前記オシレーティング機構を介してスプール１０が前後に往復動し、かつロータ９がドライブギヤ４およびピニオンギヤ７を介して回転駆動するため、スプール１０には、釣糸案内装置９ｂを介して釣糸が均等に巻回される。
【００２３】
また、前記リール本体１内には、ロータ９をフリー回転状態としていたときに魚が掛かって、ロータ９が釣糸放出方向へ回転したとき（逆回転したとき）、ロータ９に対して制動力を付与する公知の制動機構２０が配設されている。
【００２４】
前記制動機構２０は、リール本体１に一体的に固定される支持部材２１に、軸受２２を介して回転自在に配されたブレーキロータ２３と、ブレーキロータ２３に対して軸方向に移動可能となるように一体回転可能に回り止め嵌合され、バネ２４によって後方側に付勢された輪帯状の制動板２５と、この制動板２５を挟持するように配され、リール本体のフレームに支持された圧接片２６ａおよび圧接片２６ａに向けて摺動可能に支持されたブレーキシュー２６ｂとを備えている。
【００２５】
前記ロータ９の内面にはラチェット９ｃが固定されており、このラチェット９ｃには前記ブレーキロータ２３に回転可能に支持されたストッパ２３ａが係合可能に支持されている。また、ピニオンギヤ７には、フランジ２７ａが形成された筒部材２７が外嵌されており、フランジ２７ａには、前記ストッパ２３ａに係合するフリクションスプリング２８が保持されている。このフリクションスプリング２８は、ロータ９が逆回転したとき、前記ストッパ２３ａをラチェット９ｃに係合させる機能を備えている。
【００２６】
そして、前記ロータ９が逆回転すると、フリクションスプリング２８によって、前記ストッパ２３ａがラチェット９ｃと係合し、前記制動板２５は、バネ２４の付勢力による摩擦力によってブレーキロータ２３と共に一体的に逆回転する。
【００２７】
前記ブレーキシュー２６ｂは、前記リール本体１のリール取付脚部（図示せず）に対して回動操作可能に支持された操作レバー（図示せず）を牽引操作することで、圧接片２６ａに向けて移動可能となっており、これにより、ロータ９が逆回転したときに操作レバーを牽引操作することで、圧接片２６ａとブレーキシュー２６ｂとの間で制動板２５を挟持してロータ９に対して所望の制動力を付与することが可能となっている。
【００２８】
次に、上記したように構成されるスピニングリール内に配設される磁気シール機構について説明する。
【００２９】
図３は、図１及び図２に示す構成において、駆動部となるピニオンギヤ７に配設される磁気シール機構３０を拡大して示す図であり、図４は、磁気シール機構３０が設置される箇所の分解図である。なお、本実施形態では、ピニオンギヤ７を支持する軸受６Ａ，６Ｂの内、軸受６Ａに隣接して磁気シール機構３０を配設している。
【００３０】
上記したピニオンギヤ７は、非磁性材料（例えば、銅合金、アルミ合金等）によって形成されており、ピニオンギヤ７をリール本体１に対して回転可能に支持する軸受６Ａは、磁気シール機構３０によってシールされた状態にある。
【００３１】
前記磁気シール機構３０は、ピニオンギヤ７を所定の隙間をおいて囲繞するように配される磁石３１と、これを保持する保持部材（磁気リング）３２と、ピニオンギヤ７の筒部７Ｂに嵌合され（本実施形態では外嵌されている）、少なくとも保持部材３２と対向する長さを有する筒状の磁性体３３と、磁石３１と筒状の磁性体３３との間に保持される磁性流体３５と、を備えて構成されている。
【００３２】
この場合、本実施形態における磁石３１は、ピニオンギヤ７を挿通させるように、所定の厚さを具備してリング状に形成されており、保持部材３２は、そのように形成された磁石３１を挟持して保持するようにリング状に構成されている。なお、保持部材３２は、前記リング状の磁石３１を挟持して保持し、かつ、その内側に周方向に沿って凹所３１Ａが生じるように形成されており、後述するように、リール本体１（支持部材２１）の所定の箇所に対して取着されている。また、リング状の磁石３１を挟持して保持する保持部材３２は、磁気シール機構３０が設置されて軸受６Ａをシールしている状態では、筒状の磁性体３３の外表面に対して、僅かな隙間Ｇ（０．１〜０．５ｍｍ程度）が生じるように構成されている。なお、後述するように、磁石３１と保持部材３２は、磁性流体３５を保持した状態で取扱うことが可能となっており、この状態（リール本体に対して着脱できる状態）では、保持部材３２の一部は、磁石３１と筒状の磁性体３３との間に作用する吸引力によって、筒状の磁性体の外面に接触している。
【００３３】
前記筒状の磁性体３３は、鉄系の材料、例えば、鋼材、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４４０Ｃ、ＳＵＳ６３０等によって形成されており、これにより、前記磁石３１によって、これを保持する保持部材３２、及び筒状の磁性体３３の間には磁気回路が形成されるようになっている。なお、筒状の磁性体３３の長さについては、上記した磁気回路が生じる程度の長さ（磁性流体を安定して保持できる程度の長さ）を有していれば良く、保持部材３２がカバーされるように、保持部材の軸方向の長さよりも、多少長く形成されている。
【００３４】
前記磁性流体３５は、例えばＦｅ3Ｏ4 のような磁性微粒子を、界面活性剤及びベースオイルに分散させて構成されたものであり、粘性があって磁石を近づけると反応する特性を備えている。このため、磁性流体３５は、図３に示すように、磁石３１、これを保持する保持部材３２、及び筒状の磁性体３３で構成される磁気回路によって、前記凹所３１Ａ内及び隙間Ｇ内に安定して保持され、軸受６Ａをシールするようになっている。
【００３５】
上記したように構成される磁気シール機構３０は、少なくとも磁石３１と筒状の磁性体３３が、磁性流体３５を保持した状態で駆動部であるピニオンギヤ７に対して装着可能に構成されている。
【００３６】
本実施形態では、磁石３１、これを保持する保持部材３２、及び筒状の磁性体３３が、磁性流体３５を保持した状態で、ピニオンギヤに対して装着可能に構成されている。すなわち、磁気シール機構３０は、筒状の磁性体３３と共に、磁石３１を保持した保持部材３２が配設された状態で一体的に取扱いできるように構成されている。この際、磁石３１と筒状の磁性体３３は、磁石３１の磁力によって吸着するため、磁気シール機構３０を軸受６Ａに対して設置する前では、円周方向にわたって、保持部材３２の所定の範囲が筒状の磁性体３３の外周面に接触した状態となっている。
【００３７】
なお、磁性流体３５は、図４に示すように、保持部材３２の所定の範囲が筒状の磁性体３３の外周面に接触した状態で予め凹部３１Ａ内に充填しておいても良いし、或いは磁気シール機構３０を軸受６Ａに設置した後に、凹部３１Ａ内に充填するようにしても良い。図４に示す構成では、予め磁性流体３５が充填されており、このシール機構３０（保持部材３２の一側面３２ａ）を、非磁性のワッシャ３６を介在させて軸受６Ａの露出面側に対して当て付けるようにしている。
【００３８】
そして、前記支持部材２１を磁気シール機構３０の上方側から被せ、これをリール本体１に対してビス１Ｂによって固定する。前記支持部材２１の裏面には、保持部材３２の他側面３２ｂを密着嵌合させる凹所２１ａ、及び前記環状凹所１Ａを形成する円筒突部１Ｃを嵌め込む円周壁２１ｂが形成されており、支持部材２１をリール本体１に対してビス１Ｂによって固定すると、保持部材３２の他側面３２ｂが凹所２１ａに密着する。
【００３９】
このとき、筒状の磁性体３３は、支持部材２１の開口部２１ｃから突出しており、その上方側から前記筒部材２７をピニオンギヤ７に対して嵌め込むことで、筒状の磁性体３３の一端が筒部材２７の端面に当て付けられ、かつ他端が軸受６Ａ（内輪部分）に当て付けられ、これにより磁気シール機構３０の位置決めがなされる。そして、磁気シール機構３０の位置決めがなされると、保持部材３２は、筒状の磁性体３３の外周面に対して全周に亘って僅かな隙間Ｇが生じるようになり、この隙間Ｇには、磁性流体３５が、全周に亘って充填され、軸受６Ａをシールするようになる。
【００４０】
前記筒状の磁性体３３は、軸受６Ａに対するシール性が高まるように、非磁性のピニオンギヤ７に対して回り止め嵌合されることが好ましい。すなわち、筒状の磁性体３３がピニオンギヤ７と一体回転するように回り止め嵌合していることで、筒状の磁性体３３の内周とピニオンギヤ７の外周との間に水分等が伝わることを効果的に抑制することが可能となる。
【００４１】
また、このような構成では、更に、ピニオンギヤ７の外周に周溝７ａを形成し、この周溝７ａに、筒状の磁性体３３との間でシールが成される弾性材からなるシール部材３７を配設しておくことが好ましい。本実施形態では、シール部材３７はゴム材からなるＯリングとして構成されており、このようなシール部材３７を配設しておくことで、より確実なシール構造を得ることが可能となる。なお、シール部材３７については、Ｏリング以外にも、上記した磁気回路が構成されていることから、磁性流体によって構成することも可能である。
【００４２】
上記したように構成される磁気シール機構３０を配設したことにより、以下のような作用、効果が得られるようになる。
【００４３】
磁気シール機構３０は、磁気回路によって磁性流体３５を保持し、軸受６Ａをシールする構成であり、従来の弾性材からなるシール部材を駆動部と接触させてシールする構成ではないため接触圧が低減され、ピニオンギヤ７の回転性能を低下させてしまうようなことはない。
【００４４】
また、上記したように、筒状の磁性体３３を配設したことにより、ピニオンギヤ７を鉄系材料のような磁性体で形成する必要がなくなり、腐食することのない材料（例えば銅合金）、或いは軽量化が図れる材料（例えばアルミ合金）を使用することが可能となる。このため、材料選択の余地が広がると共に、上記した磁性流体３５により確実なシール効果が得られることから、軸受６Ａやピニオンギヤ７に、腐食防止の表面処理等をする必要がなくなって、コストを削減することが可能となる。
【００４５】
また、そのような表面処理等を施す必要がなくなるため、精度が低下するようなことが無くなり、キャスティング時や釣糸巻き取り時に異音等が発生することを防止することが可能となる。
【００４６】
そして、上記した磁気シール機構３０は、保持部材３２に保持される磁石３１と筒状の磁性体３３が、磁性流体３５を保持した状態でピニオンギヤ７に対して装着可能となっているため、例えば、リールの製造時やメンテナンス時において、ピニオンギヤ７を着脱作業する際、磁気シール機構を構成する磁性流体３５の保持状態が維持され（磁性流体が流出するようなことがない）、作業性の向上を図ることが可能となる。また、筒状の磁性体３３、磁石３１を保持した保持部材３２、及び磁性流体３５は、一体化された状態となっているため、取扱性の向上が図れると共に、磁気シール機構３０部分を一体として、容易に交換作業等をすることも可能となる。
【００４７】
上記した実施形態において、磁気シール機構の構造については、適宜変形することが可能である。
【００４８】
例えば、保持部材３２は、リング状の磁石を挟持、保持するように構成されていたが、保持部材の構造については適宜変形することが可能である。例えば、保持部材をリング状に構成しておき、その内周面に円周状の凹溝を形成して、その内部に円周方向に沿って所定間隔で複数の磁石を固着しても良い。すなわち、保持部材に対して、複数の磁石を、中心領域から径方向外方に向けて凹溝内に挿入し、固着する用にしても良い。このように構成することで、磁気回路を構成する磁石の簡略化が図れると共に、磁石の配置等に関して装着性の向上を図ることが可能となる。なお、このような構成では、筒状の磁性体３３との間で、磁性流体３５を保持できるような磁気回路が形成できれば、磁石の大きさ、形状、配置個数等、適宜変形することが可能である。
【００４９】
或いは、上記した筒状の磁性体については、以下のように構成しても良い。例えば、非磁性のピニオンギヤ７に対して、非磁性のカラー部材を回り止め固定しておき、この非磁性のカラー部材の外周面に、予め、磁性を有する素材で形成された筒状の磁性体（磁性カラー）を外嵌するようにしても良い。すなわち、非磁性のカラー部材及び筒状の磁性体（磁性カラー）を一体化した状態で、ピニオンギヤ７に対して外嵌するようにしても良い。
【００５０】
このような構成によれば、筒状の磁性体３３の軽量化を図りながら磁気回路を形成できるのでシール性能の維持を図りながら駆動部の軽量化を効果的に行える。
【００５１】
また、このような構成では、筒状の磁性体を、予め、非磁性のカラー部材に被着した構成であっても良い。具体的には、非磁性のカラー部材を形成しておき、例えば、めっき、蒸着（物理的蒸着、化学的蒸着等）によって、磁性を有する材料を外周面に被着した構成であっても良い。
【００５２】
或いは、上記した保持部材３２を設けることなく、磁石と筒状の磁性体で、磁気シール機構の一体化構造を構築することも可能である。例えば、上述した磁気回路を構成する磁石を保持部材に保持させるのではなく、直接、リール本体や支持部材に取着するようにしても良い。例えば、磁石を予めリング状に形成しておくと共に、その内周面に、磁性流体３５を保持できるように、筒状の磁性体３３の外周面に対向して周方向に沿う凹溝を形成することで、凹溝内に磁性流体３５を保持することも可能である。
【００５３】
このように、磁気シール機構の構成要素を一体化する上で、保持部材を省略することが可能であり、構成を簡略化して、部品点数を削減することが可能となる。
【００５４】
上記したような磁気シール機構は、ピニオンギヤ７の軸受部分に限られず、様々な部分に設置することが可能である。本実施形態に係るスピニングリールでは、更に、ハンドル軸２に外嵌されて一体回転するドライブギヤ４の筒軸部（駆動部）４ａとリール本体１との間に設置される軸受３Ａ，３Ｂを、同様な構成の磁気シール機構（少なくとも筒状の磁性体と磁石が一体化されている磁気シール機構）３０Ａによってシールしている。
【００５５】
以下において、上記したピニオンギとは別の部分に設置される磁気シール機構の実施形態について説明する。なお、上記した磁気シール機構３０と同様な機能を有する構成部材については同じ参照符号を付し、詳細な説明については省略する。
【００５６】
図５及び図６は、図２に示す構成において、ハンドル軸部分に設置される磁気シール機構部分を示しており、図５は、その拡大図、図６は、図５に示す構成において、磁気シール機構が設置される箇所の分解図である。
【００５７】
上記したスピニングリールのハンドル軸２は、リール本体１に対して、左右の付け替えが可能となっており、ハンドル軸２の先端側には、リール本体の他方側からハンドル軸２を抜け止めするビス２ａがスペーサ２ｂを介在させて螺入されるように雌ネジ部２ｅが形成されている。リール本体１の反ハンドル側には、カバー部材２ｃがリール本体に対して螺合されており、ビス２ａを閉塞している。
【００５８】
従って、図２の構成においてハンドルを付け替える場合、カバー部材２ｃをリール本体１から外すと共に、ビス２ａを緩めることで、ハンドル軸２を取り外す。そして、取り外したハンドル軸２を反対側から筒軸部４ａに嵌合させ、さらにその反対側からスペーサ２ｂを介在させてビス２ａを螺合させ、最終的にカバー部材２ｃを装着すれば良い。
【００５９】
前記磁気シール機構３０Ａは、上記した実施形態と同様、リング状の磁石３１、これを保持する保持部材３２、及び筒状の磁性体３３が、磁性流体３５を保持した状態で、筒軸部４ａに対して装着可能に構成されている。すなわち、磁気シール機構３０Ａは、筒状の磁性体３３と共に、磁石３１を保持した保持部材３２が配設されて一体化されている。この際、磁石３１と筒状の磁性体３３は、磁石３１の磁力によって吸引作用を受けるため、磁気シール機構３０を軸受３Ｂに対して設置する前では、円周方向にわたって、保持部材３２の所定の範囲が筒状の磁性体３３の外周面に接触した状態となっている。
【００６０】
磁性流体３５は、図６に示すように、保持部材３２の所定の範囲が筒状の磁性体３３の外周面に接触した状態で所定の隙間に充填しておいても良いし、或いは磁気シール機構３０Ａを軸受３Ｂに設置した後に、所定の隙間に充填するようにしても良い。
【００６１】
そして、このように一体化された磁気シール機構３０Ａは、リール本体１（リール本体１に装着されて一体化されるカバー支持部材１ｄ）とドライブギヤ４の筒軸部（駆動部）４ａとの間で、筒軸部４ａ上に配設された軸受３Ｂをシールするように設置される。
【００６２】
前記ドライブギヤ４の筒軸部４ａは、ドライブギヤ４と一体となって非磁性の材料で形成されており、この非磁性の筒軸部４ａに対して、磁気シール機構３０Ａを構成する筒状の磁性体３３が、ドライブギヤと一体回転可能となるように嵌合（外嵌）されている。この場合、筒状の磁性体３３は、軸受３Ｂとハンドル軸２に形成される段部２ｈとの間で軸方向に移動できないように位置決め、保持される。
【００６３】
また、磁気シール機構３０Ａを設置するに際して、リール本体１（リール本体１と一体化されるカバー支持部材１ｄ）との間で、シール性が高められるように、非磁性のワッシャを設置しても良い。図に示す構成では、磁石３１を挟持、保持する保持部材３２の一方に、リール本体１と一体化されるカバー支持部材１ｄとの間で複数枚の非磁性のワッシャ３６ａ，３６ｂを介在させており、他方に、非磁性のワッシャ３６を介在させて軸受３Ｂに対して当て付けている。
【００６４】
上記したような磁気シール機構３０Ａにおいても、上記した実施形態と同様、ドライブギヤ４を磁性体で形成する必要がなく、軸受３Ｂを確実にシールすることが可能となる。また、上記した磁気シール機構３０Ａは、保持部材３２に保持される磁石３１と筒状の磁性体３３が、磁性流体３５を保持した状態で筒軸部４ａに対して装着可能となっているため、例えば、リールの製造時やメンテナンス時において、筒軸部４ａを着脱作業する際、磁気シール機構を構成する磁性流体３５の保持状態が維持され（磁性流体が流出するようなことがない）、作業性の向上を図ることが可能となる。また、筒状の磁性体３３、磁石３１を保持した保持部材３２、及び磁性流体３５は、一体化された状態となっているため、取扱性の向上が図れると共に、磁気シール機構部分を一体として、容易に交換作業等をすることが可能となる。
【００６５】
図７及び図８は、上記した実施形態の変形例を示す図であり、図７は、磁気シール機構部分の拡大図、図８は、図７に示す構成において、磁気シール機構が設置される箇所の分解図である。
【００６６】
この変形例では、磁気シール機構３０Ａは、リール本体１に対してビス１ｈによって止着されるカバー支持部材１ｄ´に対して予め組み込まれており、カバー支持部材と共に一体的にユニット化されている。
【００６７】
このような構成によれば、リール本体１に対して着脱される部材（支持部材）に対して、予め磁気シール機構がユニット化されているため、更に磁気シール機構の取扱性の向上が図れると共に、メンテナンス作業をより容易に行えるようになる。
【００６８】
なお、「支持部材」とは、基本となるリール本体に対して一体化される部材、着脱される部材、リール本体に組み込まれる構成部品等、磁気シール機構が組み込まれてユニット化される各種の部材が含まれる。また、このような構成においても、上記した実施形態と同様、磁気シール機構の構造については適宜変形することが可能である。
【００６９】
図９及び図１０は、図２に示す構成において、ロータナット部分に設置される磁気シール機構部分を示しており、図９は、その拡大図、図１０は、図９に示す構成において、ユニット化される部分を示す図である。
【００７０】
上記したように、スプール軸１１には、ロータ９を固定するロータナット８を回転可能に支持するように、ロータナット８との間に非磁性部材（合成樹脂など）で構成されるカラー部材１５を介在させて軸受１３を設置しており、前記カラー部材１５には、軸受１３に隣接して、磁気シール機構３０Ｂが配設されている。この場合、カラー部材１５は、軸受１３の内輪に、多少圧入ぎみで嵌入されている。
【００７１】
磁気シール機構３０Ｂは、リング状の磁石３１を保持（挟持）した保持部材３２と、非磁性のカラー部材１５の先端部分に嵌合され、少なくとも保持部材３２との間で磁気回路が形成される長さを有する筒状の磁性体３３と、リング状の磁石３１と筒状の磁性体３３との間に保持される磁性流体（図示せず）とを備えており、これらは、ロータナット８に形成される凹所８ａ内に配設されて、ロータナット（支持部材）と共にユニット化されている。
【００７２】
また、本実施形態では、筒状の磁性体３３は、カラー部材１５の先端部に外嵌されており、筒状の磁性体３３が外嵌されていない部分の外周側に前記軸受１３を配設している。前記カラー部材１５の基端側は、径方向外方に向けて屈曲されており、この部分に軸受１３の内輪を当て付け保持している。なお、ロータナット８には、凹所８ａと連続して軸受１３を設置する凹所８ｂが形成されており、凹所８ｂの段部に軸受１３の外輪を当て付けて保持している。
【００７３】
上記した軸受１３はロータナット８の凹所８ｂ内に設置され、前記リング状の磁石３１、及びこれを挟持した保持部材３２は、ロータナット８の凹所８ａ内に設置され、この状態で、非磁性材料で構成される折曲部材３９が取着される。折曲部材３９は、ロータナット８のフランジ８ｃに対して弾性的に係止されるようになっており、これにより、軸受１３、リング状の磁石３１、これを挟持した保持部材３２、及び非磁性のワッシャ３６，３６ａがロータナット８に対して抜け止め保持される。
【００７４】
すなわち、ロータナット８のように、リール本体１に装着される部材（支持部材）についても、図１０に示すように、上記したような軸受１３を組み込んでおき、かつこの軸受１３をシールする磁気シール機構３０Ｂを構成するリング状磁石３１、これを保持（挟持）した保持部材３２、及び非磁性のワッシャ３６，３６ａを一体化（ユニット化）することが可能となる。
【００７５】
このような構成のロータナット８は、スプール軸１１に対してカラー部材１５を嵌合してロータ９をピニオンギヤ７に回り止め嵌合した後、ピニオンギヤ７の先端に形成された雄ネジ部７ｄに螺入される。そして、前記リング状磁石３１、これを挟持した保持部材３２及び筒状の磁性体３３の間に磁性流体を充填することで、軸受１３を磁気シールすることが可能となる。もちろん、磁性流体は、予めロータナット８と共にユニット化された状態で充填しておいても良い。
【００７６】
上記した構成では、ロータナット８に、軸受１３、並びに磁気シール機構を構成するリング状磁石３１、これを挟持した保持部材３２、及び非磁性のワッシャ３６，３６ａ等を組み込んでユニット化しているため、メンテナンス時など、ロータを着脱操作する際の取扱性の向上が図れるようになる。
【００７７】
なお、上記した構成では、カラー部材１５を非磁性材料とし、ここに筒状の磁性体を外嵌したが、カラー部材そのものを磁性材料で構成しても良い。或いは、非磁性材料のカラー部材の先端外周面に、磁性を有する材料を被着する構成であっても良い。
【００７８】
以上、説明したような磁気シール機構は、スピニングリール内において、軸受が設置される様々な部分に配設することが可能である。例えば、上述した部分以外にも、図２に示すように、制動機構２０が配設される軸受２２の部分に設置しておいても良い。この部分に設置される磁気シール機構３０Ｃは、非磁性の駆動部であるブレーキロータ２３に、筒状の磁性体３３を嵌合（内嵌）しておき、リール本体１に一体的に固定される支持部材２１の軸受２２の両サイドに、リング状磁石３１、これを保持（挟持）した保持部材３２、及び非磁性のワッシャ３６，３６ａ等が配設される。
【００７９】
このような構成においても、ブレーキロータ２３を磁性材料で形成することなく、軸受２２を磁気シールすることが可能となる。もちろん、磁気シール機構３０Ｃは、上記した実施形態のように、その構成要素を一体化したり、支持部材２１と共にユニット構造とすることが可能である。
【００８０】
次に、本発明に係る魚釣用リールの第２の実施形態について説明する。  
上記した実施形態では、魚釣用リールとしてスピニングリールを例示したが、本発明は両軸受型リールに適用することも可能である。
【００８１】
図１１は、本発明に係る魚釣用リールの第２の実施形態を示す図であり、内部構成を示した図である。
【００８２】
本実施形態に係る魚釣用リール（両軸受型リール）のリール本体５１は、釣糸が巻回されるスプール５５を回転可能に支持した左右側板５１Ａ，５１Ｂを備えている。前記左側板５１Ａは、左フレーム５２ａと、この左フレーム５２ａを覆うように取着される左カバー５３ａとを備え、前記右側板５１Ｂは、右フレーム５２ｂと、この右フレーム５２ｂを覆うように取着される右カバー５３ｂとを備えている。
【００８３】
前記右側板５１Ｂ側には、スプール５５を回転駆動するためのハンドル５７が設置されており、ハンドル５７は、右側板５１Ｂ内において、軸受５６Ａ，５６Ｂを介して回転可能に支持されたハンドル軸５７ａの端部に装着されている。
【００８４】
また、前記スプール５５は、左右側板５１Ａ，５１Ｂに対して軸受５８Ａ，５８Ｂを介して回転可能に支持されたスプール軸５５ａに固定されている。
【００８５】
そして、右フレーム５２ｂと右カバー５３ｂとの間に形成される空間部には、ハンドル５７の回転駆動力を前記スプール５５に伝達する公知の動力伝達機構６０が設置されており、ハンドル５７を巻き取り操作することで、動力伝達機構６０を介してスプール５５が回転駆動されるようになっている。
【００８６】
上記したように構成される両軸受型リール内に配設される磁気シール機構について説明する。
【００８７】
図１２は、図１１に示す構成において、駆動部となるハンドル軸の右カバー側に設けられる軸受部分に設置される磁気シール機構を拡大して示す図、図１３は、図１２に示す構成において、ハンドル及び操作体を取り外した状態を示す図、そして、図１４は、磁気シール機構が設置される箇所の分解図である。
【００８８】
上記したハンドル軸５７ａは、上記した実施形態と同様、非磁性材料によって形成されており、右端部には、公知のドラグ機構７０を構成する操作体７１が螺合されている。この操作体７１を回転操作すると、ハンドル軸５７ａに軸方向移動可能に一体回転可能に嵌合されたカラー部材である第１押圧体７３が軸方向に移動し、皿バネ７５を介して第２押圧体７７を押圧し、摩擦部材７８を所望の押圧力で押圧し、ハンドル軸５７ａと動力伝達機構６０を構成するドライブギヤ６１との間で制動力を生じさせる。
【００８９】
ハンドル軸５７ａの右端部は、リール本体５１（リール本体を構成する右カバー５３ｂに形成された円筒状支持部５３ｃ）に対して、軸受５６Ｂによって回転可能に支持されている。
【００９０】
軸受５６Ｂをシールする磁気シール機構３０Ｄは、軸受５６Ｂに対してハンドル側に設置されており、ハンドル軸５７ａを囲繞するように配されるリング状の磁石３１と、これを保持（挟持）する保持部材３２と、ハンドル軸５７ａに嵌合された第１押圧体７３に一体回転可能に嵌合され（本実施形態では外嵌されている）、少なくとも保持部材３２と対向する長さを有する筒状の磁性体３３と、リング状の磁石３１と筒状の磁性体３３との間に保持される磁性流体（図示せず）と、を備えて構成されている。
【００９１】
この場合、前記筒状の磁性体３３、磁石３１、及び磁石３１を挟持保持する保持部材３２は一体化されており、更に、筒状の磁性体３３の外周面に、軸受５６Ｂの内輪内周を嵌合させ、外フランジ３３ｄによって軸受５６Ｂを当て付けて軸方向に抜け止め規制している。すなわち、これらの部材は一体化（ユニット化）されており、第１押圧体７３に対して外嵌されると共に、円筒状支持部５３ｃの内周部に装着できるよう構成されている。
【００９２】
前記筒状の磁性体３３は、リング状の磁石３１と保持部材３２との間で磁気回路が生じる程度の長さ（磁性流体を安定して保持できる程度の長さ）を有していれば良い。また、一体化されるリング状の磁石３１、これを挟持、保持する保持部材３２は、いずれも前記円筒状支持部５３ｃの内面に、軸受５６Ｂと共に嵌合（内嵌）されるようになっており、保持部材３２の一方は、円筒状支持部５３ｃの内面に止め輪５３ｄを介して抜け止め保持される非磁性のワッシャ３６ａによって抜け止めされ、保持部材３２の他方は、非磁性のワッシャ３６を介在させて軸受５６Ｂに対して当て付けられている。
【００９３】
また、円筒状支持部５３ｃの内周部には、ユニット化されて嵌入される軸受５６Ｂの端面を当て付けて軸方向の移動を規制する段部５３ｆが形成されており、前記止め輪５３ｄと共に磁気シール機構３０Ｄを軸方向規制し、第１押圧体７３が軸方向移動しても追従して移動しないようになっている。
【００９４】
このような磁気シール機構３０Ｄによっても、上記した磁気シール機構と同様、ハンドル軸５７ａを鉄系材料のような磁性体で形成する必要がなくなり、腐食することのない材料、或いは軽量化が図れる材料を使用することが可能となる。また、磁気シール機構の内、磁石３１、筒状の磁性体３３、磁石３１を挟持保持する保持部材３２、及び軸受５６Ｂ（磁性流体３５は予め充填されていても良いし、組み込んだ後に充填しても良い）が予め一体化されているため、組み込み時やメンテナンス時（着脱時）など、作業性を向上することが可能となる。
【００９５】
なお、本実施形態では、第１押圧体７３を磁性体で構成しても良い。このように構成することで、前記筒状の磁性体３３が不要となり、ドラグ機構の押圧体としての機能と、磁気シール機構の筒状の磁性体としての機能を兼ね備えることが可能となる。或いは、第１押圧体７３を支持部材として全体をユニット化しても良い。
【００９６】
図１５は、図１１に示す構成において、スプールを装着したスプール軸５５ａの右側板側に設置される軸受５８Ｂ部分に設置される磁気シール機構３０Ｅを示す図、図１６は、スプール軸と共にユニット化されている磁気シール機構３０Ｅを示す図、そして、図１７は、磁気シール機構３０Ｅ部分の拡大図である。
【００９７】
上記したスプール軸５５ａの右端部は、リール本体５１（リール本体を構成する右フレーム５２ｂに形成された円筒状支持部５２ｄ）に対して、軸受５８Ｂによって回転可能に支持されている。
【００９８】
軸受５８Ｂをシールする磁気シール機構３０Ｅは、軸受５８Ｂに対してスプール側に設置されており、リング状の磁石３１と、これを保持（挟持）する保持部材３２と、スプール軸５５ａに嵌合され（本実施形態では外嵌されている）、少なくとも保持部材３２と対向する長さを有する筒状の磁性体３３と、リング状の磁石３１と筒状の磁性体３３との間に保持される磁性流体（図示せず）と、を備えて構成されている。
【００９９】
この場合、図１６に示すように、前記筒状の磁性体３３、磁石３１、及び磁石３１を挟持保持する保持部材３２は、磁性流体を保持した状態でスプール軸５５ａに装着可能となっている。詳細には、筒状の磁性体３３は、内周突起３３ａがスプール軸５５ａに形成された断面非円形部５５ｂに係合することで、回り止めされて圧入されており、筒状の磁性体３３は、スプール軸５５ａに対して固定された状態となっている。すなわち、磁気シール機構３０Ｅは、リール本体１に対して着脱されるスプール構成体１００として、少なくとも磁気回路を形成する磁石３１と筒状の磁性体３３が、駆動部であるスプール軸５５ａと共に予めユニット化された状態となっている。
【０１００】
また、前記軸受５８Ｂは、磁気シール機構３０Ｅに隣接して、その内輪がスプール軸５５ａに対して嵌合されており、リール本体１からスプール構成体１００を取り外すと、図１６に示すように、スプールと共に一体的に磁気シール機構３０Ｅ及び軸受５８Ｂを、リール本体から取り外すことが可能となっている。
【０１０１】
一方、スプール軸５５ａの左端部は、図１１に示すように、リール本体５１（左フレーム５２ａに形成された開口５２ｃに嵌入される左カバー５３ａに形成された円筒状支持部５３ｄ）に対して、軸受５８Ａによって回転可能に支持されている。軸受５８Ａは、軸受５８Ａに対してスプール側に設置されている磁気シール機構３０Ｆによってシールされており、この磁気シール機構３０Ｆは、図１８に示すように、リング状の磁石３１と、これを保持（挟持）する保持部材３２と、スプール軸５５ａに嵌合され（本実施形態では外嵌されている）、少なくとも保持部材３２と対向する長さを有する筒状の磁性体３３と、リング状磁石３１と筒状の磁性体３３との間に保持される磁性流体（図示せず）と、を備えて構成されている。
【０１０２】
この場合、前記筒状の磁性体３３、磁石３１、及び磁石３１を挟持保持する保持部材３２は、磁性流体を保持した状態でスプール軸５５ａに装着可能となっており、詳細には、左カバーの円筒状支持部５３ｄに嵌入されて、予め左カバー（支持部材）５３ａと共にユニット化されている。すなわち、リング状の磁石３１、これを挟持、保持する保持部材３２は、いずれも前記円筒状支持部５３ｄの内面に、軸受５８Ａに隣接して嵌合（内嵌）されている。そして、保持部材３２の一方は円筒状支持部５３ｄの内面に止め輪５３ｆを介して抜け止め保持される非磁性のワッシャ３６ａによって抜け止めされ、保持部材３２の他方は、非磁性のワッシャ３６を介在させて軸受５８Ａに対して当て付けられている。なお、軸受５８Ａは、磁気シール機構３０Ｆを嵌入する前に、予め円筒状支持部５３ｄに嵌入されており、左カバー５３ａに対して磁気シール機構３０Ｆと共にユニット化されている。
【０１０３】
前記左カバー５３ａは、スプール構成体１００を左右フレーム間に装着した状態で、左フレーム５２ａに対して着脱可能となっており、左カバー５３ａは左フレーム５２ａに対して図１８の矢印方向に装着される。左カバー５３ａを左フレーム５２ａに装着すると、筒状の磁性体３３が左カバーと共に矢印方向に摺動し、先端がスプール軸５５ａに装着される止め輪リング５５ｄに当て付けられると共に、スプール軸５５ａに形成された断面非円形部５５ｃに対して内周突起３３ａが係合することで筒状の磁性体３３は回り止め圧入される。この際、筒状の磁性体３３は、他端が軸受５８Ａに当て付けられていることで位置決めがなされている。
【０１０４】
上記したように構成される磁気シール機構３０Ｅ，３０Ｆを設置したことにより、スプール軸５５ａを鉄系材料のような磁性体で形成する必要がなくなり、腐食することのない材料、或いは軽量化が図れる材料を使用することが可能となる。このため、材料選択の余地が広がると共に、磁性流体により確実なシール効果が得られることから、軸受５８Ａ，５８Ｂやスプール軸５５ａに、腐食防止の表面処理等をする必要がなくなって、コストを削減することが可能となる。
【０１０５】
また、そのような表面処理等を施す必要がなくなるため、精度が低下するようなことが無くなり、キャスティング時や釣糸巻き取り時に異音等が発生することを防止することが可能となる。
【０１０６】
そして、上記した磁気シール機構３０Ｅは、駆動部であるスプール軸５５ａ（スプール構成体１００）にユニット化されており、磁気シール機構３０Ｆは、支持部材である左カバー５３ａにユニット化されているため、例えば、リールの製造時やメンテナンス時において、スプール部分を組み込んだり取り外しするなどの作業をする際、磁気シール機構を構成する磁性流体の保持状態が維持され（磁性流体が流出するようなことがない）、作業性の向上を図ることが可能となる。また、筒状の磁性体３３、磁石３１を保持した保持部材３２、及び磁性流体３５は、一体化された状態となっているため、取扱性の向上が図れると共に、磁気シール機構部分を一体として、容易に交換作業等をすることも可能となる。
【０１０７】
上記した磁気シール機構は適宜変形することが可能であり、例えば、以下のように、スプール軸に対して着脱可能なユニット体として構成することが可能である。  
図１９は、図１７に示す磁気シール機構３０Ｅの変形例を示す図であり、図２０は、そのユニット構造体を示す図である。
【０１０８】
この変形例の磁気シール機構３０Ｅは、非磁性材料で形成され、スプール軸を挿通可能とする円筒部材（支持部材）４０の基端側に内フランジ４０ａを形成しておき、この部分に軸受５８Ｂを当て付け保持すると共に、前記円筒部４０の内面に、リング状の磁石３１と、これを保持（挟持）する保持部材３２と、非磁性のワッシャ３６，３６ａを止着し、さらに、その内側に筒状の磁性体３３Ａを圧入することで、磁気シール機構をユニット化している。この場合、筒状の磁性体３３Ａには、段部３３ｄ及び止め輪３３ｅが設けられており、前記軸受５８Ｂは所定の位置に嵌合、保持されている。また、円筒部材４０の先端内面には、抜け止めリング４０ｄが装着されており、磁気シール機構を円筒部材４０に対して抜け止めしている。
【０１０９】
そして、筒状の磁性体３３Ａと、保持部材３２によって保持されるリング状の磁石３１との間には、磁性流体（図示せず）が保持されており、図２０に示す状態（ユニット構造体）で取扱い可能となっている。
【０１１０】
このようなユニット構造体は、スプール軸５５ａの左側から円筒状支持部５２ｄの内面に嵌め込んだ後、抜け止めプレート４５を当て付けてビス止めすることで、所定の位置に設置することが可能となる。
【０１１１】
このようにユニット化された磁気シール機構３０Ｅによれば、取扱性の向上が図れると共に、組み込み性の向上が図れるようになる。
【０１１２】
なお、上記したユニット構造体は、筒状の磁性体３３Ａ上に軸受５８Ｂを支持していたが、図２１に示すように、筒状の磁性体３３を軸受５８Ｂの内輪に当て付けて構成しても良い。
【０１１３】
上記した構成において、筒状の磁性体は、非磁性のカラー部材に外嵌されたものであっても良いし、或いは、非磁性のカラー部材を形成しておき、この外周面に、例えば、めっき、蒸着（物理的蒸着、化学的蒸着等）により、磁性材を被着した構成であっても良い。
【０１１４】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
【０１１５】
上述した構成の磁気シール機構は、各種の魚釣用リールの軸受部分に設置することが可能であり、対象となるリールの種別や、軸受が設置される部分については、特に限定されるものではない。
【０１１６】
また、駆動部（駆動部に嵌合されるカラー部材などを含む）に対して嵌合される筒状の磁性体については、外嵌されるものであっても良いし、内嵌されるものであっても良く、磁気シール機構と共にユニット化される支持部材や駆動部については、リール本体に着脱可能なものや、予め一体化されていても良い。さらに、磁気シール機構を構成するに際して、磁性流体を保持する磁石の構成、及び磁石保持する構成の場合、その保持部材の形状等についても適宜変形することが可能である。もちろん、保持部材を設けることなく、直接、磁石をリール本体に取着する構成であっても良い。さらにまた、各図面に示した各構成部材については、適宜、組み合わせて実施することが可能である。
【符号の説明】
【０１１７】
１，５１  リール本体
２Ａ，５７  ハンドル
３Ａ，３Ｂ，６Ａ，６Ｂ  軸受
４  ドライブギヤ
４ａ  筒軸部
７  ピニオンギヤ（駆動部）
９  ロータ
１０，５５  スプール
１１  スプール軸（駆動部）
１３，２２  軸受
１５  カラー部材
３０，３０Ａ〜３０Ｆ  磁気シール機構
３１  磁石
３２  保持部材
３３，３３Ａ  筒状の磁性体
３５  磁性流体
５６Ａ，５６Ｂ，５８Ａ，５８Ｂ  軸受
【図１】
2010178629.tif 000003
【図２】
2010178629.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2010178629.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2010178629.tif 000017
【図１６】
2010178629.tif 000018
【図１７】
2010178629.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
2010178629.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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