(57)【要約】【課題】マルチアンテナシステムにおけるデータ伝送のスループットを向上させる無線通信装置を提供すること。【解決手段】複数のアンテナを有する無線通信装置に、複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、及びＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれかの伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送する制御情報送信部と、複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、ＭＩＭＯダイバーシチ法、及びＭＩＭＯ多重法のいずれかの伝送法にしたがって、データを伝送するデータ送信部とを備える。制御情報送信部は、前記複数のアンテナがグループ化されており、グループ毎の制御情報を送信する。【選択図】図６
2010193485.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナを有する無線通信装置であって、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、及びＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれかの伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送する制御情報送信部と、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、ＭＩＭＯダイバーシチ法、及びＭＩＭＯ多重法のいずれかの伝送法にしたがって、データを伝送するデータ送信部と
を備え、
前記制御情報送信部は、前記複数のアンテナがグループ化されており、グループ毎の制御情報を送信することを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記制御情報送信部から送信される制御情報では、チャネル状態に基づいて、前記複数のアンテナがグループ化されている
ことを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記制御情報送信部から送信される制御情報では、固定的に、前記複数のアンテナがグループ化されている
ことを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記制御情報送信部は、制御情報として、各グループにおける平均的な値および各グループ内の各アンテナの値のうち少なくとも一方を送信することを特徴とする請求項２または３に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記制御情報送信部は、１フレームおよび１スロットの一方内で、全てのアンテナ用の情報を送信する
ことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記制御情報送信部は、１フレームおよび１スロットの一方ごとに異なるアンテナ用の情報を送信する
ことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項７】
通知信号に基づいて決定された送信アンテナ数と、ＭＣＳにより、各アンテナに対するデータシンボルの位相回転量を決定する位相回転量決定部と、
ＲＦ回路のキャリブレーションを行うＲＦキャリブレーション部と、
前記位相回転量にしたがって、位相回転を補償する位相回転補償部と、
を備えることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項８】
マルチアンテナシステムにおける無線通信方法であって、
複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、及びＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれかの伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送するステップと、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、ＭＩＭＯダイバーシチ法、及びＭＩＭＯ多重法のいずれかの伝送法にしたがって、データを伝送するステップと
を備え、
前記制御チャネルを伝送するステップは、前記複数のアンテナをグループ化して、グループ毎の制御情報を送信することを特徴とする無線通信方法。
【請求項９】
制御情報では、チャネル状態に基づいて、前記複数のアンテナがグループ化されている
ことを特徴とする請求項８に記載の無線通信方法。
【請求項１０】
制御情報では、固定的に、前記複数のアンテナがグループ化されている
ことを特徴とする請求項８に記載の無線通信方法。
【請求項１１】
制御情報として、各グループにおける平均的な値および各グループ内の各アンテナの値のうち少なくとも一方を送信することを特徴とする請求項９または１０に記載の無線通信方法。
【請求項１２】
前記制御チャネルを伝送するステップは、１フレームおよび１スロットの一方内で、全てのアンテナ用の情報を送信する
ことを特徴とする請求項８から１１のいずれかに記載の無線通信方法。
【請求項１３】
前記制御チャネルを伝送するステップは、１フレームおよび１スロットの一方ごとに異なるアンテナ用の情報を送信する
ことを特徴とする請求項８から１１のいずれかに記載の無線通信方法。
【請求項１４】
ＲＦ回路のキャリブレーションを行い、通知信号に基づいて、送信アンテナ数とＭＣＳとを決定し、各アンテナに対するデータシンボルの位相回転量を決定し、前記位相回転量にしたがって、位相回転を補償し、送信することを特徴とする請求項８から１３のいずれかに記載の無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信の技術分野に関連し、特にマルチアンテナシステムに使用される無線通信装置及び無線通信方法に関連する。
【背景技術】
【０００２】
この種の技術分野では、情報伝送の高速化及び高品質化等観点から、いくつかのマルチアンテナシステム又はマルチアンテナ伝送法が将来的な移動通信システムに提案されている。マルチアンテナシステムでは、送信及び／又は受信に複数のアンテナを用いてデータ伝送が行われ、周波数や時間だけでなく空間も有効に活用される。概して、マルチアンテナ伝送法には、ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ  Ｏｕｔｐｕｔ）多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ（ＡＡＡ：Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ａｒｒａｒｙ  Ａｎｔｅｎｎａ）法がある。
【０００３】
図１ＡはＭＩＭＯ多重法の概念を説明するための図である。ＭＩＭＯ多重法は、複数の送信アンテナから異なるデータを同時に並列伝送し、データ伝送量をアンテナ数倍に増やそうとする技術である。簡単のため、送信側及び受信側にそれぞれ２本のアンテナが使用されているものとする。図示の例では、各アンテナから別々の信号系列（Ａ，Ｂ，...と、Ｃ，Ｄ，...との２系列の信号）が送信される。送信及び受信アンテナが２つなので、それが１つの場合に比べて２倍多くのデータを一度に伝送することができる。受信側では適切な信号分離法が行われる。当該技術分野で知られているように、信号分離法には、例えばブラスト（ＢＬＡＳＴ）法、ＭＭＳＥ法、ＭＬＤ法等が使用されてもよい。ＭＩＭＯ多重法で良好にデータ伝送を行うには、送信アンテナ数ＮＴＸ及び受信アンテナ数ＮＲＸの間に、ＮＴＸ≦ＮＲＸの関係が成立しなければならない。ＭＩＭＯ多重法については、例えば、非特許文献１に記載されている。
【０００４】
図１Ｂは、ＭＩＭＯダイバーシチ法の概念を説明するための図である。ＭＩＭＯダイバーシチ法は、複数の送信アンテナから同一内容の複数のストリームを並列に伝送し、受信側での信頼性を向上させようとする技術である。図示の例では、２つのシンボルＡ，Ｂが、一方の送信アンテナからＢ，Ａの順に送信され、他方のアンテナからＡ＊，−Ｂ＊の順に送信される。記号"−"は負の符号を表し、上付の"＊"は複素共役を表す。送信するシンボルＡ，Ｂをこのような２系統のストリームに変換する技術は、時空間ブロック符号化（ＳＴＢＣ：Ｓｐａｃｅ  Ｔｉｍｅ  Ｂｌｏｃｋ  Ｃｏｄｉｎｇ）又は単に線形処理と呼ばれる。受信側では、Ｂ＋Ａ＊とＡ−Ｂ＊とが順に受信され、これらの受信信号から送信されたシンボルＡ，Ｂが推定される。２つのアンテナから送信された２つの信号は、別々のフェージングに委ねられるので、受信側で適切に合成することで、受信信号の信頼度が向上する。ＭＩＭＯダイバーシチ法については、例えば、非特許文献２に記載されている。
【０００５】
図１Ｃは、適応アレーアンテナ法の概念を説明するための図である。適応アレーアンテナ法は、送信する１つのシンボル系列をアンテナ数に合わせて複製し、それらに送信ウエイトを乗算しながら送信する。送信ウエイトを適切に調整することで、メインローブが通信相手の方向に向くような指向性ビームが形成され、通信相手側における受信品質を向上させることができる。
【０００６】
また、データ誤りに対処する技術の一つとしてハイブリッドＡＲＱ(Automatic Repeat Request)がある。これは、誤り検出符号(ＣＲＣ：Cyclic Redundancy Check)による誤り検出時のパケットの再送要求と誤り訂正符号化（チャネル符号化）による誤り訂正復号とを結合させたものである。
【０００７】
図２は一般的なハイブリッドＡＲＱの処理を示す図であり、送信側ではＣＲＣビット付与（ステップＳ１）および誤り訂正符号化（ステップＳ２）を行い、受信側では誤り訂正復号（ステップＳ３）の後、ＣＲＣビットを用いた誤り検出を行い（ステップＳ４）、誤りがある場合は送信側に再送要求を行い、誤りがなければ送信（受信）を完了するものである（ステップＳ５）。
【０００８】
また、図３Ａ、図３Ｂおよび図３ＣはハイブリッドＡＲＱの処理のタイプを示す図であり、図３Ａに示すように、パケットＰ１に復調誤りがあった場合はパケットＰ１を廃棄し、同内容のパケットＰ２の再送を受けて再度復調処理を行うタイプと、図３Ｂおよび図３Ｃに示すように、パケットＰ１に復調誤りがあった場合はそのパケットＰ１を廃棄せずに保持しておき、このパケットＰ１と再送を受けたパケットＰ２とをパケット合成してパケットＰ３を生成し、このパケットＰ３に対して復調処理を行うタイプとがある。ここで、図３Ｂは同じパケットの再送を受けるものであり、パケット合成により受信ＳＩＲが改善するものである。また、図３Ｃは異なるパターンでのパンクチャリングを行ったパケットの再送を受けるものであり、パケット合成により符号化利得が改善するものである。
【０００９】
また、上述したＭＩＭＯ多重方式におけるタイプについて、図４Ａおよび図４Ｂを参照して説明する。ＭＩＭＯ多重方式のタイプには、図４Ａに示すように送信アンテナ＃１、＃２毎に送信データ（送信ストリーム）＃１、＃２をそれぞれ流すタイプと、図４Ｂに示すように、送信データ（送信ストリーム）＃１、＃２にウエイトｗ1,1、ｗ1,2、ｗ2,1、ｗ2,2を乗じて送信アンテナ＃１、＃２に流すことで、それぞれの送信データ（送信ストリーム）＃１、＃２に対応するアンテナビームパタンを形成するタイプとがある。後述する本発明にあっては両者のタイプを対象としている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｇ．Ｊ．Ｆｏｓｃｈｉｎｉ，Ｊｒ："Ｌａｙｅｒｅｄ  ｓｐａｃｅ−ｔｉｍｅ  ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｉｎ  ａ  ｆａｄｉｎｇ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ  ｗｈｅｎ  ｕｓｉｎｇ  ｍｕｌｔｉ−ｅｌｅｍｅｎｔ  ａｎｔｅｎｎａｓ"，Ｂｅｌｌ  Ｌａｂｓ  Ｔｅｃｈ．Ｊ．，ｐｐ．４１−５９，Ａｕｔｕｍｎ  １９９６．
【非特許文献２】Ｖ．Ｔａｒｏｋｈ，Ｈ．Ｊａｆａｒｋｈａｎｉ，ａｎｄ  Ｒ．Ｃａｌｄｅｒｂａｎｋ："Ｓｐａｃｅ−Ｔｉｍｅ  Ｂｌｏｃｋ  Ｃｏｄｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ：Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｒｅｓｕｌｔｓ"，ＩＥＥＥ  Ｊ．Ｓｅｌｅｃｔ．Ａｒｅａｓ  Ｃｏｍｍｕｎ．，Ｖｏｌ．１７，Ｎｏ．３，ｐｐ．４５１−４６０，Ｍａｒ．１９９９．
【非特許文献３】Paulraj et al., "Transmit Optimization for Spatial Multiplexing in Presence of Spatial Fading Correlation,"
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の発明者等は、本発明の基礎研究において、ＭＩＭＯ多重法及びＭＩＭＯダイバーシチ法によるスループットを比較した。
【００１２】
図５Ａは、そのシミュレーション結果を示す。このシミュレーションでは、１００ＭＨｚの帯域を利用して、２本の送信アンテナを有する基地局が、ＭＩＭＯ多重法及びＭＩＭＯダイバーシチ法により、９０Ｍｂｐｓのデータ伝送を行うことを想定している。シミュレーションでは、マルチパス数Ｌは６であり、最大ドップラー周波数ｆＤは２０Ｈｚであり、遅延分散σは０．２６μｓであることが仮定されている。
【００１３】
ＭＩＭＯ多重法では、ＱＰＳＫ方式及び１／３の符号化率が採用される。即ち、ＱＰＳＫ方式で変調され、Ｒ＝１／３で符号化された２系列の異なるデータが、２本のアンテナからそれぞれ別々に送信される。ＭＩＭＯダイバーシチ法ではＱＰＳＫ方式及び２／３の符号化率が採用される。この場合は、ＱＰＳＫ方式で変調され、Ｒ＝２／３で符号化された同一内容の２系列のデータが、２本のアンテナからそれぞれ伝送される。
【００１４】
グラフの横軸は、移動局の１アンテナ当たりの平均受信電力Ｅｂ／Ｎ０を示す。従って、横軸上で小さな値の近辺は、受信電力が小さいことを示し、これは基地局から遠い地域に関連付けることができる。逆に、横軸上で大きな値の近辺は、受信電力が大きいことを示し、これは基地局から近い地域に関連付けることができる。グラフの縦軸は、横軸に示されるような電力が測定される地点で達成可能なスループット（Ｍｂｐｓ）を示す。目下の例では、基地局は９０Ｍｂｐｓで送信しているので、達成可能なスループットの最大値は９０Ｍｂｐｓである。
【００１５】
シミュレーション結果によれば、Ｅｂ／Ｎ０が同じなら、ＭＩＭＯ多重法よりもＭＩＭＯダイバーシチ法の方が高いスループットを達成できることが分かる。これは、情報ビットレートが比較的遅く、変調多値数が小さて済む場合には、ＭＩＭＯ多重法による高スループット化の効果よりも、ＭＩＭＯダイバーシチ法による信号品質の改善効果の方が有効であることを示す。
【００１６】
図５Ｂも、図５Ａと同様なシミュレーション結果を示すが、基地局から送信する伝送レートが異なる。この例では、基地局の送信する情報が、２９０Ｍｂｐｓの場合と、３８０Ｍｂｐｓの場合とが比較されている。２９０Ｍｂｐｓの場合におけるＭＩＭＯ多重法では、１６ＱＡＭ方式及び１／２の符号化率が採用される。ＭＩＭＯダイバーシチ法では６４ＱＡＭ方式及び２／３の符号化率が採用される。３８０Ｍｂｐｓの場合におけるＭＩＭＯ多重法では、１６ＱＡＭ方式及び２／３の符号化率が採用される。ＭＩＭＯダイバーシチ法では６４ＱＡＭ方式及び８／９の符号化率が採用される。ＭＩＭＯダイバーシチ法で２９０Ｍｂｐｓや３８０Ｍｂｐｓのような高ビットレートを達成するには、変調多値数及び符号化率を比較的大きくする必要がある。
【００１７】
シミュレーション結果によれば、ＭＩＭＯダイバーシチ法よりもＭＩＭＯ多重法の方が、高いスループットを達成できることが分かる。ＭＩＭＯダイバーシチ法では、変調多値数及び符号化率が増えることで、シンボルコンステレーション上のシンボル間のユークリッド距離の判別が、ＭＩＭＯ多重法よりも複雑化すること、及び符号化利得が減少すること（冗長度が少なくなること）等に起因して、推定精度が劣化してしまうことに起因する。図示されているように、同一の受信電力で達成可能なスループットの隔たりは、２９０Ｍｂｐｓの場合よりも３８０Ｍｂｐｓの場合の方が大きく、基地局から送信するビットレートが大きくなるにつれて更に大きくなる。
【００１８】
このように、提案されているマルチアンテナ伝送法は、通信環境やユーザ等によっては必ずしも最適ではない場合がある。図５Ａ，図５Ｂでは、ＭＩＭＯ多重法とＭＩＭＯダイバーシチ法のみが比較されたが、適応アレーアンテナ法についても、環境によっては最適でなくなることも予想される。
【００１９】
本発明の課題は、マルチアンテナシステムにおけるデータ伝送のスループットを向上させる無線通信装置及び無線通信方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
本無線通信装置は、
複数のアンテナを有する無線通信装置であって、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、及びＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれかの伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送する制御情報送信部と、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、ＭＩＭＯダイバーシチ法、及びＭＩＭＯ多重法のいずれかの伝送法にしたがって、データを伝送するデータ送信部と
を備え、
前記制御情報送信部は、前記複数のアンテナがグループ化されており、グループ毎の制御情報を送信する。
【００２１】
本無線通信方法は、
マルチアンテナシステムにおける無線通信方法であって、
複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、及びＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれかの伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送するステップと、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、ＭＩＭＯダイバーシチ法、及びＭＩＭＯ多重法のいずれかの伝送法にしたがって、データを伝送するステップと
を備え、
前記制御チャネルを伝送するステップは、前記複数のアンテナをグループ化して、グループ毎の制御情報を送信する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、マルチアンテナシステムにおけるデータ伝送のスループットを向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１Ａ】ＭＩＭＯ多重法を説明するための概念図を示す。
【図１Ｂ】ＭＩＭＯダイバーシチ法を説明するための概念図を示す。
【図１Ｃ】アダプティブアレーアンテナ法を説明するための概念図を示す。
【図２】一般的なハイブリッドＡＲＱの処理を示す説明図である。
【図３Ａ】ハイブリッドＡＲＱの処理のタイプを示す説明図である。
【図３Ｂ】ハイブリッドＡＲＱの処理のタイプを示す説明図である。
【図３Ｃ】ハイブリッドＡＲＱの処理のタイプを示す説明図である。
【図４Ａ】ＭＩＭＯ多重方式のタイプを示す説明図である。
【図４Ｂ】ＭＩＭＯ多重方式のタイプを示す説明図である。
【図５Ａ】ＭＩＭＯ多重法及びＭＩＭＯダイバーシチ法による移動局でのスループットの比較例を示す図（情報ビットレートが９０Ｍｂｐｓ／１００ＭＨｚの場合）である。
【図５Ｂ】ＭＩＭＯ多重法及びＭＩＭＯダイバーシチ法による移動局でのスループットの比較例を示す図（情報ビットレートが２９０又は３８０Ｍｂｐｓ／１００ＭＨｚの場合）である。
【図６】本発明の一実施例による送信機のブロック図を示す。
【図７】ＡＭＣ方式を説明するための概念図を示す。
【図８】変調方式及び符号化率の組み合わせの例を示す図である。
【図９Ａ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図９Ｂ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図９Ｃ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図９Ｄ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図１０Ａ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図１０Ｂ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図１０Ｃ】ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成を示す部分ブロック図である。
【図１１】本発明の一実施例による受信機のブロック図を示す。
【図１２】下り共有制御チャネルの制御ビットの構成を示す説明図である。
【図１３】ＭＩＭＯ伝送における制御ビット構成を示す説明図である。
【図１４】下り共有制御チャネルの制御ビットの構成を示す説明図である。
【図１５】下り共有制御チャネルの制御ビットの構成を示す説明図である。
【図１６Ａ】ＡＭＣ、ＣＱＩビット数削減を示す説明図である。
【図１６Ｂ】ＡＭＣ、ＣＱＩビット数削減を示す説明図である。
【図１６Ｃ】ＡＭＣ、ＣＱＩビット数削減を示す説明図である。
【図１７】ＡＭＣ、ＣＱＩビット数削減を示す説明図である。
【図１８Ａ】制御チャネルの伝送方法を示す説明図である。
【図１８Ｂ】制御チャネルの伝送方法を示す説明図である。
【図１８Ｃ】制御チャネルの伝送方法を示す説明図である。
【図１８Ｄ】制御チャネルの伝送方法を示す説明図である。
【図１９Ａ】送信アンテナ毎の制御チャネルの伝送方法を示す説明図である。
【図１９Ｂ】送信アンテナ毎の制御チャネルの伝送方法を示す説明図である。
【図２０】本発明の一実施例による方法の概要を示す図である。
【図２１】受信ＳＩＲ、フェージング相関値及びマルチアンテナ伝送法の対応関係を示す図である。
【図２２】フェージング相関の大小に依存して、マルチアンテナ伝送法を変更する様子を示す図である。
【図２３】マルチアンテナ伝送法の各々に用意されたＭＣＳテーブルを模式的に示す図である。
【図２４】本発明の一実施例による方法の概要を示す図である。
【図２５】ＭＩＭＯ多重法とＭＩＭＯダイバーシチ法の組み合わせによる伝送法を説明するための図である。
【図２６Ａ】ＭＩＭＯ多重における適応送信位相制御を示す説明図である。
【図２６Ｂ】ＭＩＭＯ多重における適応送信位相制御を示す説明図である。
【図２７Ａ】ＭＩＭＯ多重における受信処理を示す説明図である。
【図２７Ｂ】ＭＩＭＯ多重における受信処理を示す説明図である。
【図２８】ＭＩＭＯ多重における適応送信位相制御を行う送信装置を示すブロック図である。
【図２９】ＭＩＭＯ多重における適応送信位相制御を行う受信装置を示すブロック図である。
【図３０】受信装置でのチャネル推定値補正を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明の一態様によれば、通信相手から受信した通知信号に基づいて、複数のマルチアンテナ信号伝送法の中から１つの伝送法が選択され、選択された伝送法が通信相手に通知される。通信相手の通信状況に相応しいマルチアンテナ伝送法が適宜変更されるので、伝送法を切り換えることのできないシステムに比較して、スループットを向上させることができる。言い換えれば、所定値以上のスループットを達成できる地域を広げることができる。複数のマルチアンテナ伝送法には、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の内の２以上が含まれる。更に、複数のマルチアンテナ伝送法は、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の組み合わせによる伝送法を含んでもよい。
【００２５】
前記通知信号は、前記通信相手側での受信信号品質（例えば、ＳＩＲ）を含んでもよい。通知信号には、必要に応じて、通信相手側で使用されるアンテナ数の情報が含まれてもよい。受信信号品質は、通信相手側で測定されてもよいし、当該通信装置で測定されてもよい。マルチアンテナ伝送法では、送受信に使用されるべきアンテナ数に制限があり、例えば、受信側のアンテナ数が送信側よりも少ない場合は、受信信号品質は非常に劣化してしまう。本発明の一態様によれば、受信機（通信相手）側から送信機に受信信号品質やアンテナ数等の情報が報告され、適切なマルチアンテナ伝送法が採用されるので、アンテナ数の相違に起因する信号品質の劣化を効果的に回避又は軽減できる。
【００２６】
前記通知信号は、前記複数のアンテナに関する複数の無線伝搬路に影響するフェージングの類似性を示す量を含んでもよい。フェージングの類似性を示す量は、あるアンテナで受信された信号と、別のアンテナで受信された信号との相関値で評価されてもよい。無線伝搬路の類否を調べることで、適応アレーアンテナ法を用いるべきか否かを適切に決定することができる。
【００２７】
無線通信装置は、更に記憶手段を備えてもよく、その記憶手段は、複数の無線伝搬路のフェージングの類似性、受信信号品質、変調方式及び符号化率の対応関係を定めるテーブルを記憶してもよい。テーブルは、マルチアンテナ伝送法の選択肢ごとに用意されてもよい。各テーブルから導出される変調方式及び符号化率の組み合わせの内、どのテーブルがより大きなビットレートを与えるかを判定することによって、伝送法が選択されてもよい。これにより、スループットを向上させる伝送法を簡易に選択することができる。
【００２８】
本発明の一態様では、データを送信する側で、データ伝送に使用されるマルチアンテナ伝送法が指定される。この場合における無線送信装置は、通信相手から通知信号を受信する手段と、複数のアンテナに結合され、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の内の２以上の伝送法の各々に従って、送信するデータ系列を複数のデータ系列にそれぞれ変換する２以上の手段と、前記２以上の手段の中から少なくとも１つを、前記通知信号に基づいて選択する選択手段と、選択した手段に対応する伝送法を前記通信相手に通知する送信手段とを備える。
【００２９】
本発明の一態様では、データを受信する側で、データ伝送に使用されるマルチアンテナ伝送法が指定される。この場合における無線受信装置は、複数のアンテナでそれぞれ受信した複数のデータ系列を１つのデータ系列に変換する手段を２以上有する変換手段を有する。該２以上の手段は、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の内の２以上の伝送法の各々に対応して設けられる。更に、無線受信装置は、通信相手から通知された情報に基づいて、前記２以上の手段の中から少なくとも１つを選択する選択手段と、選択した手段に対応する伝送法を前記通信相手に通知する送信手段とを備える。
【００３０】
以下、本発明の実施例が、「送信機」や「受信機」の用語を用いて説明されるが、それらの用語は便宜的なものに過ぎない。送信機は信号を送信するだけでなく、必要に応じて信号を受信することができ、受信機は信号を受信するだけでなく、必要に応じて信号を送信することができる。
【実施例１】
【００３１】
図６は、本発明の一実施例による送信機のブロック図を示す。送信機３００は、典型的には基地局に設けられるが、別の装置に設けられてもよい。１例として、送信機は２つの送信アンテナを有するが、適切ないかなる本数の送信アンテナが備わっていてもよい。送信機３００は、チャネル符号化部３０２と、データ変調部３０４と、切替器３０６，３０７−１，２と、ビームフォーミング部（ＡＡＡ−ＢＦ）３０８と、ＭＩＭＯダイバーシチ部３１０と、ＭＩＭＯ多重部３１２と、合成部３１４−１，２と、送信法制御部３１６と、記憶部３１８と、制御情報送信部３２０とを含む。
【００３２】
チャネル符号化部３０２は、送信データ系列を適切な符号化アルゴリズムに従って符号化する。チャネル符号化部３０２は、例えばターボ符号器から構成される。符号化率は、送信法制御部３１６により決定される。
【００３３】
データ変調部３０４は、データ系列を多値変調する。変調方式には、例えばＢＰＳＫ、ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭ等が採用されてもよく、これも送信法制御部３１６により決定される。
【００３４】
切替器３０６は、送信法制御部３１６からの指示に従って、データ変調後の信号を、ビームフォーミング部３０８、ＭＩＭＯダイバーシチ部３１０又はＭＩＭＯ多重部３１２に接続する。切替器３０７−１，２は、送信法制御部３１６からの指示に従って、ビームフォーミング部３０８、ＭＩＭＯダイバーシチ部３１０又はＭＩＭＯ多重部３１２からの出力を、各送信アンテナに対応する合成部３１４−１，２にそれぞれ接続する。
【００３５】
ビームフォーミング部（ＡＡＡ−ＢＦ）３０８は、分配器３１１と、送信ウエイト制御部３１３と、乗算部３１５−１，２とを有する。分配器３１１は、そこに入力されたデータ系列を複数の系列に分配又は複製する。分配数は、送信アンテナ数に対応し、図示の例では２つの送信アンテナが用意されているので、分配数は２である。送信ウエイト制御部３１３は、通信相手が位置する方向でアンテナ利得が高くなる指向性ビームを実現する送信ウエイトを生成し、出力する。乗算部３１５−１，２は、分配器３１１から出力されたデータ系列に、送信ウエイトをそれぞれ乗算し、出力する。送信ウエイトは、適切な既知の様々な適応アルゴリズムを用いて算出できる。
【００３６】
ＭＩＭＯダイバーシチ部３１０は、時空間符号化部３１７を有する。時空間符号化部３１７は、そこに入力されたデータ系列から、送信アンテナ数に合わせて複数のデータ系列を導出し、出力する。図示の例では、２つのデータ系列が出力される。時空間符号化部３１０では、時空間ブロック符号化（ＳＴＢＣ）が行われる。複数のデータ系列に含まれるシンボルの内容は、送信時間間隔（ＴＴＩ）毎に比較すれば異なるが、所定の期間毎に比較すれば実質的に同じである。例えば、図１Ｂに示される例では、一方の送信アンテナからＢ，Ａが順に送信され、他方のアンテナからＡ＊，−Ｂ＊が順に送信される。従って、ＴＴＩ毎に比較すれば、各アンテナは異なるシンボルを出力しているが、２ＴＴＩに含まれる内容を比較すると、いずれもシンボルＡ，Ｂに関する情報しか含んでいない。このような時空間符号化又は線形処理が、時空間符号化部３１７で行われる。
【００３７】
ＭＩＭＯ多重部３１２は、直並列変換部３１９を有する。直並列変換部３１９は、そこに入力されたデータ系列を、送信アンテナ数に合わせて複数のデータ系列を導出し、出力する。例えば、図１Ａに関して説明されたように、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄのようなシンボル系列が入力されると、Ａ，Ｂのデータ系列と、Ｃ，Ｄのデータ系列が導出される。
【００３８】
合成部３１４−１，２は、送信アンテナから送信される信号に、制御信号を必要に応じて合成する。合成は、時間多重、周波数多重又は符号多重の１以上により行われてもよい。
【００３９】
送信法制御部３１６は、送信アンテナ数ＮＴＸ、受信アンテナ数ＮＲＸ、受信ＳＩＲ及びフェージング相関値に基づいて、送信法を決定する。決定される内容には、送信に使用すべき変調方式及び符号化率が含まれる。更に、決定される内容には、送信機３００からの送信を、適応アレーアンテナ法、ＭＩＭＯダイバーシチ法又はＭＩＭＯ多重法の何れのマルチアンテナ伝送法で行うべきかが含まれる。受信ＳＩＲは、通信相手（典型的には移動局）の側で測定された受信信号品質の１例である。ＳＩＲだけでなく、適切ないかなるチャネル状態情報（ＣＱＩ：Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）が使用されてもよい。フェージング相関値は、ある送信アンテナに関する無線伝搬路で受けるフェージングと、別の送信アンテナに関する無線伝搬路で受けるフェージングとの相関値を示す。フェージング相関値は、送信アンテナ各々に関する無線伝搬路の類似する度合いを表す。
【００４０】
制御情報送信部３２０は、制御チャネルで送信する信号を作成する。制御チャネルは、基地局を特定する情報その他の一般的な報知チャネルに加えて、送信法決定部３１６で決定された内容に関する情報が含まれる。この情報には、マルチアンテナ伝送法を特定する情報、変調方式や符号化率を特定する情報等が含まれる。制御チャネルは、複数の送信アンテナから送信されてもよいし、１つの送信アンテナからしか送信されなくてもよい。制御チャネルは、ビームフォーミングによる指向性ビームで送信されてもよいし、時空間符号化後に送信されてもよい。但し、制御チャネルは様々な環境の通信相手（移動局）と通信しなければならないので、なるべく固定的な送信法であることが望ましい。
【００４１】
記憶部３１８は、ＭＣＳテーブルを格納する。即ち、本実施例では、適応変調符号化（ＡＭＣ：Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄＣｏｄｉｎｇ）方式が採用され、変調方式及び符号化率が、逐次調整される。一般的なＡＭＣについては、図７，８を参照しながら後述される。本実施例におけるＭＣＳテーブルは、受信ＳＩＲと、変調方式及び符号化率の組み合わせだけでなく、その組み合わせとフェージング相関値との対応関係も含んでいる。本実施例におけるＭＣＳテーブルは、少なくとも３種類用意され、それらはビームフォーミング法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及びＭＩＭＯ多重法の各伝送法に関連する。後述されるように、送信法制御部３１６の選択肢に、これらのマルチアンテナ伝送法の組み合わせも含まれる場合は、そのような組み合わせの各々についてもＭＣＳテーブルが用意される。例えば、３つの伝送法に加えて、ＭＩＭＯ多重法とＭＩＭＯダイバーシチ法の組み合わせでデータ伝送が行われてもよい場合には、３種類のＭＣＳテーブルに加えて、その組み合わせに関するＭＣＳテーブルも用意され、全部で４つのＭＣＳテーブルが記憶部３１８に格納される。
【００４２】
図７は、一般的な適応変調符号化（ＡＭＣ）方式を説明するための概念図である。基地局からの送信電力が一定であったとすると、基地局１０に近い端末１１は、基地局１０から遠い端末１２よりも大きな電力で信号を受信できる。従って、端末１１に対するチャネル状態は良いことが推定されるので、変調多値数及び符号化率に大きな値が採用される。これに対して、端末１２は、端末１１よりも小さな電力でしか信号を受信できない。従って、端末１２に対するチャネル状態は良くないことが推定されるので、変調多値数及び符号化率に小さな値が採用される。
【００４３】
図８は、変調方式（変調多値数）と、チャネル符号化率との組み合わせの例を示す。図表中、右端の列は、変調方式ＭがＱＰＳＫ方式であってチャネル符号化率Ｒが１／３である場合のビットレートを１とした場合の相対的なビットレートを示す。例えば、Ｍ＝ＱＰＳＫ（２ビット／シンボル），Ｒ＝１／２ならば、１．５倍のビットレートが得られる。Ｍ＝１６ＱＡＭ（４ビット／シンボル），Ｒ＝１／２ならば、３倍のビットレートが得られる。一般に、ビットレートが大きくなると、信頼度は低くなる傾向がある。図示の例では、ＭＣＳ番号が増えるにつれて、ビットレートも増えるように番号が付されている。実際には、チャネル状態を表す量と、変調方式及び符号化率との組み合わせが一覧テーブルで予め定められており、チャネル状態に応じて、変調方式等が適宜変更される。受信ＳＩＲが良いほど、ＭＣＳ番号の大きい組み合わせが使用される。
【００４４】
次に、ＭＩＭＯ多重時における送信機の構成について説明する。すなわち、図６を参照して説明したチャネル符号化部３０２、データ変調部３０４、ＭＩＭＯ多重部３１２の具体的構成について説明する。
【００４５】
ここでは、送信機３００が２本のアンテナを備える場合について説明するが、２本以上の場合についても同様である。また、ここでは、割り当てられた周波数帯域を２の周波数ブロックに分割する場合について説明するが２以上の周波数ブロックに分割して割り当てる場合についても同様である。
【００４６】
図９Ａ〜図９Ｄにおいて、ＰＤはパケットデータ、すなわちレイヤ２ＰＤＵ(L2PDU: Layer 2 Protocol Data Unit)であり、送りたいデータの１ブロックを示す。ＣＲＣは、ＣＲＣ付加部であり、チャネル符号化を行うときに、誤り検出符号を付加する。ＥＮＣは、符号化部であり、例えばターボ符号、畳み込み符号で符号化を行う。
【００４７】
ＲＭは、レートマッチング部であり、符号化率の変更を行う。例えば、ＲＭでは、符号化したビットの一部を抜くことにより符号化率を大きくしたり（パンクチャリング(puncturing)）、符号化したビットを何個かコピーして繰り返して送信することにより符号化率を下げたり（リピティション(repetition)）が行われる。また、ＲＭでは、Ｈ−ＡＲＱの処理が行われる。
【００４８】
ＭＯＤは、データ変調部であり、データ変調が行われる。例えば、ＭＯＤでは、伝搬状態に応じて、ＱＰＳＫ、１６ＱＡＭ、６４ＱＡＭの変調方式により変調処理を行う。また、ＭＯＤでは、拡散処理(spreading)とスクランブル処理(scrambling)も行われる。Ｓ／Ｐは、直並列変換部であり、直並列変換を行う。
【００４９】
最初に、アンテナと周波数ブロックとを区別しない場合について参照して説明する。
【００５０】
この場合、図９Ａに示すように、各アンテナで独立に適用変復調(AMC: Adaptive Modulation and channel Coding)処理が行われ（以下、アンテナ独立ＡＭＣと呼ぶ）、各アンテナで共通のＨＡＲＱ処理が行われる（以下、アンテナ共通ＨＡＲＱと呼ぶ）ように送信機が構成される（以下、構成Ａと呼ぶ）。
【００５１】
具体的には、この送信機では、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＲＭと、ＲＭと接続されたＳ／Ｐと、アンテナ毎にＳ／Ｐにより直並列変換された信号が入力されるＭＯＤとを備える。
【００５２】
この送信機では、送信データは、ＣＲＣ付加部においてＣＲＣが付加され、ＥＮＣにおいてチャネル符号化が行われ、ＲＭで例えばＡＭＣで決定される所望の符号化率に変更され、Ｓ／Ｐでアンテナ数×周波数ブロック数、ここでは４の信号に分割され、分割された信号は各アンテナで独立にＭＯＤにおいて、ＡＭＣで決定される変調方式によりでマッピングが行われ、それぞれの周波数ブロック、アンテナから送信される。この送信機では、データ変調がＳ／Ｐ変換後に行われるため、アンテナ間で独立にＡＭＣを行うことができ、ＨＡＲＱは共通に行われる。しかし、ＲＭがＳ／Ｐの前にあるため、ＡＭＣのうち符号化率を変化させることはできない。
【００５３】
ＡＭＣに関しては、アンテナ毎にＡＭＣを行うことにより、現実におけるアンテナ間のレベル差、例えば受信電力の差に基づいた処理を行うことができるため、よい特性が得られる。また、このようにアンテナ毎のレート制御を変調のみで行うことにより、符号化単位がアンテナにまたがる場合に、よい特性が得られる。チャネル符号化したデータを複数のアンテナ、周波数ブロックにより送信する場合に、ＡＭＣで周波数ブロック、アンテナ毎に伝送レートを変化させる場合には、符号化率ではなく変調方式を変化させる方が、よい特性を得ることができる。
【００５４】
また、ＨＡＲＱに関しては、各アンテナで共通にＨＡＲＱ処理を行うことにより、ダイバーシチによりよい特性が得られる。
【００５５】
また、図９Ｂに示すように、各アンテナで共通に適用変復調処理が行われ（以下、アンテナ共通ＡＭＣと呼ぶ）、アンテナ共通ＨＡＲＱが行われるように送信機を構成するようにしてもよい（以下、構成Ｂと呼ぶ）。
【００５６】
具体的には、この送信機では、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＲＭと、ＲＭと接続されたＭＯＤと、ＭＯＤを接続されたＳ／Ｐとを備える。
【００５７】
この送信機では、送信データは、ＣＲＣ付加部においてＣＲＣが付加され、ＥＮＣにおいてチャネル符号化が行われ、ＲＭで例えばＡＭＣで決定される所望の符号化率に変更され、ＭＯＤにおいて、ＡＭＣで決定される変調方式によりでマッピングが行われ、Ｓ／Ｐでアンテナ数×周波数ブロック数、ここでは４の信号に分割し、分割された信号はそれぞれの周波数ブロック、アンテナから送信される。この送信機では、アンテナ間で同様の変調方式、符号化率が適用される。
【００５８】
また、図９Ｃに示すように、各アンテナで独立に適用変復調処理が行われ（以下、アンテナ独立ＡＭＣと呼ぶ）、アンテナ共通ＨＡＲＱが行われるように送信機を構成するようにしてもよい（以下、構成Ｃと呼ぶ）。
【００５９】
具体的には、この送信機では、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＳ／Ｐと、アンテナ毎にＳ／Ｐにより直並列変換された信号が入力されるＲＭと、ＲＭと接続されたＭＯＤとを備える。Ｓ／Ｐでは、アンテナ数×周波数ブロック数、ここでは４の信号に分割される。この送信機では、レートマッチングおよびデータ変調がＳ／Ｐ変換後に行われるため、ＨＡＲＱはアンテナ間で共通に行われ、ＡＭＣはアンテナ間で独立に行われる。
【００６０】
また、図９Ｄに示すように、アンテナ独立ＡＭＣ、アンテナ独立ＨＡＲＱが行われるように送信機を構成するようにしてもよい（以下、構成Ｄと呼ぶ）。
【００６１】
この送信機では、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＲＭと、ＲＭと接続されたＭＯＤとを備える送信機を複数、すなわちアンテナ数×周波数ブロック分備える。この送信機では、ＨＡＲＱもアンテナ毎に行われる。
【００６２】
次に、アンテナ間は独立した送信ブロック（ＰＡＲＣ）を備え、周波数ブロックが下位レイヤに位置する場合について説明する。
【００６３】
この場合、図１０Ａに示すように、アンテナ独立ＡＭＣ、アンテナ独立ＨＡＲＱが行われるように送信機が構成される（以下、構成Ｅと呼ぶ）。この送信機では、周波数ブロックのサイズにしたがってレートマッチングが行われる。
【００６４】
具体的には、この送信機は、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＲＭと、ＲＭと接続されたＳ／Ｐと、周波数ブロック毎にＳ／Ｐにより直並列変換された信号が入力されるＭＯＤとからなる送信機をアンテナの数だけ備える。
【００６５】
この送信機では、各送信機において送信データは、ＣＲＣ付加部においてＣＲＣが付加され、ＥＮＣにおいてチャネル符号化が行われ、ＲＭで例えばＡＭＣで決定される所望の符号化率に変更され、Ｓ／Ｐで周波数ブロック数、ここでは２の信号に分割され、分割された信号毎にＭＯＤにおいて、ＡＭＣで決定される変調方式によりでマッピングが行われ、それぞれの周波数ブロックから送信される。
【００６６】
ＡＭＣに関しては、アンテナ毎にＡＭＣを行うことにより、現実におけるアンテナ間のレベル差、例えば受信電力の差に基づいた処理を行うことができるため、よい特性が得られる。また、このようにアンテナ毎のレート制御を変調のみで行うことにより、符号化単位がアンテナにまたがる場合に、よい特性が得られる。チャネル符号化したデータを複数のアンテナ、周波数ブロックにより送信する場合に、ＡＭＣで周波数ブロック、アンテナ毎に伝送レートを変化させる場合には、符号化率ではなく変調方式を変化させる方が、よい特性を得ることができる。
【００６７】
また、ＨＡＲＱに関しては、アンテナ共通にＨＡＲＱを行うことにより、ダイバーシチによりよい特性が得られる。実際には、マルチパスなどによりアンテナ毎の平均的なレベル差は大きくない。復号化器の点からはアンテナ独立ＨＡＲＱの方が望ましい。例えば、１００Ｍｂｐｓのデータを送信する場合について説明する。復号化器、例えばターボ復号化器が１台である場合には、この１台で１００Ｍｂｐｓの処理を行う必要がある。一方、復号化器が２台である場合には、２台で５０Ｍｂｐｓの処理を平行して行うことができる。２台で平行して処理を行う方が好ましい。
【００６８】
また、図１０Ｂに示すように、アンテナ独立ＡＭＣ、アンテナ独立ＨＡＲＱが行われるように送信機を構成するようにしてもよい（以下、構成Ｆと呼ぶ）。この送信機では、周波数ブロックが符号化されたシンボルに割り当てられた後にレートマッチングが行われる。
【００６９】
具体的には、この送信機では、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＳ／Ｐと、周波数ブロック毎にＳ／Ｐにより直並列変換された信号が入力されるＲＭと、ＲＭと接続されたＭＯＤとを備える送信機をアンテナ数分備える。この送信機では、Ｓ／Ｐ後にレートマッチング、データ変調が行われる。
【００７０】
また、図１０Ｃに示すように、アンテナ独立ＡＭＣ、アンテナ独立ＨＡＲＱが行われるように送信機を構成するようにしてもよい（以下、構成Ｇと呼ぶ）。
【００７１】
具体的には、この送信機では、ＰＤが入力されるＣＲＣと、ＣＲＣと接続されたＥＮＣと、ＥＮＣと接続されたＲＭと、ＲＭと接続されたＭＯＤと、ＭＯＤと接続されたＳ／Ｐとからなる送信機をアンテナの数だけ備える。すなわち、図９Ａを参照して説明した送信機をアンテナの数分備えたものである。周波数ブロックに対しては同じＭＣＳを使用する。このようにすることによりシグナリングのビット数を減少させることができる。
【００７２】
図１１は、本発明の一実施例による受信機のブロック図を示す。この受信機は、典型的には移動局に設けられるが、別の装置に設けられてもよい。１例として、受信機は２つの送信アンテナを有するが、適切ないかなる本数の受信アンテナが備わっていてもよい。受信機１０００は、制御チャネル復調部１００２と、切替器１００４−１，２，１００６と、ビームフォーミング用受信部１００８と、ＭＩＭＯダイバーシチ用受信部１０１０と、ＭＩＭＯ多重用受信部１０１２と、チャネル復号部１０１４と、チャネル推定器１０１６と、受信品質測定部（受信ＳＩＲ測定部）１０１８と、フェージング相関測定部１０２０と、制御情報送信部１０２２とを有する。
【００７３】
制御チャネル復調部１００２は、受信アンテナで受信された制御チャネルを復調し、複数のマルチアンテナ伝送法の内のどの伝送法で通信すべきか、変調方式は何であるか、符号化率は何であるか等の情報を見出す。
【００７４】
切替器１００４−１，２は、制御チャネル復調部１００２で見出されたマルチアンテナ伝送法に従って、各アンテナで受信した信号を、ビームフォーミング用受信部１００８、ＭＩＭＯダイバーシチ用受信部１０１０又はＭＩＭＯ多重用受信部１０１２に与える。切替器１００６は、各受信部からの出力をチャネル復号部１０１４に与える。
【００７５】
ビームフォーミング用受信部１００８は、最大比合成部１０１１と、データ復調部１０１３とを有する。最大比合成部１０１１は、各アンテナで受信された信号を、利得が最大になるように合成する。本実施例では最大比合成が使用されるが、当該技術分野で周知の適切ないかなる他の合成法等が使用されてもよい。例えば、より良好な品質を示す一方のアンテナからの信号を選択し、他方が破棄されてもよい。データ復調部１０１３は、指定された変調方式及び符号化率に従って、データを復調し、出力する。
【００７６】
ＭＩＭＯダイバーシチ用受信部１０１０は、時空間復号化部１０１５と、データ復調部１０１７とを有する。時空間復号化部１０１５は、そこに入力された複数のデータ系列から、１つのデータ系列を導出し、出力する。時空間復号化部１０１５では、時空間ブロック符号化（ＳＴＢＣ）に対する復号化が行われる。例えば、図１Ｂに示される例では、最初のＴＴＩでＲ１＝Ｂ＋Ａ＊が受信され、次のＴＴＩでＲ２＝Ａ−Ｂ＊が受信される。従って、（Ｒ１＊＋Ｒ２）／２及び（Ｒ１＋Ｒ２＊）／２を算出することで、送信されたシンボルＡ，Ｂを導出することができる。このような時空間復号化又は線形処理が、時空間復号化部１０１５で行われる。データ復調部１０１７は、指定された変調方式及び符号化率に従って、データを復調し、出力する。
【００７７】
ＭＩＭＯ多重用受信部１０１２は、信号分離部１０１９を有し、ＭＩＭＯ多重法で伝送された信号を、適切な信号分離法で分離し、復調する。信号分離法には、例えばブラスト（ＢＬＡＳＴ）法、ＭＭＳＥ法、ＭＬＤ法等が使用されてもよい。
【００７８】
チャネル復号部１０１４は、復調されたデータに対して誤り訂正復号化を行い、出力する。
【００７９】
チャネル推定器１０１６は、受信アンテナ毎にチャネル推定を行い、チャネル推定値を出力する。チャネル推定値は、最大比合成部１０１１、時空間復号化部１０１５及び信号分離部１０１９等の各受信部に与えられる。
【００８０】
受信品質測定部１０１８は、受信信号の品質（本実施例ではＳＩＲ）をアンテナ毎に測定し、受信ＳＩＲとして出力する。
【００８１】
フェージング相関測定部１０２０は、受信信号に基づいてフェージング相関値を測定する。フェージング相関値は、送信アンテナ各々に関する無線伝搬路の類似する度合いを表す。例えば、２つの無線伝搬路で同様なフェージングが観測されるならば、フェージング相関値は１に近い値になり、それらが類似していることを示す。逆に、２つの無線伝搬路で全く異なるフェージングが観測されるならば、フェージング相関値は０に近い値になり、それらが類似していないことを示す。
【００８２】
制御情報送信部１０２２は、受信ＳＩＲ及びフェージング相関値を含む制御チャネルを作成し、それらを送信機に報告する。制御チャネルには、必要に応じて受信機の受信アンテナ数ＮＲＸが含まれる。
【００８３】
次に、ＭＩＭＯ伝送時の制御チャネルの伝送方法について説明する。
【００８４】
最初に、ＭＩＭＯ伝送時に必要な制御ビット、すなわち制御チャネルのビット構成について、図１２〜図１５を参照して説明する。
【００８５】
最初に、ＭＩＭＯ伝送、すなわちＭＩＭＯ多重およびＭＩＭＯダイバーシチが選択された場合に送信される制御ビットについて説明する。
【００８６】
ＭＩＭＯ多重およびＭＩＭＯダイバーシチが選択された場合には、送信アンテナ番号を示す情報およびＭＩＭＯ伝送方法の種別を示す情報が共有制御チャネルで送信される。
【００８７】
送信アンテナ番号を示す情報には、送信アンテナ数も含まれる。例えば基地局が４本のアンテナを備える場合に、送信アンテナ数を１、２、３、４から選択する場合には、その組み合わせにより表され、４＋６＋４＋１＝１５種類の情報が必要である。すなわち、４ビット必要である。
【００８８】
ＭＩＭＯ伝送方法の種別を示す情報には、例えばＭＩＭＯ多重、ＭＩＭＯダイバーシチ、アダプティブビームフォーミングを示す情報の３種類の情報が必要であるため、２ビット必要である。通信開始時に決定するだけであれば、共有制御チャネルで送信する必要はない。
【００８９】
また、ＭＩＭＯ多重時において、周波数ブロックを割り当てる場合には、全アンテナにおいて、共通する周波数帯域の周波数ブロックは同一ユーザに割り当てる方が望ましい。このようにすることにより、割り当てられた周波数ブロックを示す周波数ブロック割り当て情報用制御ビットのビット数を増やさないですむ。また、共通する周波数帯域の周波数ブロックを異なるユーザに割り当てた場合には、ＭＭＳＥ受信以外では、特性が劣化してしまい、他ユーザ向けの送信信号の信号検出精度が劣化する。また、受信機側において、自受信機に送信された信号の復調を行うために、他ユーザの受信信号も復調する必要があるため処理が複雑になる。
【００９０】
以下、全アンテナにおいて、共通する周波数帯域の周波数ブロックを同一ユーザに割り当てる場合に必要とされる制御ビットについて、スケジューリングに必要な制御ビットと適応変復調・チャネル符号化に必要な制御ビットに分けて説明する。
【００９１】
本実施例においては、１アンテナ伝送の場合、ＭＩＭＯ多重を行う場合（構成Ａ、構成Ｆ）の場合について説明する。
【００９２】
最初にスケジューリングに必要な制御ビットについて、図１２を参照して説明する。
【００９３】
スケジューリングに必要な制御ビットには、ユーザＩＤなど、割り当てた受信機、例えばユーザ番号情報を示すUE identityと、周波数割り当て情報とがある。
【００９４】
送信側はUE identityをCRCに畳み込み、受信側はCRCを復号し、復号できることにより、自受信機宛であることを確認する。したがって、UE identityに必要な制御ビット数は、１アンテナ伝送の場合、ＭＩＭＯ多重を行う場合ともに０となる。
【００９５】
周波数ブロック割り当て情報に必要とされるビット数は、１アンテナ伝送、ＭＩＭＯ多重（構成Ａ）およびＭＩＭＯ多重（構成Ｆ）に対して、それぞれＮｕｓｅｒ×Ｎｃｈｕｎｋ、Ｎｕｓｅｒ×ＮｃｈｕｎｋおよびＮｕｓｅｒ×Ｎｃｈｕｎｋとなる。ここで、Ｎｃｈｕｎｋは１フレーム中の周波数ブロック数、Ｎｕｓｅｒは１フレーム中に多重する最大ユーザ数である。
【００９６】
次に、適応変復調・チャネル符号化に必要な制御ビットについて、図１３を参照して説明する。
【００９７】
ＭＩＭＯで伝送時に必要な制御ビットとしては、ＡＭＣ用ビット、ＨＡＲＱ用ビット、スケジューリング用ビット、ＭＩＭＯ用ＣＱＩがある。
【００９８】
ＡＭＣ用ビットは、使用している変調法・チャネル符号化率の情報、ＭＩＭＯ伝送法などを示す情報であり、１０−２０ビット／ユニット程度である。ＡＭＣ用ビットは、送信アンテナ毎、送信アンテナ共通および送信アンテナグループ毎のいずれか１つの方法により送信される。送信アンテナ共通で送信される場合には１ユニット／フレーム、送信アンテナ独立で送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレーム、送信アンテナグループ毎に送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレームである。ここで、送信アンテナ独立で送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナ数であり、送信アンテナグループ毎に送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナグループ数である。
【００９９】
具体的には、図１４に示すように、ＡＭＣ用ビットは変調スキーム情報およびトランスポートブロックサイズ情報により構成される。
【０１００】
変調スキーム情報は、データ変調、例えばＱＰＳＫ、１６ＱＡＭおよび６４ＱＡＭを示す情報である。変調スキーム情報に必要とされるビット数は、１アンテナ伝送、ＭＩＭＯ多重（構成Ａ）およびＭＩＭＯ多重（構成Ｆ）に対して、それぞれ２×Ｎｃｈｕｎｋ、２×Ｎｃｈｕｎｋ×Ｎａｎｔおよび２×Ｎｃｈｕｎｋ×Ｎａｎｔとなる。ここで、Ｎｃｈｕｎｋは１フレーム中の周波数ブロック数である。すなわち、ＭＩＭＯ多重時には、１アンテナ時のアンテナ数倍になる。
【０１０１】
トランスポートブロックサイズ情報、例えば符号化率を示す情報により構成され、必要とされるビット数は、１アンテナ伝送、ＭＩＭＯ多重（構成Ａ）およびＭＩＭＯ多重（構成Ｆ）に対して、それぞれ８×Ｎｃｈｕｎｋ、８×Ｎｃｈｕｎｋおよび８×Ｎｃｈｕｎｋ×Ｎａｎｔとなる。ここで、Ｎｃｈｕｎｋは１フレーム中の周波数ブロック数である。すなわち、ＭＩＭＯ多重時には、構成Ａの場合には１アンテナ時と同じであり、構成Ｆの場合には１アンテナ時のアンテナ数倍となる。
【０１０２】
ＨＡＲＱ用ビットは、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ、再送パケットか否か、再送パケットの送信パターン情報などを示す情報であり、７ビット程度である。ＨＡＲＱ用ビットは、送信アンテナ毎、送信アンテナ共通および送信アンテナグループ毎のいずれか１つの方法により送信される。送信アンテナ共通で送信される場合には１ユニット／フレーム、送信アンテナ独立で送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレーム、送信アンテナグループ毎に送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレームである。ここで、送信アンテナ独立で送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナ数であり、送信アンテナグループ毎に送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナグループ数である。
【０１０３】
具体的には、図１５に示すように、ＨＡＲＱ用ビットは、ＨＡＲＱプロセス情報(Hybrid-ARQ process information)、冗長(Redundancy)バージョンとコンスタレーションバージョン、および新規データを示す情報(New data indicator)により構成される。
【０１０４】
ＨＡＲＱプロセス情報は、Ｎチャネル  ストップ  アンド  ウエイトのプロセス番号である。例えばＲＴＴ＝６ＴＴＩである場合には、３ｂｉｔ必要となる。
【０１０５】
ＨＡＲＱプロセス情報に必要とされるビット数は、１アンテナ伝送、ＭＩＭＯ多重（構成Ａ）およびＭＩＭＯ多重（構成Ｆ）に対して、それぞれ３×Ｎｃｈｕｎｋ、３×Ｎｃｈｕｎｋおよび３×Ｎｃｈｕｎｋ×Ｎａｎｔとなる。ここで、Ｎｃｈｕｎｋは１フレーム中の周波数ブロック数である。すなわち、ＭＩＭＯ多重時には、構成Ａの場合には１アンテナ時と同じであり、構成Ｆの場合には１アンテナ時のアンテナ数倍となる。
【０１０６】
冗長バージョンとコンスタレーションバージョンを示す情報は、コンスタレーションパターンとして、コンスタレーションリアレンジメント用に４種類とパンクチャパターン用に４種類であり、合計１６種類のうちの８種類が適用される。したがって、３ビット必要である。
【０１０７】
冗長バージョンとコンスタレーションバージョンを示す情報に必要とされるビット数は、１アンテナ伝送、ＭＩＭＯ多重（構成Ａ）およびＭＩＭＯ多重（構成Ｆ）に対して、それぞれ３×Ｎｃｈｕｎｋ、３×Ｎｃｈｕｎｋおよび３×Ｎｃｈｕｎｋ×Ｎａｎｔとなる。ここで、Ｎｃｈｕｎｋは１フレーム中の周波数ブロック数である。すなわち、ＭＩＭＯ多重時には、構成Ａの場合には１アンテナ時と同じであり、構成Ｆの場合には１アンテナ時のアンテナ数倍となる。
【０１０８】
新規データを示す情報は、新規もしくは再送パケットであることを示す情報であり、ＡＣＫ／ＮＡＣＫビット誤りを考慮し、間違った合成を行わないための情報である。この新規データを示す情報には、１ビット必要である。
【０１０９】
新規データを示す情報に必要とされるビット数は、１アンテナ伝送、ＭＩＭＯ多重（構成Ａ）およびＭＩＭＯ多重（構成Ｆ）に対して、それぞれＮｃｈｕｎｋ、ＮｃｈｕｎｋおよびＮｃｈｕｎｋ×Ｎａｎｔとなる。ここで、Ｎｃｈｕｎｋは１フレーム中の周波数ブロック数である。すなわち、ＭＩＭＯ多重時には、構成Ａの場合には１アンテナ時と同じであり、構成Ｆの場合には１アンテナ時のアンテナ数倍となる。
【０１１０】
スケジューリング用ビットは、上述したように誰に割り当てられているかを示す情報であり、１０ビット程度である。スケジューリング用ビットは、送信アンテナ毎、送信アンテナ共通および送信アンテナグループ毎のいずれか１つの方法により送信される。送信アンテナ共通で送信される場合には１ユニット／フレーム、送信アンテナ独立で送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレーム、送信アンテナグループ毎に送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレームである。ここで、送信アンテナ独立で送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナ数であり、送信アンテナグループ毎に送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナグループ数である。
【０１１１】
ＭＩＭＯ用のＣＱＩは、ＡＭＣ、アンテナの切り替え制御用のチャネル状態フィードバック情報を示す情報であり、７ビット程度である。ＭＩＭＯ用のＣＱＩは、例えばアンテナ毎のＳＩＲ、フェージング相関などを示す。ＭＩＭＯ用のＣＱＩは、送信アンテナ毎、送信アンテナ共通および送信アンテナグループ毎のいずれか１つの方法により送信される。送信アンテナ共通で送信される場合には１ユニット／フレーム、送信アンテナ独立で送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレーム、送信アンテナグループ毎に送信される場合にはＮａｎｔユニット／フレームである。ここで、送信アンテナ独立で送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナ数であり、送信アンテナグループ毎に送信される場合のＮａｎｔは送信アンテナグループ数である。
【０１１２】
つぎに、ＭＩＭＯ多重時におけるＡＭＣ、ＣＱＩビット数削減方法について、図１６Ａから図１６Ｃを参照して説明する。
【０１１３】
各アンテナに対する各サブフレームまたはフレームにおける各周波数ブロックのＣＱＩ情報は、上り制御チャネルにより基地局にフィードバックされる。
【０１１４】
制御情報送信部３２０は、時間、周波数、アンテナ間において、ＣＱＩビットを間引くことにより、ＣＱＩビット数を削減する。アンテナ、周波数ブロックおよびサブフレームをグループ化し、グループ内では１つだけＣＱＩビットがフィードバックされる。この場合、アンテナ間、周波数および時間におけるＣＱＩビットの平均値が通知される。
【０１１５】
ここでは、アンテナをグループ化してＣＱＩビットを削減する方法について説明するが、時間、周波数ブロックをグループ化する場合についても同様である。また、これらのグループ化を組み合わせるようにしてもよい。
【０１１６】
この場合、グループ化するアンテナを固定する場合（固定のグループ化）と、グループ化するアンテナを適応的に変更する場合（適応的なグループ化）とがある。
【０１１７】
固定のグループ化の場合および適応的なグループ化の場合に、各グループの平均的なＣＱＩを報告するようにしてもよいし、選択したグループ内の各アンテナのＣＱＩを報告するようにしてもよい。
【０１１８】
ここでは、送信機３００が４アンテナを備え、これらのアンテナを２グループに分ける場合について、図１６Ｂを参照して説明する。
【０１１９】
例えば、Ａｎｔｅｎｎａ１、Ａｎｔｅｎｎａ２、Ａｎｔｅｎｎａ３およびＡｎｔｅｎｎａ４を備える送信機において、送信アンテナを固定的にグループ化する。
【０１２０】
送信アンテナを固定的にグループ化する場合には、例えばグループ１としてＡｎｔｅｎｎａ１と２、グループ２としてＡｎｔｅｎｎａ３と４をグループ化する。
【０１２１】
制御情報送信部３２０は、グループ１とグループ２の平均ＣＱＩを比較し、平均ＣＱＩが大きい方のグループの２つのアンテナのＣＱＩを報告する。
【０１２２】
このようにすることにより、グループ化情報を送信する必要がない。
【０１２３】
次に、適応的なグループ化を行う場合、例えば、チャネル状態に基づいてグループ化する場合には、チャネル状態のよい順にＮ（＜４）個のアンテナのＣＱＩを報告する。
【０１２４】
また、グループ化せずに、受信品質のよい周波数ブロックを合成し送信するようにしてもよい。
【０１２５】
ここで、アンテナ間のグループ化について説明する。
【０１２６】
制御情報送信部３２０は、送信アンテナをグループ化し、アンテナ毎のＡＭＣおよびＨＡＲＱ処理のうち少なくとも一方をまとめることにより制御ビット数を減少させるようにしてもよい。また、制御情報送信部３２０は、送信アンテナのグループを選択することにより、まとめて処理することによる特性劣化を低減する。
【０１２７】
例えば、送信機３００が４アンテナを備え、これらのアンテナを２グループに分ける場合について、図１６Ｃを参照して説明する。
【０１２８】
例えば、Ａｎｔｅｎｎａ１、Ａｎｔｅｎｎａ２、Ａｎｔｅｎｎａ３およびＡｎｔｅｎｎａ４を備える送信機において、送信アンテナを固定的にグループ化する。また、適応的にグループ化するようにしてもよい。例えば、適応的にグループ化する場合として、チャネル状態に基づいてグループ化してもよい。
【０１２９】
送信アンテナを固定的にグループ化する場合には、例えばグループ１としてＡｎｔｅｎｎａ１と２、グループ２としてＡｎｔｅｎｎａ３と４をグループ化する。このようにすることにより、受信機１０００にグループ化情報を送信しないで、グループ化して送信することができる。
【０１３０】
チャネル状態に基づいてグループ化する場合には、Ａｎｔｅｎｎａ２、Ａｎｔｅｎｎａ３、Ａｎｔｅｎｎａ１、Ａｎｔｅｎｎａ４の順にチャネル状態がよい場合、グループ１としてＡｎｔｅｎｎａ２と３、グループ２としてＡｎｔｅｎｎａ１と４とする場合、グループ１としてＡｎｔｅｎｎａ２、グループ２としてＡｎｔｅｎｎａ１と３と４とする場合、グループ１としてＡｎｔｅｎｎａ１と２と３、グループ２としてＡｎｔｅｎｎａ４とする場合が考えられる。例えば、チャネル状態の閾値を予め設定しておき、この閾値との比較することによりグループ化を行う。このようにすることにより、チャネル状態に基づいて、グループ化を行っているため、伝送品質を改善することができる。
【０１３１】
また、制御情報送信部３２０は、ＭＩＭＯ多重時におけるＡＭＣ、ＣＱＩビット数を削減するために、差分情報を通知するようにしてもよい。
【０１３２】
アンテナ毎のＡＭＣ情報、ＣＱＩ情報について、アンテナ間では、それほど大きな差がない。このため、制御情報送信部３２０は、アンテナ毎に絶対値情報を送るのではなく、基準アンテナを予め決めておき、この基準アンテナの絶対値情報と他のアンテナについては、基準アンテナに対する差分情報を送信する。このようにすることにより、送信する制御ビット数を低減できる。
【０１３３】
例えば、４アンテナを備える送信機が、アンテナで独立して、ＡＭＣ情報を送信する場合について、図１７を参照して説明する。ここでは、一例として、ＭＣＳの数が１６である場合について説明する。
【０１３４】
ＭＣＳ数が１６であるので、絶対情報を送信するには４ビットが必要である。すなわち、絶対情報を送信する場合には、４ビット×４アンテナ＝１６ビット必要である。
【０１３５】
差分情報を通知する場合には、差分情報の送信に必要なビット数を２ビットとすると、４ビット＋２ビット×３アンテナ＝１０ビット必要である。
【０１３６】
したがって、絶対情報を送信する場合と比較して、差分情報を送信する場合には４ビットの削減ができる。
【０１３７】
ここでは、ＡＭＣ情報を送信する場合について説明したが、ＭＣＳ、ＣＱＩについても同様である。
【０１３８】
次に、複数の送信アンテナを用いた制御チャネル送信方法について説明する。
【０１３９】
制御情報送信部３２０は、図１８Ａに示すように、制御情報を、１アンテナを用いて送信する。この場合、制御情報送信部３２０は、制御情報を合成部３１４−１に入力する。その結果、制御情報は送信アンテナ１から送信される。このようにすることにより、送信アンテナ数の異なる端末が共通の送信法を用いるため、システム、例えば送信機の構成が容易である。また、受信機１０００の受信アンテナが複数である場合でも構成が容易である。
【０１４０】
また、制御情報送信部３２０は、図１８Ｂに示すように、制御情報を、２アンテナを用いて送信するようにしてもよい。この場合、制御情報送信部３２０は、制御情報をコピーし、合成部３１４−１および３１４−２に入力する。その結果、制御情報は送信アンテナ１および２から送信される。このようにすることにより、システム、例えば送信機の構成が容易である。また、受信側では、２送信アンテナからのパイロットチャネルを認識した上で、チャネル推定を行い、合成受信信号の位相を検出する。例えば、受信側は同期検波を行う。また、また、図１８Ａを参照して説明した方法と比較して、２アンテナからの送信なのでアンテナ毎の送信電力を小さくできる。また、トータルの送信電力を大きくできる。すなわち、１アンテナで送信する場合よりも送信電力を上げることができる。
【０１４１】
また、制御情報送信部３２０は、図１８Ｃに示すように、制御情報を、２アンテナを用いて、ＭＩＭＯダイバーシチにより送信するようにしてもよい。このようにすることにより、送信ダイバーシチ効果を得ることができる。また、図１８Ａを参照して説明した方法と比較して、アンテナ毎の送信電力を小さくできる。
【０１４２】
また、制御情報送信部３２０は、図１８Ｄに示すように、制御情報を、２アンテナを用いて、ＭＩＭＯ多重により送信するようにしてもよい。このようにすることにより、情報ビットレートを送信アンテナ数倍に増大させることができる。また、周波数利用効率を改善することができる。また、図１８Ａを参照して説明した方法と比較して、アンテナ毎の送信電力を小さくできる。
【０１４３】
次に、上述した複数の送信アンテナを用いた制御チャネル送信方法において、以下示す伝送方法により、制御情報がアンテナから送信される。
【０１４４】
制御情報送信部３２０は、図１９Ａに示すように、１フレーム内で全てのアンテナ用の情報を送信するように制御する。また、制御情報送信部３２０は、１スロット内で全てのアンテナ用の情報を送信するように制御するようにしてもよい。このようにすることにより、複数アンテナにより制御情報を送信する場合においても、制御遅延の増大を防ぐことができる。
【０１４５】
また、制御情報送信部３２０は、図１９Ｂに示すように、１フレーム毎に異なるアンテナ用の情報を順番に送信するように制御するようにしてもよい。また、制御情報送信部３２０は、１スロット毎に異なるアンテナ用の情報を順番に送信するように制御するようにしてもよい。このようにすることにより、１アンテナで送信する場合と同様の制御チャネル構成を使用できる。すなわち、アンテナ数の異なる端末毎に制御チャネル構成を切り替える必要がなくなる。また、制御ビットを小さくできる。
【０１４６】
上述した制御チャネル送信方法は、図４Ａを参照して説明した送信アンテナ毎に異なるデータを送信する場合、および図４Ｂを参照して説明した送信ビーム毎に異なるデータを送信する場合のいずれにも適用できる。
【０１４７】
図２０は、マルチアンテナシステムで行われる、本発明の一実施例による方法の概要を示す。説明の便宜上、送信機は基地局であり、受信機は移動局であるとするが、本発明は必ずしもそのような形式に限定されない。ステップ６０２では、受信機から送信機に受信アンテナ数ＮＲＸが報告される。受信アンテナ数ＮＲＸは、送信機に頻繁に送信する必要はなく、通信中に１度報告されればよい。例えば、受信機に関する無線通信リンクの設立時に１度報告されてもよい。送信機は、受信した受信アンテナ数ＮＲＸと、自身の送信アンテナ数ＮＴＸとを知ることで、送信に相応しいアンテナ数を導出することができる。例えば、ＭＩＭＯ多重法が行われるならば、送信アンテナ数ＮＴＸ及び受信アンテナ数ＮＲＸのうちの小さい方で送信が行われる必要がある。ＭＩＭＯダイバーシチ法又は適応アレーアンテナ法が行われるならば、ＮＴＸ個の送信アンテナをそのまま使用することができる。
【０１４８】
ステップ６０４では、送信機は、受信機から制御チャネルを受信する。制御チャネルには、少なくとも、受信機における受信信号品質（本実施例では、受信ＳＩＲ）と、フェージング相関値とを含む。ステップ６０４では、受信ＳＩＲ及びフェージング相関値に基づいて、送信法が決定される。上述したように、決定される内容には、送信機３００からの送信をどのマルチアンテナ伝送法（適応アレーアンテナ法、ＭＩＭＯダイバーシチ法又はＭＩＭＯ多重法）で行うべきかが含まれる。
【０１４９】
図２１は、受信ＳＩＲ、フェージング相関値及びマルチアンテナ伝送法の対応関係を模式的に示す。縦軸は受信ＳＩＲを示し、横軸はフェージング相関値を示す。概して、受信ＳＩＲが大きい場合は、無線伝搬路の状態が良いので、ＭＩＭＯ多重法でビットレートを増やすことが望ましい。逆に、受信ＳＩＲが小さい場合は、無線伝搬路の状況が悪いので、信頼度を増すマルチアンテナ伝送法が望ましく、それにはＭＩＭＯダイバーシチ法や適応アレーアンテナ法が利用されてもよい。一方、フェージング相関が小さい場合は、送信アンテナ各々に関する無線伝搬路は類似していないので、各無線伝搬路を独立に使用するマルチアンテナ伝送法が望ましい。そのような伝送法として、ＭＩＭＯ多重法やＭＩＭＯダイバーシチ法が使用されてもよい。逆に、フェージング相関が大きい場合は、送信アンテナ各々に関する無線伝搬路は類似しているので、適応アレーアンテナ法が望ましい。図８では更に、ＭＩＭＯ多重法が望ましい領域と、ＭＩＭＯダイバーシチ法が望ましい領域の間に、双方を組み合わせる領域が用意されている。また、ＭＩＭＯ多重法が望ましい領域と、適応アレーアンテナ法が望ましい領域の間に、双方を組み合わせる領域も用意されている。
【０１５０】
なお、縦軸に受信ＳＩＲが示されているが、縦軸に基地局から送信するビットレートが関連付けられてもよい。例えば、低ビットレート（２ビット／秒／Ｈｚ以下）範囲に、ＭＩＭＯダイバーシチ法又は適応アレーアンテナ法を関連付け、高ビットレート（５ビット／秒／Ｈｚ以上）の範囲に、ＭＩＭＯ多重法が関連付けられてもよい。中ビットレート（４−５ビット／秒／Ｈｚ以下）の範囲に、組み合わせによる伝送法が関連付けられてもよい。例えば、図２Ａの例では、９０Ｍｂｐｓ／１００ＭＨｚ＝０．９ビット／秒／Ｈｚの情報ビットが送信され、これは低ビットレートに属するので、ＭＩＭＯダイバーシチ又は適応アレーアンテナ法が導出される。
【０１５１】
図２２は、主にフェージング相関の大小に依存して、マルチアンテナ伝送法を変更する様子を模式的に示す。フェージング相関が小さい場合（０に近い場合）は、送信アンテナ毎の無線伝搬路が互いに非類似であるので、ＭＩＭＯダイバーシチやＭＩＭＯ多重法が使用される。逆に、フェージング相関が大きい場合（１に近い場合）は、送信アンテナ毎の無線伝搬路が互いに類似するので、適応アレーアンテナ法が使用される。各送信アンテナ毎の無線伝搬路の類否は、アンテナ間隔だけでなく、送信機及び受信機間の距離やその他の環境のパラメータに依存して相対的に決定される。例えば、ある送信機のアンテナ間隔が１／２波長程度に互いに離れていたとする。この場合に、屋内環境下の受信機との間では、図２１上側に示されるように、各無線伝搬路が互いに類似しておらず、ＭＩＭＯ方式が使用されるかもしれない。しかしながら、屋外環境下の遠方の受信機との間では、図２１下側に示されるように、各無線伝搬路が互いに類似し、適応アレーアンテナ法が使用されるかもしれない。
【０１５２】
図２３は、図２１に示されるようなマルチアンテナ伝送法の切り替えに使用されるテーブルの一例を示す。ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の伝送法の各々についてテーブルが用意されている。どのテーブルも、受信ＳＩＲの値と、フェージング相関の値と、ＭＣＳ番号との対応関係を定める。ＭＣＳ番号は、図８に示されるような変調方式及び符号化率の組み合わせに対応する。上述したように、ＭＣＳ番号が増えるほど、信頼性が低くなり、ビットレートが高くなる。図２３に示されるどのテーブルでも、受信ＳＩＲが高くなるにつれて、ＭＣＳ番号も大きくなっている。受信ＳＩＲが高ければ、無線伝搬路の状態は良好であるので、ビットレートを大きくしても良好に通信できるからである。ＭＩＭＯ多重及びＭＩＭＯダイバーシチ用のテーブルでは、概して、フェージング相関が低い場合にＭＣＳ番号は大きく、フェージング相関が高い場合にＭＣＳ番号は小さくなっている。フェージング相関が低ければ、アンテナ毎の無線伝搬路は互いに類似していないので、空間を多様に使用でき、ＭＩＭＯ方式による多重化やダイバーシチが望ましいからである。逆に、フェージング相関が高ければ、各無線伝搬路は互いに類似しているので、ＭＩＭＯ方式による多重化やダイバーシチの効果は充分に発揮できない。適応アレーアンテナ用のテーブルでは、フェージング相関が高い場合にＭＣＳ番号が大きい。各無線伝搬路が互いに類似しているほど、指向性ビームを形成する適応アレーアンテナ法が望ましいからである。このテーブルでは、フェージング相関が低い場合にＭＣＳ番号は小さい。各無線伝搬路は互いに類似しておらず、ビームフォーミングでアンテナ利得を向上させにくくなるからである。
【０１５３】
図２０のステップ６０４では、送信機は、図６の送信法制御部３１６を用いて、受信機から通知された受信ＳＩＲ及びフェージング相関値に基づいて、マルチアンテナ伝送法及びＭＣＳ番号を選択する。図２３に示される１つのテーブルに対して、受信ＳＩＲ及びフェージング相関を参照することで１つのＭＣＳ番号が導出され、３つのテーブルから３つのＭＣＳ番号が導出される。導出されたＭＣＳ番号に基づいて、最も大きなビットレートになるマルチアンテナ伝送法を、送信機は選択する。ビットレートは、ＭＩＭＯダイバーシチ法及びビームフォーミング法については、ＭＣＳ番号で特定される変調方式及びチャネル符号化率から導出されるビットレートであるが、ＭＩＭＯ多重法についてはＭＣＳ番号から導出されるビットレートに送信アンテナ数ＮＴＸを乗じたものである。例えば、ある受信ＳＩＲ及びフェージング相関値が送信機に通知され、ＭＩＭＯ多重用のテーブルからＭＣＳ２が導出され、ＭＩＭＯダイバーシチ用のテーブルからＭＣＳ３が導出され、ビームフォーミング用のテーブルからＭＣＳ２が導出されたとする。この場合、ビットレートはそれぞれＲ２×ＮＴＸ，Ｒ３及びＲ２になる（但し、Ｒ２はＭＣＳ２から導出されるビットレートであり、Ｒ３はＭＣＳ２から導出されるビットレートであるとする。）。Ｒ２×ＮＴＸ＞Ｒ３＞Ｒ２であったとすると、送信機は、より大きなビットレートに関連するＭＩＭＯ多重法を伝送法として選択し、ＭＣＳ２に対応する変調方式及び符号化率（ＱＰＳＫ，１／２）が選択される。なお、ＭＩＭＯ多重用とそれ以外のテーブルから同じビットレートが導出された場合は、信頼性を向上させる観点から、ＭＩＭＯ多重以外の伝送法が採用されてもよい。また、送信法制御部３１６は、ＭＩＭＯ多重法が採用された場合に、割り当てられた周波数帯域を複数の周波数ブロックに分割し、該周波数ブロックを単位として各ユーザに割り当てるようにしてもよい。
【０１５４】
図２０に示されるステップ６０６では、選択されたＭＣＳ番号（又はその内容）及びマルチアンテナ伝送法が受信機に通知される。この通知は、例えば下りリンクの報知チャネルのような何らかの制御チャネルを通じて行うことができる。制御チャネルは、図６の制御情報送信部３２０で作成され、合成部３１４−１及び／又は３１４−２でデータチャネルに多重化され、送信される。受信機は、通知されたマルチアンテナ伝送法及びＭＣＳ（変調方式及び符号化率）に従って、データチャネルを復調する。制御チャネルは、ただ１つのアンテナから送信されてもよい。送信されるデータチャネルは、図６の送信法制御部３１６で選択された符号化率に従って符号化され（３０２）、選択された変調方式に従って変調される（３０４）。更に、データチャネルは、ビームフォーミング部３０８、ＭＩＭＯダイバーシチ部３１０又はＭＩＭＯ多重部３１２の何れかに与えられ、選択されたマルチアンテナ伝送法に関する処理が行われ、各アンテナに出力される。
【０１５５】
以後、ステップ６０４及びステップ６０６に関する動作が更に行われる。ステップ６０４におけるマルチアンテナ伝送法を切り換える頻度と、ＭＣＳ番号を切り換える頻度は、同一でもよいし、異なっていてもよい。受信機から送信機への受信ＳＩＲを報告する頻度と、フェージング相関値を報告する頻度も、同一でもよいし、異なっていてもよい。フェージング相関の変動は、受信ＳＩＲの変動に比べて緩慢であることが多いので、フェージング相関を報告する頻度が減らされてもよい。
【０１５６】
本実施例では、フェージング相関値は受信機で測定され、測定値が送信機に報告されていた。しかしながら、送受信に時分割二重化（ＴＤＤ）方式が使用される場合（送信機から受信機への回線で使用される周波数と、逆方向の回線で使用される周波数が同じである場合）や、一方の回線の状態が他方の（逆方向の）回線の状態で近似できる等の場合には、送信機側でフェージング相関値が測定されてもよい。この場合には、図２３に示されるフェージング相関測定部１０２０が、図６に示される送信機に設けられ、その出力が送信法制御部３１６に入力される必要がある。但し、送信機から受信機へ向かう回線の状態を正確に測定する観点からは、受信機でフェージング相関値を測定し、それを送信機にフィードバックすることが望ましい。
【実施例２】
【０１５７】
実施例１では、典型的には基地局である送信機３００が、通信に使用すべきマルチアンテナ伝送法を決定し、典型的には移動局である受信機１０００に通知していた。しかし、マルチアンテナ伝送法の決定が受信機１０００で行われ、送信機３００に通知されてもよい。
【０１５８】
図２４は、そのような本発明の一実施例による方法の概要を示す図である。ステップ１１０２では、送信機から受信機に送信アンテナ数ＮＴＸが報告される。送信アンテナ数ＮＴＸは、受信機に頻繁に送信する必要はなく、通信中に１度報告されればよい。例えば、受信機に関する無線通信リンクの設立時に１度報告されてもよい。受信機は、受信した受信アンテナ数ＮＴＸと、自身の受信アンテナ数ＮＲＸとを知ることで、送信に相応しいアンテナ数を導出することができる。例えば、ＭＩＭＯ多重法が行われるならば、送信アンテナ数ＮＴＸ及び受信アンテナ数ＮＲＸのうちの小さい方で送信が行われる必要がある。ＭＩＭＯダイバーシチ法又は適応アレーアンテナ法が行われるならば、ＮＴＸ個の送信アンテナをそのまま使用することができる。
【０１５９】
ステップ１１０４では、受信機は、送信機に制御チャネルを送信する。制御チャネルには、少なくとも、選択されたマルチアンテナ伝送法及びＭＣＳ番号を含む。ステップ１１０４では、受信ＳＩＲ及びフェージング相関値に基づいて、マルチアンテナ伝送法及びＭＣＳ番号が、受信機で決定される。本実施例では、図８や２３で説明されたようなテーブルが、受信機１０００の何らかの記憶部に格納されている必要がある。伝送法やＭＣＳ番号の決定法は、説明済みの手法と同様であるため、重複的な説明は省略される。
【０１６０】
ステップ１１０６では、送信機はデータチャネル及び制御チャネルを受信機に送信する。データチャネルの伝送に使用したＭＣＳ番号及びマルチアンテナ伝送法は、受信機に通知される。受信機は、通知されたマルチアンテナ伝送法及びＭＣＳ（変調方式及び符号化率）に従って、データチャネルを復調する。
【実施例３】
【０１６１】
実施例１，２では、３つのマルチアンテナ伝送法の内、最適な１つの伝送法が送信機又は受信機で選択された。しかしながら、伝送法の選択肢は、２つに減らしてよいのはもちろんのこと、３つ以上に増やされてもよい。例えば、ＭＩＭＯ多重法とＭＩＭＯダイバーシチ法の組み合わせ（ハイブリッドと呼んでもよい）や、ＭＩＭＯ多重法とビームフォーミング法の組み合わせが、伝送法の選択肢に加えられてもよい。但し、そのような選択肢についても、図２３に示されるようなＭＣＳテーブルが別途用意される必要がある。
【０１６２】
図２５は、ＭＩＭＯ多重方式とＭＩＭＯダイバーシチ方式を結合させた方式の概念図を示す。図２５には、データ変調部７０２と、直並列変換部７０４と、第１，第２の時空間符号化部（送信ダイバーシチ部）７０６−１，２と、送信アンテナ７１１〜７２２とが描かれている。
【０１６３】
データ変調部７０２は、図６のデータ変調部３０４と同様の構成及び機能を有する。直並列変換部７０４は図６の直並列変換部３１９と同様の構成及び機能を有する。第１及び第２の送信ダイバーシチ部７０６−１，２は、それぞれ図６の時空間符号化部３１７と同様な構成及び機能を有する。
【０１６４】
動作時にあっては、データ変調部７０２で変調されたデータチャネルは、直並列変換部７０４で、互いに異なるシンボルシーケンスに分けられ、第１及び第２の時空間符号化部７０６−１，２にそれぞれ入力される。例えば、変調後のシンボルシーケンスがＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４がであり、これが２つの系列に変換され、一方の系列のＳ１，Ｓ２は第１の時空間符号化部７０６−１へ入力され、他方の系列のＳ３，Ｓ４は第２の時空間符号化部７０６−２へ入力されてもよい。第１の時空間符号化部７０６−１は、入力されたシンボルを複製し、所定の対応関係を有する２つのシンボルシーケンスを作成し、それらを送信アンテナからそれぞれ送信する。例えば、第１の送信アンテナ７１１からＳ１，Ｓ２を順に無線送信し、−Ｓ２＊，Ｓ１＊を第２の送信アンテナ７１２から無線送信する。同様に、第２の時空間符号化部７０６−２も、入力されたシンボルを複製し、所定の対応関係を有する２つのシンボルシーケンスを作成し、それらを送信アンテナからそれぞれ送信する。例えば、第１の送信アンテナ７２１からＳ３，Ｓ４を順に無線送信し、−Ｓ４＊，Ｓ３＊を第２の送信アンテナ７２２から無線送信する。その結果、この送信機は、最初にＳ１−Ｓ２＊＋Ｓ３−Ｓ４＊  を無線送信し、次の時点でＳ２＋Ｓ１＊＋Ｓ４＋Ｓ３＊  を無線送信する。
【０１６５】
受信機は、最初にＲ１＝Ｓ１−Ｓ２＊＋Ｓ３−Ｓ４＊  を受信し、次の時点でＲ２＝Ｓ２＋Ｓ１＊＋Ｓ４＋Ｓ３＊  を受信する。受信機は、第１の受信信号Ｒ１に基づいて、何らかの信号分離法を実行し、４つの送信アンテナの各々から送信された一群のシンボルを推定する。その結果、最初の時点で、４つの送信アンテナからＳ１，−Ｓ２＊，Ｓ３，−Ｓ４＊がそれぞれ送信されたことが推定できる。また、受信機は、第２の受信信号Ｒ２に基づいて、何らかの信号分離法を実行し、４つの送信アンテナの各々から送信された一群のシンボルも推定する。その結果、次の時点で、４つの送信アンテナからＳ２，Ｓ１＊，Ｓ４，Ｓ３＊がそれぞれ送信されたことも推定できる。これら２種類の一群のシンボルは、実質的に同じ内容であるので（符号が相違したり、共役複素数であったりするに過ぎない）、受信機はこれらを用いてから４つのシンボルＳ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４を高精度に推定することができる。
【０１６６】
また、ＭＩＭＯダイバーシチの代わりに、ビームフォーミング法が使用されてもよい。この場合は、アンテナ７１１，７１２からシンボルＳ１，Ｓ２が順に指向性ビームで送信され、アンテナ７２１，７２２からシンボルＳ３，Ｓ４が順に指向性ビームで送信される。受信機では、信号分離及び最大比合成を行うことで、送信されたシンボルを高精度に推定することができる。
【０１６７】
本実施例によれば、ＭＩＭＯ多重法によりデータ伝送の高速化を図りつつ、ＭＩＭＯダイバーシチ又はビームフォーミングにより信頼性の向上を図ることができる。送信アンテナ数、並列的な信号系列数、ダイバーシチコーディング方法等は、上記以外に様々に変更されてもよい。
【実施例４】
【０１６８】
上述した実施例においては、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法のうち、２以上の伝送法を備える送信機について説明した。
【０１６９】
ここで、３つのマルチアンテナ伝送法のうちＭＩＭＯ多重が選択された場合のフィードバックに基づく制御方法について説明する。
【０１７０】
ＭＩＭＯ多重の場合おける信号分離、例えばＱＰＳＫで２つのアンテナから送信する場合、一方がフェージングにより位相回転する。受信機では、これらの信号が混信して受信される。例えば、フェージングが異なると、４×４＝１６点に分かれて受信される。一般に、ＭＩＭＯ多重ではフェージング相関があると特性が悪くなる。この問題を解決するために、送信側で予め位相をまわして送信する。
【０１７１】
例えば、図２６Ａに示すように、２アンテナでＭＩＭＯ送信（ＱＰＳＫによるデータ変調）の場合、一方を４５度回転させることにより、相関が１の場合に特性がよくなることが示されている（例えば、非特許文献３参照）。
【０１７２】
本実施例においては、ＭＬＤベースの信号検出を前提とし、Ｅ−ＳＤＭのように、受信信号検出を簡略化するのではなく、送信アンテナ間のフェージング相関が大きい場合の特性劣化を補償するクローズドループ送信位相制御を行う。
【０１７３】
受信側でアンテナ相関を測定し、その相関の大きさをフィードバックしそれに基づいて位相を変更することも考えられるが、最適な送信位相はフェージング相関によらず同じであり、フェージング相関に応じて送信位相を切り替える効果は小さい。例えば、４本のアンテナを備える送信局、例えば基地局は、この基地局の近傍に在圏する４本のアンテナを備える端末に対しては４本のアンテナから例えば１６ＱＡＭで送信が行われ、基地局から遠い位置に在圏する端末に対しては４本のアンテナから例えばＱＰＳＫで送信が行われる。
【０１７４】
このように４本のアンテナから例えばＱＰＳＫで送信を行う場合、図２６Ｂに示すように２２．５度（９０度／４）回転が最適である。
【０１７５】
また、基地局の近傍に在圏する場合でも、２本のアンテナを備える端末に対しては、２本のアンテナを使用して、例えば１６ＱＡＭで送信が行われる。
【０１７６】
また、ＭＩＭＯ多重において、送信アンテナ間のフェージング相関が小さい場合には、受信側では、受信信号から各送信機において送信された信号を検出できる。例えば、図２７Ａに示すように、送信信号Ｘと送信信号Ｙが、どの点であるのかを受信信号Ｚにより検出できる。
【０１７７】
一方、アンテナ間のフェージング相関が大きくなると、すなわち１に近づくと、受信側では、受信信号から各送信機において送信された信号を検出することが困難になる。例えば、図２７Ｂに示すように、いくつかの送信パタンでは、受信信号Ｚから送信信号Ｘと送信信号Ｙを一意に認識できない。
【０１７８】
したがって、アンテナのフェージング相関が大きくなると、信号分離が困難になる。
【０１７９】
次に、本実施例にかかる送信機の構成について、図２８を参照して説明する。
【０１８０】
本実施例にかかる送信機では、端末の送信アンテナ数と各アンテナの変調方式に応じて、予め位相回転を決定しておき、その位相回転に応じて送信する。具体的には、基地局では、移動局から送信されたアンテナ数と、ＣＱＩの情報に基づいて、アンテナ数とＭＣＳとを決定する。そのため、予め移動回転を決定しておき、移動局と基地局に移動回転量、アンテナ数およびＣＱＩの情報を関連付けて記憶する。
【０１８１】
また、送信ＲＦ回路のキャリブレーションが行われる。送信側では、データ変調まではベースバンド、すなわちデジタル信号で処理が行われる。その後、電波を送信するためにＤ／Ａ変換されアナログ信号に変換され、キャリア周波数で送信される。ＭＩＭＯ多重では、アンテナ毎にＲＦ回路が用意される。しかし、各ＲＦは位相回転量が同じではない。したがって、デジタル信号の段階で最適化を行っても、ＲＦ回路で位相回転量を同じにすることはできない。したがって、本実施例においては、予め位相回転量を測定しておき、その位相回転量を補償する。
【０１８２】
本実施例にかかる送信装置４００は、送信アンテナ数と、ＭＣＳを決定する送信アンテナ数・ＭＣＳ決定部４１２と、データおよびパイロット信号が入力されるＲＦキャリブレーション部４０２と、ＲＦキャリブレーション部４０２と接続されたデータ変調部４０４と、データ変調部４０４と接続された位相回転補償手段としての位相回転部４０６と、位相回転部４０６と接続され、アンテナを備えるＲＦ４０８と、位相回転量決定手段としての位相回転テーブル４１０と、ＲＦ回路キャリブレーション部４１４とを備える。
【０１８３】
ＲＦキャリブレーション部４０２、データ変調部４０４、位相回転部４０６およびＲＦ４０８は、アンテナ数だけ備える。
【０１８４】
ＲＦ回路キャリブレーション部４１４は、ＲＦキャリブレーション部４０２とＲＦ４０８と接続される。
【０１８５】
また、送信アンテナ数・ＭＣＳ決定部４１２は、データ変調部４０４と位相回転テーブル４１０と接続される。位相回転テーブル４１０は位相回転部４０６と接続される。
【０１８６】
移動局からのフィードバック情報は、送信アンテナ数・ＭＣＳ決定部４１２に入力される。例えば、移動局はフィードバック情報として、ＣＱＩ、アンテナ数を示す情報を送信する。
【０１８７】
送信アンテナ数・ＭＣＳ決定部４１２は、各アンテナに対する送信アンテナＭＣＳを決定し、決定されたＭＣＳを示す番号を、データ変調部４０４および位相回転テーブル４１０に入力する。
【０１８８】
位相回転テーブル４１０は、各アンテナに対する位相回転量としてのデータシンボルの位相回転を示す情報を位相回転部４０６に入力する。位相回転テーブル４１０には、送信アンテナ数と、ＭＣＳと、各アンテナに対する位相回転量とが関係付けられ記憶されている。
【０１８９】
移動局では、データとパイロットの送信位相差を知る必要があるが、アンテナ数とＭＣＳに対して、送信位相が一対一に対応しているので、送信位相情報を制御情報として別途送信する必要はない。
【０１９０】
ＲＦ回路キャリブレーション部４１４は、各アンテナ（各サブキャリア）に対するキャリブレーションファクタをＲＦキャリブレーション部４０２に入力する。ＲＦキャリブレーション部４０２は、キャリブレーションファクタにしたがって、キャリブレーションを行う。
【０１９１】
位相回転部４０６は、位相回転量にしたがって、位相回転量を補償する。位相回転された信号は、Ａ／Ｄ変換され、ＲＦ部４０８を介して送信される。
【０１９２】
したがって、端末側で受信位相を測定した結果に基づいて、送信側で位相制御を行うのではなく、送信側、例えば基地局で送信回路のキャリブレーションを行ったうえで、アンテナ送信端での送信位相を、アンテナ数と変調多値数に応じて、予め定めておいた固定的な最適位相に制御する。
【０１９３】
次に、本実施例にかかる受信装置について説明する。
【０１９４】
本実施例にかかる受信装置５００は、アンテナを備えるＲＦ部５０２と、ＲＦ部５０２と接続された信号分離部５０４、チャネル推定部５０８および下り制御チャネル復調部５１０と、チャネル推定部５０８と接続された送信位相補正部５０６および下り制御チャネル復調部５１０と、送信位相補正部５０６および下り制御チャネル復調部５１０と接続された送信位相記憶手段としての送信位相テーブル５１２と、信号分離部５０４と接続されたチャネル復号部５１４と、チャネル復号部５１４と接続された並直列変換部５１６とを備える。送信位相テーブル５１２には、データ変調および送信アンテナ数毎に、送信アンテナから送信される信号に対して使用される位相回転量が記憶される。
【０１９５】
信号分離部５０４は、送信位相補正部５０６および下り制御チャネル復調部５１０と接続される。ＲＦ部５０２およびチャネル復号部５１４は、アンテナの数だけ備えられる。
【０１９６】
受信信号は、ＲＦ部５０２によりＲＦ処理が行われ、信号分離部５０４、チャネル推定部５０８および下り制御チャネル復調部５１０に入力される。
【０１９７】
チャネル推定部５０８では、パイロットシンボルを使用してチャネル推定が行われ、チャネル推定値は送信位相補正部および下り制御チャネル復調部５１０に入力される。
【０１９８】
下り制御チャネル復調部５１０では、下り制御チャネルの復調が行われ、送信アンテナ数を示す情報と、データ変調情報が信号分離部５０４および送信位相テーブルに入力される。
【０１９９】
送信位相補正部５０６は、送信位相テーブルから送信アンテナ毎の位相回転量としての送信位相制御値を収集し、入力されたチャネル推定値に対して送信位相を補正し、送信位相を考慮したチャネル推定値を信号分離部５０４に入力する。例えば、送信位相補正部５０６は、各チャネル推定値に対して、対応する送信アンテナで使用される送信位相回転量θだけ位相を回転する。
【０２００】
信号分離部５０４は、入力された送信位相を考慮したチャネル推定値、送信アンテナ数およびデータ変調情報に基づいて、ＲＦ処理された受信信号を分離し、分離した受信信号をチャネル復号部５１４に入力する。
【０２０１】
チャネル復号部５１４は、入力された信号を復号し、並直列変換部５１６に入力する。
【０２０２】
並直列変換部５１６は、入力された信号を並直列変換する。その結果、情報ビット系列が再生される。
【０２０３】
次に、上述した受信装置５００におけるチャネル推定値に対する送信位相の補正について、図３０を参照して詳細に説明する。図３０においては、２アンテナ送信とし、２アンテナともＱＰＳＫデータ変調、受信側のアンテナとして１アンテナのみ示す。
【０２０４】
下りリンクパイロットシンボルの送信信号点は、データシンボルの送信位相制御値によらず一定である。これは、下りリンクパイロットシンボルは、データを送信しているユーザの復調以外の目的、例えばその他のユーザのセル検出、チャネル状態推定などにも用いられるためである。
【０２０５】
一方、受信装置では、パイロットシンボルの受信信号点から各送信アンテナ・受信アンテナ間のフェージング変動が推定される。
【０２０６】
ここで、アンテナ２のデータシンボルは、パイロットシンボルに対して位相がθだけ回転しているので、パイロットを用いて推定したフェージング変動値２にθを加えた値をデータシンボルに対するフェージング推定値と考えれば、送信装置の各アンテナのデータ変調の位相回転を行わなかった場合と同じ受信処理を行うことにより、復調（信号分離）処理を行うことができる。
【０２０７】
以上の実施例を含む実施形態に関し、更に、以下の項目を開示する。
【０２０８】
（１）  複数のアンテナを有する無線通信装置であって、
通信相手から通知信号を受信する受信手段と、
ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の内の２以上の伝送法の各々に従って、データ系列数を調整し、前記複数のアンテナに結合する２以上の手段と、
前記２以上の手段の中から少なくとも１つを、前記通知信号に基づいて選択する選択手段と、
選択した手段に対応する伝送法を前記通信相手に通知する送信手段と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【０２０９】
（２）  前記通知信号が、前記通信相手側での受信信号品質を示す情報を含む  
ことを特徴とする（１）記載の無線通信装置。
【０２１０】
（３）  前記通知信号が、前記複数のアンテナに関する複数の無線伝搬路に影響するフェージングの類似性を示す情報を含む
ことを特徴とする（１）記載の無線通信装置。
【０２１１】
（４）  前記通知信号が、通信相手側で使用されるアンテナ数を示す情報を含む
ことを特徴とする（１）記載の無線通信装置。
【０２１２】
（５）  前記複数のアンテナに関する複数の無線伝搬路に影響するフェージングの類似性を算出する手段を更に備える
ことを特徴とする（１）記載の無線通信装置。
【０２１３】
（６）  前記フェージングの類似性が、無線伝搬路の各々に関するフェージング特性の相関値で評価される
ことを特徴とする（３）又は（５）に記載の無線通信装置。
【０２１４】
（７）  複数の無線伝搬路のフェージングの類似性、受信信号品質、変調方式及び符号化率の対応関係を定めるテーブルを記憶する記憶手段を更に備える
ことを特徴とする（１）記載の無線通信装置。
【０２１５】
（８）  前記テーブルが、前記選択手段での選択肢ごとに設けられる
ことを特徴とする（７）記載の無線通信装置。
【０２１６】
（９）  各テーブルから導出される変調方式及び符号化率の組み合わせの内、どのテーブルがより大きなビットレートを与えるかを判定することによって、前記選択手段が伝送法を選択する
ことを特徴とする（７）記載の無線通信装置。
【０２１７】
（１０）  データ変調および送信アンテナ数毎に、該送信アンテナから送信される信号に対して使用される位相回転量を記憶する送信位相記憶手段；
パイロットシンボルを用いてチャネル推定を行うチャネル推定手段；
前記チャネル推定された値に対して、前記位相回転量の補正を行う送信位相補正手段；
前記位相回転量の補正が行われたチャネル推定値に基づいて、受信信号の分離を行い、復号処理を行う信号分離・復号手段；
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【０２１８】
（１１）  複数のアンテナを有する無線通信装置であって、
前記複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、前記複数のアンテナから同じデータを送信する方法、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれか１つの伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送する制御情報送信手段
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【０２１９】
（１２）  前記制御情報送信手段は、ＭＩＭＯ多重法にしたがって、制御チャネルを伝送する場合に、各アンテナで独立に適用変復調処理を行い、かつ各アンテナで共通にＨＡＲＱ処理を行うことを特徴とする（１１）に記載の無線通信装置。
【０２２０】
（１３）  前記制御情報送信手段は、ＭＩＭＯ多重法にしたがって、制御チャネルを伝送する場合に、各アンテナで共通に適用変復調処理を行い、かつ各アンテナで共通にＨＡＲＱ処理を行うことを特徴とする（１１）に記載の無線通信装置。
【０２２１】
（１４）  前記制御情報送信手段は、ＭＩＭＯ多重法にしたがって、制御チャネルを伝送する場合に、各アンテナで独立に適用変復調処理を行い、かつ各アンテナで独立にＨＡＲＱ処理を行うことを特徴とする（１１）に記載の無線通信装置。
【０２２２】
（１５）  前記制御情報送信手段は、周波数ブロックのサイズにしたがってレートマッチングを行うことを特徴とする（１４）に記載の無線通信装置。
【０２２３】
（１６）  前記制御情報送信手段は、周波数ブロックが符号化されたシンボルに割り当てられた後にレートマッチングを行うことを特徴とする（１４）に記載の無線通信装置。
【０２２４】
（１７）  前記制御情報送信手段は、前記制御チャンネルとして、ＡＭＣ用ビット、ＨＡＲＱ用ビット、スケジューリング用ビットおよびＭＩＭＯ用ＣＱＩ用ビットのうち少なくとも１の情報を伝送する
ことを特徴とする（１１）ないし（１６）のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【０２２５】
（１８）  前記制御情報送信手段は、ＡＭＣ用ビットとして、変調スキームおよびトランスポートブロック情報のうち少なくとも一方を送信することを特徴とする（１７）に記載の無線通信装置。
【０２２６】
（１９）  前記制御情報送信手段は、ＨＡＲＱ用ビットとして、ＨＡＲＱプロセス情報、冗長バージョンとコンスタレーションパターンバージョンおよび新規データを示す情報のうち少なくとも１つを送信することを特徴とする（１７）または（１８）に記載の無線通信装置。
【０２２７】
（２０）  前記制御情報送信手段は、ＡＭＣ用ビットおよびＣＱＩ用ビットのうち少なくとも一方を送信する場合に、予め設定された基準アンテナにおける情報と、他のアンテナについては前記基準アンテナにおける情報に対する差分情報を送信する
ことを特徴とする（１７）ないし（１９）のうち少なくとも１つに記載の無線通信装置。
【０２２８】
（２１）  割り当てられた周波数帯域を複数の周波数ブロックに分割し、該周波数ブロックを単位として各ユーザに割り当てる送信制御手段；
を備えることを特徴とする（１１）ないし（２０）のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【０２２９】
（２２）  前記制御情報送信手段は、前記制御チャンネルとして、周波数ブロック割り当て情報を送信することを特徴とする（２１）に記載の無線通信装置。
【０２３０】
（２３）  前記制御情報送信手段は、前記複数のアンテナをグループ化して、グループ毎の制御情報を送信する
ことを特徴とする（１１）ないし（２２）のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【０２３１】
（２４）  前記制御情報送信手段は、チャネル状態に基づいて、前記複数のアンテナをグループ化する
ことを特徴とする（２３）に記載の無線通信装置。
【０２３２】
（２５）  前記制御情報送信手段は、固定的に、前記複数のアンテナをグループ化する
ことを特徴とする（２３）に記載の無線通信装置。
【０２３３】
（２６）  前記制御情報送信手段は、制御情報として、各グループにおける平均的な値および各グループ内の各アンテナの値のうち少なくとも一方を送信することを特徴とする（２４）または（２５）に記載の無線通信装置。
【０２３４】
（２７）  前記制御情報送信手段は、１フレームおよび１スロットの一方内で、全てのアンテナ用の情報を送信する
ことを特徴とする（１１）ないし（２６）のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【０２３５】
（２８）  前記制御情報送信手段は、１フレームおよび１スロットの一方ごとに異なるアンテナ用の情報を送信する
ことを特徴とする（１１）ないし（２６）のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【０２３６】
（２９）  通知信号に基づいて決定された送信アンテナ数と、ＭＣＳにより、各アンテナに対するデータシンボルの位相回転量を決定する位相回転量決定手段；
ＲＦ回路のキャリブレーションを行うＲＦキャリブレーション手段；
前記位相回転量にしたがって、位相回転を補償する位相回転補償手段；
を備えることを特徴とする（１１）ないし（２８）のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【０２３７】
（３０）  マルチアンテナシステムにおける無線通信方法であって、
通信相手から通知信号を受信し、
ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法及び適応アレーアンテナ法の内の２以上の伝送法の中から少なくとも１つを、前記通知信号に基づいて選択し、
選択した伝送法を前記通信相手に通知する、
ことを特徴とする無線通信方法。
【０２３８】
（３１）  パイロットシンボルを用いてチャネル推定を行い、該チャネル推定された値に対して、データ変調および送信アンテナ数毎に、使用される位相回転量の補償を行い、前記位相回転量の補償が行われたチャネル推定値に基づいて、受信信号の分離を行い、復号処理を行うことを特徴とする（３０）に記載の無線通信方法。
【０２３９】
（３２）  マルチアンテナシステムにおける無線通信方法であって、
複数のアンテナのうちの１アンテナによる送信法、前記複数のアンテナから同じデータを送信する方法、ＭＩＭＯ多重法、ＭＩＭＯダイバーシチ法のいずれか１つの伝送法を選択し、
選択した伝送法にしたがって、制御チャネルを伝送する、
ことを特徴とする無線通信方法。
【０２４０】
（３３）  前記制御チャンネルとして、ＡＭＣ用ビット、ＨＡＲＱ用ビット、スケジューリング用ビットおよびＭＩＭＯ用ＣＱＩ用ビットのうち少なくとも１つの情報を伝送する
ことを特徴とする（３２）に記載の無線通信方法。
【０２４１】
（３４）  前記ＡＭＣ用ビットとして、変調スキームおよびトランスポートブロック情報のうち少なくとも一方を送信することを特徴とする（３３）に記載の無線通信方法。
【０２４２】
（３５）  前記ＨＡＲＱ用ビットとして、ＨＡＲＱプロセス情報、冗長バージョンとコンスタレーションパターンバージョンおよび新規データを示す情報のうち少なくとも１つを送信することを特徴とする（３３）または（３４）に記載の無線通信方法。
【０２４３】
（３６）  割り当てられた周波数帯域を複数の周波数ブロックに分割し、該周波数ブロックを単位として各ユーザに割り当てることを特徴とする（３２）ないし（３５）のいずれか１項に記載の無線通信方法。
【０２４４】
（３７）  前記制御チャンネルとして、周波数ブロック割り当て情報を送信することを特徴とする（３６）に記載の無線通信方法。
【０２４５】
（３８）  前記複数のアンテナをグループ化して、グループ毎の制御情報を送信することを特徴とする（３２）ないし（３７）のいずれか１項に記載の無線通信方法。
【０２４６】
（３９）  ＲＦ回路のキャリブレーションを行い、通知信号に基づいて、送信アンテナ数とＭＣＳとを決定し、各アンテナに対するデータシンボルの位相回転量を決定し、前記位相回転量にしたがって、位相回転を補償し、送信することを特徴とする（３２）ないし（３８）のいずれか１項に記載の無線通信方法。
【産業上の利用可能性】
【０２４７】
本発明にかかる無線通信装置及び無線通信方法は、移動通信システムに適用できる。
【符号の説明】
【０２４８】
１０  基地局；
１１，１２  端末；  
３００  送信機；
３０２  チャネル符号化部；
３０４  データ変調部；
３０６，３０７−１，２  切替器；
３０８  ビームフォーミング部（ＡＡＡ−ＢＦ）；
３１０  ＭＩＭＯダイバーシチ部；
３１１  分配器；
３１２  ＭＩＭＯ多重部；
３１３  送信ウエイト制御部；
３１４−１，２  合成部；
３１５−１，２  乗算部；
３１６  送信法制御部；
３１７  時空間符号化部；
３１８  記憶部；
３１９  直並列変換部；
３２０  制御情報送信部；
７０２  データ変調部；
７０４  直並列変換部；
７０６−１，２  時空間符号化部；
７１１，７１２，７２１，７２２  送信アンテナ；
１０００  受信機；
１００２  制御チャネル復調部；
１００４−１，２，１００６切替器；
１００８  ビームフォーミング用受信部；
１０１０  ＭＩＭＯダイバーシチ用受信部；
１０１１  最大比合成部；
１０１２  ＭＩＭＯ多重用受信部；
１０１３，１０１７  データ変調部；
１０１５  時空間符号化；
１０１４  チャネル復号部；
１０１６  チャネル推定器；
１０１８  受信品質測定部；
１０１９  信号分離部；
１０２０  フェージング相関測定部；
１０２２  制御情報送信部
【図１Ａ】
2010193485.tif 000003
【図１Ｂ】
2010193485.tif 000004
【図１Ｃ】
2010193485.tif 000005
【図２】
2010193485.tif 000006
【図３Ａ】
2010193485.tif 000007
【図３Ｂ】
2010193485.tif 000008
【図３Ｃ】
2010193485.tif 000009
【図４Ａ】
2010193485.tif 000010
【図４Ｂ】
2010193485.tif 000011
【図５Ａ】
2010193485.tif 000012
【図５Ｂ】
2010193485.tif 000013
【図６】
2010193485.tif 000014
【図７】
2010193485.tif 000015
【図８】
2010193485.tif 000016
【図９Ａ】
2010193485.tif 000017
【図９Ｂ】
2010193485.tif 000018
【図９Ｃ】
2010193485.tif 000019
【図９Ｄ】
2010193485.tif 000020
【図１０Ａ】
2010193485.tif 000021
【図１０Ｂ】
2010193485.tif 000022
【図１０Ｃ】
2010193485.tif 000023
【図１１】
2010193485.tif 000024
【図１２】
2010193485.tif 000025
【図１３】
2010193485.tif 000026
【図１４】
2010193485.tif 000027
【図１５】
2010193485.tif 000028
【図１６Ａ】
2010193485.tif 000029
【図１６Ｂ】
2010193485.tif 000030
【図１６Ｃ】
2010193485.tif 000031
【図１７】
2010193485.tif 000032
【図１８Ａ】
2010193485.tif 000033
【図１８Ｂ】
2010193485.tif 000034
【図１８Ｃ】
2010193485.tif 000035
【図１８Ｄ】
2010193485.tif 000036
【図１９Ａ】
2010193485.tif 000037
【図１９Ｂ】
2010193485.tif 000038
【図２０】
2010193485.tif 000039
【図２１】
2010193485.tif 000040
【図２２】
2010193485.tif 000041
【図２３】
2010193485.tif 000042
【図２４】
2010193485.tif 000043
【図２５】
2010193485.tif 000044
【図２６Ａ】
2010193485.tif 000045
【図２６Ｂ】
2010193485.tif 000046
【図２７Ａ】
2010193485.tif 000047
【図２７Ｂ】
2010193485.tif 000048
【図２８】
2010193485.tif 000049
【図２９】
2010193485.tif 000050
【図３０】
2010193485.tif 000051