(57)【要約】【課題】ユーザの立体視能力を訓練することで、容易に立体視できるように促す。【解決手段】視差がない左目用画像（ａ）（ｉ）と右目用画像（ａ）（ｉｉ）とから生成される立体画像（ａ）（ｉｉｉ）と、視差が小さい左目用画像（ｂ）（ｉ）と右目用画像（ｂ）（ｉｉ）とから生成される立体画像（ｂ）（ｉｉｉ）と、視差が中程度の左目用画像（ｃ）（ｉ）と右目用画像（ｃ）（ｉｉ）とから生成される立体画像（ｃ）（ｉｉｉ）と、視差が大きい左目用画像（ｄ）（ｉ）と右目用画像（ｄ）（ｉｉ）とから生成される立体画像（ｄ）（ｉｉｉ）と、を用意し、視差の小さい順に各立体画像を表示する。【選択図】  図４
2010193411.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の視点画像に基づいた立体画像を表示手段に表示可能な立体画像表示装置において、
利用者が立体視を訓練するための訓練モードに設定する設定手段と、
前記訓練モードに設定されると同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を順次前記表示手段に表示する制御手段であって、視差の小さい順に表示する制御手段と、
を備えたことを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記複数の立体画像を視差の小さい順に前記表示手段に表示した後、視差の大きい順に前記表示手段に表示することを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項３】
前記訓練モードに設定されると、利用者の立体視能力を診断するために同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を順次前記表示手段に表示する手段と、
前記表示された立体画像を利用者が立体視することが可能か否かを入力する手段と、
を備え、
前記制御手段は、前記利用者が立体視可能な視差に応じて訓練開始時の立体画像の視差を異ならせることを特徴とする請求項１または２に記載の立体画像表示装置。
【請求項４】
前記視差の異なる複数の立体画像は、視差が大きくなるほど主要被写体が大きくなる立体画像、または視差が大きくなるほど背景の被写体が小さくなる立体画像からなることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
被写体光を画像データに変換する撮像手段であって、複数の視点画像を撮影可能に配置された複数の撮像手段と、
前記複数の撮像手段を用いて撮影された複数の画像から、同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を生成する手段と、
を備えたことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項６】
立体視可能な角度で視認した場合と立体視が不可能な角度で視認した場合とで見え方が異なる立体視アシストマーカを前記表示手段に表示することを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項７】
前記立体視アシストマーカが３つ以上表示されることを特徴とする請求項６に記載の立体画像表示装置。
【請求項８】
前記設定手段は、専用の操作部材で構成されていることを特徴とする請求項１から７のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項９】
前記訓練モードでの動作が終了すると、通常の立体画像表示モードへ移行することを特徴とする請求項１から８のいずれかに記載の立体画像表示装置。
【請求項１０】
複数の視点画像に基づいた立体画像を表示手段に表示可能な立体画像表示装置を用いた立体視訓練方法において、
利用者が立体視を訓練するための訓練モードに設定する工程と、
前記訓練モードに設定されると同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を順次前記表示手段に表示する制御工程であって、視差の小さい順に表示する制御工程と、
を備えたことを特徴とする立体視訓練方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は立体画像表示装置及び立体視訓練方法に係り、特に、ユーザの立体視能力を訓練することで容易に立体視できるように促す立体画像表示装置及び立体視訓練方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の視点画像に基づいた立体画像を表示可能な表示装置が知られている。このような表示装置は、両眼視差のある画像をユーザの左右の目に分離して入力することによって、ユーザに立体視させている。しかしながら、立体視に不慣れなユーザや立体視を苦手とするユーザは、このような立体画像表示装置を見ても、どうやって見れば立体視できるかが分からず、立体画像を楽しむことができない。
【０００３】
特許文献１には、１画面の中に単一の周囲画像と注視画像を配置し、注視画像を右目用と左目用に分割し、徐々に遠映に変えていき、観察者の両眼の焦点が無限遠点を立体視可能となった時点で、２画面のステレオグラム動画画面を配信する技術が記載されている。特許文献１の技術によれば、観察者が１画面のスクリーン画面を観察していると自然に２画面のステレオグラムを立体視している状態となり、２画面を注視しながら焦点を画面の奥行き方向へ移動させるための高度な訓練は不要となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１０７６０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、単一の注目被写体と単一の背景被写体から構成される画像であれば、その画像を立体視できるように導くことは可能であるが、複数視差のある画像に対する立体視能力を訓練することは難しいという問題点があった。
【０００６】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、ユーザの立体視能力を訓練することで、容易に立体視できるように促す立体画像表示装置及び立体視訓練方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために請求項１に記載の立体画像表示装置は、複数の視点画像に基づいた立体画像を表示手段に表示可能な立体画像表示装置において、利用者が立体視を訓練するための訓練モードに設定する設定手段と、前記訓練モードに設定されると同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を順次前記表示手段に表示する制御手段であって、視差の小さい順に表示する制御手段とを備えたことを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、利用者が立体視を訓練するための訓練モードに設定されると、同一被写体の視差の異なる複数の立体画像が、視差の小さい順に表示手段に表示されるので、ユーザの立体視能力を訓練することができる。
【０００９】
請求項２に示すように請求項１に記載の立体画像表示装置において、前記制御手段は、前記複数の立体画像を視差の小さい順に前記表示手段に表示した後、視差の大きい順に前記表示手段に表示することを特徴とする。
【００１０】
これにより、立体視の訓練時のストレスを低減することができる。
【００１１】
請求項３に示すように請求項１または２に記載の立体画像表示装置において、前記訓練モードに設定されると、利用者の立体視能力を診断するために同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を順次前記表示手段に表示する手段と、前記表示された立体画像を利用者が立体視することが可能か否かを入力する手段とを備え、前記制御手段は、前記利用者が立体視可能な視差に応じて訓練開始時の立体画像の視差を異ならせることを特徴とする。
【００１２】
これにより、利用者の立体視能力に応じて訓練を行うことができる。
【００１３】
請求項４に示すように請求項１から３のいずれかに記載の立体画像表示装置において、前記視差の異なる複数の立体画像は、視差が大きくなるほど主要被写体が大きくなる立体画像、または視差が大きくなるほど背景の被写体が小さくなる立体画像からなることを特徴とする。
【００１４】
これにより、立体画像であることをわかりやすくすることができる。
【００１５】
請求項５に示すように請求項１から４のいずれかに記載の立体画像表示装置において、被写体光を画像データに変換する撮像手段であって、複数の視点画像を撮影可能に配置された複数の撮像手段と、前記複数の撮像手段を用いて撮影された複数の画像から、同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を生成する手段とを備えたことを特徴とする。
【００１６】
これにより、利用者が自分で撮影した画像を用いて立体視の訓練を行うことができる。
【００１７】
請求項６に示すように請求項１から５のいずれかに記載の立体画像表示装置において、立体視可能な角度で視認した場合と立体視が不可能な角度で視認した場合とで見え方が異なる立体視アシストマーカを前記表示手段に表示することを特徴とする。
【００１８】
これにより、利用者が立体視可能な角度で表示手段を視認することができる。
【００１９】
請求項７に示すように請求項６に記載の立体画像表示装置において、前記立体視アシストマーカが３つ以上表示されることを特徴とする。
【００２０】
これにより、利用者が確実に立体視可能な角度で表示手段を視認することができる。
【００２１】
請求項８に示すように請求項１から７のいずれかに記載の立体画像表示装置において、前記設定手段は、専用の操作部材で構成されていることを特徴とする。
【００２２】
これにより、訓練モードへ移行しやすくすることができる。
【００２３】
請求項９に示すように請求項１から８のいずれかに記載の立体画像表示装置において、前記訓練モードでの動作が終了すると、通常の立体画像表示モードへ移行することを特徴とする。
【００２４】
これにより、訓練終了後に直ちに意図する立体画像を立体視することができる。
【００２５】
前記目的を達成するために請求項１０に記載の立体視訓練方法は、複数の視点画像に基づいた立体画像を表示手段に表示可能な立体画像表示装置を用いた立体視訓練方法において、利用者が立体視を訓練するための訓練モードに設定する工程と、前記訓練モードに設定されると同一被写体の視差の異なる複数の立体画像を順次前記表示手段に表示する制御工程であって、視差の小さい順に表示する制御工程とを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、利用者が立体視を訓練するための訓練モードに設定されると、同一被写体の視差の異なる複数の立体画像が、視差の小さい順に表示手段に表示されるので、ユーザの立体視能力を訓練することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は、本発明に係る立体画像表示装置１の正面図である。
【図２】図２は、立体画像表示装置１の電気的構成の一例を示す図である。
【図３】図３は、立体視訓練モードにおける動作を示すフローチャートである。
【図４】図４は、それぞれ視差の異なる訓練画像を示す図である。
【図５】図５は、本実施の形態の立体視訓練モードの動作を示すフローチャートである。
【図６】図６は、本実施の形態の立体画像表示装置１の電気的構成の一例を示す図である。
【図７】図７は、本実施の形態の立体視診断・訓練モードの動作を示すフローチャートである。
【図８】図８は、各診断画像を示す図である。
【図９】図９は、立体視マーカ１１１を示す図である。
【図１０】図１０は、訓練用の画像と立体視マーカ１１１とを立体画像表示デバイス１４に表示した立体画像表示装置１の正面図である。
【図１１】図１１は、複眼撮像装置５０の正面図である。
【図１２】図１２は、複眼撮像装置５０の電気的構成の一例を示す図である。
【図１３】図１３は、複眼撮像装置５０による立体視訓練用の画像の生成について示すフローチャートである。
【図１４】図１４は、撮影画像と撮影画像から生成したそれぞれ視差の異なる訓練画像である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下に、本発明を実施するための最良の形態について説明する。
【００２９】
＜第１の実施の形態＞
図１は、本発明に係る立体画像表示装置１の正面図である。同図に示すように、立体画像表示装置１は、その正面に立体画像表示デバイス１４、操作部２６が設けられている。
【００３０】
操作部２６は、図では詳細に表されていないが、記録／再生モード選択スイッチ２６ａ、立体視訓練モードボタン２６ｂ、記録ボタン２６ｃ、電源ボタン２６ｄ、ズームボタン２６ｅ、メニューボタン２６ｆ、メニュー選択用十字キー２６ｇ等を備えており、ユーザは、それぞれの操作に応じて立体画像表示装置１を制御する。
【００３１】
立体画像表示デバイス１４は、立体画像データを立体表示することが可能なレンチキュラーレンズ方式の３Ｄモニタである。また立体画像表示デバイス１４は、動作モード、ズーム等を設定する際の各種のメニュー画面を表示させ、操作部２６の操作に応じて設定項目の設定が可能なＧＵＩ用の画面を表示する。
【００３２】
図２は、立体画像表示装置１の電気的構成の一例を示す図である。同図に示すように、立体画像表示装置１は、前述の立体画像表示デバイス１４、操作部２６の他、画像信号処理部１０、立体画像信号処理部１１、圧縮処理部１２、ビデオエンコーダ１３、バス１５、ＣＰＵ１６、音入力処理部１７、ステレオマイクアンプ部１８、マイク１９、メモリ２０、ＲＯＭ２１、メディア記録制御部２２、記録メディア２３等から構成される。
【００３３】
各部はＣＰＵ１６に制御されて動作し、ＣＰＵ１６は、操作部２６からの入力に基づき所定の制御プログラムを実行することにより、立体画像表示装置１の各部を制御する。
【００３４】
ＲＯＭ２１にはＣＰＵ１６が実行する制御プログラムのほか、制御に必要な各種データ等が記録されている。ＣＰＵ１６は、ＲＯＭ２１に記録された制御プログラムをメモリ２０に読み出し、逐次実行することにより、立体画像表示装置１の各部を制御する。
【００３５】
ビデオエンコーダ１３は、ＣＰＵ１６からの指令に従い、バス１５を介して入力された画像データの立体画像表示デバイス１４への表示を制御する。
【００３６】
ステレオマイクアンプ部１８は、マイク１９から入力された音声信号を増幅し、音入力処理部１７に入力する。音入力処理部１７は、ＣＰＵ１６からの指令に従い、ステレオマイクアンプ部１８から入力された音声入力を所定のフォーマットのデジタル信号に変換する。
【００３７】
記録メディア２３は、半導体メモリカード、可搬型小型ハードディスク、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク等の着脱可能な記録媒体である。メディア記録制御部２２には、圧縮処理部１２により圧縮処理が施された画像データや音入力処理部１７においてデジタル信号に変換された音声データがバス１５を介して入力され、メディア記録制御部２２はこれらの信号を記録メディア２３に記録する。
【００３８】
音出力装置２４は、バス１５を介して入力された音声信号に基づいて、スピーカ２５から音声を発生させる。
【００３９】
電源部２７は、図示しないＡＣ電源から各種のＤＣ電圧を生成して立体画像表示装置１の各部に電源を供給する。各種のＤＣ電圧は、ＡＣ電源からではなく、立体画像表示装置１に内蔵された電池から生成してもよい。
【００４０】
次に、立体画像表示装置１の立体視訓練モードについて説明する。図３は、立体視訓練モードにおける動作を示すフローチャートである。
【００４１】
ユーザは、操作部２６の立体視訓練モードボタン２６ｂを操作することにより、立体画像表示装置１を立体視訓練モードに設定することができる（ステップＳ１）。なお、立体視訓練モードボタン２６ｂは、立体画像表示デバイス１４上にタッチパネルを設け、タッチパネル上での専用ボタンとしてもよい。このように、専用ボタンを設けることで、立体視に不慣れなユーザに立体視訓練モードへの移行操作をしやすくでき、例えば友人に立体視させるとき等、普段見慣れていない人に立体視させる場合に有効である。専用ボタンを設けることができない場合には、メニュー選択用十字キー２６ｇ等によるメニュー操作から立体視訓練モードを選択するように構成しても構わない。
【００４２】
立体視訓練モードに設定されると、ＣＰＵ１６は、立体画像表示デバイス１４に立体視訓練用の画像表示を開始する（ステップＳ２）。立体視訓練画像は、予めＲＯＭ２１に記憶されている。なお、立体視訓練画像は、記録メディア２３に記録されていてもよい。
【００４３】
立体視訓練画像は複数の画像から構成されており、ＣＰＵ１６は、まず１枚目の訓練画像を立体画像表示デバイス１４に表示する（ステップＳ３）。ユーザは、この１枚目の訓練画像を視認する。
【００４４】
１枚目の訓練画像を表示してから所定時間が経過した後に、１枚目の訓練画像の表示をやめ、２枚目の訓練画像を立体画像表示デバイス１４に表示する（ステップＳ４）。ユーザは、同様にこの２枚目の訓練画像を視認する。所定時間経過後ではなく、ユーザによる操作部２６の操作によって訓練画像を切替えてもよい。
【００４５】
以下同様に、ｎ枚目の訓練画像を表示し（ステップＳ５）、立体視訓練モードの終了が選択される（ステップＳ６）と、立体視訓練モードの処理を終了する。なお、立体視訓練モードを終了した後は、記録メディア２３に記録されている通常の立体視すべき画像を、続けて立体画像表示デバイス１４に表示することが好ましい。このように続けて表示することにより、立体視の訓練を終えたユーザは、意図する立体画像を直ちに立体視することが可能となる。
【００４６】
以上のように、複数枚の訓練画像を続けて表示することで、立体視に不慣れなユーザや立体視の苦手なユーザに、立体視のやり方を体験してもらい、立体視に慣れてもらうことが可能となる。
【００４７】
ここで、訓練画像の詳細について説明する。図４（ａ）は、１枚目の訓練画像（訓練画像Ａ）、図４（ｂ）は２枚目の訓練画像（訓練画像Ｂ）、図４（ｃ）は３枚目の訓練画像（訓練画像Ｃ）、及び図４（ｄ）は４枚目の訓練画像（訓練画像Ｄ）を示す図であり、それぞれ（ｉ）が左目用画像、（ｉｉ）が右目用画像、（ｉｉｉ）が左右の合成画像（立体画像）を示している。立体画像信号処理部１１は、（ｉ）に示す左目画像と（ｉｉ）に示す右目画像とから、合成画像（ｉｉｉ）を生成し、この合成画像を立体画像表示デバイス１４に表示させる。
【００４８】
図４（ａ）（ｉ）と図４（ａ）（ｉｉ）とは、同じ画像（視差のない画像）であり、したがって、図４（ａ）（ｉｉｉ）の合成画像は平面画像となる。
【００４９】
図４（ｂ）（ｉ）に示す左目用画像は、図４（ａ）（ｉ）に示す左目画像と比較して、被写体１０２と被写体１０３とが所定量だけ縮小されているとともに、画面左側へ所定量移動している。また、図４（ｂ）（ｉｉ）に示す右目画像は、図４（ａ）（ｉｉ）に示す右目画像と比較して、被写体１０２と被写体１０３とが所定量だけ縮小されているとともに、画面右側へ所定量移動している。したがって、図４（ｂ）（ｉｉｉ）の合成画像は、視差の小さい立体画像となり、さらに、被写体１０１に対して被写体１０２と被写体１０３とに奥行き感（被写体１０２と被写体１０３とが被写体１０１よりも奥方向に存在する）を持たせることにより、立体であることをわかりやすくした画像となる。
【００５０】
また、図４（ｃ）（ｉ）に示す左目用画像は、図４（ｂ）（ｉ）に示す左目画像と比較して、被写体１０２と被写体１０３がさらに所定量だけ縮小されているとともに、画面左側へさらに所定量移動している。また、図４（ｃ）（ｉｉ）に示す右目画像は、図４（ｂ）（ｉｉ）に示す右目画像と比較して、被写体１０２と被写体１０３がさらに所定量だけ縮小されているとともに、画面右側へさらに所定量移動している。したがって、図４（ｃ）（ｉｉｉ）の合成画像は、図４（ｂ）（ｉｉｉ）の合成画像よりもさらに奥行き感を持たせた、視差が中程度の立体画像となる。
【００５１】
同様に、図４（ｄ）は、図４（ｃ）に示す３枚目の訓練画像よりもさらに奥行き感のある左右画像を使用することで、視差の大きい立体画像となっている。このように、訓練画像Ａ〜Ｄは、訓練画像Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの順に視差が大きくなっている。
【００５２】
なお、訓練画像は、図４のように背景が奥まるように視差が異なる画像でなく、主要被写体が近づくように視差が異なる画像であってもよい。この場合は、視差が大きくなるほど主要被写体が拡大されることが好ましい。
【００５３】
次に、これらの訓練画像を用いた立体視訓練モードについて説明する。図５は、本実施の形態の立体視訓練モードの動作を示すフローチャートである。なお、図３と共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００５４】
立体視訓練用の画像の表示を開始する（ステップＳ２）と、まず、図４（ａ）に示す訓練画像Ａを立体画像表示デバイス１４に表示する（ステップＳ１１）。ユーザは、この訓練画像Ａを視認する。
【００５５】
訓練画像Ａを表示してから所定時間が経過した後に、図４（ｂ）に示す訓練画像Ｂを立体画像表示デバイス１４に表示する（ステップＳ１２）。ユーザは、この訓練画像Ｂを視認する。
【００５６】
さらに、図４（ｃ）に示す訓練画像Ｃ、図４（ｄ)に示す訓練画像Ｄを順に表示する（ステップＳ１３、Ｓ１４）。このように、視差の無い画像から徐々に視差の強い画像を表示することで、大きなストレスを感じることなく、立体感を感じることができる。
【００５７】
次に、訓練画像Ｄを表示してから所定時間が経過した後に、図４（ｃ）に示す訓練画像Ｃ、図４（ｂ）に示す訓練画像Ｂ、及び図４（ａ）に示す訓練画像Ａを順に表示する（ステップＳ１５〜Ｓ１７）。このように、徐々に視差を弱めていくことで、視差訓練時のストレスを低減することができる。
【００５８】
本実施の形態では、４枚の訓練画像を用いて視差訓練を行っているが、枚数はこれに限定されるものではない。また、全ての訓練画像をＲＯＭ２１等に記憶しておくのではなく、１枚の立体画像だけを記憶しておき、表示を行う際に該当する視差の立体画像を生成してもよい。
【００５９】
また、次に表示させる立体画像について、現在表示している立体画像よりも視差の大きい画像を表示させるか、または視差の小さい画像を表示させるかをユーザが選択できるように構成してもよい。
【００６０】
さらに、視差が微小に異なる立体画像を微少時間毎に切替えて表示してもよい。このように表示することで、ゆっくりと立体感が変化する動画のように見せることが可能となる。
【００６１】
＜第２の実施の形態＞
次に、第２の実施の形態の立体画像表示装置１について説明する。本実施の形態の立体画像表示装置１は、ユーザの立体視能力を診断するモードを備えている。
【００６２】
図６は、本実施の形態の立体画像表示装置１の電気的構成の一例を示す図である。なお、図２と共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。同図に示すように、第１の実施の形態とは、立体視訓練モードボタン２６ｂの代わりに立体視診断・訓練モードボタン２６ｈを備えたところが異なる。
【００６３】
次に、本実施の形態における立体視診断・訓練モードについて説明する。図７は、本実施の形態の立体視診断・訓練モードの動作を示すフローチャートである。
【００６４】
ユーザは、立体視診断・訓練モードボタン２６ｈを操作することにより、立体画像表示装置１を立体視診断・訓練モードに設定することができる（ステップＳ２１）。立体視診断・訓練モードに設定されると、ＣＰＵ１６は、ユーザの立体視能力の診断を開始する（ステップＳ２２）。立体視能力の診断は、予めＲＯＭ２１に記憶されている診断画像を立体画像表示デバイス１４に表示し、ユーザが立体視可能か否かを入力することにより行う。
【００６５】
ＣＰＵ１６は、まず診断画像Ａを立体画像表示デバイス１４に表示する。図８（ａ）は、診断画像Ａを示す図であり、（ｉ）が左目用画像、（ｉｉ）が右目用画像、（ｉｉｉ）が左右の合成画像を示している。この合成画像は、図４（ｂ）に示す、訓練画像Ｂと同様の画像である。ユーザは、この診断画像Ａを視認し、立体視が可能であったか否かを操作部２６により立体画像表示装置１に入力する（ステップＳ２３）。
【００６６】
診断画像Ａが立体視できない場合は、訓練画像Ａから訓練を開始する（ステップＳ２４）。本実施の形態の訓練画像Ａ〜Ｄは、図４に示す訓練画像Ａ〜Ｄと同様の画像である。
【００６７】
ＣＰＵ１６は、立体画像表示デバイス１４に訓練画像Ａを表示する。さらに、第１の実施の形態と同様に、所定時間が経過する毎に、視差の大きくなる順に、訓練画像Ｂ、Ｃ、Ｄを立体画像表示デバイス１４に表示する。ユーザは、これらの訓練画像を視認して訓練を行う。
【００６８】
また、最も視差の大きい訓練画像Ｄを表示してから所定時間が経過すると、今度は視差の小さくなる順に、訓練画像Ｃ、Ｂ、Ａを立体画像表示デバイス１４に表示する。ユーザは、これらの訓練画像を視認して訓練を行う（ステップＳ２５）。
【００６９】
最後に、視差のない訓練画像Ａを表示し（ステップＳ２６）、立体視診断・訓練モードの終了が選択される（ステップＳ３２）と、処理を終了する。
【００７０】
ステップＳ２３において診断画像Ａが立体視できる場合は、ＣＰＵ１６は、次に診断画像Ｂを立体画像表示デバイス１４に表示する。図８（ｂ）は、診断画像Ｂを示す図であり、（ｉ）が左目用画像、（ｉｉ）が右目用画像、（ｉｉｉ）が左右の合成画像を示している。この合成画像は、図４（ｄ）に示す、訓練画像Ｄと同様の画像である。ユーザは、この診断画像Ｂを視認し、立体視が可能であったか否かを操作部２６により立体画像表示装置１に入力する（ステップＳ２７）。
【００７１】
診断画像Ｂが立体視できない場合は、訓練画像Ｂから訓練を開始する（ステップＳ２８）。ＣＰＵ１６は、立体画像表示デバイス１４に訓練画像Ｂを表示する。さらに、第１の実施の形態と同様に、所定時間が経過する毎に、視差の大きくなる順に、訓練画像Ｃ、Ｄを立体画像表示デバイス１４に表示する。ユーザは、これらの訓練画像を視認して訓練を行う。
【００７２】
また、最も視差の大きい訓練画像Ｄを表示してから所定時間が経過すると、今度は視差の小さくなる順に、訓練画像Ｃ、Ｂを立体画像表示デバイス１４に表示する。ユーザは、これらの訓練画像を視認して訓練を行う（ステップＳ２９）。
【００７３】
最後に、訓練画像Ｂを表示し（ステップＳ３０）、立体視診断・訓練モードの終了が選択される（ステップＳ３２）と、処理を終了する。
【００７４】
ステップＳ２７において診断画像Ｂが立体視できる場合は、訓練不要と判断し（ステップＳ３１）、立体視診断・訓練モードの終了が選択される（ステップＳ３２）と、処理を終了する。
【００７５】
以上のように、診断画像Ａの立体視画できない場合は、視差のない画像から訓練を開始し、診断画像Ａの立体視はできるが診断画像Ｂの立体視はできない場合は、視差の小さい訓練画像から訓練を開始する。このように、ユーザの立体視の能力を診断し、診断したレベルに合わせた視差の画像から訓練を開始することで、適切に訓練を行うことが可能となる。
【００７６】
本実施の形態では、診断画像と訓練画像を同じ画像を使用しているが、異なる画像を用いてもよい。
【００７７】
なお、ユーザは、自分が表示画像を立体視しうる範囲（立体画像表示デバイス１４を視認する角度）にいるのか否かを判断することができない。即ち、訓練を開始し、立体視ができて初めて立体視しうる範囲にいることがわかる。このような状態では、立体視訓練の効率が下がってしまう。したがって、立体視訓練用の画像を立体画像表示デバイス１４に表示する際に、訓練用の画像と共に立体視マーカを表示してもよい。
【００７８】
図９は、立体視マーカ１１１を示す図であり、図９（ａ）は立体視可能な角度から視認した場合の立体視マーカ１１１の見え方を示しており、図９（ｂ）は立体視不可能な角度から視認した場合の立体視マーカ１１１の見え方を示している。このような立体視マーカ１１１を訓練用の画像と共に表示することにより、ユーザは立体視可能な角度を認識することができ、訓練画像を立体視することをアシストすることができる。
【００７９】
図１０は、訓練用の画像と立体視マーカ１１１とを立体画像表示デバイス１４に表示した立体画像表示装置１の正面図である。同図においては、立体視マーカ１１１が４箇所に表示されているが、表示する個数は適宜決定すればよい。ユーザは、表示された全ての立体視マーカ１１１が図９（ａ）のように見える角度を探し、その角度で訓練用の画像を視認することにより、訓練用の画像を立体視することが容易になり、立体視訓練の効率を上げることができる。
【００８０】
＜第３の実施の形態＞
次に、本発明に係る複眼撮像装置５０について説明する。複眼撮像装置５０は、撮影した画像から立体視訓練用の画像を生成することが可能となっている。
【００８１】
図１１（ａ）は、複眼撮像装置５０の前面の正面図であり、図１１（ｂ）は背面の正面図である。同図に示すように、複眼撮像装置５０は、複数の撮像系を備えた複眼デジタルカメラであり、同一被写体を複数視点（図１１では、左右２つの視点を例示）から見た立体画像を撮影することが可能に構成されている。
【００８２】
図１２は、複眼撮像装置５０の電気的構成の一例を示す図である。なお、図２と共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。同図に示すように、複眼撮像装置５０は、図２と共通の部分以外に、第１の撮像系５１、第２の撮像系６１、画像入力コントローラ７０、クロックジェネレータ７１、ＡＦ検出回路７２等を備えている。
【００８３】
第１撮像系５１は、レンズ５２、ＣＣＤ５３、ＣＤＳ・ＡＭＰ部５４、ＡＤ変換器５５、タイミングジェネレータ５６、モータドライバ５７を備えている。レンズ５２は、図示しないズームレンズ、フォーカスレンズ、絞り、及びメカシャッタを含み、モータドライバ５７に駆動されて、ズーミング、フォーカシング、絞りの開口量（Ｆ値）変更、及びメカシャッタの開閉を行う。
【００８４】
ＣＣＤ５３は、レンズ５２の後段に配置されており、レンズ５２を透過した被写体光を受光する。
【００８５】
ＣＣＤ５３の受光面には図示しない多数の受光素子が二次元的に配列されており、各受光素子に対応して図示しない赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の原色カラーフィルタが所定の配列構造で配置されている。受光面上に結像された被写体光は、各受光素子によって電気信号に変換され、蓄積される。
【００８６】
各受光素子に蓄積された電気信号は、図示しない垂直転送路に読み出される。垂直転送路は、この信号をタイミングジェネレータ５６から供給されるクロックに同期して、１ラインずつ図示しない水平転送路に転送する。さらに水平転送路は、垂直転送路から転送された１ライン分の信号を、タイミングジェネレータ５６供給されるクロックに同期してＣＤＳ・ＡＭＰ部５４へ出力する。
【００８７】
ＣＤＳ・ＡＭＰ部５４は、画像信号に含まれているノイズや暗電流成分を除去した後、設定された撮影感度（ＩＳＯ感度）に応じた所定のゲインで増幅する。所要の信号処理が施されたアナログの画像信号は、ＡＤ変換器５５において所定ビットの階調幅を持ったデジタルの画像信号に変換される。この画像信号は、いわゆるＲＡＷデータであり、画素毎にＲ、Ｇ、Ｂの濃度を示す階調値を有している。このデジタルの画像信号は、画像入力コントローラ７０に入力される。
【００８８】
画像入力コントローラ７０は、所定容量のラインバッファを内蔵しており、ＡＤ変換器５５から出力された１フレーム分の画像信号を蓄積する。この画像入力コントローラ７０に蓄積された１フレーム分の画像信号は、バス１５を介してメモリ２０に格納される。
【００８９】
第２の撮像系６１についても、第１の撮像系５１と同様の構成となっている。即ち、レンズ６２を透過した被写体光は、ＣＣＤ６３の各受光素子によって電気信号に変換され、ＣＤＳ・ＡＭＰ部５４へ出力される。ＣＤＳ・ＡＭＰ部５４において所定の信号処理が施されたアナログ信号は、ＡＤ変換器５５においてデジタルの画像信号に変換された後、画像入力コントローラ７０に入力される。
【００９０】
クロックジェネレータ７１は、図示しない水晶発振回路で発生した各種の周波数のクロックを、各ブロックへ供給する。
【００９１】
ＡＦ検出回路７２は、第１の撮像系ＡＦ制御回路７３と第２の撮像系ＡＦ制御回路７４から構成されている。第１の撮像系ＡＦ制御回路７３は、ＣＰＵ１６の指令に従い、画像入力コントローラ７０を介してメモリ２０に格納された第１の撮像系５１のＲ、Ｇ、Ｂの画像信号を取り込み、ＡＦ（Automatic Focus）制御に必要な焦点評価値を算出する。同様に、第２の撮像系ＡＦ制御回路７４は、第２の撮像系６１のＲ、Ｇ、Ｂの画像信号を取り込み、ＡＦ（Automatic Focus）制御に必要な焦点評価値を算出する。
【００９２】
このＡＦ検出回路７２は、Ｇ信号の高周波成分のみを通過させるハイパスフィルタ、絶対値化処理部、画面に設定された所定のフォーカス領域内の信号を切り出すフォーカス領域抽出部、及び、フォーカス領域内の絶対値データを積算する積算部を含み、この積算部で積算されたフォーカス領域内の絶対値データを焦点評価値としてＣＰＵ１６に出力する。ＣＰＵ１６は、ＡＦ制御時、このＡＦ検出回路７２から出力される焦点評価値が極大となる位置をサーチし、その位置にレンズ５２、及びレンズ６２の図示しないフォーカスレンズを移動させることにより、主要被写体への焦点合わせを行う。
【００９３】
また、複眼撮像装置５０は、立体画像信号処理部１１に、視差調整信号処理部１１ａを備えている。視差調整信号処理部１１ａの動作については後述する。
【００９４】
次に、複眼撮像装置５０による立体視訓練用の画像の生成について、図１３を用いて説明する。
【００９５】
ユーザは、操作部２６の図示しない立体視訓練画像取得モードボタンを操作することにより、複眼撮像装置５０を立体視訓練画像取得モードに設定することができる（ステップＳ４１）。立体視訓練画像取得モードに設定されると、ＣＰＵ１６は、第１の撮像系５１及び第２の撮像系６１による画像信号の取得を開始し、立体画像表示デバイス１４にライブビュー表示を行う（ステップＳ４２）。ここで、ユーザは立体視に不慣れである可能性があるため、ライブビュー画像は平面画像とする。なお、操作部２６を操作することにより、ライブビューを立体画像に変更可能に構成してもよい。
【００９６】
記録ボタン（シャッタレリーズボタン）２６ｃが操作されると（ステップＳ４３）、通常の立体画像撮影を行う。即ち、第１の撮像系５１及び第２の撮像系６１についてＡＥ、ＡＦを行い（ステップＳ４４）、本撮影を行う。また、本撮影によって取得した画像信号にＡＷＢ等の所定の処理を施し、第１の撮像系５１で撮影した画像と第２の撮像系６１において撮影した画像との左右の２枚の画像を取得する（ステップＳ４５）。さらに、立体画像信号処理部１１は、この左右の２枚の画像から、立体画像を生成する（ステップＳ４５）。
【００９７】
図１４（ｄ）は、撮影画像を示す図であり、（ｉ）は第１の撮像系５１において撮影した画像（左目用画像）、（ｉｉ）は第２の撮像系６１において撮影した画像（右目用画像）、（ｉｉｉ）はこれらの画像の合成画像（立体画像）を示している。この例では、主要被写体１０４の他、背景被写体１０５及び１０６が撮影されている。
【００９８】
次に、視差調整信号処理部１１ａは、この２枚の撮影画像から対応点抽出を行い（ステップＳ４６）、抽出した対応点を用いて、２枚の画像から全く視差のない画像を生成する（ステップＳ４７）。
【００９９】
図１４（ａ）は、ステップＳ４７において生成された視差のない画像を示す図であり、（ｉ）は左目用画像、（ｉｉ）は右目用画像、（ｉｉｉ）はこれらの画像の合成画像を示している。本実施の形態では、視差を無くすと共に、背景被写体１０５及び１０６の大きさを主要被写体１０４と同様に変更することにより、奥行き感を無くしている。
【０１００】
さらに、視差調整信号処理部１１ａは、抽出した対応点を用いて、図１４（ａ）に示す視差のない画像と図１４（ｄ）に示す撮影画像の中間の視差を持つ中間視差画像を生成する（ステップＳ４８）。図１４（ｃ）は、ステップＳ４８において生成された中間視差画像を示す図であり、（ｉ）は左目用画像、（ｉｉ）は右目用画像、（ｉｉｉ）はこれらの画像の合成画像を示している。背景被写体１０５及び１０６は、中間の視差を持つとともに、大きさについても中間となるように生成されている。
【０１０１】
このように、訓練画像として必要な枚数だけ、視差の異なる中間視差画像の生成を行う（ステップＳ４９）。図１４（ｂ）は、さらに生成された中間視差画像を示す図である。なお、中間視差画像は、撮影画像の視差より大きな視差となるように生成してもよい。また、この必要な枚数は、予め定められていてもよいし、ユーザが自由に設定できるように構成してもよい。
【０１０２】
必要な枚数の中間視差画像の生成が終了すると、撮影した画像、生成した視差のない画像、及び中間視差画像をＲＯＭ２１に記録し（ステップＳ５０）、処理を終了する。これらの画像は、記録メディア２３に記録してもよい。
【０１０３】
このように生成した訓練画像を用いて、第１の実施の形態や第２の実施の形態の立体画像表示装置１の立体視訓練モードと同様に表示を行う。図１４に示した画像の例では、図１４（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）の順に視差が大きくなるので、それぞれ訓練画像Ａ、訓練画像Ｂ、訓練画像Ｃ、訓練画像Ｄとして表示すればよい。
【０１０４】
このように、ユーザが実際に目で見て撮影した画像を訓練画像に用いることで、立体視を導入しやすくすることが可能となる。
【符号の説明】
【０１０５】
１…立体画像表示装置、１０…画像信号処理部、１１…立体画像信号処理部、１４…立体画像表示デバイス、１６…ＣＰＵ、２１…ＲＯＭ、２３…記録メディア、２６ｂ…立体視訓練モードボタン、２６ｈ…立体視診断・訓練モードボタン、１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６…被写体、１１１…立体視マーカ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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