(57)【要約】【課題】  小型でありながら２周波の帯域において広帯域で動作可能な板状アンテナを提供する。【解決手段】  板状アンテナ１は、ホットダイポール素子１０とアースダイポール素子１１とを備えている。ホットダイポール素子１０は、細長い矩形の板状に形成され、短辺の端部から細長い矩形状の突出部１０ａが延伸するよう形成されており、アースダイポール素子１１は、ホットダイポール素子１０と同形状とされて細長い矩形の板状に形成され、短辺の端部から、細長い矩形状とされていると共に突出部１０ａに対向するよう延伸されている突出部１１ａが形成されている。突出部１０ａと突出部１１ａに、給電ケーブル１２から給電されている。突出部１０ａおよび突出部１１ａの寸法を調整することにより給電ケーブル１２に板状アンテナ１を整合できる。【選択図】  図２
2010114797.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
細長い矩形の板状に形成されている第１ホット素子と、該第１ホット素子の短辺の端部から延伸するように設けられた細長い矩形状の第２ホット素子からなるホットダイポール素子と、
細長い矩形の板状に形成されて、前記第１ホット素子とほぼ長軸が合わされて配置されている第１アース素子と、該第１アース素子の短辺の端部から延伸すると共に、一側辺が前記第２ホット素子の一側辺に対向するように設けられた細長い矩形状の第２ホット素子からなるアースダイポール素子と、
前記第２ホット素子と前記第２アース素子とに給電する給電手段とを備え、
前記第１ホット素子の長辺と前記第２ホット素子の長辺との和の長さ、および、前記第１アース素子の長辺と前記第２アース素子の長辺との和の長さが、第１の使用周波数帯のほぼ中心周波数に共振する長さとされ、前記第２ホット素子の長辺の長さおよび前記第２アース素子の長辺の長さが第２の使用周波数帯のほぼ中心周波数に共振する長さとされ、
対向して配置された前記第２ホット素子および前記第２アース素子により、前記給電手段に整合させる整合手段が構成されていることを特徴とする板状アンテナ。
【請求項２】
細長い矩形の板状に形成され、一短辺の端部から細長い矩形状の第１突出部が延伸するよう形成されているホットダイポール素子と、
細長い矩形の板状に形成され、一短辺の端部から、細長い矩形状とされていると共に一側辺が前記第１突出部の一側辺に対向するよう延伸されている第２突出部が形成されており、前記ホットダイポール素子とほぼ長軸が合わされて配置されているアースダイポール素子と、
前記第１突出部と前記第２突出部とに給電する給電手段とを備え、
前記ホットダイポール素子および前記アースダイポール素子の長辺の長さが、第１の使用周波数帯のほぼ中心周波数に共振する長さとされ、前記第１突出部および前記第２突出部の長辺の長さが第２の使用周波数帯のほぼ中心周波数に共振する長さとされ、
対向して配置された前記第１突出部および前記第２突出部により、前記給電手段に整合させる整合手段が構成されていることを特徴とする板状アンテナ。
【請求項３】
前記ホットダイポール素子および前記アースダイポール素子における外側の端部側に屈曲部が形成されていることを特徴とする請求項１または２記載の板状アンテナ。
【請求項４】
前記第２ホット素子および前記第２アース素子が２分割されて形成されており、２分割された前記第２ホット素子が整合用の集中定数素子により接続されていると共に、２分割された前記第２アース素子が整合用の集中定数素子により接続されており、さらに、２分割された前記第２ホット素子と２分割された前記第２アース素子とが整合用の集中定数素子により接続されていることを特徴とする請求項１記載の板状アンテナ。
【請求項５】
前記第１突出部および前記第２突出部が２分割されて形成されており、２分割された前記第１突出部が整合用の集中定数素子により接続されていると共に、２分割された前記第２突出部が整合用の集中定数素子により接続されており、さらに、２分割された前記第１突出部と２分割された前記第２突出部とが整合用の集中定数素子により接続されていることを特徴とする請求項２記載の板状アンテナ。
【請求項６】
前記ホットダイポール素子および前記アースダイポール素子が、細長い矩形の平板状とされている反射板上に所定間隔離隔されて配置されていることを特徴とする請求項１または２記載の板状アンテナ。
【請求項７】
前記反射板の両短辺側が、ほぼ直角に屈曲されていることを特徴とする請求項５記載の板状アンテナ。
【請求項８】
前記ホットダイポール素子および前記アースダイポール素子が、長軸を中心とする円弧にほぼ沿うよう湾曲して形成されていることを特徴とする請求項１または２記載の板状アンテナ。
【請求項９】
前記ホットダイポール素子および前記アースダイポール素子の長軸が湾曲されて形成されていることを特徴とする請求項１または２記載の板状アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、板状の素子からなるアンテナと給電手段とを整合させる整合回路が内蔵されている板状アンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信機器に搭載される送受信用のアンテナとして、携帯に便利なように小型のアンテナが望まれている。従来の小型のアンテナの一例の構成を示す正面図を図２７に示す。
図２７に示す板状アンテナ１００は、ダイポールアンテナとされており、細長い矩形の板状のホットダイポール素子１１０とアースダイポール素子１１１とを備えている。ホットダイポール素子１１０およびアースダイポール素子１１１は金属板を加工して細長い矩形状に形成されている。ホットダイポール素子１１０とアースダイポール素子１１１との端部が向かい合う部位が給電点とされて、給電点に同軸ケーブルとされている給電ケーブル１１２が接続されている。この場合、ホットダイポール素子１１０の端部に給電ケーブル１１２の芯線１１２ａが接続され、アースダイポール素子１１１の端部に給電ケーブル１１２のシールド導体１１２ｂが接続される。これにより、ホットダイポール素子１１０とアースダイポール素子１１１とからなるダイポールアンテナとされる板状アンテナ１００が構成される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来の板状アンテナ１００において、ホットダイポール素子１１０およびアースダイポール素子１１１の長さＬを約７１．６ｍｍとし、その幅Ｗを約２０ｍｍとした際の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図２８に示す。図２８を参照すると、ＶＳＷＲは逆三角形のマーク１で示す９００ＭＨｚにおいて最も小さくなり約１．４が得られている。また、ＶＳＷＲが２．０以下の比共振帯域は約１８．６％が得られている。そして、２０００ＭＨｚにおけるＶＳＷＲは逆三角形のマーク２で示すように約７．２となり、２０００ＭＨｚ帯は実用上ほぼ使用できない周波数帯域となっている。このことから、上記寸法とした際のホットダイポール素子１１０とアースダイポール素子１１１は、９００ＭＨｚのみに共振しているものと推測される。
【０００４】
さらに、９０°と２７０°の軸上に配置されている従来の板状アンテナ１００におけるホットダイポール素子１１０およびアースダイポール素子１１１の面に垂直な面内の９００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを図２９に示す。図２９を参照すると、板状アンテナ１００の放射パターンは８の字パターンとされて板状アンテナ１００の面から垂直な両方向に強く放射され、板状アンテナ１００の長軸方向にはほぼ放射されない。この場合、板状アンテナ１００に平行な面における長軸方向の直線偏波が放射され、図２９における約０°方向および約１８０°方向で約２．３ｄＢｉの最大ゲインが得られている。また、この放射パターンにおける半値角は約７９ｄｅｇとなっている。
さらにまた、従来の板状アンテナ１００の２０００ＭＨｚ帯における上記垂直な面内のアンテナ放射パターンを図３０に示す。図３０を参照すると、板状アンテナ１００の放射パターンは略８の字パターンとされて板状アンテナ１００の面から垂直な両方向に強く放射され、板状アンテナ１００の長軸方向にはほぼ放射されない。この場合、板状アンテナ１００に平行な面における長軸方向の直線偏波が放射され、図３０における約０°方向および約１８０°方向で約４．３ｄＢｉの高い最大ゲインが得られている。また、この放射パターンにおける半値角は約４５ｄｅｇと狭くなっている。
【０００５】
従来の板状アンテナ１００では、小型でありながら９００ＭＨｚ帯の比帯域として約１８．６％が得られると共に、良好な放射パターンが得られている。しかしながら、無線通信機器によっては、２周波の帯域において動作することが要求されると共に、要求される比帯域として２０％以上の比帯域が要求される。しかしながら、従来の板状アンテナ１００ではこの要求に応えることができないという問題点があった。
そこで、本発明は小型でありながら２周波の帯域において広帯域で動作可能な板状アンテナを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の板状アンテナは、細長い矩形状に形成されている第１ホット素子と、該第１ホット素子の短辺の端部から延伸するように設けられた細長い矩形状の第２ホット素子と、細長い矩形状に形成されて、第１ホット素子のほぼ長軸上に配置されている第１アース素子と、該第１アース素子の短辺の端部から延伸すると共に、長辺が第２ホット素子の長辺に対向するように設けられた細長い矩形状の第２ホット素子と、第２ホット素子と第２アース素子とに給電する給電手段とを備え、対向して配置された前記第２ホット素子および前記第２アース素子を整合手段とする構成を最も主要な特徴としている。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の板状アンテナでは、板状アンテナの全体により第１の使用周波数帯において動作し、第２ホット素子と第２アース素子とにより第２の使用周波数帯において動作するようになる。また、整合手段とされる第２ホット素子および第２アース素子の長さや間隔あるいは幅を調整することにより給電手段と整合させられるようになる。これにより、２周波の帯域において動作可能とすることができると共に、従来の板状アンテナより広帯域化することができる。また、整合手段が板状アンテナに内蔵されるようになり、整合手段を備える板状アンテナとしても小型の板状アンテナとすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の板状アンテナ０の原理的な構成を示す平面図を図１に示す。
図１に示す板状アンテナ０は、矩形の細長い板状の第１ホット素子０１ａと、この第１ホット素子０１ａの短辺の一端に電気的に接続されるよう設けられた矩形の細長い板状の第２ホット素子０１ｂからなるホットダイポール素子０１と、矩形の細長い板状の第１アース素子０２ａと、この第１アース素子０２ａの短辺の一端に電気的に接続されるよう設けられた矩形の細長い板状の第２アース素子０２ｂからなるアースダイポール素子０２とを備えている。ホットダイポール素子０１と、アースダイポール素子０２とでダイポールアンテナが構成され、第２ホット素子０１ｂの一側面と第２アース素子０２ｂの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子０１とアースダイポール素子０２とは一部重なるように配置されており、第２ホット素子０１ｂと第２アース素子０２ｂとの間に給電する給電部０４が設けられている。なお、図１に示す板状アンテナ０においては、第２ホット素子０１ｂは第１ホット素子０１ａと別体とされていると共に、第２アース素子０２ｂは第１アース素子０２ａと別体とされている
【０００９】
そして、第２ホット素子０１ｂと第２アース素子０２ｂとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ０を給電部０４に整合させる整合回路０３が構成されている。整合回路０３においては、第２ホット素子０１ｂと第２アース素子０２ｂとの間隔や、第２ホット素子０１ｂおよび第２アース素子０２ｂの長さや幅を調整することにより、整合回路０３のインピーダンスを変化させることで給電部０４に板状アンテナ０を整合させている。また、第１ホット素子０１ａと第２ホット素子０１ｂとを合わせた長さ、および、第１アース素子０２ａと第２アース素子０２ｂとを合わせた長さはＬ１とされ、長さＬ１は第１の使用周波数帯に共振する長さとされている。また、第２ホット素子０１ｂと第２アース素子０２ｂの長さはＬ２とされ、長さＬ２は第２の使用周波数帯に共振する長さとされている。これにより、板状アンテナ０は２周波の帯域において動作するようになる。また、整合回路０３が板状アンテナ０に内蔵されるようになり、整合回路０３では第２ホット素子０１ｂと第２アース素子０２ｂとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ０とすることができる。
【００１０】
次に、本発明の第１実施例の板状アンテナ１の構成を示す平面図を図２に示す。
図２に示す第１実施例の板状アンテナ２は、金属板を加工して作成されたダイポールアンテナとして動作するホットダイポール素子１０とアースダイポール素子１１とを備えている。ホットダイポール素子１０は、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部１０ａが一端部から突出するよう形成されている。アースダイポール素子１１はホットダイポール素子１０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部１１ａが一端部から突出するよう形成されている。アースダイポール素子１１は、ホットダイポール素子１０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。なお、突出部１０ａはホットダイポール素子１０に一体に形成されていると共に、突出部１１ａはアースダイポール素子１１に一体に形成されている。すなわち、突出部１０ａおよび突出部１１ａは、図１に示す板状アンテナ０における第２ホット素子０１ｂおよび第２アース素子０２ｂに相当し、突出部１０ａおよび突出部１１ａを除いたホットダイポール素子１０とアースダイポール素子１１の部分が、図１に示す板状アンテナ０における第２ホット素子０１ｂおよび第２アース素子０２ｂに相当している。
【００１１】
突出部１０ａの一側面と突出部１１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子１０とアースダイポール素子１１とは一部重なるように配置されている。また、突出部１０ａの所定位置に同軸ケーブルとされる給電ケーブル１２の芯線１２ａが接続され、突出部１１ａの所定位置に給電ケーブル１２のシールド導体１２ｂが接続されて、ホットダイポール素子１０とアースダイポール素子１１とに給電されている。この場合、突出部１０ａと突出部１１ａとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ１を給電ケーブル１２に整合させている。整合させる際には、突出部１０ａと突出部１１ａとの間隔Ｇｐや、突出部１０ａおよび突出部１１ａの長さＦＬや幅Ｆｗを調整することにより、両者の間のインピーダンスを変化させることで給電ケーブル１２に板状アンテナ１を整合させている。また、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１における切り欠かれていない長辺の長さはＡＬ、切り欠かれている長辺の長さはＥＬとされ、短辺の長さ(幅)はＥＷとされている。
【００１２】
第１実施例の板状アンテナ１を９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波において動作させる際の板状アンテナ１の寸法の一例を上げると、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の長辺の長さＥＬは約５０ｍｍ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの長さＦＬは約３０ｍｍとされ、長さＡＬはＥＬ＋ＦＬとされて約８０ｍｍとされる。また、短辺の長さＥＷは約２０ｍｍとされ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗは約８ｍｍ、突出部１０ａと突出部１１ａとの間の間隔Ｇｐは約４ｍｍとされる。また、給電ケーブル１２の芯線１２ａは突出部１０ａの先端に接続され、シールド導体１２ｂは、突出部１０ａの先端に対応する突出部１１ａの位置に接続されている。
上記寸法とされると共に、給電ケーブル１２の特性インピーダンスが約５０Ωとされている際の第１実施例の板状アンテナ１の電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を図３に示す。図３を参照すると、ＶＳＷＲは逆三角形のマーク１で示す９００ＭＨｚにおいて最も小さくなり約１．０の良好なＶＳＷＲが得られている。また、ＶＳＷＲが２．０以下の９００ＭＨｚ帯における比共振帯域は約２２．８％の広帯域が得られている。さらに、２０００ＭＨｚにおけるＶＳＷＲは逆三角形のマーク２で示すように約１．２の良好なＶＳＷＲが得られており、ＶＳＷＲが２．０以下の２０００ＭＨｚ帯における比共振帯域は約２７．９％の広帯域が得られている。このように、上記寸法とした板状アンテナ１は９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになる。また、突出部１０ａおよび突出部１１ａからなる整合手段が板状アンテナ１に内蔵されるようになり、整合手段では突出部１０ａおよび突出部１１ａとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ１とすることができる。
【００１３】
さらに、上記寸法とされると共に、給電ケーブル１２の特性インピーダンスが約５０Ωとされている際の９０°と２７０°の軸上に配置されている第１実施例の板状アンテナ１におけるホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の面に垂直な面内の９００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを図４に示す。図４を参照すると、板状アンテナ１の放射パターンは８の字パターンとされて板状アンテナ１の面から垂直な両方向に強く放射され、板状アンテナ１の長軸方向にはほぼ放射されない。この場合、板状アンテナ１に平行な面における長軸方向の直線偏波が放射され、図４における約０°方向および約１８０°方向で約２．２ｄＢｉの最大ゲインが得られている。また、この放射パターンにおける半値角は約７４ｄｅｇが得られている。
さらにまた、第１実施例の板状アンテナ１における上記垂直な面内の２０００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを図５に示す。図５を参照すると、板状アンテナ１の放射パターンは歪んだ８の字パターンとされて板状アンテナ１の面から略垂直な両方向に強く放射されると共に、板状アンテナ１の長軸方向にも弱く放射されている。この場合、板状アンテナ１に平行な面における長軸方向の直線偏波が放射され、図５における約２４°方向および約１５６°方向で約１．７ｄＢｉの最大ゲインが得られている。また、この放射パターンにおける半値角は約１１１ｄｅｇと広角の半値角が得られている。このように、上記寸法とした第１実施例の板状アンテナ１は９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において通信上問題のない放射パターンが得られている。
【００１４】
次に、第１実施例の板状アンテナ１において各部の寸法を変化させた際の給電点のインピーダンスの変化について説明する。図６は、第１実施例の板状アンテナ１における各部の寸法を示しており、図２に示す寸法に加えて給電部１３の接続位置が示されている。給電部１３は芯線１２ａとシールド導体１２ｂとを有する給電ケーブル１２であり、給電部１３はホットダイポール素子１０の突出部１０ａの先端から長さＰｐの位置における突出部１０ａおよび対応する位置の突出部１１ａに接続される。
まず、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを２ｍｍから１０ｍｍまで変化させた際の板状アンテナ１の給電部１３が接続される給電点におけるアンテナインピーダンスの変化を図７および図８に示す。この場合、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の長辺の長さＥＬは約５０ｍｍ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの長さＦＬは約３０ｍｍ、突出部１０ａと突出部１１ａとの先端間の間隔Ｇｐ’は約５ｍｍ、突出部１０ａと突出部１１ａとの側面間の間隔Ｇｐは約４ｍｍ、給電部１３の接続位置を示す長さＰｐは約０ｍｍとされ、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の幅ＥＷは幅Ｆｗに連動しＥＷ＝（２Ｆｗ＋Ｇｐ）とされる。また、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の板厚は約１ｍｍとされ、給電部１３のインピーダンスは約５０Ω（給電ケーブル１２の特性インピーダンスが約５０Ω）とされている。
【００１５】
図７は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のレジスタンス成分の変化を示しており、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを２ｍｍから１０ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約４７Ωとほぼ一定になり、２０００ＭＨｚにおいては約３９Ωとほぼ一定となる。また、図８は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のリアクタンス成分の変化を示しており、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを２ｍｍから１０ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約−１４Ωから約＋４Ωに変化するようになり、２０００ＭＨｚにおいては約−３７Ωから約＋５Ωに変化するようになるため、給電点におけるインピーダンスの微調整を行うことができる。なお、幅Ｆｗを約８ｍｍとしたときに、給電点におけるアンテナインピーダンスは９００ＭＨｚにおいて約４７．５−２．７Ωになり、２０００ＭＨｚにおいて約４０．６−０．３Ωとなって純抵抗に近づくと共に、給電部１３のインピーダンスである５０Ωに最も整合されるインピーダンスが得られるようになる。
【００１６】
次に、対向配置されている突出部１０ａおよび突出部１１ａの側面間の間隔Ｇｐを２ｍｍから１０ｍｍまで変化させ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを間隔Ｇｐに連動させてＦｗ＝（ＥＷ−Ｇｐ）／２とし、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の幅ＥＷを約２０ｍｍとした際の板状アンテナ１の給電部１３が接続される給電点におけるアンテナインピーダンスの変化を図９および図１０に示す。なお、板状アンテナ１における他の各部の寸法は上記した寸法と同様とされている。
図９は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のレジスタンス成分の変化を示しており、対向配置されている突出部１０ａおよび突出部１１ａの側面間の間隔Ｇｐを２ｍｍから１０ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約５０Ωとほぼ一定になるが、２０００ＭＨｚにおいては約１８Ωから約１３５Ωに変化するようになる。また、図１０は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のリアクタンス成分の変化を示しており、対向配置されている突出部１０ａおよび突出部１１ａの側面間の間隔Ｇｐを２ｍｍから１０ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約−１５Ωから約＋４２Ωに変化するようになり、２０００ＭＨｚにおいては約−１５Ωから約＋１０Ωに変化するようになるため、インピーダンスの調整を行うことができる。なお、間隔Ｇｐを約４ｍｍとしたときに、給電点におけるアンテナインピーダンスは９００ＭＨｚで約４７．５−２．７Ωになり、２０００ＭＨｚで約４０．６−０．３Ωとなって純抵抗に近づくと共に、給電部１３のインピーダンスである５０Ωに最も整合されるインピーダンスが得られるようになる。
【００１７】
次に、突出部１０ａおよび突出部１１ａの長さＦＬを１５ｍｍから４５ｍｍまで変化させ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを約８ｍｍ、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の幅ＥＷを約２０ｍｍとした際の板状アンテナ１の給電部１３が接続される給電点におけるアンテナインピーダンスの変化を図１１および図１２に示す。なお、板状アンテナ１における他の各部の寸法は上記した寸法と同様とされている。
図１１は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のレジスタンス成分の変化を示しており、突出部１０ａおよび突出部１１ａの長さＦＬを１５ｍｍから４５ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約４７Ωとほぼ一定になるが、２０００ＭＨｚにおいては約３２Ωから約８０Ωに変化するようになる。また、図１２は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のリアクタンス成分の変化を示しており、突出部１０ａおよび突出部１１ａの長さＦＬを１５ｍｍから４５ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約−９Ωから約＋４Ωに変化するようになり、２０００ＭＨｚにおいては約−６１Ωから約＋１３Ωに変化するようになるため、インピーダンスの調整を行うことができる。なお、長さＦＬを約３０ｍｍとしたときに、給電点におけるアンテナインピーダンスは９００ＭＨｚで約４７．５−２．７Ωとなり、２０００ＭＨｚで約４０．６−０．３Ωとなって純抵抗に近づくと共に、給電部１３のインピーダンスである５０Ωに最も整合されるインピーダンスが得られるようになる。
【００１８】
次に、突出部１０ａおよび突出部１１ａの切り欠かれている長辺の長さＥＬを３０ｍｍから６０ｍｍまで変化させ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを約８ｍｍ、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の幅ＥＷを約２０ｍｍとした際の板状アンテナ１の給電部１３が接続される給電点におけるアンテナインピーダンスの変化を図１３および図１４に示す。なお、板状アンテナ１における他の各部の寸法は上記した寸法と同様とされている。
図１３は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のレジスタンス成分の変化を示しており、突出部１０ａおよび突出部１１ａの切り欠かれている長辺の長さＥＬを３０ｍｍから６０ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約１１Ωから約９６Ωに変化するようになり、２０００ＭＨｚにおいては約２７Ωから約５８Ωに変化するようになる。また、図１４は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のリアクタンス成分の変化を示しており、突出部１０ａおよび突出部１１ａの切り欠かれている長辺の長さＥＬを３０ｍｍから６０ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約−５０Ωから約−３Ωに変化するようになり、２０００ＭＨｚにおいては約０Ωから約＋２０Ωに変化するようになるため、インピーダンスの調整を行うことができる。そして、長さＥＬを変化させることにより板状アンテナ１の共振周波数の調整を行うことが好適となる。なお、長さＥＬを約５０ｍｍとしたときに、給電点におけるアンテナインピーダンスは９００ＭＨｚで約４７．５−２．７Ωとなり、２０００ＭＨｚで約４０．６−０．３Ωとなって純抵抗に近づくと共に、給電部１３のインピーダンスである５０Ωに最も整合されるインピーダンスが得られるようになる。
【００１９】
次に、給電部１３の接続位置を示す長さＰｐを０ｍｍから１６ｍｍまで変化させ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗを約８ｍｍ、ホットダイポール素子１０およびアースダイポール素子１１の幅ＥＷを約２０ｍｍとした際の板状アンテナ１の給電部１３が接続される給電点におけるアンテナインピーダンスの変化を図１５および図１６に示す。なお、板状アンテナ１における他の各部の寸法は上記した寸法と同様とされている。
図１５は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のレジスタンス成分の変化を示しており、給電部１３の接続位置を示す長さＰｐを０ｍｍから１６ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約５０Ωと一定になるが、２０００ＭＨｚにおいては約２４Ωから約４１Ωに変化するようになる。また、図１６は給電点におけるアンテナインピーダンスの内のリアクタンス成分の変化を示しており、給電部１３の接続位置を示す長さＰｐを０ｍｍから１６ｍｍまで変化させた際に、９００ＭＨｚにおいては約−５Ωとほぼ一定になるが、２０００ＭＨｚにおいては約−３８Ωから約０Ωに変化するようになるため、インピーダンスの調整を行うことができる。そして、長さＰｐを変化させることにより板状アンテナ１の共振周波数の調整を行うことが好適となる。なお、長さＰｐを約０ｍｍとしたときに、給電点におけるアンテナインピーダンスは９００ＭＨｚで約４７．５−２．７Ωとなり、２０００ＭＨｚで約４０．６−０．３Ωとなって純抵抗に近づくと共に、給電部１３のインピーダンスである５０Ωに最も整合されるインピーダンスが得られるようになる。
【００２０】
以上のように、第１実施例の板状アンテナ１における突出部１０ａおよび突出部１１ａの幅Ｆｗ、長さＦＬ、対向配置されている突出部１０ａと突出部１１ａとの側面間の間隔Ｇｐ、突出部１０ａおよび突出部１１ａの切り欠かれている長辺の長さＥＬ、給電部１３の接続位置を示す長さＰｐを変化させることにより、板状アンテナ１のインピーダンスを制御して、整合しやすいインピーダンスとすることができるため、共振周波数の設定が容易になるとともに、比帯域の増大化が可能となる。
【００２１】
次に、本発明の第２実施例の板状アンテナ２の構成を示す平面図を図１７に示す。
図１７に示す第２実施例の板状アンテナ２は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子２０とアースダイポール素子２１とを備えている。ホットダイポール素子２０は、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部２０ａが形成されており、他端部にメアンダライン状に屈曲された屈曲部２０ｂが形成されている。アースダイポール素子２１はホットダイポール素子２０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部２１ａが形成されており、他端部にメアンダライン状に屈曲された屈曲部２１ｂが形成されている。アースダイポール素子２１は、ホットダイポール素子２０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。
【００２２】
突出部２０ａの一側面と突出部２１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子２０とアースダイポール素子２１とは一部重なるように配置されている。また、突出部２０ａと突出部２１ａとの所定位置に給電部２３が接続されている。この場合、突出部２０ａと突出部２１ａとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ２を給電部２３に整合させている。整合させる際には、第１実施例の板状アンテナ１における各部の寸法を調整する手段と同様の手段により整合させることができる。さらに、屈曲部２０ｂ、２１ｂによりインピーダンス調整を行える。第２実施例の板状アンテナ２は、屈曲部２０ｂ，２１ｂの作用により板状アンテナ２を３周波以上に複共振化することができるようになり、３周波以上の帯域において広帯域で動作するようになる。また、突出部２０ａおよび突出部２１ａからなる整合手段が板状アンテナ２に内蔵されるようになり、整合手段では突出部２０ａおよび突出部２１ａとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ２とすることができる。
なお、図１に示す板状アンテナ０における第１ホット素子０１ａおよび第１アース素子０２ａの他端に、図１７に示す屈曲部２０ｂおよび屈曲部２１ｂをそれぞれ形成するようにしてもよい。
【００２３】
次に、本発明の第３実施例の板状アンテナ３の構成を示す平面図を図１８に示す。
図１８に示す第３実施例の板状アンテナ３は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子３０とアースダイポール素子３１とを備えている。ホットダイポール素子３０は、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部３０ａと分割された突出片３０ｂとが形成されている。アースダイポール素子３１はホットダイポール素子３０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部３１ａと分割された突出片３１ｂとが形成されている。アースダイポール素子３１は、ホットダイポール素子３０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。
【００２４】
突出部３０ａおよび突出片３０ｂの一側面と突出部３１ａおよび突出片３１ｂとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子３０とアースダイポール素子３１とは一部重なるように配置されている。また、２つに分割されている突出部３０ａと突出片３０ｂとの間は集中定数素子３４により接続されていると共に、２つに分割されている突出部３１ａと突出片３１ｂとの間も集中定数素子３４により接続されている。さらに、突出部３０ａと突出片３１ｂとの間も集中定数素子３４により接続されており、突出片３０ｂと突出部３１ａとに給電部３３から給電されている。この場合、突出部３０ａ、突出片３０ｂ、突出部３１ａ、突出片３１ｂの間に接続されている３つの集中定数素子３４のインピーダンス値を調整することにより、給電部３３に板状アンテナ３３を整合させることができる。第３実施例の板状アンテナ３は、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯との２周波において広帯域で動作するようになる。また、突出部３０ａ、突出片３０ｂ、突出部３１ａ、突出片３１ｂおよび複数の集中定数素子３４からなる整合手段が板状アンテナ３に内蔵されるようになり、突出部３０ａおよび突出片３０ｂと突出部３１ａおよび突出片３１ｂとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ３とすることができる。
なお、図１に示す板状アンテナ０における第２ホット素子０１ｂおよび第２アース素子０２ｂをそれぞれ２つに分割して、その間に図１８に示すように集中定数素子３４をそれぞれ接続するようにしてもよい。
【００２５】
次に、本発明の第４実施例の板状アンテナ４の構成を示す平面図を図１９に側面図を図２０に示す。
これらの図に示す第４実施例の板状アンテナ４は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子４０とアースダイポール素子４１とを備えている。ホットダイポール素子４０は、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部４０ａが形成されている。アースダイポール素子４１はホットダイポール素子４０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部４１ａが形成されている。アースダイポール素子４１は、ホットダイポール素子４０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。そして、突出部４０ａの一側面と突出部４１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子４０とアースダイポール素子４１とは一部重なるように配置されている。また、突出部４０ａと突出部４１ａとの所定位置に給電部４３が接続されている。さらに、ホットダイポール素子４０とアースダイポール素子４１の下側に対面するように平板状の細長い矩形の反射板４４が所定間隔で配置されている。
【００２６】
第４実施例の板状アンテナ４は、突出部４０ａと突出部４１ａとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ４を給電部４３に整合させている。整合させる際には、第１実施例の板状アンテナ１における各部の寸法を調整する手段と同様の手段により整合させることができる。また、反射板４４を有していることから板状アンテナ４の放射パターンや利得の制御を行うことができる。さらに、第４実施例の板状アンテナ４は、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになる。また、突出部４０ａおよび突出部４１ａからなる整合手段が板状アンテナ４に内蔵されるようになり、整合手段では突出部４０ａおよび突出部４１ａとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ４とすることができる。
なお、図１に示す板状アンテナ０におけるホットダイポール素子０１とアースダイポール素子０２の下側に対面するように、図１９，図２０に示す平板状の細長い矩形の反射板４４を所定間隔で配置するようにしてもよい。
【００２７】
次に、本発明の第５実施例の板状アンテナ５の構成を示す平面図を図２１に、側面図を図２２に示す。
これらの図に示す第５実施例の板状アンテナ５は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子５０とアースダイポール素子５１とを備えている。ホットダイポール素子５０は、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部５０ａが形成されている。アースダイポール素子５１はホットダイポール素子５０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部５１ａが形成されている。アースダイポール素子５１は、ホットダイポール素子５０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。そして、突出部５０ａの一側面と突出部５１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子５０とアースダイポール素子５１とは一部重なるように配置されている。また、突出部５０ａと突出部５１ａとの所定位置に給電部５３が接続されている。さらに、ホットダイポール素子５０とアースダイポール素子５１の下側に対面するように平板状の細長い矩形の反射板５４が所定間隔で配置されており、反射板５４の両端には折曲部５４ａがそれぞれ形成されている。
【００２８】
第５実施例の板状アンテナ５は、突出部５０ａと突出部５１ａとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ５を給電部５３に整合させている。整合させる際には、第１実施例の板状アンテナ１における各部の寸法を調整する手段と同様の手段により整合させることができる。また、第５実施例の板状アンテナ５は、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになる。また、突出部５０ａおよび突出部５１ａからなる整合手段が板状アンテナ５に内蔵されるようになり、整合手段では突出部５０ａおよび突出部５１ａとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ５とすることができる。さらに、両端に折曲部５４ａが設けられている反射板５４とすることにより、板状アンテナ５を小型化することができると共に、板状アンテナ５において更なる放射パターンおよび利得の制御を行うことができるようになる。
なお、図１に示す板状アンテナ０におけるホットダイポール素子０１とアースダイポール素子０２の下側に対面するように、図２１，図２２に示す両端に折曲部５４ａが設けられている反射板５４を所定間隔で配置するようにしてもよい。
【００２９】
次に、本発明の第６実施例の板状アンテナ６の構成を示す斜視図を図２３に示す。
図２３に示す第６実施例の板状アンテナ６は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子６０とアースダイポール素子６１とを備えている。ホットダイポール素子６０は、ほぼ矩形の細長い板を長軸を中心とする円弧にほぼ沿うよう湾曲して形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部６０ａが形成されている。アースダイポール素子６１はホットダイポール素子６０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板を長軸を中心とする円弧にほぼ沿うよう湾曲して形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部６１ａが形成されている。アースダイポール素子６１は、ホットダイポール素子６０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。そして、突出部６０ａの一側面と突出部６１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子６０とアースダイポール素子６１とは一部重なるように配置されている。また、突出部６０ａと突出部６１ａとの所定位置に給電部６３が接続されている。
【００３０】
第６実施例の板状アンテナ６は、突出部６０ａと突出部６１ａとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ６を給電部６３に整合させている。整合させる際には、第１実施例の板状アンテナ１における各部の寸法を調整する手段と同様の手段により整合させることができる。また、第６実施例の板状アンテナ６は、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになる。また、突出部６０ａおよび突出部６１ａからなる整合手段が板状アンテナ６に内蔵されるようになり、整合手段では突出部６０ａおよび突出部６１ａとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ６とすることができる。さらに、ホットダイポール素子６０とアースダイポール素子６１とは湾曲して形成されていることから、板状アンテナ６をさらに小型化することができる。
【００３１】
次に、本発明の第７実施例の板状アンテナ７の構成を示す斜視図を図２４に示す。
図２４に示す第７実施例の板状アンテナ７は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子７０とアースダイポール素子７１とを備えている。ホットダイポール素子７０は、ほぼ矩形の細長い板を長軸を中心とする円にほぼ沿うよう湾曲されて断面Ｃ字状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部７０ａが形成されている。アースダイポール素子７１はホットダイポール素子７０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板を長軸を中心とする円にほぼ沿うよう湾曲されて断面Ｃ字状に形成され、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部７１ａが形成されている。アースダイポール素子７１は、ホットダイポール素子７０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。そして、突出部７０ａの一側面と突出部７１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子７０とアースダイポール素子７１とは一部重なるように配置されている。また、突出部７０ａと突出部７１ａとの所定位置に給電部７３が接続されている。
このように、第７実施例の板状アンテナ７は、第６実施例におけるホットダイポール素子６０およびアースダイポール素子６１の湾曲度を、断面がＣ字状になるまで湾曲したものとされており、他の構成は第６実施例と同様とされているので、その説明は省略する。なお、第７実施例の板状アンテナ７においても、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになり、より小型化することができる。
なお、図１に示す板状アンテナ０におけるホットダイポール素子０１とアースダイポール素子０２を、図２３あるいは図２４に示すように湾曲させるようにしてもよい。
【００３２】
次に、本発明の第８実施例の板状アンテナ８の構成を示す斜視図を図２５に示す。
図２５に示す第８実施例の板状アンテナ８は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子８０とアースダイポール素子８１とを備えている。ホットダイポール素子８０は、ほぼ矩形の細長い板からなり、その長軸が湾曲されて形成されており、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部８０ａが形成されている。アースダイポール素子８１はホットダイポール素子８０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板からなり、その長軸が湾曲されて形成されており、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部８１ａが形成されている。アースダイポール素子８１は、ホットダイポール素子８０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。そして、突出部８０ａの一側面と突出部８１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子８０とアースダイポール素子８１とは一部重なるように配置されている。また、突出部８０ａと突出部８１ａとの所定位置に給電部８３が接続されている。
【００３３】
第８実施例の板状アンテナ８は、突出部８０ａと突出部８１ａとが対向して配置されてインピーダンス回路となることを利用して、板状アンテナ８を給電部８３に整合させている。整合させる際には、第１実施例の板状アンテナ１における各部の寸法を調整する手段と同様の手段により整合させることができる。また、第８実施例の板状アンテナ８は、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになる。また、突出部８０ａおよび突出部８１ａからなる整合手段が板状アンテナ８に内蔵されるようになり、整合手段では突出部８０ａおよび突出部８１ａとが対向するよう重なって配置されることから、小型の板状アンテナ８とすることができる。さらに、ホットダイポール素子８０とアースダイポール素子８１とは、その長軸が湾曲されて形成されていることから、板状アンテナ８をさらに小型化することができる。
【００３４】
次に、本発明の第９実施例の板状アンテナ９の構成を示す斜視図を図２６に示す。
図２６に示す第９実施例の板状アンテナ９は、金属板を加工して作成されたホットダイポール素子９０とアースダイポール素子９１とを備えている。ホットダイポール素子９０は、ほぼ矩形の細長い板からなり、その長軸が湾曲されて断面がほぼ半円になるよう形成されており、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部９０ａが形成されている。アースダイポール素子９１はホットダイポール素子９０とは同一の形状とされて、ほぼ矩形の細長い板からなり、その長軸が湾曲されて断面がほぼ半円になるよう形成されており、一端部において一部が矩形状に切り欠かれて矩形の細長い板状の突出部９１ａが形成されている。アースダイポール素子９１は、ホットダイポール素子９０をほぼ１８０°回転して配置した関係とされている。そして、突出部９０ａの一側面と突出部９１ａとの一側面とが対向するように、ホットダイポール素子９０とアースダイポール素子９１とは一部重なるように配置されている。また、突出部９０ａと突出部９１ａとの所定位置に給電部９３が接続されている。
このように、第９実施例の板状アンテナ９は、第８実施例におけるホットダイポール素子８０およびアースダイポール素子８１の湾曲度を、板状アンテナ９がほぼリング状になるまで湾曲したものとされており、他の構成は第８実施例と同様とされているので、その説明は省略する。なお、第９実施例の板状アンテナ９においても、例えば９００ＭＨｚ帯と２０００ＭＨｚ帯の２周波の帯域において広帯域で動作するようになり、より小型化することができる。
なお、図１に示す板状アンテナ０におけるホットダイポール素子０１とアースダイポール素子０２を、図２５あるいは図２６に示すように湾曲させるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
以上説明した本発明にかかる板状アンテナは、９００ＭＨｚ帯および２０００ＭＨｚ帯において動作可能なアンテナとしたが、これに限ることはなくホットダイポール素子およびアースダイポール素子の寸法を変更することにより、任意の２周波帯において動作可能なアンテナとすることができる。また、本発明にかかる板状アンテナは、携帯電話機において送受信電力増強のための外部アンテナとして用いたり、アンテナを装着していない通信モジュールのアンテナとして利用することができる。
また、本発明にかかる板状アンテナは、金属板を加工して形成されていたが、これに限ることはなく、板状アンテナをプリント基板や絶縁フィルム上に蒸着や貼着あるいはプリントにより形成することができる。さらに、給電部（給電ケーブル）のインピーダンスは５０Ωに限るものではなく、７５Ω等の他のインピーダンスとしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の板状アンテナの原理的な構成を示す平面図である。
【図２】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの構成を示す平面図である。
【図３】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示す図である。
【図４】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの９００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを示す図である。
【図５】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの２０００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを示す図である。
【図６】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの各部の寸法を示す図である。
【図７】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの突出部および突出部の幅Ｆｗを変化させた際のアンテナインピーダンスのレジスタンス成分の変化を示す図である。
【図８】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの突出部の幅Ｆｗを変化させた際のアンテナインピーダンスのリアクタンス成分の変化を示す図である。
【図９】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの突出部間の間隔Ｇｐを変化させた際のアンテナインピーダンスのレジスタンス成分の変化を示す図である。
【図１０】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの突出部間の間隔Ｇｐを変化させた際のアンテナインピーダンスのリアクタンス成分の変化を示す図である。
【図１１】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの突出部の長さＦＬを変化させた際のアンテナインピーダンスのレジスタンス成分の変化を示す図である。
【図１２】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの突出部の長さＦＬを変化させた際のアンテナインピーダンスのリアクタンス成分の変化を示す図である。
【図１３】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの切り欠かれていない長辺の長さＥＬを変化させた際のアンテナインピーダンスのレジスタンス成分の変化を示す図である。
【図１４】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの切り欠かれていない長辺の長さＥＬを変化させた際のアンテナインピーダンスのリアクタンス成分の変化を示す図である。
【図１５】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの給電点の位置を示す長さＰｐを変化させた際のアンテナインピーダンスのレジスタンス成分の変化を示す図である。
【図１６】本発明の第１実施例にかかる板状アンテナの給電点の位置を示す長さＰｐを変化させた際のアンテナインピーダンスのリアクタンス成分の変化を示す図である。
【図１７】本発明の第２実施例にかかる板状アンテナの構成を示す平面図である。
【図１８】本発明の第３実施例にかかる板状アンテナの構成を示す平面図である。
【図１９】本発明の第４実施例にかかる板状アンテナの構成を示す平面図である。
【図２０】本発明の第４実施例にかかる板状アンテナの構成を示す側面図である。
【図２１】本発明の第５実施例にかかる板状アンテナの構成を示す平面図である。
【図２２】本発明の第５実施例にかかる板状アンテナの構成を示す側面図である。
【図２３】本発明の第６実施例にかかる板状アンテナの構成を示す斜視図である。
【図２４】本発明の第７実施例にかかる板状アンテナの構成を示す斜視図である。
【図２５】本発明の第８実施例にかかる板状アンテナの構成を示す斜視図である。
【図２６】本発明の第９実施例にかかる板状アンテナの構成を示す斜視図である。
【図２７】従来の板状アンテナの一例の構成示す平面図である。
【図２８】従来の板状アンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示す図である。
【図２９】従来の板状アンテナの９００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを示す図である。
【図３０】従来の板状アンテナの２０００ＭＨｚ帯におけるアンテナ放射パターンを示す図である。
【符号の説明】
【００３７】
０  板状アンテナ、１  板状アンテナ、２  板状アンテナ、３  板状アンテナ、４  板状アンテナ、５  板状アンテナ、６  板状アンテナ、７  板状アンテナ、８  板状アンテナ、９  板状アンテナ、０１  ホットダイポール素子、０１ａ  第１ホット素子、０１ｂ  第２ホット素子、０２  アースダイポール素子、０２ａ  第１アース素子、０２ｂ  第２アース素子、０３  整合回路、０４  給電部、１０  ホットダイポール素子、１０ａ  突出部、１１  アースダイポール素子、１１ａ  突出部、１２  給電ケーブル、１２ａ  芯線、１２ｂ  シールド導体、１３  給電部、２０  ホットダイポール素子、２０ａ  突出部、２０ｂ  屈曲部、２１  アースダイポール素子、２１ａ  突出部、２１ｂ  屈曲部、２３  給電部、３０  ホットダイポール素子、３０ａ  突出部、３０ｂ  突出片、３１  アースダイポール素子、３１ａ  突出部、３１ｂ  突出片、３３  板状アンテナ、３３  給電部、３４  集中定数素子、４０  ホットダイポール素子、４０ａ  突出部、４１  アースダイポール素子、４１ａ  突出部、４３  給電部、４４  反射板、５０  ホットダイポール素子、５０ａ  突出部、５１  アースダイポール素子、５１ａ  突出部、５３  給電部、５４  反射板、５４ａ  折曲部、６０  ホットダイポール素子、６０ａ  突出部、６１  アースダイポール素子、６１ａ  突出部、６３  給電部、７０  ホットダイポール素子、７０ａ  突出部、７１  アースダイポール素子、７１ａ  突出部、７３  給電部、８０  ホットダイポール素子、８０ａ  突出部、８１  アースダイポール素子、８１ａ  突出部、８３  給電部、９０  ホットダイポール素子、９０ａ  突出部、９１  アースダイポール素子、９１ａ  突出部、９３  給電部、１００  板状アンテナ、１１０  ホットダイポール素子、１１１  アースダイポール素子、１１２  給電ケーブル、１１２ａ  芯線、１１２ｂ  シールド導体
【図１】
2010114797.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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