(57)【要約】【課題】記録媒体上の各画像間で記録媒体の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制できる画像形成装置を提供する。【解決手段】回転可能に複数のローラ部材に張架された第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された第１の像担持体上から第１のベルト部材上に１次転写された画像を記録媒体上に２次転写し、２次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体上に担持された画像を記録媒体上に直接転写する画像形成装置において、直接転写位置と２次転写位置とを通過するように記録媒体を担持搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された第２のベルト部材を有しており、直接転写位置と２次転写位置との間隔が第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の内の少なくとも１つのローラ部材の円周長の自然数倍である。【選択図】図１
2010281943.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に複数のローラ部材に張架された第１のベルト部材と、
該第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された第１の像担持体と、
該第１の像担持体上に画像を形成する第１の画像形成手段と、
該第１の像担持体上に形成された画像を該第１のベルト部材上に１次転写する１次転写手段と、
該第１のベルト部材上に転写された画像を記録媒体上に２次転写する２次転写手段と、
該第１のベルト部材上から記録媒体上に画像が２次転写される２次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体と、
該第２の像担持体上に画像を形成する第２の画像形成手段と、
該第２の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、を備えた画像形成装置において、
前記第２の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された第２のベルト部材、または、前記第１のベルト部材のおもて面と前記第２の像担持体とのどちらか一方に対向して回転可能に配設され、前記直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録媒体に搬送力を付与するローラ部材を有しており、
前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔が、前記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の内の該第２のベルト部材に速度変動を生じさせるローラ部材の円周長の自然数倍、または、前記記録媒体に搬送力を付与するローラ部材の円周長の自然数倍であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、
前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、
ｘ＝２πｒ１・ｎ１（ｎ１：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１または２の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２とし、
第１のベルト部材回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、
ｙ＝２πｒ２・ｎ２（ｎ２：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１、２または３の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２とし、
前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、
ｚ＝２πｒ２・ｎ３（ｎ３：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１、２、３または４の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する該第２のベルト部材の回転に従動回転する第２のベルト部材従動ローラの半径をｒ３とし、
前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、
ｘ＝２πｒ３・ｎ４（ｎ４：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１、２、３、４または５の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する該第１のベルト部材の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラの半径をｒ４とし、
第１のベルト部材回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、
ｙ＝２πｒ４・ｎ５（ｎ５：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１、２、３、４、５または６の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する該第１のベルト部材の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラの半径をｒ４とし、
前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、
ｚ＝２πｒ４・ｎ６（ｎ６：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項１、２、３、４、５、６または７の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２とし、
前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、
ｘ＝２πｒ２・ｎ７（ｎ７：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項１、２、３、４、５、６、７または８の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、
第１のベルト部材回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、
ｙ＝２πｒ１・ｎ８（ｎ８：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１、２、３、４、５、６、７、８または９の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、
前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、
ｚ＝２πｒ１・ｎ９（ｎ９：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１、２、３、４、５、６または７の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２としたとき、
ｒ１＝ｒ２の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラと、
上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材の回転に従動回転する第２のベルト部材従動ローラと、
該第２のベルト部材従動ローラに設けられ前記第２のベルト部材の回転速度を検出する第２のベルト部材速度検出手段と、
該第２のベルト部材速度検出手段によって検出された検出結果を用いて前記第２のベルト部材駆動ローラの回転駆動をフィードバック制御するフィードバック制御手段とを有しており、
前記第２のベルト部材従動ローラの半径をＲ１とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしてとき、
ｘ＝２πＲ１・Ｎ１（Ｎ１：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１２の画像形成装置において、
上記第２のベルト部材速度検出手段は、上記第２のベルト部材従動ローラの同軸上に設けられ、該第２のベルト部材従動ローラの回転角速度または回転角変位を計測するロータリーエンコーダを有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１、１２または１３の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラと、
上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラと、
該第１のベルト部材従動ローラに設けられ前記第１のベルト部材の回転速度を検出する第１のベルト部材速度検出手段と、
該第１のベルト部材速度検出手段によって検出された検出結果を用いて前記第１のベルト部材駆動ローラの回転駆動をフィードバック制御するフィードバック制御手段とを有しており、
前記第１のベルト部材従動ローラの半径をＲ２とし、第１のベルト部材の回転方向における上記１次転写位置と上記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、
ｙ＝２πＲ２・Ｎ２（Ｎ２：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
請求項１４の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材従動ローラの半径をＲ２とし、
前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、
ｚ＝２πＲ２・Ｎ３（Ｎ３：自然数）の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１６】
請求項１４または１５の画像形成装置において、
上記第１のベルト部材速度検出手段は、上記第１のベルト部材従動ローラの同軸上に設けられ、該第１のベルト部材従動ローラの回転角速度または回転角変位を計測するロータリーエンコーダを有することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリンタ、ファクシミリ、複写機などの画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、黒色を含む複数色それぞれに対応し、自身が有する像担持体上に対応する色の画像を形成する画像形成部が複数設けられた画像形成装置が知られている（特許文献１など）。
【０００３】
特許文献１に記載の画像形成装置には、黒色の画像形成部で形成した黒色画像を記録媒体上に直接転写する直接転写位置と、残りの他色の画像形成部から中間転写ベルト上に１次転写された他色画像を中間転写ベルト上から記録媒体上に２次転写する２次転写位置とがある。この２次転写位置は前記直接転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側に位置している。中間転写ベルトは複数のローラ部材によって回転可能に張架されており、前記複数のローラ部材の１つである駆動ローラによって中間転写ベルトを回転させる。また、前記直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架されたベルト部材が設けられている。特許文献１に記載の画像形成装置では、前記ベルト部材によって記録媒体を前記直接転写位置と前記２次転写位置とを通過させて、前記２次転写位置から記録媒体上に転写された他色画像と前記直接転写位置から記録媒体上に転写された黒色画像とを記録媒体上で重ね合わせて記録媒体上にフルカラー画像を形成する。また、前記ベルト部材によって記録媒体を担持搬送することで、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間の記録媒体搬送経路の変動が抑えられ、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間で記録媒体を安定して搬送することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の画像形成装置においては、回転可能に前記ベルト部材を張架するローラ部材の偏心や負荷変動等によって発生する前記ローラ部材の１回転周期の速度変動により、前記ベルト部材の回転速度には前記ローラ部材の１回転周期で速度変動が引き起こされる。また、記録媒体は前記ベルト部材に担持搬送されるので、記録媒体の搬送速度は前記ベルト部材の回転速度にならった速度変動をもつ。したがって、前記ベルト部材に担持搬送される記録媒体の搬送速度には、前記ベルト部材を張架するローラ部材の１回転周期の速度変動が生じる。このような速度変動が記録媒体の搬送速度に生じ、上記直接転写位置と上記２次転写位置とで記録媒体の速度変動の位相が異なっていると、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで記録媒体上に転写された黒色画像と他色画像との間で、前記ローラ部材の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じる。
【０００５】
また、前記ベルト部材を設けずに、中間転写ベルトを介して前記駆動ローラと対向するローラ部材を設け、中間転写ベルトを介して前記駆動ローラと前記ローラ部材とによって記録媒体を挾持し、前記ローラ部材からの搬送力により記録媒体を前記２次転写位置と前記直接転写位置とを通過させる構成が考えられる。この構成においては、２次転写位置で前記ローラ部材からの搬送力によって記録媒体が前記２次転写位置と前記直接転写位置とを搬送される。そのため、記録媒体の搬送速度に前記ローラ部材の１回転周期の速度変動が生じ得る。このような速度変動が記録媒体の搬送速度に生じ、上記直接転写位置と上記２次転写位置とで記録媒体の速度変動の位相が異なっていると、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで記録媒体上に転写された黒色画像と他色画像との間で、前記ローラ部材の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じる。
【０００６】
つまり、黒色画像を担持する像担持体と他色画像を担持する中間転写ベルトとの少なくとも一方に対向する部材によって直接転写位置と２次転写位置とを通過するように記録媒体を搬送する構成だと、前記部材に生じる速度変動により記録媒体上に転写された黒色画像と他色画像との間で位置ずれが生じる。
【０００７】
本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、記録媒体上の各画像間で記録媒体の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制できる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、回転可能に複数のローラ部材に張架された第１のベルト部材と、該第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された第１の像担持体と、該第１の像担持体上に画像を形成する第１の画像形成手段と、該第１の像担持体上に形成された画像を該第１のベルト部材上に１次転写する１次転写手段と、該第１のベルト部材上に転写された画像を記録媒体上に２次転写する２次転写手段と、該第１のベルト部材上から記録媒体上に画像が２次転写される２次転写位置よりも記録媒体搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体と、該第２の像担持体上に画像を形成する第２の画像形成手段と、該第２の像担持体上に形成された画像を記録媒体上に直接転写する直接転写手段と、を備えた画像形成装置において、前記第２の像担持体上から記録媒体上に画像が直接転写される直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録媒体を担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された第２のベルト部材、または、前記第１のベルト部材のおもて面と前記第２の像担持体とのどちらか一方に対向して回転可能に配設され、前記直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録媒体に搬送力を付与するローラ部材を有しており、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔が、前記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の内の該第２のベルト部材に速度変動を生じさせるローラ部材の円周長の自然数倍、または、前記記録媒体に搬送力を付与するローラ部材の円周長の自然数倍であることを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、ｘ＝２πｒ１・ｎ１（ｎ１：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項１または２の画像形成装置において、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２とし、第１のベルト部材回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πｒ２・ｎ２（ｎ２：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項１、２または３の画像形成装置において、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２とし、前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πｒ２・ｎ３（ｎ３：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１、２、３または４の画像形成装置において、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する該第２のベルト部材の回転に従動回転する第２のベルト部材従動ローラの半径をｒ３とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、ｘ＝２πｒ３・ｎ４（ｎ４：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項１、２、３、４または５の画像形成装置において、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する該第１のベルト部材の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラの半径をｒ４とし、第１のベルト部材回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πｒ４・ｎ５（ｎ５：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項１、２、３、４、５または６の画像形成装置において、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する該第１のベルト部材の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラの半径をｒ４とし、前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πｒ４・ｎ６（ｎ６：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項１、２、３、４、５、６または７の画像形成装置において、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、ｘ＝２πｒ２・ｎ７（ｎ７：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項１、２、３、４、５、６、７または８の画像形成装置において、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、第１のベルト部材回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πｒ１・ｎ８（ｎ８：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項１、２、３、４、５、６、７、８または９の画像形成装置において、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πｒ１・ｎ９（ｎ９：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項１１の発明は、請求項１、２、３、４、５、６または７の画像形成装置において、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラの半径をｒ１とし、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラの半径をｒ２としたとき、ｒ１＝ｒ２の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項１２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラと、上記第２のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第２のベルト部材の回転に従動回転する第２のベルト部材従動ローラと、該第２のベルト部材従動ローラに設けられ前記第２のベルト部材の回転速度を検出する第２のベルト部材速度検出手段と、該第２のベルト部材速度検出手段によって検出された検出結果を用いて前記第２のベルト部材駆動ローラの回転駆動をフィードバック制御するフィードバック制御手段とを有しており、前記第２のベルト部材従動ローラの半径をＲ１とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしてとき、ｘ＝２πＲ１・Ｎ１（Ｎ１：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項１３の発明は、請求項１２の画像形成装置において、上記第２のベルト部材速度検出手段は、上記第２のベルト部材従動ローラの同軸上に設けられ、該第２のベルト部材従動ローラの回転角速度または回転角変位を計測するロータリーエンコーダを有することを特徴とするものである。
また、請求項１４の発明は、請求項１、１２または１３の画像形成装置において、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラと、上記第１のベルト部材を張架する複数のローラ部材の１つであり該第１のベルト部材の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラと、該第１のベルト部材従動ローラに設けられ前記第１のベルト部材の回転速度を検出する第１のベルト部材速度検出手段と、該第１のベルト部材速度検出手段によって検出された検出結果を用いて前記第１のベルト部材駆動ローラの回転駆動をフィードバック制御するフィードバック制御手段とを有しており、前記第１のベルト部材従動ローラの半径をＲ２とし、第１のベルト部材の回転方向における上記１次転写位置と上記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πＲ２・Ｎ２（Ｎ２：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項１５の発明は、請求項１４の画像形成装置において、上記第１のベルト部材従動ローラの半径をＲ２とし、前記第１のベルト部材のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πＲ２・Ｎ３（Ｎ３：自然数）の関係を満たすことを特徴とするものである。
また、請求項１６の発明は、請求項１４または１５の画像形成装置において、上記第１のベルト部材速度検出手段は、上記第１のベルト部材従動ローラの同軸上に設けられ、該第１のベルト部材従動ローラの回転角速度または回転角変位を計測するロータリーエンコーダを有することを特徴とするものである。
【０００９】
本発明においては、上記直接転写位置と上記２次転写位置との間隔が、前記第２のベルト部材に速度変動を生じさせるローラ部材の円周長の自然数倍、または、前記記録媒体に搬送力を付与するローラ部材の円周長の自然数倍となるように構成している。
前記間隔を前記速度変動を生じさせるローラ部材の自然数倍にすることで、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期で生じる第２のベルト部材の速度変動の位相を、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで合わせることができる。よって、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期で生じる、第２のベルト部材に担持搬送される記録媒体の速度変動の位相も、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで合わせることができる。したがって、前記直接転写位置と前記２次転写位置とにおける記録媒体の搬送速度に対して、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。ゆえに、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで記録媒体上に転写された各画像間で、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
前記間隔を前記搬送力を付与するローラ部材の円周長の自然数倍にすることで、前記搬送力を付与するローラ部材の１回転周期で生じる記録媒体の速度変動の位相を、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで合わせることができる。よって、前記直接転写位置と前記２次転写位置とにおける記録媒体の搬送速度に対して、前記搬送力を付与するローラ部材の１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。したがって、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで記録媒体上に転写された各画像間で、前記搬送力を付与するローラ部材の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【発明の効果】
【００１０】
以上、本発明によれば、記録媒体上の各画像間で記録媒体の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制できるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】実施形態１の特徴部である転写部の概略構成図
【図３】中間転写ベルトの速度変動周期とＹ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップそれぞれの位置関係とを示したグラフ。
【図４】直接転写時における直接転写ベルトの速度変動の位相と２次転写時における直接転写ベルトの速度変動の位相との関係を示したグラフ。
【図５】Ｋ用の画像形成ユニットを２次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置した場合の転写部の概略構成図。
【図６】感光体を中間転写ベルトの下方に位置させた場合の転写部の概略構成図。
【図７】中間転写ベルトに対向した画像形成ユニットが単数の場合の転写部の概略構成図。
【図８】実施形態２の特徴部である転写部の概略構成図。
【図９】直接転写ユニットにおける回転駆動制御装置の概略構成の一例を示すブロック図。
【図１０】中間転写ユニットにおける回転駆動制御装置の概略構成の一例を示すブロック図。
【図１１】実施形態３の特徴部である転写部の概略構成図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［実施形態１］
以下、本発明を電子写真方式の画像形成装置であるカラーレーザプリンタ（以下、単にプリンタという）に適用した第１の実施形態について説明する。
図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、プリンタは、プリンタ部を備えている。
【００１３】
プリンタ部は、イエロー，マゼンタ，シアン，黒（以下、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋと記す）のトナー像を形成するための４つの画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを有している。また、プリンタ部の中間転写ユニット６は、ベルトループ内側に配設された駆動ローラ８、テンションローラ１５、及び、３つの１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋによって水平方向に延在する姿勢で張架された中間転写ベルト１２を有している。テンションローラ１５は揺動可能に軸支されており、中間転写ベルト内側から外側に向かってスプリング６１により付勢されることで中間転写ベルト１２に張力を与えている。像担持体としての中間転写ベルト１２は、駆動ローラ８の回転駆動によって図中反時計回り方向に無端移動せしめられる。３つの画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃは、中間転写ベルト１２の張架面に沿って並ぶように配設されている。
【００１４】
画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋは、ドラム状の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、帯電装置（図示省略）、現像装置（図示省略）、及び、ドラムクリーニング装置（図示省略）を１つのユニットとして共通の保持体で保持した状態で、プリンタ部の筐体に対してそれらが一体的に着脱されるようになっている。上記帯電装置は、図示しない駆動手段によって回転駆動される感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの周面を、暗中にて、トナーの帯電極性とは逆極性に一様帯電せしめるものである。
【００１５】
画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの上方や画像形成ユニット１Ｋの左側方には、光書込ユニット２Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋが配設されている。図示しない外部のパーソナルコンピュータから送られてくるカラー画像情報は、図示しない画像処理部でＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋの情報に分解された後、プリンタ部内で処理される。光書込ユニット２は、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの色分解画像情報に基づいて、周知の技術によって図示しないＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の光源を駆動して、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の書込光を生成する。そして、上記帯電装置によって一様帯電せしめられた感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの周面を、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の書込光で走査する。これにより、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの周面には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用の静電潜像が形成される。書込光の光源としては、レーザーダイオードやＬＥＤなどを例示することができる。
【００１６】
感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの周面に形成された静電潜像は、トナーとキャリアとからなる２成分現像剤を用いる周知の２成分現像方式を採用した現像装置によって現像されてＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像となる。なお、現像装置として、トナーからなる１成分現像剤を用いる周知の１成分現像方式を採用したものを用いてもよい。
【００１７】
４つの感光体のうち、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃは、中間転写ベルト１２に当接してＹ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップを形成している。また、中間転写ベルト１２のループ内側には、中間転写ベルト１２をＹ，Ｍ，Ｃ用の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃに向けて押圧する１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃが配設されている。１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃには、それぞれ１次転写バイアスが印加されており、これにより、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップ内に転写電界が形成される。感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃの周面に形成されたＹ，Ｍ，Ｃトナー像は、転写電界やニップ圧の作用によってＹ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップで中間転写ベルト１２のおもて面（ループ外側面）に重ね合わせて転写される。これにより、中間転写ベルト１２のおもて面には、３色重ね合わせトナー像が形成される。
【００１８】
中間転写ベルト１２の図中右側方には、直接転写ユニット７が配設されている。この直接転写ユニット７は、無端状の直接転写ベルト１３を有している。直接転写ベルト１３は、２次転写ローラ９、駆動ローラ１４、テンションローラ１６、及び、Ｋ用の転写ローラ３６Ｋによって縦長の姿勢で張架されながら、駆動ローラ１４の回転駆動によって図中時計回り方向に無端移動せしめられる。テンションローラ１６は揺動可能に軸支されており、直接転写ベルト内側から外側に向かってスプリング６２により付勢されることで直接転写ベルト１３に張力を与えている。また、直接転写ベルト１３の２次転写ローラ９に対する掛け回し箇所を、中間転写ベルト１２における駆動ローラ８に対する駆け回り箇所に当接させて２次転写ニップを形成している。２次転写ローラ９には、２次転写バイアスが印加されており、これにより２次転写ニップ内に転写電界が形成される。また、直接転写ベルト１３のＫ用の転写ローラ３６Ｋに対する掛け回し箇所をＫ用の感光体１１Ｋに当接させて、Ｋ用の直接転写ニップも形成している。転写ローラ３６Ｋにも１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃと同様に転写バイアスが印加されており、これによりＫ用の直接転写ニップ内に転写電界が形成される。
【００１９】
プリンタ部の筺体の下部には、第１給紙カセット３と第２給紙カセット４とが鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセットは、内部に収容している記録紙Ｐを紙搬送路に送り出す。送り出された記録紙Ｐは、プリンタ部内を鉛直方向に沿って延びる紙搬送路内に配設されたレジストローラ対１１１に突き当たってスキューが補正された後、レジストローラ対１１１のローラ間に挟み込まれる。そして、レジストローラ対１１１により、所定のタイミングで更に上方に向けて送り出される。
【００２０】
レジストローラ対１１１から送り出された記録紙Ｐは、紙搬送路内に形成された、上述のＫ用の直接転写ニップとＹ，Ｍ，Ｃ用の２次転写ニップとを順次通過する。Ｋ用の直接転写ニップを記録紙Ｐが通過する際に、感光体１１Ｋの周面上のＫトナー像が転写電界やニップ圧の作用を受けて記録紙Ｐ上に転写せしめられる。更に、その後、記録紙Ｐが２次転写ニップを通過する際に、記録紙Ｐ上に転写されたＫトナー像の上に対して、中間転写ベルト１２上の３色（Ｙ，Ｍ，Ｃ）重ね合わせトナー像が転写電界やニップ圧の作用を受けて一括２次転写される。これにより、記録紙Ｐの表面には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの４色重ね合わせトナー像であるフルカラー画像が形成される。
【００２１】
Ｙ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップやＫ用の直接転写ニップを通過した後の感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの表面に付着している転写残トナーは、上記ドラムクリーニング装置によって除去される。なお、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ用のドラムクリーニング装置としては、クリーニングブレードによってトナーを掻き取る方式のものでもよいし、ファーブラシローラによってトナーを掻き取る方式や、磁気ブラシクリーニング方式などのものを用いてもよい。
【００２２】
２次転写ニップの上方には、加熱ローラと加圧ローラとの当接によって定着ニップを形成している定着装置１０が配設されている。２次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、定着装置１０内の定着ニップに送られて、熱と圧力により記録紙Ｐ上にフルカラー画像を定着させる定着処理が施される。この後、記録紙Ｐは排紙路を通り排紙ローラ対３０を経由して、プリンタ部筺体の上面に設けられた排紙トレイ３１に排出されてスタックされる。
【００２３】
本プリンタにおいて、モノクロ画像を形成するモノクロモードでは、図示しない外部のパーソナルコンピュータなどから送られてくるモノクロの画像データに基づいて、光書込ユニット２ＫによってＫ用の感光体１１Ｋが光走査され、これによって形成されたＫ用の静電潜像がＫ用の現像装置によってＫトナー像に現像される。このＫトナー像は、Ｋ用の直接転写ニップで記録紙Ｐ上に直接転写された後、定着装置１０で記録紙Ｐに定着される。
【００２４】
モノクロモードにおいては、直接転写ベルト１３のループ内の２次転写ローラ９を中間転写ベルト１２から遠ざける方向に移動させて、直接転写ベルト１３を中間転写ベルト１２から離間させる。そして、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ及び中間転写ベルト１２の駆動を停止させた状態で、モノクロ画像を形成することで、無駄な駆動による、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃや中間転写ベルト１２などの消耗を回避し長寿命化を図ることができる。
【００２５】
また、中間転写ベルト１２を支持する駆動ローラ８を図示しない手段によって変位させ、中間転写ベルト１２を直接転写ベルト１３に対して接離させる構成としてもよい。この場合、記録紙Ｐの搬送姿勢を変化させることがないので、直接転写ベルト１３と定着装置１０との間における記録紙Ｐの挙動を安定化させることができる。このため、定着装置１０から排出された後の記録紙Ｐにシワや画像の乱れが発生するのを抑制することができる。
【００２６】
モノクロモードにおいては、レジストローラ対１１１からＫ用の直接転写ニップに送り込まれた記録紙Ｐに画像形成ユニット１ＫからＫトナー像を直接転写するので、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃに加えて画像形成ユニット１Ｋも、中間転写ベルト１２の張架面に沿って並ぶように配設され、中間転写ベルト１２を介してＫトナー像が２次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されるような構成よりも、高速プリントを実現することができる。
【００２７】
図２は本実施形態の特徴部である転写部の概略構成図である。
上述したように中間転写ベルト１２は駆動ローラ８やテンションローラ１５などによって張架されており、直接転写ベルト１３は２次転写ローラ９、駆動ローラ１４及びテンションローラ１６などによって張架されている。駆動ローラ１４はプリンタ本体に設けられた図示しない駆動モータによって回転駆動され、２次転写ローラ９及びテンションローラ１６は、駆動ローラ１４によって回転駆動される直接転写ベルト１３の回転に従動して回転する。また、直接転写ベルト１３を介してテンションローラ１６の対向位置には、図示しない電源から所定電圧が印加され記録紙Ｐを直接転写ベルト１３上に静電的な力によって吸着させる紙吸着ローラ１７が配設されている。この紙吸着ローラ１７は直接転写ベルト１３のおもて面（ループ外側面）に接触しており、直接転写ベルト１３の回転に従動して紙吸着ローラ１７も回転する。
【００２８】
本実施形態に係るプリンタは、直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ１、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径をｒ２、Ｋ用の直接転写ニップから２次転写ニップまでの距離をｘ、Ｙ用の１次転写ニップから中間転写ベルト回転方向下流側に中間転写ベルト１２に沿った経路における２次転写ニップまでの距離をｙ、Ｃ用の１次転写ニップとＭ用の１次転写ニップとの間の最短距離、及び、Ｍ用の１次転写ニップとＹ用の１次転写ニップとの間の最短距離、言い換えれば、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの隣り合う画像形成ユニット１間の距離であるステーションピッチをｚとした場合、以下に示す数１、数２及び数３の関係を満たすように構成されている。なお、数１中のｎ１は自然数であり、本実施形態においてはｎ１＝１である。また、数２中のｎ２も自然数であり、本実施形態においてはｎ２＝５である。さらに、数３中のｎ３も自然数であり、本実施形態においてはｎ３＝１である。なお、各ニップ間の距離はそれぞれのニップの中心位置間の距離とすればよい。
【００２９】
【数１】
2010281943.tif 000003
【００３０】
【数２】
2010281943.tif 000004
【００３１】
【数３】
2010281943.tif 000005
【００３２】
中間転写ベルト１２の搬送速度は、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の偏心等によって駆動ローラ８の１回転周期の速度変動を持っている。中間転写ベルト１２の狙いの速度をＶ０とすると、（２πｒ２）／Ｖ０周期で速度変動が起こる。このため、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃから中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像は、駆動ローラ８の１回転周期で画像位置ずれを引き起こす。
【００３３】
これに対し本実施形態においては、上記数３に示すように、ステーションピッチｚと駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）とが同じ長さに設定されているため、図３に示すようにＹ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップそれぞれは常時同位相での画像位置となる。これにより、中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
【００３４】
Ｃ，Ｍ，Ｙ用の１次転写ニップそれぞれでＣ，Ｍ、Ｙトナー像を順次転写された中間転写ベルト１２は、駆動ローラ８の１回転周期の速度変動をもって回転駆動し、３色が重ね合わされた画像をＹ用の１次転写ニップから２次転写ニップまで搬送する。
【００３５】
ここで、中間転写ベルト１２のＹ用の１次転写ニップでの速度と２次転写ニップでの速度とが異なっていた場合、２次転写ニップで中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に転写された３色の重ね合わせ画像には色ずれは発生しないが、記録紙Ｐ上で画像の伸縮が発生する。
【００３６】
これに対し本実施形態においては、上記数２に示すように、Ｙ用の１次転写ニップから２次転写ニップまでの距離ｙが駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍（本実施形態においては５倍）の距離となっている。これにより、Ｙ用の１次転写ニップと２次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
【００３７】
一方、直接転写ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入してきた記録紙Ｐは、直接転写ベルト１３に吸着して担持搬送されるので、記録紙Ｐの搬送速度は直接転写ベルト１３の回転速度にならった速度変動をもつ。したがって、直接転写ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入し直接転写ベルト１３に担持された後の記録紙Ｐの搬送速度には、直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じる。このような速度変動が記録紙Ｐの搬送速度にあると、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の直接転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで記録紙Ｐの搬送速度が異なって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ１４の１回転周期の色ずれが生じる虞がある。
【００３８】
これに対し本実施形態においては、上記数１に示すように、駆動ローラ１４の円周長（１回転ピッチ）と、Ｋ用の直接転写ニップから２次転写ニップまでの距離とが同じ長さに設定されているので、直接転写ニップにおける直接転写ベルト１３の速度変動の位相と２次転写ニップにおける直接転写ベルト１３の速度変動の位相とを合わせることができ、図４に示すように記録紙Ｐの搬送速度は、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の直接転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで同じになる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ１４の１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
【００３９】
ここで、中間転写ベルト１２は駆動ローラ８の１回転周期の速度変動が搬送速度に対して支配的に作用するが、中間転写ベルト１２の回転に従動回転するテンションローラ１５の１回転周期（１回転ピッチ）や１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃの１回転周期（１回転ピッチ）などについても偏心や負荷変動等に起因した各ローラピッチの搬送速度変動を引き起こす場合が考えられる。
【００４０】
また、直接転写ベルト１３は駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が回転速度に対して支配的に作用するが、直接転写ベルト１３の回転に従動回転する２次転写ローラ９、転写ローラ３６Ｋ、テンションローラ１６、紙吸着ローラ１７それぞれの１回転周期（１回転ピッチ）についても負荷変動等に起因した、直接転写ベルト１３の搬送速度変動を引き起こす場合が考えられる。
【００４１】
直接転写ベルト１３に従動回転する従動ローラ（転写ローラ３６Ｋ、２次転写ローラ９、テンションローラ１６、紙吸着ローラ１７）の半径をｒ３とし、中間転写ベルト１２に従動回転する従動ローラ（１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃ、テンションローラ１５）の半径をｒ４とした場合、下記する数４、数５、数６の関係を満たす構成とすることで各従動ローラピッチ（従動ローラの１回転周期）で引き起こされる色ずれや画像伸縮などを抑制することができる。
【００４２】
【数４】
2010281943.tif 000006
【００４３】
【数５】
2010281943.tif 000007
【００４４】
【数６】
2010281943.tif 000008
【００４５】
また、上記数１、上記数２、上記数３、上記数４、上記数５、上記数６の関係を満たす構成は全て、中間転写ユニット６内や直接転写ユニット７内で独立した幾何関係である。したがって、図５に示すようにＫ用の画像形成ユニット１Ｋ言い換えればＫ用の直接転写ニップを２次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置しても、上述したのと同様に色ずれや画像伸縮などを抑制することができる。
【００４６】
また、本実施形態においては、中間転写ベルト１２と直接転写ベルト１３とが２次転写ニップで接しつつ互いに順方向に回転している。ベルトの動摩擦係数や２次転写圧の影響を受け、中間転写ベルト１２の回転速度に直接転写ベルト１３を介して駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じたり、逆に、直接転写ベルト１３の回転速度に中間転写ベルト１２を介して駆動ローラ８の１回転周期の速度変動が生じたりする。
【００４７】
中間転写ベルト１２の回転速度に駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動が生じると、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃから中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に駆動ローラ１４の１回転周期で画像位置ずれが生じたり、記録紙Ｐ上に２次転写された画像の伸縮が発生したりする。また、直接転写ベルト１３の回転速度に駆動ローラ８の１回転周期の速度変動が生じると、直接転写ベルト１３に担持搬送される記録紙Ｐの搬送速度にも駆動ローラ８の１回転周期の速度変動が生じるため、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の直接転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで記録紙Ｐの搬送速度が異なり、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ８の１回転周期の色ずれが生じる。
【００４８】
上記の問題を解消する為、直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径ｒ１、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８のｒ２、Ｋ用の直接転写ニップから２次転写ニップまでの距離ｘ、Ｙ用の１次転写ニップから中間転写ベルト回転方向下流側に中間転写ベルト１２に沿った経路における２次転写ニップまでの距離ｙ、Ｃ用の１次転写ニップとＭ用の１次転写ニップとの間の最短距離、及び、Ｍ用の１次転写ニップとＹ用の１次転写ニップとの間の最短距離、言い換えれば、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの隣り合う画像形成ユニット１間の距離であるステーションピッチｚは、以下の数７、数８、数９の関係を満たして構成されている。
【００４９】
【数７】
2010281943.tif 000009
【００５０】
【数８】
2010281943.tif 000010
【００５１】
【数９】
2010281943.tif 000011
【００５２】
これにより、Ｙ，Ｍ，Ｃのトナー像を感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃから中間転写ベルト１２に１次転写するときや、中間転写ベルト１２から記録紙ＰにＹ，Ｍ，Ｃのトナー像を２次転写するときに、中間転写ベルト１２の搬送速度に生じる駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動の影響を打ち消すことができる。よって、上述したような、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃから中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に駆動ローラ１４の１回転周期で画像位置ずれが生じたり、記録紙Ｐ上に２次転写された画像の伸縮が発生したりするのを抑制することができる。また、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の直接転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで、直接転写ベルト１３の搬送速度、言い換えれば、記録紙Ｐの搬送速度に生じる駆動ローラ８の１回転周期の速度変動の影響を打ち消すことができる。よって、上述したような、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の直接転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで記録紙Ｐの搬送速度が異なって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ８の１回転周期の色ずれが生じてしまうのを抑制することができる。
【００５３】
また、レイアウト上、直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径ｒ１と、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径ｒ２とを同じにすることが可能であれば、同様の効果が得られる他、駆動ローラ8と駆動ローラ14とを共通化することが可能となる。
【００５４】
ここで、本実施形態に係るプリンタにおいては、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの表面から上記ドラムクリーニング装置によって除去された転写残トナーを各色に対応した現像装置に回収して画像形成に再度利用する周知の構成を採用することもできる。
【００５５】
この際、図５に示すように、Ｋ用の画像形成ユニット１Ｋ言い換えればＫ用の直接転写ニップを２次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置すると、２次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃトナー像の各色のトナーが、直接転写ニップにおけるＫトナー像の転写時に記録紙Ｐ上から感光体１１Ｋの表面に逆転写することがある。このように逆転写されたＹ，Ｍ，Ｃの各色のトナーが感光体１１Ｋ上から除去されＫ用の現像装置に回収されるとＫ用の現像装置内で混色が生じ、その混色が生じたトナーを用いて画像形成ユニット１Ｋで形成された画像（Ｋトナー像）の色調が経時で変わってしまう。
【００５６】
これに対し、図１などに示すように、Ｋ用の画像形成ユニット１Ｋ言い換えればＫ用の直接転写ニップを２次転写ニップよりも記録紙搬送方向上流側に配置することで、２次転写ニップで記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃの各色のトナーが感光体１１Ｋの表面に逆転写し得ないので、Ｋ用の現像装置内で混色が生じることがなく、画像形成ユニット１Ｋで形成された画像（Ｋトナー像）の色調が経時で変わってしまうのを抑制することができる。
【００５７】
本実施形態においては、直接転写ニップと２次転写ニップとを通過するように記録紙Ｐを直接転写ベルト１３によって担持搬送する。これにより、２次転写ニップに対し、直接転写ニップが記録紙搬送方向上流側または下流側のどちらに位置していても、記録紙Ｐを直接転写ベルト１３によって直接転写ニップと２次転写ニップとを通過させることができる。よって、例えば２次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に直接転写ニップを位置させなければならないといった、画像形成装置内のレイアウトの自由度の低下が生じない。
【００５８】
また、本実施形態に係るプリンタにおいては、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃが中間転写ベルト１２よりも上方に位置していたが、図６に示すように感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃを中間転写ベルト１２の下方に位置させてもよい。
【００５９】
また、図７に示すように中間転写ベルト１２に対向した画像形成ユニット１（感光体１１）は単数であっても良い。図７においては、レッド（Ｒｅｄ）のトナーを用いてトナー像を形成する画像形成ユニット１Ｒを中間転写ベルト１２に対向して配設している。このような構成の場合、ステーションピッチｚの項目はなくなるので、上記数３及び上記数６は無視できる。
【００６０】
以上より、直接転写方式と間接転写方式とを併せ持った画像形成装置に対して上述した構成を適用することで、色ずれ、画像ずれ及び画像伸縮の無い高画質な画像を形成できる画像形成装置を提供することができる。
【００６１】
［実施形態２］
以下、本発明を電子写真方式の画像形成装置であるカラーレーザプリンタ（以下、単にプリンタという）に適用した第２の実施形態について説明する。なお、本実施形態に係るプリンタの基本的な構成は実施形態１に係るプリンタと略同じであるので、その説明は省略する。
【００６２】
図８は本実施形態の特徴部である転写部の概略構成図である。
直接転写ベルト１３は２次転写ローラ９、駆動ローラ１４及びテンションローラ１６などによって張架されている。テンションローラ１６は揺動可能に軸支されており、直接転写ベルト内側から外側に向かってスプリングにより付勢されることで直接転写ベルト１３に張力を与えている。駆動ローラ１４はプリンタ本体に設けられた図示しない駆動モータによって回転駆動され、２次転写ローラ９及びテンションローラ１６は駆動ローラ１４によって回転駆動される直接転写ベルト１３の回転に従動して回転する。また、直接転写ベルト１３を介してテンションローラ１６の対向位置には、図示しない電源から所定電圧が印加され記録紙Ｐを直接転写ベルト１３上に静電的な力によって吸着させる紙吸着ローラ１７が配設されている。この紙吸着ローラ１７は直接転写ベルト１３のおもて面（ループ外側面）に接触しており、直接転写ベルト１３の回転に従動して紙吸着ローラ１７も回転する。
【００６３】
直接転写ベルト１３の回転に従動する従動ローラである２次転写ローラ９の同軸上には、２次転写ローラ９の回転角変位又は回転角速度を検出する検出手段である図示しないロータリーエンコーダが設けられている。なお、前記ロータリーエンコーダを２次転写ローラ９の同軸上に設けず、２次転写ローラ９と同じく従動ローラである転写ローラ３６Ｋの同軸上に設けたり、直接転写ベルト１３の回転に従動する従動ローラを新たに配設しその従動ローラの同軸上に設けたりしてもよい。ただ、２次転写ローラ９などと同じく直接転写ベルト１３の回転に従動するテンションローラ１６は、スプリングによって付勢された状態で揺動可能に軸支されているため付加変動を受け易く、ロータリーエンコーダによるテンションローラ１６の回転角変位又は回転角速度の測定精度が、転写ローラ３６Ｋなどの他の従動ローラの同軸上にロータリーエンコーダを設けた場合よりも低下する。そのため、適切なフィードバック制御が行えない虞があるので前記ロータリーエンコーダをテンションローラ１６の同軸上に設けるのは好ましくない。
【００６４】
図９には直接転写ユニット７における回転駆動制御装置の概略構成の一例を示すブロック図である。
フィードバック制御部４３は、変位量計測手段であるエンコーダ４１からの出力に基づいて得た２次転写ローラ９の回転角変位又は回転角速度の検知結果を、駆動ローラ１４を回転駆動させる駆動モータ４４の回転速度にフィードバックする。具体的には、２次転写ローラ９の回転角変位又は回転角速度が予め実験などによって求めておいた制御目標値よりも小さい場合には、偏差演算部４２で算出された、エンコーダ４１によって検知された回転角変位又は回転角速度と前記制御目標値との偏差に応じて駆動モータ４４をフィードバック制御部４３によってフィードバック制御（加速制御）し駆動モータ４４の回転速度を速め、如いては、駆動ローラ１４の回転速度を速める。この一方で、２次転写ローラ９の回転角変位又は回転角速度が前記制御目標値よりも大きい場合には、偏差演算部４２で算出された前記偏差に応じて駆動モータ４４をフィードバック制御部４３によってフィードバック制御（減速制御）し駆動モータ４４の回転速度を遅め、如いては、駆動ローラ１４の回転速度を遅める。
【００６５】
このように、本実施形態では、２次転写ローラ９の同軸上に設けられたエンコーダ４１からの検出信号に基づいて、２次転写ローラ９の回転角変位又は回転角速度が一定に保持されるように駆動ローラ１４をフィードバック制御しつつ回転駆動させる。このフィードバック制御により、駆動ローラ１４の偏心などによって直接転写ベルト１３に発生する駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を抑制することができ、その分、駆動ローラ１４によって回転せしめられる直接転写ベルト１３の回転速度の安定化を図ることができる。
【００６６】
しかしながら、制御上、前記フィードバック制御によって直接転写ベルト１３に発生する駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動は抑制されるが、ロータリーエンコーダが設けられた２次転写ローラ９の偏心などにより直接転写ベルト１３に発生する２次転写ローラ９の１回転周期の速度変動は前記フィードバック制御によって抑制されない。すなわち、ロータリーエンコーダが取り付けられた２次転写ローラ９などの従動ローラに偏心があると、その従動ローラの偏心による速度変動成分が駆動モータの回転速度如いては駆動ローラ１４の回転速度にフィードバックされて直接転写ベルト１３に従動ローラの偏心による速度変動が生じてしまう。そのため、直接転写ベルト１３の搬送速度は、２次転写ローラ９（従動ローラ）の１回転周期の速度変動をもっている。２次転写ローラ９（従動ローラ）の半径をＲ１、直接転写ベルト１３の狙いの速度をＶ０とすると（２πＲ１）／Ｖ０周期で速度変動を起こす。このように直接転写ベルト１３の搬送速度が２次転写ローラ９の１回転周期の速度変動をもっていると、後述するような記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で２次転写ローラ９の１回転周期の色ずれが生じる虞がある。
【００６７】
次に、中間転写ベルト１２は、駆動ローラ８、テンションローラ１５及び従動ローラ１８などによって張架されている。テンションローラ１５は揺動可能に軸支されており、中間転写ベルト内側から外側に向かってスプリングにより付勢されることで中間転写ベルト１２に張力を与えている。駆動ローラ８はプリンタ本体に設けられた図示しない駆動モータによって回転駆動され、テンションローラ１５や従動ローラ１８などは駆動ローラ８によって回転駆動される中間転写ベルト１２の回転に従動して回転する。
【００６８】
従動ローラ１８の同軸上には、従動ローラ１８の回転角変位又は回転角速度を検出する検出手段である図示しないロータリーエンコーダが設けられている。なお、前記ロータリーエンコーダを従動ローラ１８の同軸上に設けず、従動ローラ１８と同じく中間転写ベルト１２の回転に従動する１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃのいずれかの同軸上に設けてもよい。ただ、従動ローラ１８などと同じく中間転写ベルト１２の回転に従動するテンションローラ１５は、スプリングによって付勢された状態で揺動可能に軸支されているため付加変動を受け易く、ロータリーエンコーダによるテンションローラ１５の回転角変位又は回転角速度の測定精度が、１次転写ローラ２６Ｙ，Ｍ，Ｃなどの他の従動ローラの同軸上にロータリーエンコーダを設けた場合よりも低下する。そのため、後述するフィードバック制御を適切に行えない虞があるので前記ロータリーエンコーダをテンションローラ１５の同軸上に設けるのは好ましくない。
【００６９】
図１０には中間転写ユニット６における回転駆動制御装置の概略構成の一例を示すブロック図である。
フィードバック制御部５３は、変位量計測手段であるエンコーダ５１からの出力に基づいて得た従動ローラ１８の回転角変位又は回転角速度の検知結果を、駆動ローラ８を回転駆動させる駆動モータ５４の回転速度にフィードバックする。具体的には、従動ローラ１８の回転角変位又は回転角速度が予め実験などによって求めておいた制御目標値よりも小さい場合には、偏差演算部５２で算出された、エンコーダ５１によって検知された回転角変位又は回転角速度と前記制御目標値との偏差に応じて駆動モータ５４をフィードバック制御部５３によってフィードバック制御（加速制御）し駆動モータ５４の回転速度を速め、如いては、駆動ローラ８の回転速度を速める。この一方で、従動ローラ１８の回転角変位又は回転角速度が前記制御目標値よりも大きい場合には、偏差演算部５２で算出された前記偏差に応じて駆動モータ５４をフィードバック制御部５３によってフィードバック制御（減速制御）し駆動モータ５４の回転速度を遅め、如いては、駆動ローラ８の回転速度を遅める。
【００７０】
このように、本実施形態では、従動ローラ１８の同軸上に設けたエンコーダ５１からの検出信号に基づいて、従動ローラ１８の回転角変位又は回転角速度が一定に保持されるように駆動ローラ８をフィードバック制御しつつ回転駆動させる。このフィードバック制御により、駆動ローラ８の偏心などによって中間転写ベルト１２に発生する駆動ローラ８の１回転周期の速度変動などを抑制することができ、その分、駆動ローラ８によって回転せしめられる中間転写ベルト１２の回転速度の安定化を図ることができる。
【００７１】
しかしながら、制御上、前記フィードバック制御によって中間転写ベルト１２に発生する駆動ローラ８の１回転周期の速度変動を抑制されるが、ロータリーエンコーダが設けられた従動ローラ１８の偏心などにより中間転写ベルト１２に発生する従動ローラ１８の１回転周期の速度変動は前記フィードバック制御によって抑制されない。すなわち、ロータリーエンコーダが取り付けられた従動ローラ１８に偏心があると、従動ローラ１８の偏心による速度変動成分がフィードバック制御されて中間転写ベルト１２に従動ローラ１８の偏心による速度変動が生じてしまう。そのため、中間転写ベルト１２の搬送速度は、従動ローラ１８の１回転周期の速度変動をもっている。従動ローラ１８の半径をＲ２、中間転写ベルト１２の狙いの速度をＶ０とすると（２πＲ２）／Ｖ０周期で速度変動を起こす。このように中間転写ベルト１２の搬送速度が従動ローラ１８の１回転周期の速度変動をもっていると、感光体１１Ｃ，Ｍ，Ｙから中間転写ベルト１２に１次転写される画像は、従動ローラ１８の１回転周期で画像位置ずれを引き起こす。
【００７２】
ここで、本実施形態に係るプリンタは、直接転写ベルト１３の回転に従動し同軸上にロータリーエンコーダが設けられた従動ローラである２次転写ローラ９の半径をＲ１、中間転写ベルト１２の回転に従動し同軸上にロータリーエンコーダが設けられた従動ローラ１８の半径をＲ２、Ｋ用の直接転写ニップから２次転写ニップまでの距離をｘ、Ｙ用の１次転写ニップから中間転写ベルト回転方向下流側に中間転写ベルト１２に沿った経路における２次転写ニップまでの距離をｙ、Ｃ用の１次転写ニップとＭ用の１次転写ニップとの間の最短距離、及び、Ｍ用の１次転写ニップとＹ用の１次転写ニップとの間の最短距離、言い換えれば、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの隣り合う画像形成ユニット１間の距離であるステーションピッチをｚとした場合、以下に示す数１０、数１１及び数１２の関係を満たすように構成されている。なお、数１０中のＮ１は自然数であり、本実施形態においてはＮ１＝１である。また、数１１中のＮ２も自然数であり、本実施形態においてはＮ２＝５である。さらに、数１２中のＮ３も自然数であり、本実施形態においてはＮ３＝１である。
【００７３】
【数１０】
2010281943.tif 000012
【００７４】
【数１１】
2010281943.tif 000013
【００７５】
【数１２】
2010281943.tif 000014
【００７６】
本実施形態に係るプリンタは、上記数１２に示すように、ステーションピッチｚと従動ローラ１８の円周長（１回転ピッチ）とが同じ長さに設定されているため、図３に示すようにＹ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップそれぞれの間は常時同位相での画像位置となるので、中間転写ベルト１に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
【００７７】
Ｃ，Ｍ，Ｙ用の１次転写ニップそれぞれでＣ，Ｍ、Ｙトナー像を順次転写された中間転写ベルト１２は、従動ローラ１８の１回転周期の速度変動をもって回転駆動し、３色が重ね合わされた画像をＹ用の１次転写ニップから２次転写ニップまで搬送する。
【００７８】
ここで、中間転写ベルト１２のＹ用の１次転写ニップでの速度と２次転写ニップでの速度とが異なっていた場合、２次転写ニップで中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に転写された３色の重ね合わせ画像には色ずれは発生しないが、記録紙Ｐ上で画像の伸縮が発生する。
【００７９】
これに対し本実施形態においては、上記数１１に示すように、Ｙ用の１次転写ニップから２次転写ニップまでの距離ｙが従動ローラ１８の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍（本実施形態においては５倍）の距離となっている。これにより、Ｙ用の１次転写ニップと２次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
【００８０】
一方、直接転写ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入してきた記録紙Ｐは、直接転写ベルト１３に吸着し担持搬送されるので、記録紙Ｐの搬送速度は直接転写ベルト１３の回転速度にならった速度変動をもつ。したがって、直接転写ベルト１３を介してテンションローラ１６と紙吸着ローラ１７とで形成されたニップに進入し直接転写ベルト１３に担持された後の記録紙Ｐの搬送速度には、直接転写ベルト１３の回転に従動する従動ローラである２次転写ローラ９の１回転周期の速度変動が生じる。このような速度変動が記録紙Ｐの搬送速度にあると、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで記録紙Ｐの搬送速度が異なって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で２次転写ローラ９の１回転周期の色ずれが生じる虞がある。
【００８１】
これに対し本実施形態においては、上記数１０に示すように、２次転写ローラ９の円周長（１回転ピッチ）と、Ｋ用の直接転写ニップから２次転写ニップまでの距離ｘとが同じ長さに設定されているので、直接転写ニップにおける直接転写ベルト１３の速度変動の位相と２次転写ニップにおける直接転写ベルト１３の速度変動の位相とを合わせることができ、図４に示すように記録紙Ｐの搬送速度は、Ｋ用の直接転写ニップにおけるＫトナー像の転写時と２次転写ニップにおけるＹ，Ｍ，Ｃトナー像の２次転写時とで同じになる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で２次転写ローラ９の１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
【００８２】
また、上記数１０、上記数１１、上記数１２の関係を満たす構成は全て、中間転写ユニット６内や直接転写ユニット７内で独立した幾何関係である。したがって、Ｋ用の画像形成ユニット１Ｋ言い換えればＫ用の直接転写ニップを２次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に配置しても、上述したのと同様に色ずれや画像伸縮などを抑制することができる。
【００８３】
なお、本実施形態に係るプリンタにおいても、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋの表面から上記ドラムクリーニング装置によって除去された転写残トナーを各色に対応した現像装置に回収して画像形成に再度利用する周知の構成を採用することができる。この際、実施形態１で説明したような理由により、本実施形態においてもＫ用の画像形成ユニット１Ｋ言い換えればＫ用の直接転写ニップを２次転写ニップよりも記録紙搬送方向上流側に配置することで、Ｋ用の現像装置内で混色が生じることがなく、画像形成ユニット１Ｋで形成された画像（Ｋトナー像）の色調が経時で変わってしまうのを抑制することができる。
【００８４】
また、本実施形態においても、直接転写ニップと２次転写ニップとを通過するように記録紙Ｐを直接転写ベルト１３によって担持搬送する。これにより、２次転写ニップに対し、直接転写ニップが記録紙搬送方向上流側または下流側のどちらに位置していても、記録紙Ｐを直接転写ベルト１３によって直接転写ニップと２次転写ニップとを通過させることができる。よって、例えば２次転写ニップよりも記録紙搬送方向下流側に直接転写ニップを位置させなければならないといった、画像形成装置内のレイアウトの自由度の低下が生じない。
【００８５】
また、本実施形態に係るプリンタにおいては、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃが中間転写ベルト１２よりも上方に位置していたが、感光体１１Ｙ，Ｍ，Ｃを中間転写ベルト１２の下方に位置させてもよい。
【００８６】
また、中間転写ベルト１２に対向した画像形成ユニット１（感光体１１）は単数であっても良い。このような構成の場合、ステーションピッチｚの項目はなくなるので、上記数１２は無視できる。
【００８７】
以上より、直接転写方式と間接転写方式とを併せ持った画像形成装置に対して上述した構成を適用することで、色ずれ、画像ずれ及び画像伸縮の無い高画質な画像を形成できる画像形成装置を提供することができる。
【００８８】
［実施形態３］
以下、本発明を電子写真方式の画像形成装置であるカラーレーザプリンタ（以下、単にプリンタという）に適用した第２の実施形態について説明する。なお、本実施形態に係るプリンタの基本的な構成は実施形態１に係るプリンタと略同じであるので、その説明は省略する。
【００８９】
本実施形態に係るプリンタは、実施形態１に係るプリンタに設けられていた、上記直接転写ニップと上記２次転写ニップとを通過するように、記録紙Ｐを回転可能に複数のローラ部材で張架された直接転写ベルト１３によって担持搬送する構成ではなく、図１１に示すように、感光体１１Ｋと転写ローラ３６Ｋによって記録紙Ｐを挾持し、図示しない駆動モータなどからなる駆動源によって転写ローラ３６Ｋを回転駆動することで転写ローラ３６Ｋからの搬送力により記録紙Ｐを前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとを通過させる構成にしている。
【００９０】
この構成においては、前記直接転写ニップで転写ローラ３６Ｋからの搬送力によって記録紙Ｐが前記２次転写ニップと前記直接転写ニップとを搬送される。そのため、転写ローラ３６Ｋの偏心等によって記録紙Ｐの搬送速度に転写ローラ３６Ｋの１回転周期の速度変動が生じ得る。このような速度変動が記録紙Ｐの搬送速度に生じ、前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとで記録紙Ｐの速度変動の位相が異なっていると、前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとで記録紙上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で、転写ローラ３６Ｋの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じる。
【００９１】
そのため、本実施形態においては、前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとの間隔ｘが、転写ローラ３６Ｋの円周長の自然数倍となるように構成している。このように、前記間隔ｘを転写ローラ３６Ｋの円周長の自然数倍にすることで、転写ローラ３６Ｋの１回転周期で生じる記録媒体の速度変動の位相を、前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとで合わせることができる。よって、前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとにおける記録紙Ｐの搬送速度に対して、転写ローラ３６Ｋの１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。したがって、前記直接転写ニップと前記２次転写ニップとで記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で、転写ローラ３６Ｋの１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
【００９２】
また、本実施形態においても、実施形態１と同様に、画像形成ユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃの隣り合う画像形成ユニット１間の距離であるステーションピッチｚを中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍に設定することで、Ｙ，Ｍ，Ｃ用の１次転写ニップそれぞれは常時同位相での画像位置となより、中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
【００９３】
また、本実施形態においても、実施形態１と同様に、Ｙ用の１次転写ニップから２次転写ニップまでの距離ｙが駆動ローラ８の円周長（１回転ピッチ）の自然数倍の距離に設定することで、Ｙ用の１次転写ニップと２次転写ニップとの中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、２次転写ニップで中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に転写した際に、記録紙Ｐ上で画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
【００９４】
以上、各実施形態によれば、回転可能に複数のローラ部材に張架された第１のベルト部材である中間転写ベルト１２と、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された第１の像担持体と、前記像担持体上に画像を形成する第１の画像形成手段と、前記第１の像担持体上に形成された画像を中間転写ベルト１２上に１次転写する１次転写手段である１次転写ローラ２６と、中間転写ベルト１２上に転写された画像を記録媒体である記録紙Ｐ上に２次転写する２次転写手段である２次転写ローラ９と、中間転写ベルト１２上から記録紙Ｐ上に画像が２次転写される２次転写位置よりも記録紙搬送方向上流側または下流側に設けられた第２の像担持体と、前記第２の像担持体上に画像を形成する第２の画像形成手段と、前記第２の像担持体上に形成された画像を記録紙Ｐ上に直接転写する直接転写手段である転写ローラ３６と、を備えた画像形成装置において、前記第２の像担持体上から記録紙Ｐ上に画像が直接転写される直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録紙Ｐを担持して搬送する、回転可能に複数のローラ部材で張架された第２のベルト部材である直接転写ベルト１３、または、中間転写ベルト１２のおもて面と前記第２の像担持体とのどちらか一方に対向して回転可能に配設され、前記直接転写位置と前記２次転写位置とを通過するように記録紙Ｐに搬送力を付与するローラ部材を有しており、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔が、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の内の直接転写ベルト１３に速度変動を生じさせるローラ部材の円周長の自然数倍、または、記録紙Ｐに搬送力を付与するローラ部材の円周長の自然数倍である。
前記間隔を前記速度変動を生じさせるローラ部材の自然数倍にすることで、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期で生じる直接転写ベルト１３の速度変動の位相を、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで合わせることができる。よって、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期で生じる、直接転写ベルト１３に担持搬送される記録紙Ｐの速度変動の位相も、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで合わせることができる。したがって、前記直接転写位置と前記２次転写位置とにおける記録紙Ｐの搬送速度に対して、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。ゆえに、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで記録紙Ｐ上に転写された各画像間で、前記速度変動を生じさせるローラ部材の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
前記間隔を前記搬送力を付与するローラ部材の円周長の自然数倍にすることで、前記搬送力を付与するローラ部材の１回転周期で生じる記録紙Ｐの速度変動の位相を、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで合わせることができる。よって、前記直接転写位置と前記２次転写位置とにおける記録紙Ｐの搬送速度に対して、前記搬送力を付与するローラ部材の１回転周期で生じる速度変動の影響を打ち消すことができる。したがって、前記直接転写位置と前記２次転写位置とで記録紙Ｐ上に転写された各画像間で、前記搬送力を付与するローラ部材の１回転周期の速度変動に起因する位置ずれが生じるのを抑制することができる。
また、上記構成の関係を満たせば、前記２次転写位置に対して前記直接転写位置を記録紙搬送方向上流側と下流側とのどちらに位置させてもよい。よって、前記２次転写位置よりも記録媒体搬送方向下流側に前記直接転写位置を位置させなければならないといった、画像形成装置内のレイアウトの自由度の低下も生じない。ゆえに、装置内のレイアウトの自由度を低下させることなく、記録紙Ｐ上の画像に記録紙Ｐの速度変動に起因する色ずれが発生するのを抑制できる。
また、実施形態１によれば、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり直接転写ベルト１３を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラである駆動ローラ１４の半径をｒ１とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、ｘ＝２πｒ１・ｎ１（ｎ１：自然数）の関係を満たすことで、記録紙Ｐの搬送速度を直接転写位置と２次転写位置とで同じにすることができる。したがって、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ１４の１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラである駆動ローラ８の半径をｒ２とし、中間転写ベルト回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πｒ２・ｎ２（ｎ２：自然数）の関係を満たすことで、前記１次転写位置と前記２次転写位置とにおける中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径をｒ２とし、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πｒ２・ｎ３（ｎ３：自然数）の関係を満たすことで、各１次転写位置それぞれは常時同位相での画像位置となる。よって、中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する直接転写ベルト１３の回転に従動回転する第２のベルト部材従動ローラ（２次転写ローラ９など）の半径をｒ３とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、ｘ＝２πｒ３・ｎ４（ｎ４：自然数）の関係を満たすことで、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で直接転写ベルト１３の回転に従動する前記従動ローラの１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する中間転写ベルト１２の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラの半径をｒ４とし、中間転写ベルト回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πｒ４・ｎ５（ｎ５：自然数）の関係を満たすことで、中間転写ベルト１２の回転に従動する前記従動ローラの１回転周期の速度変動を影響を受けなくなる分、前記１次転写位置と前記２次転写位置とにおける中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材として１つ以上有する中間転写ベルト１２の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラの半径をｒ４とし、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πｒ４・ｎ６（ｎ６：自然数）の関係を満たすことで、各１次転写位置それぞれは常時同位相での画像位置となる。よって、中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径をｒ２とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしたとき、ｘ＝２πｒ２・ｎ７（ｎ７：自然数）の関係を満たすことで、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で駆動ローラ８の１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ１とし、中間転写ベルト回転方向における前記１次転写位置と前記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πｒ１・ｎ８（ｎ８：自然数）の関係を満たすことで、駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動を影響を受けなくなる分、前記１次転写位置と前記２次転写位置とにおける中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ１とし、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πｒ１・ｎ９（ｎ９：自然数）の関係を満たすことで、各１次転写位置それぞれは常時同位相での画像位置となる。よって、中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
また、実施形態１によれば、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり直接転写ベルト１３を回転駆動させる駆動ローラ１４の半径をｒ１とし、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる駆動ローラ８の半径をｒ２としたとき、ｒ１＝ｒ２の関係を満たすことで、上述したような駆動ローラ８や駆動ローラ１４の１回転周期の速度変動に起因する色ずれなどを抑える効果が得られるほかに、駆動ローラ8と駆動ローラ14とを共通化することが可能となる。
また、実施形態２によれば、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり直接転写ベルト１３を回転駆動させる第２のベルト部材駆動ローラである駆動ローラ１４と、直接転写ベルト１３を張架する複数のローラ部材の１つであり直接転写ベルト１３の回転に従動回転する第２のベルト部材従動ローラである２次転写ローラ９と、２次転写ローラ９に設けられ直接転写ベルト１３の回転速度を検出する第２のベルト部材速度検出手段と、前記第２のベルト部材速度検出手段によって検出された検出結果を用いて駆動ローラ１４の回転駆動をフィードバック制御するフィードバック制御手段とを有しており、２次転写ローラ９の半径をＲ１とし、前記直接転写位置と前記２次転写位置との間隔をｘとしてとき、ｘ＝２πＲ１・Ｎ１（Ｎ１：自然数）の関係を満たすことで、前記直接転写位置と前記２次転写位置とにおける直接転写ベルト１３の速度変動周期を合わせることができる。よって、記録紙Ｐの搬送速度を前記直接転写位置と前記２次転写位置とで同じになり、記録紙Ｐ上に転写されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋトナー像間で２次転写ローラ９の１回転周期の色ずれが生じるのを抑制することができる。
また、実施形態２によれば、上記第２のベルト部材速度検出手段として、直接転写ベルト１３の回転に従動回転する２次転写ローラ９の同軸上に設けられ、２次転写ローラ９の回転角速度または回転角変位を計測するロータリーエンコーダを有するものを採用することができる。
また、実施形態２によれば、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２を回転駆動させる第１のベルト部材駆動ローラである駆動ローラ８と、中間転写ベルト１２を張架する複数のローラ部材の１つであり中間転写ベルト１２の回転に従動回転する第１のベルト部材従動ローラである従動ローラ１８と、従動ローラ１８に設けられ中間転写ベルト１２の回転速度を検出する第１のベルト部材速度検出手段と、前記第１のベルト部材速度検出手段によって検出された検出結果を用いて駆動ローラ８の回転駆動をフィードバック制御するフィードバック制御手段とを有しており、従動ローラ１８の半径をＲ２とし、中間転写ベルト回転方向における上記１次転写位置と上記２次転写位置との間隔をｙとしたとき、ｙ＝２πＲ２・Ｎ２（Ｎ２：自然数）の関係を満たすことで、前記１次転写位置と前記２次転写位置とにおける中間転写ベルト１２の速度は、常時同位相での速度変動となるため、上述したような画像の伸縮が発生するのを抑制することができる。
また、実施形態２によれば、中間転写ベルト１２の回転に従動回転する従動ローラ１８の半径をＲ２とし、中間転写ベルト１２のおもて面に対向して配設された、前記第１の像担持体を含めた複数の像担持体の隣り合う像担持体における各１次転写位置の間隔をｚとしたとき、ｚ＝２πＲ２・Ｎ３（Ｎ３：自然数）の関係を満たすことで、各１次転写位置それぞれは常時同位相での画像位置となる。よって、中間転写ベルト１２に１次転写されたＹ，Ｍ，Ｃのトナー像に色ずれが発生するのを抑制することができる。
また、実施形態２によれば、上記第１のベルト部材速度検出手段として、中間転写ベルト１２の回転に従動回転する従動ローラ１８の同軸上に設けられ、従動ローラ１８の回転角速度または回転角変位を計測するロータリーエンコーダを有するものを採用することができる。
【符号の説明】
【００９５】
１      画像形成ユニット
２      光書込ユニット
３      給紙カセット
４      給紙カセット
７      直接転写ユニット
８      駆動ローラ
９      ２次転写ローラ
１０    定着装置
１１    感光体
１２    中間転写ベルト
１３    直接転写ベルト
１４    駆動ローラ
１５    テンションローラ
１６    テンションローラ
１７    紙吸着ローラ
１８    従動ローラ
２６    １次転写ローラ
３０    排紙ローラ対
３１    排紙トレイ
３６    転写ローラ
４１    エンコーダ
４２    偏差演算部
４３    フィードバック制御部
４４    駆動モータ
５１    エンコーダ
５２    偏差演算部
５３    フィードバック制御部
５４    駆動モータ
１１１  レジストローラ対
【先行技術文献】
【特許文献】
【００９６】
【特許文献１】特開２００６−２０１７４３号公報
【図１】
2010281943.tif 000015
【図２】
2010281943.tif 000016
【図３】
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【図４】
2010281943.tif 000018
【図５】
2010281943.tif 000019
【図６】
2010281943.tif 000020
【図７】
2010281943.tif 000021
【図８】
2010281943.tif 000022
【図９】
2010281943.tif 000023
【図１０】
2010281943.tif 000024
【図１１】
2010281943.tif 000025