(57)【要約】【課題】低速走行時及び高速走行時のクローラ式走行車両の振動を軽減させ、湿地走破性が良好なゴムクローラを提供する。【解決手段】ゴムクローラ１は、無端帯状に形成されたクローラ本体３と、周方向に間隔を有しクローラ本体に埋め込まれた複数の芯金２と、クローラ本体外周側の表面から突出し周方向に間隔を有する複数のラグ１１と、で形成され、クローラ本体は内周側表面に周方向に延びる１対の転輪走行帯１５を備え、ラグは、少なくとも幅方向において芯金に重なる部分では接地端面１６が周方向において芯金に重なっており、隣り合う芯金の間における転輪走行帯が、芯金の一方から中央に向かうにつれて隆起の程度が増加する第１隆起部２０の凹状の曲面と、第１隆起部より芯金の他方の側に配され第１の隆起部と同程度の隆起から隆起程度が減少する第２隆起部２２の凸状の曲面と、で形成される。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴムにより無端帯状に形成されたクローラ本体と、
前記クローラ本体の周方向に間隔を有して前記クローラ本体に埋め込まれた複数の芯金と、
前記クローラ本体の外周側の表面から突出し相互に前記周方向に間隔を有する複数のラグと、で形成され、
前記クローラ本体はその内周側表面に前記周方向に延びる１対の転輪走行帯を備え、
前記ラグは、少なくとも前記クローラ本体の幅方向において前記芯金に重なる部分ではその接地する端面が前記周方向において前記芯金に重なっており、
隣り合う前記芯金の間における前記転輪走行帯が、
隣り合う前記芯金の一方から中央に向かうにつれて隆起の程度が増加する第１隆起部における凹状の曲面または一定割合で隆起の程度が増加する第１隆起部における平面と、
前記第１隆起部および隣り合う前記芯金の他方の間に配され前記第１の隆起部と同じ隆起の程度から前記芯金の他方に向かうにつれて隆起の程度が減少する第２隆起部における凸状の曲面と、で形成されてなる
ことを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
前記転輪走行帯が、
前記第１隆起部と前記第２隆起部との間における隆起の程度が変化しない平坦部の表面を備える
請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記第１隆起部の隆起が、
前記芯金の前記一方に重なる前記ラグの前記周方向において前記転輪走行帯に重なる前記接地する端面における前記芯金の前記他方側に位置する端縁と、前記芯金の前記一方における前記芯金の前記他方側に位置する側面との間を始点とする
請求項１または請求項２に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンバイン、クローラ式トラクタおよびバックホー等の走行装置に装着されるゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
コンバインおよびクローラ式トラクタ等の自走式農機は、高さが高いラグを備えたゴムクローラを装着して、湿田の走破性の向上を図ることがなされている。
そして湿田の走破性がある程度向上した現在は、乗り心地の向上に関心が移りつつあり、自走式農機の高速化に付随して発生する高速域での振動の低減が問題となっている。
これまでも、自走式農機等のクローラ式走行車両の走行時の振動を低減するために、装着されるゴムクローラの改良が試みられてきた（特許文献１）。
【特許文献１】特開２００４−９８７９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に記載された改良されたゴムクローラは、案内突起が形成されクローラ周方向に略等間隔で配された芯金の間における転輪が転動する部分に、他の部分に対して隆起した隆起部を設けることにより、芯金の上を転輪が通過した後に芯金間を転輪が通過するときの転輪の落ち込みを減少させてクローラ式走行車両の走行時の振動を低減させるものである。
クローラ式走行車両の走行速度が高速ではない場合、特許文献１に記載されたゴムクローラは、振動の低減に一定の効果が期待される。しかし、特許文献１に記載されたゴムクローラは、ラグの高さを高くした場合または高速で走行する場合に、転輪が隆起部の頂点を通過した後に転輪が惰性でとび跳ねる現象が発生して振動減少の効果が低下することが懸念される。また、ラグ高さを高めたゴムクローラでは、走行時にラグの倒れ込みが大きくなる傾向があり、高速走行によりラグの倒れ込みが助長されると、クローラ本体の芯金の間が変形して隆起部が意図した機能を十分に発揮しないおそれがある。
【０００４】
本発明は、上述の問題に鑑みてなされたもので、低速走行時だけではなく高速で走行させたときのクローラ式走行車両の振動を軽減させ、かつ湿地の走破性が良好なゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係るゴムクローラは、ゴムにより無端帯状に形成されたクローラ本体と、前記クローラ本体の周方向に間隔を有して前記クローラ本体に埋め込まれた複数の芯金と、前記クローラ本体の外周側の表面から突出し相互に前記周方向に間隔を有する複数のラグと、で形成され、前記クローラ本体はその内周側表面に前記周方向に延びる１対の転輪走行帯を備え、前記ラグは、少なくとも前記クローラ本体の幅方向において前記芯金に重なる部分ではその接地する端面が前記周方向において前記芯金に重なっており、隣り合う前記芯金の間における前記転輪走行帯が、隣り合う前記芯金の一方から中央に向かうにつれて隆起の程度が増加する第１隆起部における凹状の曲面または一定割合で隆起の程度が増加する第１隆起部における平面と、前記第１隆起部および隣り合う前記芯金の他方の間に配され前記第１の隆起部と同じ隆起の程度から前記芯金の他方に向かうにつれて隆起の程度が減少する第２隆起部における凸状の曲面と、で形成されてなる。
【０００６】
前記転輪走行帯が、前記第１隆起部と前記第２隆起部との間における隆起の程度が変化しない平坦部の表面を備えていてもよい。
好ましくは、前記第１隆起部の隆起が、前記芯金の前記一方に重なる前記ラグの前記周方向において前記転輪走行帯に重なる前記接地する端面における前記芯金の前記他方側に位置する端縁と、前記芯金の前記一方における前記芯金の前記他方側に位置する側面との間を始点とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によると、低速走行時だけではなく高速で走行させたときのクローラ式走行車両の振動を軽減させ、かつ湿地の走破性が良好なゴムクローラを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
図１はゴムクローラ１の周方向を断面とする部分断面図、図２はゴムクローラ１を内周側から見た図、図３は図２におけるＢ−Ｂ矢視断面図である。なお、図１は図２におけるＡ−Ａ矢視断面を示す。
以下の説明において、クローラ式走行車両に装着されたときにおけるゴムクローラ１の内側を「内周側」といい、走行面側となる外側を「外周側」という。また、クローラ式走行車両が走行するときにゴムクローラ１が循環する方向を「周方向」、このときの周方向に直交しかつクローラ式走行車両の転輪３１等の回転軸に平行な方向を「幅方向」というものとする。
【０００９】
ゴムクローラ１は、図２および図３を参照して、芯金２，…，２、クローラ本体３、ラグ１１，…，１１および抗張体１２，１２等からなる。
芯金２は、金属等の硬質材料によって形成される。芯金２は、全体として細長い略長方形の板状であり、その長手方向中程に、所定の間隔を有して一方の表面から突出する１対の突起部１３，１３を備えている。突起部１３，１３は、クローラ式走行車両が走行するときに、その転輪３１がゴムクローラ１から脱落しないように転輪３１を案内するためのものである。
【００１０】
芯金２，…，２は、突起部１３，１３を内周側に突出させ、その長手方向をクローラ本体３の幅方向に一致させて、周方向に等間隔にクローラ本体３に埋め込まれている。
クローラ本体３は、ゴムによって無端帯状に形成されている。クローラ本体３は、その全周に渡って、クローラ本体３の内周側の面と外周側の面（接地側の面）とを貫通する係合孔１４，…，１４が、等間隔に埋め込まれた芯金２，…，２の間の幅方向の中央に設けられている。係合孔１４は、ゴムクローラ１が装着されるクローラ式走行車両の駆動輪の爪に係合されて、駆動輪の回転によりゴムクローラ１を循環運動させるためのものである。
【００１１】
クローラ本体３は、芯金２の突起部１３，１３の（クローラ本体３の）それぞれの幅方向外側における内周側表面に、一定の幅を有する転輪走行帯１５，１５が形成されている。転輪走行帯１５は、ゴムクローラ１が装着されたクローラ式走行車両が走行するときに、転輪３１がその上を転動（走行）する部分である。
ラグ１１，…，１１は、クローラ本体３の外周側の表面から突出して、相互に周方向に間隔を有して幅方向の一端から他端まで略直線的に壁のように延びている。いずれのラグ１１，…，１１も、いずれかの１対の突起部１３，１３のクローラ本体３を挟んだ反対の側に設けられる。つまり、１対の突起部１３，１３と１つのラグ１１とは、周方向において重なる位置に配される。ここでいう「周方向において」重なるとは、例えばゴムクローラ１を接地側（外周側）から見たときに重なる意である。
【００１２】
ラグ１１は、接地する端面における少なくとも幅方向において芯金２に重なる部分（以下接地する端面の一部であるこの部分を特に「接地端面１６」という）が、周方向に一定の幅を有して幅方向に略直線的に延びている。また、接地端面１６は、周方向においても芯金２に重なっている。
ラグ１１は、接地端面１６（幅方向において芯金２に重なる部分）を有していれば、接地端面１６を形成するラグ１１の部分が幅方向に略直線的に延びていなくてもよく、クローラ本体３の幅方向の一端から他端まで直線的延びているものでなくともよい。ただし、ラグ１１の接地端面１６における転輪３１の進行方向Ｍ（図１参照）側の幅方向に延びる端縁１７は、芯金２における転輪３１の進行方向Ｍ側の端面１８よりも進行方向Ｍに対して手前側に位置するように構成される。この基準となる端面１８は、芯金２の進行方向Ｍ側の端面が平面ではなく凹凸がある場合には、芯金２の進行方向Ｍ側の端面における周方向において転輪走行帯１５に重なる範囲の最も進行方向Ｍ側にある部分を基準とする。
【００１３】
抗張体１２，１２は、複数のスチールコード等の抗張力コードが１列に並べられて形成される。それぞれの抗張体１２は、芯金２よりも外周側であって（クローラ本体３の）幅方向においてその一部が転輪走行帯１５に重なるように、クローラ本体３内に周方向全体にわたり埋め込まれている。なお、本発明は、抗張体１２，１２の有無に拘わらず実施可能であり、図１では抗張体１２，１２が省略されている。
ゴムクローラ１では、転輪走行帯１５，１５における周方向に隣り合う突起部１３，１３の間、つまり隣り合う芯金２，２の間が隆起している。以下、この隆起する部分を「隆起部１９」という。
【００１４】
ところで、コンバインおよびクローラ式トラクタ等の自走式農機は、後進走行よりも前進走行する場合が圧倒的に多く、そのためゴムクローラに方向性（装着時の前後方向）を持たせることが可能である。そこで、ゴムクローラ１の転輪走行帯１５における隆起部１９，…，１９は、転輪３１の進入側と退出側とではその隆起する態様が異なっている。
図１を参照して、隆起部１９は、転輪３１の進行方向Ｍに順に並ぶ、第１隆起部２０、平坦部２１および第２隆起部２２の３つの部分からなっている。
第１隆起部２０は、転輪３１の進入側に位置する。第１隆起部２０は、周方向において接地端面１６における転輪３１の進行方向Ｍ側の端縁１７と芯金２における進行方向Ｍ側の端面１８との間Ｚ１に始点Ｐ１を有し、（クローラ本体３の）幅方向に母線を有する凹状の曲面（第１隆起部２０では円筒の内周面）を表面として進行方向Ｍに徐々に隆起する部分である。第１隆起部２０は、隣り合う芯金２，２の間Ｚ２の中間ＣＴよりも手前（Ｐ２）で平坦部２１につながる。
【００１５】
接地端面１６が幅方向に傾斜しまたは端縁１７が直線ではない場合には、始点Ｐ１は、周方向において転輪走行帯１５に重なる部分における最も進行方向Ｍ側の部分と芯金２における進行方向Ｍ側の端面１８との間にもうけられる。
平坦部２１は、第１隆起部２０における進行方向Ｍ側の隆起高さをそのまま維持して芯金２，２の間の中間ＣＴを超えて（終点Ｐ３まで）延びる部分（Ｚ３）である。
第２隆起部２２は、平坦部２１の進行方向Ｍ側の端に連続し、平坦部２１の隆起高さから、幅方向に母線を有する凸状の曲面（第２隆起部２２では円柱の周面）を表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の程度を減少させる。第２隆起部２２の終点Ｐ４は、第１隆起部２０の始点の目安となるラグ１１に対して進行方向Ｍ側に隣り合うラグ１１の接地端面１６における手前の端縁２３の位置または端縁２３よりも手前に設定される。第２隆起部２２の終点Ｐ４は、進行方向Ｍ側に隣り合うラグ１１の芯金２における進行方向Ｍと逆側の端面２４よりも手前であることが好ましい。基準となる端面２４は、端面１８と同様に、芯金２の進行方向Ｍとは逆側の端面が平面でない場合には、周方向において転輪走行帯１５に重なる範囲の最も進行方向Ｍとは逆側にある部分を基準とする。
【００１６】
なお、上記における始点Ｐ１および終点Ｐ４等の位置は、いずれもゴムクローラ１を接地側から見たときに重なる位置、つまり周方向において重なる位置をいうものである。
上に説明した第１隆起部２０が平坦部２１に続く位置、および平坦部２１が第２隆起部２２に続く位置は、隆起部１９の実施態様の一例であり、この他の態様で隆起部１９を形成することができる。
隆起部１９における第１隆起部２０および第２隆起部２２のそれぞれの表面における曲面の態様、ならびにこれらに平坦部２１を含めた隆起の程度は、装着されるクローラ式走行車両の重量、ゴムクローラ１の大きさ、クローラ本体３の厚さ、クローラ本体３を形成するゴムの硬度、抗張体１２の特性、ラグ１１の高さ、ラグ１１の厚み、芯金２の形状および隣り合う芯金２，２間の距離等を勘案して決定される。また、隆起部１９は、抗張体１２を有しないゴムクローラに設けることができる。
【００１７】
重量が４ｔｏｎのクローラ式走行車両に装着される、クローラ本体３の厚みが３０ｍｍ、ラグ高さが４５ｍｍ、芯金２の幅が４０ｍｍおよび芯金ピッチが９０ｍｍであるゴムクローラ１では、たとえば、第１隆起部２０は、ラグ１１の接地端面１６における進行方向Ｍ側の端縁１７から進行方向Ｍ側に５ｍｍの位置（Ｄ１＝５ｍｍ）を始点とし、その表面（凹状曲面）の曲率半径が１５０ｍｍ（図１におけるＲ１＝１５０ｍｍ）で進行方向Ｍ側に隆起する。平坦部２１は、突起部１３に対して幅方向横における転輪走行帯１５の表面２５より３ｍｍ（図１におけるＤ２＝３ｍｍ）隆起して８ｍｍ（図１におけるＺ３＝８ｍｍ）進行方向Ｍ側に続く。このゴムクローラ１では、第２隆起部２２は、その表面（凸状曲面）の曲率半径が１１０ｍｍ（図１におけるＲ２＝１５０ｍｍ）で進行方向Ｍ側に徐々に隆起の度合いが低減し、隣り合う芯金２の端面２４に周方向において重なる位置が終点となる。
【００１８】
図１におけるＯ１，Ｏ２は、それぞれ第１隆起部２０の凹状曲面の軸心および第２隆起部２２の凸状曲面の軸心を示すものである。
【００１９】
【表１】
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【００２０】
表１は、種々の形態の隆起部を有するゴムクローラが装着されたクローラ式走行車両を走行させ、その振動の程度を調べた結果である。
表１における比較例１は、図４に示されるゴムクローラ４における場合である。このゴムクローラ４は、芯金２，２の間に隆起する隆起部４１が、凸状の曲面をその表面として転輪３１の進行方向Ｍに徐々に隆起する第１隆起部４２と、これに続いて凸状の曲面をその表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の度合いを減少させる第２隆起部４３とからなる。
比較例２は、図５に示されるゴムクローラ５における場合である。ゴムクローラ５は、隆起部５１が、凹状の曲面をその表面として転輪３１の進行方向Ｍに徐々に隆起する第１隆起部５２と、これに続いて凹状の曲面をその表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の度合いを減少させる第２隆起部５３とからなる。
【００２１】
比較例３は、図６に示されるゴムクローラ６における場合である。ゴムクローラ６は、隆起部６１が、転輪３１の進行方向Ｍに徐々に一定割合で隆起する第１隆起部６２と、これに続いて進行方向Ｍに徐々に一定割合で隆起の度合いを減少させる第２隆起部６３とからなる。ゴムクローラ６の第１隆起部６２および第２隆起部６３の表面は、いずれも平面である。
実施例１は、図７に示されるゴムクローラ１Ｂにおける場合である。ゴムクローラ１Ｂは、隆起部１９Ｂが、凹状の曲面をその表面として転輪３１の進行方向Ｍに徐々に隆起する第１隆起部２０Ｂと、これに続いて凸状の曲面をその表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の度合いを減少させる第２隆起部２２Ｂとからなる。ゴムクローラ１Ｂは、先に説明したゴムクローラ１において、第１隆起部２０が隣り合う芯金２，２の中間ＣＴまで延び、平坦部２１がなく第１隆起部２０が第２隆起部２２に続く形態である。
【００２２】
実施例２は、図８に示されるゴムクローラ１Ｃにおける場合である。ゴムクローラ１Ｃは、隆起部１９Ｃが、転輪３１の進行方向Ｍに徐々に一定割合で隆起する第１隆起部２０Ｃと、これに続いて凸状の曲面をその表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の度合いを減少させる第２隆起部２２Ｃとからなる。ゴムクローラ１Ｃの第１隆起部２０Ｃの表面は、平面である。
実施例３は、図１に示されるゴムクローラ１における場合である。
実施例４は、図９に示されるゴムクローラ１Ｄにおける場合である。ゴムクローラ１Ｄは、隆起部１９Ｄにおける第１隆起部２０Ｄが転輪３１の進行方向Ｍに徐々に一定割合で隆起する点を除き、図１に示されるゴムクローラと同一の構成である。したがって、ゴムクローラ１Ｄは、第１隆起部２０Ｄにおける進行方向Ｍ側終点の隆起高さをそのまま維持して延びる平坦部２１Ｄ、および平坦部２１Ｄに連続し凸状の曲面を表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の度合いを減少させる第２隆起部２２Ｄを有する。
【００２３】
比較例１〜３および実施例１，２，４におけるゴムクローラ４〜６，１Ｂ〜１Ｄの各隆起部４１，５１，６１，１９Ｂ〜１９Ｄは、その始点の位置が実施例３における始点Ｐ１と同位置であり、その終点の位置が図１に示される実施例３における終点Ｐ４の位置と同位置である。また、各隆起部４１，５１，６１，１９Ｂ〜１９Ｄにおける第２隆起部４３，５３，６３，２２Ｂ〜２２Ｄは、その始点における突起部１３の直近における転輪走行帯１５の表面４４，５４，６４，２５Ｂ〜２５Ｄからの隆起の程度が、実施例３における隆起の程度と同一にされている。
【００２４】
各ゴムクローラ１，４〜６，１Ｂ〜１Ｄを装着した場合の走行時の振動は、クローラ式走行車両を時速８ｋｍ（高速走行）および時速３ｋｍ（低速走行）で走行させ、それぞれクローラ式走行車両に設置した加速度センサの測定値と運転者の体感とにより評価した。表１における振動指数は、比較例１における場合を１００とし、振動の低下が認められる場合を１０５、振動の低下が顕著に認められる場合を１１０とした。また、比較例１と比べて振動の増加が認められた場合を９５、振動の増加が顕著に認められた場合を９０とした。
【００２５】
表１に示される振動指数に基づく評価から、転輪走行帯１５における芯金２，２の間に、転輪３１の進行方向Ｍに徐々に一定割合で隆起しその表面が平面である第１隆起部２０Ｃ，２０Ｄ、または凹状の曲面をその表面として転輪３１の進行方向Ｍに徐々に隆起する第１隆起部２０，２０Ｂと、凸状の曲面をその表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の度合いを減少させる第２隆起部２２，２２Ｂ〜２２Ｄとを備えた隆起部１９，１９Ｂ〜１９Ｄを有するゴムクローラ１，１Ｂ〜１Ｄが、高速走行時および低速走行時のクローラ式走行車両における振動を軽減させる。
【００２６】
また、第１隆起部２０，２０Ｄと第２隆起部２２，２２Ｄとの間に平坦部２１，２１Ｄを備えたゴムクローラ１，１Ｄ（実施例３，４）は、平坦部を有しないゴムクローラ１Ｂ，１Ｃに比べて、低速走行時および高速走行時の総合的な振動軽減効果が若干優れている。
第１隆起部２０，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ、および第２隆起部２２，２２Ｂ〜２２Ｄを備えたゴムクローラ１，１Ｂ〜１Ｄが装着されたクローラ式走行車両の走行時の振動が軽減される理由を、ゴムクローラ１を例に図１０を参照して以下に考察する。
【００２７】
クローラ式走行車両は、ゴムクローラ１には、駆動輪の回転によりゴムクローラ１を後方に押し出し、ゴムクローラ１の略半分の接地する下側における転輪走行帯１５，１５を転輪３１が転動することにより、前進する。ゴムクローラ１の接地する下側におけるラグ１１，…，１１には、後方に押し出す力Ｆが加えられ、走行面からはラグ１１に対して反力Ｒｆが作用する。そのため、通常ラグ１１，…，１１は、その先端側が進行方向Ｍ側に若干倒れた状態となる。
さて、転輪３１が丁度芯金２の上にあるとき（状態Ｔ１）、芯金２の下方のラグ１１ａには転輪３１を介してクローラ式走行車両の重さの一部が加わり、さらに倒れた状態が助長される。このラグ１１ａの倒れにより、ラグ１１ａと進行方向Ｍ側で隣り合うラグ１１ｂとの間のクローラ本体３には、内周側に凸状に湾曲させる曲げモーメントが作用する。そのため、転輪走行帯１５ａは、一瞬、その内周側への隆起の程度を増加させる（状態Ｔ１）。
【００２８】
転輪３１がラグ１１ａとラグ１１ｂとの間の転輪走行帯１５ａに進行すると、転輪走行帯１５ａの転輪３１に接する部分には転輪３１からの下向きの荷重Ｆｃが加わる。この荷重Ｆｃによりラグ１１ａとラグ１１ｂとの間のクローラ本体３は下方にたわみ、ラグ１１ａはこれまでとは逆側に倒れ、ラグ１１ｂはその倒れの程度が増加する。
転輪３１がラグ１１ａとラグ１１ｂとの間の転輪走行帯１５ａを進むに伴い、すなわち、下向きの荷重Ｆｃの作用点が進行方向Ｍに移動するに伴い、この間のクローラ本体３のたわみは増加する。このクローラ本体３のたわみにより、隆起部１９の表面に形成され内周側に凸状であった転輪走行帯１５ａは下方に移動し（状態Ｔ２）、転輪３１は、ラグ１１ａとラグ１１ｂとの間において、隆起の程度が減少し略平らになった転輪走行帯１５ａを転動するものと考えられる。ラグ１１ａとラグ１１ｂとの間のクローラ本体３のたわみの程度は、ラグ１１ａとラグ１１ｂとの略中間で最大となり、転輪３１がラグ１１ｂに近づくにつれて小さくなる。
【００２９】
ゴムクローラ１は、隆起部１９の第１隆起部２０が凹状の曲面を表面として進行方向Ｍに徐々に隆起し、第２隆起部２２が凸状の曲面を表面として進行方向Ｍに徐々に隆起の程度を減少していることにより、転輪３１の移動に伴うクローラ本体のたわみを利用して、転輪３１が移動する部分の転輪走行帯１５を略平坦にすることができる。その結果、ゴムクローラ１が装着されたクローラ式走行車両は、転輪３１の上下動が軽減されて走行時の振動が減少する。
また、表１の結果から、第１隆起部２０の表面が平面である場合も、上記と同様の理由により走行時の振動の軽減に効果があることが判る。
【００３０】
第１隆起部２０，２０Ｂおよび第２隆起部２２，２２Ｂ，２２Ｃ，２２Ｄにおける凹状曲面または凸状曲面は、いずれも楕円柱の周面等の母線が交差せず湾曲する表面を有する形状であれば、円柱の周面等の断面が円の一部となるものでなくともよい。
上述の実施形態において、第１隆起部２０，２０Ｂ〜２０Ｄ、平坦部２１，２１Ｄおよび第２隆起部２２，２２Ｂ〜２２Ｄのそれぞれの長さを、上記以外に設計することができる。例えば、平坦部２１，２１Ｄの起点を隣り合う芯金２，２の中間ＣＴとし、または平坦部２１，２１Ｄの終点を隣り合う芯金２，２の中間ＣＴとしてもよい。
【００３１】
その他、ゴムクローラ１，１Ｂ〜１Ｄ、およびゴムクローラ１，１Ｂ〜１Ｄの各構成または全体の構造、形状、寸法、個数、材質などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することができる。
【産業上の利用可能性】
【００３２】
本発明は、ンバイン、クローラ式トラクタおよびバックホー等の走行装置に装着されるゴムクローラに利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１はゴムクローラの周方向を断面とする部分断面図である。
【図２】図２はゴムクローラを内周側から見た図である。
【図３】図３は図２におけるＢ−Ｂ矢視断面図である。
【図４】図４は比較例１のゴムクローラにおける部分断面図である。
【図５】図５は比較例２のゴムクローラにおける部分断面図である。
【図６】図６は比較例３のゴムクローラにおける部分断面図である。
【図７】図７は他のゴムクローラにおける部分断面図である。
【図８】図８は他のゴムクローラにおける部分断面図である。
【図９】図９は他のゴムクローラにおける部分断面図である。
【図１０】図１０はゴムクローラが走行時の振動を軽減する様子を示す図である。
【符号の説明】
【００３４】
１，１Ｂ〜１Ｄ  ゴムクローラ
２  芯金
３  クローラ本体
１１  ラグ
１５  転輪走行帯
１６  接地する端面（接地端面）
１７  接地する端面における芯金の他方側に位置する端縁（接地端面の端縁）
１８  芯金の一方における芯金の他方側に位置する側面（芯金の進行方向Ｒ側の端面）
２０，２０Ｂ〜２０Ｄ  第１隆起部
２１，２１Ｄ  平坦部
２２，２２Ｂ〜２２Ｄ  第２隆起部
【図１】
2010018091.tif 000004
【図２】
2010018091.tif 000005
【図３】
2010018091.tif 000006
【図４】
2010018091.tif 000007
【図５】
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【図６】
2010018091.tif 000009
【図７】
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【図８】
2010018091.tif 000011
【図９】
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【図１０】
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