(57)【要約】【課題】文字板上の複数個所に暦情報などの情報表示を行う時計において、部品の組み込み位置を変更するだけで、表示位置を大きく変更でき、表示の修正も容易に行える時計を提供すること。【解決手段】時計１においては、曜表示を行うための輪列として、曜回し車３１および曜表示車３３を備え、曜表示を修正するための曜修正輪列５８として、曜修正伝え車５５および第２曜修正伝え車５６を備えており、曜表示を６時位置で行う仕様では、それらの車３１，３３，５５，５６を第１の組込部に組み込み（図中に実線で図示）、曜表示を１２時位置で行う仕様では、それらの車３１，３３，５５，５６の全てを第２の組込部に組み替える（図中に２点鎖線で図示）。【選択図】図３
2010243160.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の情報を表示する第１表示車と、
前記第１表示車を回転させる第１回し車と、
前記第１表示車での表示を修正する第１修正輪列と、を備え、
前記第１表示車、前記第１回し車、および前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれる組込部が、各車毎に複数箇所に設けられている
ことを特徴とする時計。
【請求項２】
請求項１に記載の時計において、
第２の情報を表示する第２表示車と、
前記第２表示車を回転させる第２回し車と、
前記第２表示車での表示を修正する第２修正輪列と、
前記第１修正輪列を専用に構成する伝え車と、
前記第２修正輪列を専用に構成する伝え車と、
前記第１修正輪列および前記第２修正輪列に共通に用いられる伝え車とを備え、
前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれる複数の組込部としては、少なくとも前記第１修正輪列を専用に構成する伝え車用に設けられている
ことを特徴とする時計。
【請求項３】
請求項１に記載の時計において、
第２の情報を表示する第２表示車を備え、
前記第２表示車が巻真と共に３時位置に組み込まれ、
前記第１表示車が６時位置の組込部または１２時位置の組込部に選択的に組み込まれる  ことを特徴とする時計。
【請求項４】
請求項２または請求項３に記載の時計において、
地板と文字板との間には第１層目の空間と第２層目の空間とが設けられ、
前記第１層目の空間および第２層目の空間のいずれか一方の空間には、前記第１表示車、前記第１回し車、前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれ、
他方の空間には、前記第２表示車が組み込まれている
ことを特徴とする時計。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の時計において、
地板と文字板との間には第１層目の空間と第２層目の空間とが設けられ、
前記第１層目の空間および第２層目の空間のいずれか一方の空間には、前記第１表示車、前記第１回し車、前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれ、
他方の空間には、第３の情報を表示する第３表示車が組み込まれている
ことを特徴とする時計。
【請求項６】
請求項５に記載の時計において、
前記第３表示車は、前記第１表示車と同軸上に組み込まれている
ことを特徴とする時計。
【請求項７】
請求項５に記載の時計において、
前記第３表示車を回転させる第３回し車を備え、
前記第３表示車は、前記第１表示車とは異なる位置の軸上に設けられ、
前記第３回し車は、前記第１回し車用に設けられた複数の組込部のうち、当該第１回し車が組み込まれた組込部とは異なる組込部に組み込まれる
ことを特徴とする時計。
【請求項８】
請求項５に記載の時計において、
前記第３表示車を回転させる第３回し車を備え、
前記第３回し車は、前記第１回し車用に設けられた複数の組込部のうちの１つに組み込まれているとともに、前記第１回し車を兼用している
ことを特徴とする時計。
【請求項９】
請求項５ないし請求項８のいずれかに記載の時計において、
前記第３表示車の表示を修正する修正レバーと、
前記修正レバーのレバー操作を行う操作ボタンとを備えている
ことを特徴とする時計。
【請求項１０】
請求項１ないし請求項９のいずれかに記載の時計において、
回転錘、
回転錘の回転によって駆動される発電機、
発電機で発電されたエネルギーによって駆動される制御回路、
制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを備えた充電式の電子時計である
ことを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計に係り、例えばカレンダー機構等が設けられた時計に関する。  
【背景技術】
【０００２】
従来、日、曜などのカレンダー（暦）情報を小針で表示するアナログ時計において、部品の組込位置を変えるだけで日や曜の表示位置を変更できるものが知られている（例えば、特許文献１）。
特許文献１に記載の時計によれば、曜を表示する曜表示車と、日を表示する日星車（日表示車）とが設けられており、曜表示車が９時位置と１０時位置との間で組込位置を変更可能とされ、日星車が３時位置と２時位置との間で組込位置が変更可能とされている。
このような時計では、各表示車の組込位置を変えて表示位置を変更することにより、同一の設計、設備で、時計の文字板上の表示レイアウトのバリエーションを増やすことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第０６／０６４５５６号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記特許文献１に記載の時計において、日表示に関しては、日星車を回す日回し車の位置が固定されているため、日星車の組込位置の変更を日回し車との噛み合いを維持する範囲でしか行えず、結果的に３時位置と２時位置との狭い範囲での組込位置の変更しか行えないという問題がある。
【０００５】
一方の曜表示に関しては、曜表示車とこれを回す曜回し車との両方が位置変更可能である。つまり、筒車に対して曜回し車の組込位置を変更でき、これに伴って曜表示車の組込位置も変更可能になっている。
しかし、この時計には、曜表示用の早修正機能が設けられていないため、曜の表示を修正する場合には、時刻修正機能を使用して修正するしかなく、修正操作が煩わしい。反対に、このような時計に早修正機能を持たせると、修正輪列の組込位置によって曜回し車等の組込位置に制約が生じることから、やはり３時位置と２時位置といった狭い範囲での組込位置の変更にとどまってしまう可能性がある。
【０００６】
本発明の目的は、文字板上の複数個所に暦情報などの情報表示を行う時計において、部品の組み込み位置を変更するだけで、表示位置を大きく変更でき、表示の修正も容易に行える時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の時計は、第１の情報を表示する第１表示車と、前記第１表示車を回転させる第１回し車と、前記第１表示車での表示を修正する第１修正輪列と、を備え、前記第１表示車、前記第１回し車、および前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれる組込部が、各車毎に複数箇所に設けられていることを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、第１表示車に対してのみ複数の組込部が設けられている訳ではなく、第１回し車や第１修正輪列の伝え車に対しても複数の組込部が設けられているので、第１表示車、第１回し車、および第１修正輪列といった第１の車全体の組込位置を変更でき、例えば筒車との噛み合いを維持する範囲で第１回し車の組込位置を変更し、これに伴って第１表示車の組込位置を変更することで、結果として第１表示車の組込位置を大きく変更でき、より多様な仕様を実現できる。また、第１修正輪列の組込位置も同時に変更可能であるから、第１表示車や第１回し車の組込位置変更後も、この第１修正輪列を用いて早修正を良好に行える。
【０００９】
本発明の時計において、第２の情報を表示する第２表示車と、前記第２表示車を回転させる第２回し車と、前記第２表示車での表示を修正する第２修正輪列と、前記第１修正輪列を専用に構成する伝え車と、前記第２修正輪列を専用に構成する伝え車と、前記第１修正輪列および前記第２修正輪列に共通に用いられる伝え車とを備え、前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれる複数の組込部としては、少なくとも前記第１修正輪列を専用に構成する伝え車用に設けられていてもよい。
本発明によれば、第１、第２修正輪列で伝え車を共用した場合でも、その共用の伝え車を入れ換えることなく、第１修正輪列を専用に構成する伝え車の組込位置を変更するだけでよいから、構造を簡素化しつつ、早修正を確実に実現できる。
【００１０】
一方、本発明の時計において、第２の情報を表示する第２表示車を備え、前記第２表示車が巻真と共に３時位置に組み込まれ、前記第１表示車が６時位置の組込部または１２時位置の組込部に選択的に組み込まれることを特徴とする。
本発明によれば、３時位置と６時位置または１２時位置とで異なった情報表示が行えるうえ、巻真が設けられる３時位置を挟んで第１の各車の組込位置が６時位置または１２時位置に変更されるので、組込位置の異なる各仕様において、巻真周りでの第１の各車の組込位置が巻真の軸線を中心として線対称に近い構造となり、各車の配置変更を容易に行える。
【００１１】
以上の本発明の時計において、地板と文字板との間には第１層目の空間と第２層目の空間とが設けられ、前記第１層目の空間および第２層目の空間のいずれか一方の空間には、前記第１表示車、前記第１回し車、前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれ、他方の空間には、前記第２表示車が組み込まれていることが好ましい。
これに対して、本発明の時計においては、地板と文字板との間には第１層目の空間と第２層目の空間とが設けられ、前記第１層目の空間および第２層目の空間のいずれか一方の空間には、前記第１表示車、前記第１回し車、前記第１修正輪列を構成する伝え車が組み込まれ、他方の空間には、第３の情報を表示する第３表示車が組み込まれていてもよい。
これらの本発明によれば、各層の空間に第１の各車と第２、第３表示車とが分かれて組み込まれ、断面方向に重なって配置されることになるので、時計の平面サイズを小さくでき、時計をコンパクトにできる。
【００１２】
本発明の時計において、前記第３表示車は、前記第１表示車と同軸上に組み込まれていることを特徴とする。
本発明によれば、同じ表示位置に異なる情報を表示でき、表示位置の異なる仕様の時計をより多種にわたって設定できる。
【００１３】
本発明の時計において、前記第３表示車を回転させる第３回し車を備え、前記第３表示車は、前記第１表示車とは異なる位置の軸上に設けられ、前記第３回し車は、前記第１回し車用に設けられた複数の組込部のうち、当該第１回し車が組み込まれた組込部とは異なる組込部に組み込まれることを特徴とする。
本発明によれば、本来第１回し車用に設けられた複数の組込部において、第１回し車が組み込まれない組込部に対して第３回し車を組み込むことで、第３回し車専用の組込部を設ける必要がなくなるため、表示する情報の種類が増えても、組込部を有効に利用できて時計のサイズが平面的に大きくなるのを抑制できる。
【００１４】
または、本発明の時計において、前記第３表示車を回転させる第３回し車を備え、前記第３回し車は、前記第１回し車用に設けられた複数の組込部のうちの１つに組み込まれているとともに、前記第１回し車を兼用していることを特徴とする。
本発明によれば、第１表示車と第３表示車とを同じ回転周期（減速比）で回転させる場合に、第１、第３表示車を１つの共有な回し車で回転させることができ、部品点数を低減できる。
【００１５】
本発明の時計において、前記第３表示車の表示を修正する修正レバーと、前記修正レバーのレバー操作を行う操作ボタンとを備えていることを特徴とする。
本発明によれば、第３表示車の表示を巻真とは関係なく、操作ボタンにより修正レバーを介して修正できるため、第３表示車の組込位置を巻真に影響されずに組み込むことができて設計の自由度を大きくでき、また、より多くの情報表示を実現できる。
【００１６】
本発明の時計において、回転錘、回転錘の回転によって駆動される発電機、発電機で発電されたエネルギーによって駆動される制御回路、制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを備えた充電式の電子時計であることを特徴とする。
充電式時計は、１次電池を使用した一般的な電子時計とは異なって、充電量が不足すると停止してしまうため、表示の修正を一般的な電子時計よりも多くの頻度で行うことが予想される。従って、第１修正輪列を備えている本発明の時計では、第１表示車の表示を修正する場合でも、迅速に修正でき、利便性に優れている。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、表示車、これを回す回し車、および早修正用の修正輪列に関してそれぞれ、複数の組込部が用意されているので、文字板上での表示位置を大きく変更でき、かつ表示の修正をも容易に行えるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１実施形態に係る時計の文字板上での表示形態を竜頭と共に示す平面図。
【図２】時計の輪列構造の一部を模式的に示す平面図。
【図３】前記輪列の組込位置を説明するための斜視図。
【図４】時計の要部を示す断面図。
【図５】時計の別の要部を示す断面図。
【図６】時計のさらに別の要部を示す断面図。
【図７】時計の輪列を組み替えた際の表示形態を示す平面図。
【図８】本発明の第２実施形態に係る時計の文字板上での表示形態を竜頭と共に示す平面図。
【図９】第２実施形態での時計の輪列構造の一部を模式的に示す平面図。
【図１０】第２実施形態での時計の要部を示す断面図。
【図１１】第２実施形態での時計の輪列を組み替えた際の表示形態を示す平面図。
【図１２】本発明の第１変形例示す平面図。
【図１３】本発明の第２変形例示す平面図。
【図１４】本発明の第３変形例示す平面図。
【図１５】本発明の第４変形例示す平面図。
【図１６】本発明の第５変形例示す平面図。
【図１７】本発明の第６変形例示す平面図。
【図１８】本発明の第７変形例示す平面図。
【図１９】本発明の第８変形例示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
〔第１実施形態〕
（１．表示部分の全体説明）
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本実施形態に係る時計１の文字板２上での表示形態を竜頭３と共に示す平面図である。図２は、時計１の輪列構造の一部を模式的に示す平面図である。図３は、図２に示す輪列の組込位置を説明するための斜視図である。図４ないし図６は、時計１のそれぞれ異なる位置での断面図である。
【００２０】
図１において、時計１の文字板２には、その周縁にそって時刻表示用の目盛り４が設けられている。文字板２の中心位置には、目盛り４の指示により時刻を表示する秒針５、分針６、および時針７が同軸上に配置されている。
【００２１】
また、文字板２の３時位置（竜頭３が設けられている方向）には、日付を表示する日表示部８が設けられ、日表示部８の中心には日表示針９が設けられている。文字板２の６時位置には、曜を表示する曜表示部１１および２４時間時刻を表示する２４時表示部１２が同心円上（曜が内側、２４時が外側）に配置され、これらの中心位置には曜表示針１３および２４時表示針１４が同軸上に設けられている。
【００２２】
ここで、本実施形態の時計１は、地板１５（図４ないし図６）に対して図示略の裏蓋側に配置された回転錘、回転錘の回転によって駆動される発電機、発電機で発電されたエネルギーによって駆動される制御回路、制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを有した充電式のアナログ電子時計である。充電式の電子時計のそれらの構成は既知であるため、ここでの詳細な図示および説明を省略する。ただし、本発明の時計としては、充電式の電子時計に限定されず、機械時計、電子制御式機械時計、その他一般的な電池式の電子時計にも適用できる。
【００２３】
このような時計１も一般的な電子時計と同様、ステッピングモーターで駆動される図示略の五番車、五番車と噛合する四番車１６（図４、図５）、四番車１６と噛合する三番車、三番車と噛合し、四番車１６の回転が１／６０に減速されて伝達される二番車１７（図４、図５）、二番車１７と噛合する日の裏車、日の裏車と噛合し、二番車１７の回転が１／１２に減速されて伝達される筒車１８を備えており、四番車１６に秒針５が取り付けられ、二番車１７に分針６が取り付けられ、筒車１８に時針７が取り付けられる。
【００２４】
（２．小針表示の説明）
以下には、図２に基づき、日表示、曜表示、および２４時表示について説明する。
図２において、ステッピングモーターで間接的に駆動される筒車１８には、第２回し車としての日回し車２１が噛合している。日回し車２１は、筒車１８に対して１／２に減速され、１日で１回転する。日回し車２１には日送り爪２２が設けられており、この日送り爪２２により３時位置に配置された第２表示車としての日星車２３が送られる。日星車２３には３１枚の歯が形成され、回転軸には日表示針９が取り付けられる。日送り爪２２によって１日１歯送られる日星車２３は３１日で１回転し、日表示針９が日表示部８にて３１日分の日付を表示することになる。日星車２３には位置規制用の日ジャンパー２４が係合している。
【００２５】
一方、筒車１８には、第１回し車としての曜回し車３１が噛合している。曜回し車３１も筒車１８に対して１／２に減速され、１日で１回転する。曜回し車３１には一対の曜送り爪３２が設けられており、この曜送り爪３２により６時位置に配置された第１表示車としての曜表示車３３が送られる。曜表示車３３には１４枚の歯が形成され、回転軸には曜表示針１３が取り付けられる。一対の曜送り爪３２によって１日２歯送られる曜表示車３３は７日で１回転し、曜表示部１１にて曜表示針１３が月曜から日曜の１週間分の曜を表示することになる。曜表示車３３には曜ジャンパー３４が係合している。
【００２６】
他方、筒車１８にはさらに、２４時中間車４１が噛合している。２４時中間車４１には第３表示車としての２４時表示車４２が噛合し、筒車１８の回転が１／２に減速されて２４時表示車４２に伝達される。従って、２４時表示車４２も１日で１回転する。２４時表示車４２の回転軸には２４時表示針１４が取り付けられ、２４時表示部１２にて１日を２４時間で表示する。
【００２７】
そして、時計１には、日および曜の表示を修正する早修正機能としてカレンダー修正輪列５０が設けられている。カレンダー修正輪列５０は、小鉄車６３（図５）と一体に設けられたカレンダー修正伝え車５１、カレンダー修正伝え車５１と噛合する第２カレンダー修正伝え車５２、第２カレンダー修正伝え車５２と噛合する揺動自在な第３カレンダー修正伝え車５３、第３カレンダー修正伝え車５３と噛合する日修正伝え車５４、同じく第３カレンダー修正伝え車５３と噛合する曜修正伝え車５５、曜修正伝え車５５と噛合する第２曜修正伝え車５６で構成されている。
【００２８】
このうち、日修正伝え車５４は日星車２３と噛合しており、カレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、第３カレンダー修正伝え車５３、および日修正伝え車５４にて第２修正輪列としての日修正輪列５７が構成される。
また、第２曜修正伝え車５６は曜回し車３３と噛合しており、カレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、第３カレンダー修正伝え車５３、曜修正伝え車５５、および第２曜修正伝え車５６にて第１修正輪列としての曜修正輪列５８が構成される。
【００２９】
そして、カレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、および第３カレンダー修正伝え車５３が日修正輪列５７と曜修正輪列５８とで共通な伝え車である。日修正伝え車５４が日修正輪列５７を専用に構成する伝え車であり、曜修正伝え車５５および第２曜修正伝え車５６が曜修正輪列５８を専用に構成する伝え車である。
【００３０】
（３．表示の修正）
竜頭３を操作して０段位置から１段目の位置に段引きし、一方の順方向に回転させると、この回転が巻真６１（図５）、つづみ車６２、小鉄車６３、カレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、および第３カレンダー修正伝え車５３に伝達され、この第３カレンダー修正伝え車５３が図２中の右方向に回転する。第３カレンダー修正伝え車５３が右回転すると、該第３カレンダー修正伝え車５３と日修正伝え車５４とが噛合し、回転がこれらを介して日星車２３に伝達され、日表示針９を回転させる。よって、１段引きされた竜頭３を一方向に回転操作することで、日ジャンパー２４を越えて日星車２３が回転し、日表示針９による日表示が修正される。
【００３１】
以上に対して、１段引きされた竜頭３を他方の逆方向に回転させると、この回転が巻真６１、つづみ車６２、小鉄車６３、カレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、および第３カレンダー修正伝え車５３に伝達され、この第３カレンダー修正伝え車５３が図２中の左方向に回転する。第３カレンダー修正伝え車５３が左回転すると、該第３カレンダー修正伝え車５３が下方に揺動して曜修正伝え車５５に噛合し、回転がこれらを介して第２曜修正伝え車５６および曜表示車３３に伝達され、曜ジャンパー３４を越えて曜表示車３３が回ることで、曜表示針１３による表示が修正される。
【００３２】
なお、時刻修正については、一般的な電子時計と同じである。つまり、竜頭３を操作して２段目の位置に段引きすると、おしどりの動作により切換レバーが移動し、小鉄車６３が図示しない第１日の裏中間車に噛合する。竜頭３の回転は、巻真６１、つづみ車６２、小鉄車６３、第１日の裏中間車を介して第２日の裏中間車に伝達される。この第２日の裏中間車は日の裏車に噛合している。従って、竜頭３の回転は最終的に、日の裏車を介して二番車１７および筒車１８に伝達され、分針６および時針７による時刻表示が修正され、また、同時に筒車から２４時中間車４１を介して２４時表示車４２に回転が伝達され、２４時表示針１４による時刻表示が修正される。
【００３３】
（４．部品の組込位置の説明）
図３において、地板１５の文字板２（図４）側には、座部材としての合成樹脂製のカレンダー下座７０が取り付けられる。なお、図３では、巻真６１が設けられている３時位置が図中の下方に位置している。カレンダー下座７０には、各部品の配置スペースが部品の外形形状に合わせて設けられている。
【００３４】
代表的な部品について具体的に説明すると、カレンダー下座７０の上面には、日回し車２１が組み込まれる日回し組込部７１、曜回し車３１が組み込まれる第１の曜回し組込部７２、曜表示車３３が組み込まれる第１の曜表示組込部７３、カレンダー修正伝え車５１が組み込まれるカレンダー修正組込部７４、第２カレンダー修正伝え車５２が組み込まれる第２カレンダー修正組込部７５、第３カレンダー修正伝え車５３が組み込まれる第１の第３カレンダー修正組込部７６、日修正伝え車５４が組み込まれる日修正組込部７７、曜修正伝え車５５が組み込まれる第１の曜修正組込部７８、第２曜修正伝え車５６が組み込まれる第１の第２曜修正組込部７９が設けられている。
【００３５】
これらの第１の組込部７１〜７９には、各車２１，３１，３３，５１，５２，５３，５４，５５，５６の回転中心形状に応じた回転軸孔７１Ａ，７２Ａ，７３Ａ，７４Ａ，７６Ａ，７８Ａ、あるいは回転軸７５Ａ，７７Ａ，７９Ａが設けられている（図４ないし図６参照）。ここで、曜表示車３３が組み込まれる第１の曜表示組込部７３の回転軸孔７３Ａは、曜表示車３３の回転軸の軸径より大きい径寸法に形成され、曜表示車３３の組み込み時に曜表示車３３の回転軸を案内する案内孔として利用されるものであり、実際には、曜表示車３３は、第１板部材９１の回転軸孔９１Ｂにより保持される。なお、曜表示車３３の回転軸が回転軸孔７３Ａに保持されるものであってもよく、回転軸孔７３Ａ，９１Ｂの双方により保持されるものであってもよい。
【００３６】
加えてカレンダー下座７０の上面には、第２の曜回し組込部８１、第２の曜表示組込部８２、第２の第３カレンダー修正組込部８３、第２の曜修正組込部８４、第２の第２曜修正組込部８５が設けられている。各組込部８１〜８５にも、組み込まれる車の回転中心形状に応じた回転軸孔８１Ａ，８２Ａ，８３Ａ，８４Ａおよび回転軸８５Ａが設けられている。ここで、第２の曜表示組込部８２は、１２時位置に設けられている。また、回転軸孔８２Ａについても、上記回転軸孔７３Ａと同様に、曜表示車３３の回転軸の軸径より大きい径寸法に形成され、曜表示車３３の組み込み時に曜表示車３３の回転軸を案内する案内孔として利用され、実際には、第１板部材９１の回転軸孔９１Ｄ（図１０参照）により保持される。なお、これについても、上記回転軸孔７３Ａと同様に、曜表示車３３の回転軸が回転軸孔８２Ａに保持されるものであってもよく、回転軸孔８２Ａ，９１Ｄの双方により保持されるものであってもよい。
【００３７】
曜回し車３１は、第１の曜回し組込部７２に組み込まれる代わりに、第２の曜回し組込部８１に組込可能である。曜表示車３３は、第１の曜表示組込部７３に組み込まれる代わりに、第２の曜表示組込部８２に組込可能である。曜修正伝え車５５は、第１の曜修正組込部７８に組み込まれる代わりに、第２の曜修正組込部８４に組込可能である。第２曜修正伝え車５６は、第１の第２曜修正組込部７９に組み込まれる代わりに、第２の第２曜修正組込部８５に組込可能である。
【００３８】
このように、本実施形態において曜に関しては、曜表示を行うための曜回し車３１、曜表示車３３、および曜修正のための曜修正輪列５８を構成する曜修正伝え車５５、第２曜修正伝え車５６の全てが、第１の組込部７２，７３，７８，７９および第２の組込部８１，８２，８４，８５のいずれかを選択して組み込むことが可能である。
【００３９】
そして、各車３１，３３，５５，５６が第２の組込部８１，８２，８４，８５に組み込まれるとき、第２の第３カレンダー修正組込部８３には、もう一つの第３カレンダー修正伝え車５３が新たに組み込まれる。結果として第１，第２の第３カレンダー修正組込部７６，８３の両方に第３カレンダー修正伝え車５３が組み込まれるのである。これは、日修正伝え車５４の組込位置を変えない本実施形態では、日表示を修正するために第１の第３カレンダー修正組込部５６に組み込まれる第３カレンダー修正伝え車５３が必要なためである。各車３１，３３，５３，５５，５６を第２の組込部８１，８２，８３，８４，８５に組み込んだ状態を図２に２点鎖線で示してある。
【００４０】
また、この際には、第１の第３カレンダー修正組込部７６に設けられる回転軸孔７６Ａ（図２、図６）が、第３カレンダー修正伝え車５３を揺動させる必要性から長孔であったのに対して、第２の第３カレンダー修正組込部８３に設けられる回転軸孔８３Ａは長孔ではなく、真円である。この代わりに第２の曜修正組込部８４に設けられる回転軸孔８４Ａが長孔とされ、ここに組み込まれる曜修正伝え車５５が揺動することになる。第２の第３カレンダー修正組込部８３に組み込まれる第３カレンダー修正伝え車５３を揺動可能に設けたのでは、第２カレンダー修正伝え車５２の回転により揺動する第３カレンダー修正伝え車５３の揺動方向が逆方向になってしまい、曜修正時の竜頭３の回転が曜修正輪列５８に正しく伝達されないからである。
【００４１】
以上の構成により、各車３１，３３，５５，５６を第１の組込部７２，７３，７８，７９に組み込むことで、図１に示すように、曜表示部１１が６時位置に設けられるようになる。また、各車３１，３３，５５，５６を第２の組込部８１，８２，８４，８５に組み込み、さらに第２の第３カレンダー修正組込部８３にも、別の第３カレンダー修正伝え車５３を組み込むことで、図７に示すように、曜表示部１１が６時位置から径方向の反対側に大きく離れた１２時位置に設けられることになる。
【００４２】
（５．断面構造の説明）
図４において、地板１５の図中の上側には前記カレンダー下座７０が設けられ、カレンダー下座７０の上側には金属製の第１板部材９１が設けられている。第１板部材９１の上部には合成樹脂製のカレンダースペーサー９２が設けられ、カレンダースペーサー９２の上部には金属製の第２板部材９３が設けられている。カレンダー下座７０は、第１板部材９１の高さ決めを行う部品であり、カレンダースペーサー９２は第２板部材９３の高さ決めを行う部品である。カレンダー下座７０を挟む地板１５と第１板部材９１との間の空間により第１層目の空間が形成され、カレンダースペーサー９２を挟む第１、第２板部材９１，９３間の空間により第２層目の空間が形成されている。
【００４３】
第１層目の空間には、日回し車２１、曜回し車３１、曜表示車３３、カレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、第３カレンダー修正伝え車５３、日修正伝え車５４、曜修正伝え車５５、および第２曜修正車５６が配置されている。つまり図２で示した組込位置が変更可能な車３１，３３，５５，５６は全て第１層目の空間内に配置され、この空間内で組込位置が変更される。そして、各車３１，３３，５１，５２，５３，５４，５５，５６のスラスト方向のがたであるあがき量が第１板部材９１で規定されている。なお、詳細な図示を省略するが、第１板部材９１には、前述した日ジャンパー２４、曜ジャンパー３４等が一体に形成されている。
【００４４】
第２層目の空間には、日星車２３、２４時中間車４１、２４時表示車４２が配置されている。ここで、第１層目の空間に配置された日回し車２１の日送り爪２２は、第１板部材９１に設けられた開口部９１Ａから第２層目の空間内に臨んでおり、第２層目の空間内に配置された第１板部材９１の歯を送るようになっている。また、第２層目の空間に配置された２４時表示車４２は、カレンダースペーサー９２の回転軸孔９２Ａで案内されている。すなわち第１層目の空間に配置されて、第１板部材９１の回転軸孔９１Ｂで案内されている曜表示車３３に対し、同軸上にある２４時表示車４２が独立して案内されることになる。また、２４時表示車４２および日星車２３のあがき量は、このカレンダースペーサー９２によって規定され、２４時中間車４１のあがき量は、第２板部材９３によって規定される。
【００４５】
以上に説明した本実施形態によれば、以下の効果がある。
すなわち、時計１では、曜表示車３３に対してのみ第１、第２の曜表示組込部７３，８２が設けられている訳ではなく、曜回し車３１や曜修正輪列５８を構成する曜修正伝え車５５、第２曜修正伝え車５６に対しても第１、第２の組込部７２，７８，７９，８１，８４，８５が設けられているので、曜表示に関する車３１，３３，５５，５６全体の組込位置を変更でき、結果として曜表示車３３の組込位置を、図１に示す６時位置と図７に示す１２時位置とに大きく変更でき、より多様な仕様を実現できる。また、曜修正輪列５８の組込位置も同時に変更可能であるから、曜表示車３３および曜回し車３１の組込位置変更後も、この曜修正輪列５８を用いて曜表示の早修正を良好にできる。
【００４６】
また、時計１では、曜修正輪列５８と日修正輪列５７とでカレンダー修正伝え車５１、第２カレンダー修正伝え車５２、第３カレンダー修正伝え車５３が共通に用いられているが、これらの共用の伝え車５１，５２，５３を入れ換えることなく、曜修正輪列５８を専用に構成する曜修正伝え車５５および第２曜修正伝え車５６の組込位置を変更するだけで曜修正輪列５８として機能させることができ、構造を簡素化しつつ、早修正を確実に実現できる。
【００４７】
さらに、時計１では、３時位置で日表示が行われ、６時位置または１２時位置で曜表示が行われることにより、巻真６１が設けられる３時位置を挟んで曜表示に関する各車３１，３３，５５，５６の組込位置が６時位置または１２時位置に変更されるので、組込位置の異なる各仕様において、巻真６１周りでの各車３１，３３，５５，５６の組込位置を巻真６１の軸線を中心として線対称に近い構造にでき、各車３１，３３，５５，５６の配置変更を容易にできる。
【００４８】
そして、曜表示を行う曜表示車３３が第１層目の空間に組み込まれ、日表示を行う日星車２３および２４時を表示する２４時表示車４２が第２層目の空間に分かれて組み込まれ、各層間で断面方向に重なって配置されているので、時計１の平面サイズを小さくでき、時計１全体をコンパクトにできる。
【００４９】
また、曜表示車３３と２４時表示車４２とは同軸上に組み込まれているから、同じ６時の表示位置に曜と２４時とを表示でき、個別に分けて表示する場合に加えて、表示位置の異なる仕様の時計１をより多種にわたって設定できる。
【００５０】
しかも、組込位置が変更可能な曜表示に関する車３１，３３，５５，５６が第１層目の空間に配置され、日星車２３や曜表示車３３と同軸上にある２４時表示車４２が第２層目の空間に配置されているので、曜表示を１２時位置側で行うために各車３１，３３，５５，５６を第２の組込部８１，８２，８４，８５に組み込んだ仕様の場合でも、日星車２３を３時位置に設けておくことが可能であり、２４時表示車４２をそのまま６時位置に設けておくことが可能である。
【００５１】
そして、２４時表示車４２は日星車２３と同様に、曜表示用の各車３１，３３，５５，５６とは、層の異なる空間に配置されているので、層間での干渉がなく、各車２１，２３，３１，３３，４２，５５，５６を重ねて配置できて、やはり平面サイズを小さくできる。
【００５２】
さらに、曜表示車３３および２４時表示車４２が同軸上に配置されていても、曜表示車３３が第１板部材９１に案内され、２４時表示車４２がカレンダースペーサー９２に案内されているので、互いに干渉することがなく、曜表示車３３の駆動による２４時表示車４２のピク付きを防止できる。
【００５３】
時計１は、１次電池を使用した一般的な電子時計とは異なって、充電量が不足すると停止してしまう充電式の電子時計であるため、曜修正などを一般的な電子時計よりも多くの頻度で行うことが予想される。従って、曜表示修正用の早修正機構である曜修正輪列５８を備えている時計１では、曜表示車３３の表示を修正する場合でも、迅速に修正でき、利便性に優れている。
【００５４】
〔第２実施形態〕
図８は、本発明の第２実施形態に係る時計１の文字板２上での表示形態を竜頭３と共に示す平面図である。図９は、時計１の輪列構造の一部を模式的に示す平面図である。図１０は、時計１の断面図である。なお、図８ないし図１０において、前記第１実施形態で説明した構成部品と同じかまた同一機能部品については、第１実施形態と同じ符号を付してここでの説明を省略または簡略化する。
【００５５】
図８において、文字板２の１２時位置には月齢表示部１０１が設けられている。図９に示すように、筒車１８には第１実施形態とは異なる別の第３回し車として月齢回し車１０２が噛合しており、筒車１８の回転が１／２減速される。このため、月齢回し車１０２は、１日に１回転する。月齢回し車１０２には月齢送り爪１０３が設けられている。この月齢送り爪１０３により、１２時位置に配置された月齢表示車１０４が第１実施形態とは別の第３表示車として１日に１歯送られる。月齢表示車１０４には５９枚の歯が形成されており、半周で２９．５日の月齢周期を表現するように月を模した円形の図柄が施されている。このような月模様は月齢表示部１０１（文字板２）に設けられた開口部１０１Ａを利用して満ち欠けが表現されるようになっている。
【００５６】
図１０において、月齢回し車１０２はカレンダー下座７０の第２の曜回し組込部８１（図３をも参照）に組み込まれ、月齢表示車１０４はカレンダースペーサー９２上の回転軸９２Ｂに案内されて組み込まれる。月齢回し車１０２は第１層目の空間に組み込まれるが、月齢回し車１０２の月齢送り爪１０３は、第１板部材９１およびカレンダースペーサー９２の各開口部９１Ｃ，９２Ｃから第２層目の空間、具体的にはカレンダースペーサー９２上に設けられた月齢表示組込部１０５に臨み、月齢表示車１０４の歯を送る。また、月齢表示車１０４には、位置規制用の月齢ジャンパー１０６が係合している。月齢ジャンパー１０６は、第２板部材９３に一体に設けられている。
【００５７】
第１板部材９１上には、図９に示す修正レバーとしての月齢修正レバー１０７が回動自在に設けられる。月齢修正レバー１０７には、月齢表示車１０４の歯に当接される先端部１０８が設けられ、一体のバネ部１０９により月齢表示車１０４から離間する方向に付勢されている。月齢修正レバー１０７の基端側には押圧部１１０が設けられ、この押圧部１１０が１０時位置に設けられる図示略の操作ボタンにより外部から押圧される。このような月齢修正レバー１０７は、回動中心１１１を中心として回動する。
【００５８】
月齢表示を修正する場合には、操作ボタンを押圧操作して月齢修正レバー１０７の押圧部１１０を押圧する。すると月齢修正レバー１０７がバネ部１０９のバネ力に抗して回動し、その先端部１０８が月齢表示車１０４の歯を送り、月齢ジャンパー１０６を越えて月齢表示車１０４を回動させる。以上により、月齢表示車１０４による月齢表示が修正される。
【００５９】
図９の２点鎖線は、各車３１，３３，５３，５５，５６を第２の組込部８１，８２，８３，８４，８５に組み込んだ場合が示されている。この場合、カレンダースペーサー９２の月齢表示組込部１０５に組み込まれる月齢表示車１０４と、カレンダー下座７０の第２の曜表示組込部８２に組み込まれる曜表示車３３とは、図１０にも示すように、１２時位置で同軸上に位置することになる。すなわち、文字板２では、図１１に示すように、１２時位置に曜表示部１１および月齢表示部１０１が同心円上に設けられる。しかし、曜表示車３３は依然、第１層目の空間に組み込まれ、月齢表示車１０４が第２層目の空間に組み込まれているので、互いの動作が干渉し合うことはない。
【００６０】
また、曜表示部１１および月齢表示部１０１が共に１２時位置に設けられる仕様では、第２の曜回し組込部８１に組み込まれる回し車には、図示を省略するが、曜表示車３３を送る曜送り爪と、月齢表示車１０４を送る月齢送り爪とが並設されることになる。つまりり、そのような構造を有した回し車が、曜回し車３１および月齢回し車１０２の代わりに用いられる。
【００６１】
以上の本実施形態では、第１実施形態と略同様な効果が得られるうえ、以下の効果がある。
すなわち、曜表示を６時位置で行う仕様の場合には、本来曜回し車３１用に設けられた第２の曜回し組込部８１において、月齢回し車１０２を組み込むことで、月齢回し車１０２専用の組込部を設けなくとも１２時位置に月齢を表示できる。従って、第１実施形態に比して表示させる情報の種類が増えても、第２の曜回し組込部８１を有効に利用できて時計１のサイズが平面的に大きくなるのを抑制できる。
【００６２】
また、曜表示を月齢表示と併せて１２時位置に表示させる場合には、曜表示車３３も月齢表示車１０４も、１日に１歯送られる車であることから、各車３３，１０４を１つの共有な回し車で回転させることができ、部品点数を低減できる。
【００６３】
本実施形態では、月齢修正レバー１０７が設けられており、月齢表示が操作ボタンにより月齢修正レバー１０７を介して修正されるため、月齢表示車１０４と巻真６１とをつなぐ修正輪列を設ける必要がなく、月齢表示車１０４を巻真６１に影響されずに組み込むことができて設計の自由度を大きくでき、また、より多くの情報表示を実現できる。
【００６４】
なお、本発明は、以上に説明した実施形態に限定されるものではなく、以下に示す変形例も含むものである。
図１２ないし図１９には、第１ないし第８変形例として、前記第１、第２実施形態とは表示形態の異なる仕様の時計が示されている。
図１２，１３（第１、第２変形例）では、第１実施形態の時計１から２４時表示に関する構成を省き、３時位置に日表示部８を設け、６時位置または１２時位置に曜表示部１１選択的に設けた場合が示されている。
【００６５】
図１４，１５（第３、第４変形例）では、２４時表示部１２を９時位置に設けた例が示されている。他の構成は第１実施形態と同じである。図１４，１５に示す表示形態の場合でも、第１実施形態と同様、曜表示に関する各車を第１層目の空間に組み込み、２４時表示に関する各車を第２層目の空間に組み込むことで、そのような表示形態を有した仕様を設定できる。
【００６６】
図１６，１７（第５、第６変形例）では、２４時表示部１２を９時位置に設けたこと以外は、第２実施形態と同じである。図１６，１７に示す表示形態の場合でも、第２実施形態と同様、曜表示に関する各車を第１層目の空間に組み込み、２４時表示に関する各車を第２層目の空間に組み込むことで、そのような表示形態を有した仕様を設定できる。
【００６７】
図１８，１９（第７、第８変形例）にはそれぞれ、第１、第２実施形態での２４時表示を２４時表示針１４を用いずに行った例が示されている。図１９の場合では、２４時表示部１２が円形に設けられ、その外周に曜表示部１１が設けられる。２４時表示部１２（文字板２）には開口部１２Ａが設けられ、この開口部１２Ａから２４時表示車４２を視認可能である。そして、２４時表示車には、太陽と月との図柄が半周分ずつ描かれており、午前、午後の判別ができるようになっている。
【００６８】
前記第１実施形態では、３時位置に日表示部８が設けられていたが、このような日表示部８を設けず、曜表示部１１のみを組み替え可能に設けた場合でも本発明に含まれる。
その他、図示を省略するが、本発明に係る第１表示車としては、曜を表示する曜表示車３３に限定されず、日を表示する日星車２３であってもよい。また、減速比を適宜設定することにより、２４時表示車などの時情報を表示する表示車や、月齢を針または円盤で表示する月齢表示車を第１表示車としてもよい。
また、組込位置を変更できる箇所としては、６時位置および１２時位置に限らず、４時位置および１０時位置で変更可能であったり、２時位置および８時位置で変更可能であったりなど、任意である。
【符号の説明】
【００６９】
１…時計、２１…第２回し車である日回し車、２３…第２表示車である日星車、３３…第１表示車である曜表示車、３１…第１回し車である曜回し車、４２…第３表示車である２４時表示車、５１…カレンダー修正伝え車、５２…第２カレンダー修正伝え車、５３…第３カレンダー修正伝え車、５４…日修正伝え車、５５…曜修正伝え車、５６…第２曜修正伝え達車、５７…第２修正輪列である日修正輪列、５８…第１修正輪列である曜修正輪列、７０…座部材であるカレンダー下座、７２…第１の曜回し組込部、７３…第１の曜表示組込部、７６…第１の第３カレンダー修正組込部、７８…第１の曜修正組込部、７９…第１の第２曜修正組込部、８１…第２の曜回し組込部、８２…第２の曜表示組込部、８３…第２の第３カレンダー修正組込部、８４…第２の曜修正組込部、８５…第２の第２曜修正組込部組込部、１０４…第３表示車である月齢表示車、１０７…修正レバーである月齢修正レバー。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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