(57)【要約】【課題】ドライバーの幻惑を低減することを可能にする車両用指示計器を提供する。【解決手段】位相角調整処理による調整後の帰零信号を界磁巻線３２・３３に出力させてマグネットロータＭｒを駆動させた後、マグネットロータを反転方向に向けて所定の電気角ずつ駆動させる駆動信号を出力し続け、ストッパ機構Ｓでの係止によるステップモータＭの脱調を起こさせる。そして、出力された駆動信号が電気角で何度分のときに、ステップモータＭが脱調を起こしたかに応じて残りの駆動信号の出力回数を決定し、決定した回数の駆動信号の出力を行うことによって、指針２０を帰零位置に合わせる。【選択図】図７
2010038784.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アナログ値を下限値から上限値にかけて円弧状に表示してなる表示部を有する目盛り盤と、
この目盛り盤の面に沿い回動する指針と、
交流の駆動信号を入力されて交流磁束を発生する界磁巻線を備えたステータと、このステータと同軸上に回転可能に支持されて前記交流磁束に応じて回転するマグネットロータとを備えるステップモータと、
前記マグネットロータの回転に伴い減速回転し、これに応じて前記指針を回動する減速歯車手段と、
前記指針が前記アナログ値の前記下限値に対応する帰零位置を前記上限値側から越えた後に前記減速歯車手段の減速回転を停止させ、前記帰零位置を越えた所定の位置で前記指針を停止させるストッパ手段と、
アナログ入力に応じて前記駆動信号を前記界磁巻線に出力する駆動信号出力手段と、
前記指針を前記帰零位置に戻すとき交流の帰零信号を前記界磁巻線に出力して前記マグネットロータを駆動させる帰零信号出力手段と、
前記指針が前記帰零位置を指しているときに対応する帰零信号の位相角を予め零点位相角として記憶する零点位相角記憶手段と、
前記帰零信号の位相角を前記零点位相角に調整する位相角調整手段と、を備える車両用指示計器であって、
前記位相角調整手段による調整後の帰零信号を前記界磁巻線に出力させて前記マグネットロータを駆動させた後、さらに前記マグネットロータを、前記指針が前記帰零位置を前記上限値側から越えて前記ストッパ手段で停止される方向である反転方向に向けて所定の電気角ずつ駆動させる駆動信号を出力し続ける駆動指示手段と、
前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向に３６０度分に達する間に前記ステップモータが脱調を起こしたか否かを判定する判定手段と、
前記ステップモータが脱調を起こしたと前記判定手段で判定した場合には、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向に３６０度分に達したところで前記駆動指示手段からの信号の出力を完了させる帰零動作完了手段と、を備えることを特徴とする車両用指示計器。
【請求項２】
前記判定手段は、前記帰零信号が前記界磁巻線から遮断されたとき、この遮断時に生ずる前記界磁巻線の誘起電圧が所定の閾値電圧以上であった場合に、前記ステップモータが脱調を起こしたと判定することを特徴とする請求項１に記載の車両用指示計器。
【請求項３】
前記判定手段は、前記駆動指示手段から出力される信号のうちの前記駆動信号の出力以後に、前記ステップモータが脱調を起こしたか否かを判定することを特徴とする請求項１または２に記載の車両用指示計器。
【請求項４】
前記駆動指示手段は、前記判定手段で脱調を起こしたと判定しなかった場合には、さらに前記所定の電気角ずつ前記マグネットロータを駆動させる信号を出力し、
前記判定手段は、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向にさらに３６０度分に達する間に前記ステップモータが脱調を起こしたか否かを判定するとともに、
前記帰零動作完了手段は、前記ステップモータが脱調を起こしたと前記判定手段で判定した場合には、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向にこのさらなる３６０度分に達したところで前記駆動指示手段からの信号の出力を完了させることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の車両用指示計器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステップモータを指針の駆動源として採用する車両用指示計器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、車両用指示計器として、目盛り盤の裏面側にステップモータおよび減速歯車列を配設したものが知られている。この車両用指示計器では、減速歯車列の出力段歯車の回動軸が目盛り盤を通り指針軸として回動可能に延出されており、この指針軸の先端部には、指針がその回動基部にて同軸的に支持されて目盛り盤の表面に沿い回動するようになっている。
【０００３】
ここで、減速歯車列の入力段歯車は、ステップモータのマグネットロータに同軸的に支持されている。また、出力段歯車の端面には、指針が目盛り盤の目盛りの零位置（帰零位置）に戻ったときの当該指針の回動位置に対応する位置よりもさらに反時計回りの方向に進んだ位置（以下、略帰零位置と呼ぶ）にてストッパが突設されており、このストッパには、目盛り盤の裏面側にて静止部材に支持された腕が、その先端部にて係止して指針を略帰零位置にて停止するようになっている。なお、上記ストッパが、上記腕と共にストッパ機構を構成し、その先端部にて当該腕に係止したときが上記ストッパ機構の係止に相当する。
【０００４】
このように構成した車両用指示計器においては、ステップモータに、例えば、入力に応じた余弦波状駆動電圧を印加して減速歯車列を介し指針を回動することで目盛りの指示を行うようになっている。なお、通常この種の車両用指示計器では、ステップモータへの電源投入時や電源遮断時に、指針を零位置よりも負側に向けて回動するようにステップモータを駆動し、指針を上記ストッパに当てて、一定の回転位置にてマグネットロータを停止させることで、指針の原点位置を出すようにしている。また、指針をその帰零位置に戻すにあたっては、特許文献１にも開示されているように、ステップモータに互いに位相を異にする各帰零電圧を強制的に印加するようにしている。そして、マグネットロータが帰零位置に向けて回転する過程において、このマグネットロータの回転速度に応じてステップモータのステータの界磁巻線に発生する誘起電圧が所定の閾値電圧以下になったとき指針が略帰零位置に戻ったものと判定し、その後、略帰零位置と判定した位置から指針を所定量駆動させることによって指針を帰零位置に戻すようになっている。
【０００５】
ところで、上述の車両用指示計器において、指針を帰零位置に戻すにあたり、ストッパ機構が係止する位置までのマグネットロータの回転角範囲が狭い場合には、指針が略帰零位置に達するまでにマグネットロータの回転速度が十分には上昇しないことがある。この場合、界磁巻線に生ずる誘起電圧が低いため、指針が、略帰零位置に達していないにもかかわらず、当該帰零位置に達したと誤判定するという不具合が生ずる。
【０００６】
そのため、従来の車両用指示計器では、ストッパ位置から時計回りの方向にマグネットロータを電気角で約３６０度程度上げておいてから指針を略帰零位置に戻すことによって、マグネットロータの回転速度を十分に上昇させ、上述の不具合を解決している。
【特許文献１】特許第３６７４５２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、従来の車両用指示計器では、実際の指針の動作としては、電源を投入した後に、まず時計回りの方向に電気角で約３６０度移動し、続いて反時計回りの方向にストッパに当たるまで移動し、最後にストッパの位置から時計回りの方向に存在する帰零位置までゆっくりと移動する。なお、これらの３回にわたる指針の移動はいずれも脱調しない速度で行われる。以上のように、従来の車両用指示計器では、脱調しない速度での指針の移動が３回行われるとともに、一旦、時計回りの方向に電気角で約３６０度移動させるため、帰零動作に要する時間が長くかかってしまい、ドライバーから見ると車両用指示計器が誤動作しているように見えてしまう。従って、従来の車両用指示計器では、ドライバーが幻惑されてしまうという問題点を有していた。
【０００８】
本発明は、上記従来の問題点に鑑みなされたものであって、その目的は、ドライバーの幻惑を低減することを可能にする車両用指示計器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１の車両用指示計器は、上記課題を解決するために、アナログ値を下限値から上限値にかけて円弧状に表示してなる表示部を有する目盛り盤と、この目盛り盤の面に沿い回動する指針と、交流の駆動信号を入力されて交流磁束を発生する界磁巻線を備えたステータと、このステータと同軸上に回転可能に支持されて前記交流磁束に応じて回転するマグネットロータとを備えるステップモータと、前記マグネットロータの回転に伴い減速回転し、これに応じて前記指針を回動する減速歯車手段と、前記指針が前記アナログ値の前記下限値に対応する帰零位置を前記上限値側から越えた後に前記減速歯車手段の減速回転を停止させ、前記帰零位置を越えた所定の位置で前記指針を停止させるストッパ手段と、アナログ入力に応じて前記駆動信号を前記界磁巻線に出力する駆動信号出力手段と、前記指針を前記帰零位置に戻すとき交流の帰零信号を前記界磁巻線に出力して前記マグネットロータを駆動させる帰零信号出力手段と、前記指針が前記帰零位置を指しているときに対応する帰零信号の位相角を予め零点位相角として記憶する零点位相角記憶手段と、前記帰零信号の位相角を前記零点位相角に調整する位相角調整手段と、を備える車両用指示計器であって、前記位相角調整手段による調整後の帰零信号を前記界磁巻線に出力させて前記マグネットロータを駆動させた後、さらに前記マグネットロータを、前記指針が前記帰零位置を前記上限値側から越えて前記ストッパ手段で停止される方向である反転方向に向けて所定の電気角ずつ駆動させる駆動信号を出力し続ける駆動指示手段と、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向に３６０度分に達する間に前記ステップモータが脱調を起こしたか否かを判定する判定手段と、前記ステップモータが脱調を起こしたと前記判定手段で判定した場合には、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向に３６０度分に達したところで前記駆動指示手段からの信号の出力を完了させる帰零動作完了手段と、を備えることを特徴としている。
【００１０】
指針が帰零位置を指しているときに対応する位相角に調整後の帰零信号を界磁巻線に出力させてマグネットロータを駆動させたとき、駆動前の位置と駆動後の位置とのずれが電気角で１８０度よりも小さいずれであった場合には、指針が帰零位置に合うが、駆動前の位置と駆動後の位置とのずれが電気角で１８０度よりも大きいずれであった場合には、指針が帰零位置から電気角で３６０度ずつずれた位置のうちのいずれかの位置に合うことになる。よって、帰零信号に基づいて指針を帰零位置に合わせるためには、指針を一旦ストッパ手段で停止させることによって、帰零位置から電気角で１８０度よりも小さいずれの範囲内に収める必要がある。
【００１１】
請求項１の構成によれば、位相角調整手段による調整後の帰零信号を界磁巻線に出力させてマグネットロータを駆動させた位置から、指針が帰零位置を上限値側から越えてストッパ手段で停止される方向（以下、反転方向と呼ぶ）に向けて所定の電気角ずつマグネットロータを駆動させ続けることになる。ここで、指針がストッパ手段で停止された場合、マグネットロータは駆動し続けようとするため、ステップモータが脱調を起こしてマグネットロータの回転方向が逆転し、次の駆動先の電気角と電気的に逆の位置まで移動する。詳しく説明すると、次の駆動先の電気角が反転方向に２７０度（つまり、−２７０度）であった場合には、正転方向に９０度（つまり、＋９０度）の位置まで移動する。なお、この移動は、理論上１８０度に収まることになる（マグネットロータを電気角で１度ずつ駆動させた場合に最大となるが、この場合であっても理論上１７９度となるため）。
【００１２】
また、この移動は上述したように理論上１８０度よりも小さく収まるため、この脱調後の移動先は必ず帰零位置から電気角で１８０度よりも小さいずれの範囲内となる。よって、駆動指示手段から出力される信号が電気角で反転方向に３６０度分に達する間にこの脱調が起こった場合には、駆動指示手段から出力される信号が電気角で反転方向に３６０度分に達したところで駆動指示手段からの信号の出力を完了させることによって、指針を帰零位置に合わせることができる。従って、駆動指示手段から出力される信号が電気角で反転方向に３６０度分に達する間にステップモータが脱調を起こしたと判定手段で判定した場合に、駆動指示手段から出力される信号が電気角で反転方向に３６０度分に達したところで駆動指示手段からの信号の出力を完了させることによって、指針を帰零位置に合わせることが可能になる。
【００１３】
以上のように、請求項１の構成によれば、正転方向に電気角で３６０度まで指針を移動させず、多くても正転方向に電気角で１８０度を越えない位置までしか移動させないので、より指針の動きの幅が小さくなるとともに、指針の動きの幅が小さくなるので最終的に帰零位置に合わせるまでの時間が短くなる。さらに、指針を帰零位置に合わせるまでの移動の中に、脱調による移動を含むので、指針を帰零位置に合わせるまでの移動のすべてを脱調させないゆっくりとした速度で行う場合に比べ、指針を帰零位置に合わせるまでの時間が短くなる。
【００１４】
このように、請求項１の構成によれば、指針を帰零位置に合わせるまでの指針の移動の幅をより小さくすることができるとともに、指針を帰零位置に合わせるまでの時間をより短くすることができるので、指針の動きによるドライバーの幻惑を低減することが可能になる。
【００１５】
また、請求項２の車両用指示計器では、前記判定手段は、前記帰零信号が前記界磁巻線から遮断されたとき、この遮断時に生ずる前記界磁巻線の誘起電圧が所定の閾値電圧以上であった場合に、前記ステップモータが脱調を起こしたと判定することを特徴としている。
【００１６】
この請求項２のようにしても、ドライバーの幻惑を低減することが可能になる。
【００１７】
また、請求項３の車両用指示計器では、前記判定手段は、前記駆動指示手段から出力される信号のうちの前記駆動信号の出力以後に、前記ステップモータが脱調を起こしたか否かを判定することを特徴としている。
【００１８】
帰零信号が界磁巻線から遮断されたときこの遮断時に生ずる界磁巻線の誘起電圧が所定の閾値電圧以上であった場合に、ステップモータが脱調を起こしたと判定手段で判定する構成においては、駆動指示手段から出力される信号のうちの帰零信号の出力時に、ステップモータが脱調を起こしたと判定される可能性がある。詳しくは、この帰零信号の出力前の指針の位置が、帰零位置から電気角で反転方向に所定角度（具体的には、帰零位置までの駆動によって所定の閾値電圧以上の誘起電圧を発生させる角度）以上ずれていた場合、帰零信号の出力により帰零位置まで指針を移動させるマグネットロータの駆動が行われることによって、所定の閾値電圧以上の誘起電圧を発生させる場合がある。従って、ステップモータが脱調を起こしたか否かの判定をこの帰零信号の出力時に行うと誤判定を起こす場合がある。
【００１９】
これに対して、請求項３の構成によれば、ステップモータが脱調を起こしたか否かの判定を、駆動指示手段から出力される信号のうちの帰零信号の出力時には行わないので、判定手段で誤判定を起こす可能性を低減することができる。
【００２０】
また、請求項４の車両用指示計器では、前記駆動指示手段は、前記判定手段で脱調を起こしたと判定しなかった場合には、さらに前記所定の電気角ずつ前記マグネットロータを駆動させる信号を出力し、前記判定手段は、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向にさらに３６０度分に達する間に前記ステップモータが脱調を起こしたか否かを判定するとともに、前記帰零動作完了手段は、前記ステップモータが脱調を起こしたと前記判定手段で判定した場合には、前記駆動指示手段から出力される信号が電気角で前記反転方向にこのさらなる３６０度分に達したところで前記駆動指示手段からの信号の出力を完了させることを特徴としている。
【００２１】
これによれば、駆動指示手段によって位相角調整手段による調整後の帰零信号を界磁巻線に出力させてマグネットロータを駆動させたとき、指針が帰零位置から電気角で３６０度以上ずれていた場合であっても、電気角でさらに３６０度分について駆動指示手段、判定手段、および帰零動作完了手段の処理を繰り返すことによって、指針を帰零位置に合わせることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づき説明する。図１は、本発明が乗用車用指示計器１に適用された例を示しており、乗用車用指示計器１は、車速計として、乗用車の車室内に設けたインストルメントパネルに配設されている。
【００２３】
乗用車用指示計器１は、図１および図２にて示すごとく、計器板１０を備えている。この計器板１０は、図１にて示すごとく、目盛り盤１０ａを備えており、この目盛り盤１０ａには、車速を下限値（車速０ｋｍ／ｈ）から上限値（車速１８０ｋｍ／ｈ）にかけて円弧状に表示する車速表示部１１が形成されている。
【００２４】
また、乗用車用指示計器１は、図１および図２にて示すごとく、指針２０、回動内機３０および配線板４０を備えている。指針２０は、その回動基部２１にて、後述する指針軸３０ｂの先端部に支持されて目盛り盤１０ａの表面に沿い回動するようになっている。この指針２０は、目盛り盤１０ａの円弧状車速表示部１１の全範囲に亘り回動するようになっている。
【００２５】
回動内機３０は、内機本体３０ａと、指針軸３０ｂとを備えている。内機本体３０ａは、目盛り盤１０ａに対応する位置にて、配線板４０にその裏面側から組み付けられている。当該内機本体３０ａは、ケーシング３０ｃ（図２参照）内に、２相式ステップモータＭ（図３ないし図５参照）、減速歯車列Ｇ（図３参照）およびストッパ機構Ｓ（図３参照）を内蔵してなるもので、この内機本体３０ａは、ステップモータＭの回転に伴う減速歯車列Ｇの減速回転により、この減速歯車列Ｇの出力段歯車３４（後述する）と同軸的に支持した指針軸３０ｂを回動する。
【００２６】
なお、ケーシング３０ｃは、その上壁にて配線板４０にその裏面側から支持されている。また、指針軸３０ｂは、ケーシング３０ｃの上壁および下壁にて回動可能に支持さており、この指針軸３０ｂは、ケーシング３０ｃの上壁、配線板４０および目盛り盤１０ａの貫通穴部１２を通り回動可能に延出している。また、配線板４０は、計器板１０の裏面側にてこれに並行に配設されている。
【００２７】
ステップモータＭは、図３および図４にて示すごとく、ステータＭｓと、マグネットロータＭｒとを備えている。ステータＭｓは、ケーシング３０ｃ内にて計器板１０に並行に支持されており、このステータＭｓは、ヨーク３１と、両界磁巻線３２・３３とを備えている。ヨーク３１は、ポール状の両磁極３１ａ・３１ｂを備えており、磁極３１ａには界磁巻線３２が巻装され、磁極３１ｂには界磁巻線３３が巻装されている。
【００２８】
また、マグネットロータＭｒは、ヨーク３１内にて、後述する回転軸３５ａに同軸的に支持されており、このマグネットロータＭｒの外周面にはその周方向に沿い、Ｎ極とＳ極とが交互に多数着磁して形成されている。ここで、回転軸３５ａは、ケーシング３０ｃの上下両壁に指針軸３０ｂに平行にかつ回転可能に支持されている。なお、マグネットロータＭｒは、その回転に伴い、そのＮ極又はＳ極でもって、ヨーク３１の各磁極３１ａ・３１ｂの先端面に狭隙を介して対向するようになっている。
【００２９】
このように構成したステップモータＭにおいて、互いに位相を例えば、９０度異にする各余弦波状駆動電圧（後述する）が対応の各界磁巻線３２・３３に印加されると、これら各界磁巻線３２・３３に流れる電流により生ずる余弦波状磁束が互いに位相を異にして発生し、ヨーク３１およびマグネットロータＭｒの磁極を通り流れる。これにより、マグネットロータＭｒが正転する。
【００３０】
減速歯車列Ｇは、上述した出力段歯車３４、入力段歯車３５、および両中間歯車３６・３７を備えており、これら各出力段歯車３４、入力段歯車３５、および両中間歯車３６・３７は、ステップモータＭの回転速度を所定の低速に落とすような減速比を減速歯車列Ｇに与えるように構成されている。
【００３１】
両中間歯車３６・３７は、出力段歯車３４と入力段歯車３５との間に位置して、ケーシング３０ｃの上下両壁に回転可能にかつ指針軸３０ｂに平行に支持した回転軸３６ａに同軸的に支持されている。ここで、中間歯車３６は出力段歯車３４と噛合しており、この中間歯車３６の径は中間歯車３７の径および出力段歯車３４の径よりも小さい。入力段歯車３５は、回転軸３５ａに同軸的に支持されており、この入力段歯車３５は、中間歯車３７と噛合している。ここで、入力段歯車３５の径は中間歯車３７の径よりも小さい。
【００３２】
ストッパ機構Ｓは、短冊板状ストッパ３８と、Ｌ字状腕３９とを備えている。ストッパ３８は、指針２０の略帰零位置に対応する位置にて、出力段歯車３４の表面に突出形成されている。また、腕３９は、ケーシング３０ｃ内にその低壁から指針軸３０ｂに平行に延出しており、この腕３９は、その先端部３９ａにて、指針２０の長手方向の直下においてＬ字状に出力段歯車３４の表面上に向け延出している。ここで、腕３９の先端部３９ａの時計方向端面３９ｂが指針２０の略帰零位置に対応している。これにより、指針２０がステップモータＭの逆転により略帰零位置に戻ったとき、ストッパ３８が、反時計方向面３８ａにて腕３９の時計方向端面３９ｂに係止する。以下、この係止をストッパ機構Ｓの係止という。なお、ここで言うところの略帰零位置とは、指針２０が目盛り盤１０ａの目盛りの零位置（つまり、帰零位置）に戻ったときの当該指針２０の回動位置に対応する位置よりもさらに反時計回りの方向に所定量進んだ位置であって、帰零位置から電気角で３６０度よりも小さいずれの範囲内に収まる位置である。よって、ストッパ機構Ｓは、請求項のストッパ手段として機能する。
【００３３】
次に、ステップモータＭのための電気回路構成について図５を参照して説明する。マイクロコンピュータ５０は、図６および図７にて示すフローチャートに従いコンピュータプログラムを実行し、この実行中において、車速センサ６０の検出出力およびＥＥＰＲＯＭ９０の記憶データに基づき、両駆動装置７０・８０を介しステップモータＭを駆動する処理およびストッパ機構Ｓの係止判定処理等を行う。なお、マイクロコンピュータ５０はバッテリＢから直接給電されて作動する。また、上記コンピュータプログラムはマイクロコンピュータ５０のＲＯＭに予め記憶されている。
【００３４】
車速センサ６０は当該乗用車の車速を検出する。駆動装置７０は、駆動回路７０ａと、両切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃとを備えている。駆動回路７０ａは、マイクロコンピュータ５０による制御のもと、両切り替えスイッチ７０ｂ、７０ｃを切り替え駆動する。なお、駆動回路７０ａはその両入力端子にてマイクロコンピュータ５０の両出力端子５１・５２に接続されている。
【００３５】
切り替えスイッチ７０ｂは、マイクロコンピュータ５０により切り替え制御されるもので、この切り替えスイッチ７０ｂは、両固定接点７１・７２と、これら両固定接点７１・７２のいずれかに切り替え投入される切り替え接点７３とにより構成されている。この切り替えスイッチ７０ｂにおいて、固定接点７１への切り替え接点７３の投入状態を第１投入状態といい、固定接点７２への切り替え接点７３の投入状態を第２投入状態といい、切り替え接点７３の両固定接点７１・７２からの解離状態を開放状態という。
【００３６】
また、切り替えスイッチ７０ｃは、マイクロコンピュータ５０により切り替え制御されるもので、この切り替えスイッチ７０ｃは、両固定接点７４、７５と、これら両固定接点７４・７５のいずれかに切り替え投入される切り替え接点７６とにより構成されている。この切り替えスイッチ７０ｃにおいて、固定接点７４への切り替え接点７６の投入状態を第１投入状態といい、固定接点７５への切り替え接点７６の投入状態を第２投入状態といい、切り替え接点７６の両固定接点７４・７５からの解離状態を開放状態という。
【００３７】
ここで、両切り替え接点７３・７６の間には、ステップモータＭの界磁巻線３２が接続されている。本実施形態では、界磁巻線３２をＡ相巻線３２ともいう。これに伴い、Ａ相巻線３２への駆動電圧をＡ相駆動電圧という。また、両固定接点７２・７５はマイクロコンピュータ５０の両出力端子５５・５６に接続され、両固定接点７１・７４は駆動回路７０ａの両出力端子に接続されている。駆動装置８０は、駆動回路８０ａと、両切り替えスイッチ８０ｂ・８０ｃとを備えている。駆動回路８０ａは、マイクロコンピュータ５０による制御のもと、両切り替えスイッチ８０ｂ・８０ｃを切り替え駆動する。なお、駆動回路８０ａは、その両入力端子にて、マイクロコンピュータ５０の両出力端子５３・５４に接続されている。
【００３８】
切り替えスイッチ８０ｂは、マイクロコンピュータ５０により切り替え制御されるもので、この切り替えスイッチ８０ｂは、両固定接点８１・８２と、これら両固定接点８１・８２のいずれかに切り替え投入される切り替え接点８３とにより構成されている。この切り替えスイッチ８０ｂにおいて、固定接点８１への切り替え接点８３の投入状態を第１投入状態といい、固定接点８２への切り替え接点８３の投入状態を第２投入状態といい、切り替え接点８３の両固定接点８１、８２からの解離を開放状態という。
【００３９】
また、切り替えスイッチ８０ｃは、マイクロコンピュータ５０により切り替え制御されるもので、この切り替えスイッチ８０ｃは、両固定接点８４・８５と、これら両固定接点８４・８５のいずれかに切り替え投入される切り替え接点８６とにより構成されている。この切り替えスイッチ８０ｃにおいて、固定接点８４への切り替え接点８６の投入状態を第１投入状態といい、固定接点８５への切り替え接点８６の投入状態を第２投入状態といい、切り替え接点８６の両固定接点８４・８５からの解離を開放状態という。
【００４０】
ここで、両切り替え接点８３・８６の間には、ステップモータＭの界磁巻線３３が接続されている。本実施形態では、界磁巻線３３をＢ相巻線３３ともいう。これに伴い、Ｂ相巻線３３への駆動電圧をＢ相駆動電圧という。また、両固定接点８２・８５はマイクロコンピュータ５０の両出力端子５７・５８に接続され、両固定接点８１・８４は駆動回路８０ａの両出力端子に接続されている。なお、本実施形態では、Ａ相およびＢ相の各駆動電圧は上述のように互いに位相を９０度だけ異にする各余弦波状駆動電圧である。
【００４１】
ＥＥＰＲＯＭ９０には、指針２０の帰零位置を表すデータが帰零位置データとして予め書き込まれている。よって、ＥＥＰＲＯＭ９０は請求項の零点位相角記憶手段として機能する。なお、ＥＥＰＲＯＭ９０への帰零位置データの書き込みは、例えば特許文献１に開示されているのと同様の処理によって行う構成とすればよい。詳しくは、特許文献１に開示されている処理によって、指針２０がストッパ機構Ｓでの係止によって停止した位置（つまり、上述の略帰零位置）から離れる直前におけるＡ相およびＢ相の各駆動電圧の位相角を求める。なお、指針２０の回動角とＡ相およびＢ相の各帰零電圧の位相との関係は、互いに一義的に定められているものとする。そして、この位相角を略帰零位置と帰零位置との間のずれに従って調整することによって帰零位置から離れる直前におけるＡ相およびＢ相の各駆動電圧の位相角（以下、零点位相角と呼ぶ）を求め、この零点位相角を当該帰零位置データとしてＥＥＰＲＯＭ９０へ書き込む。なお、略帰零位置と帰零位置との間のずれについては、予め測定してマイクロコンピュータ５０のＲＯＭに記憶しておくものとする。
【００４２】
なお、本実施形態では、特許文献１に開示されている処理によって略帰零位置から離れる直前におけるＡ相およびＢ相の各駆動電圧の位相角を求めた後に、略帰零位置と帰零位置との間のずれに基づいて零点位相角を求める構成を示したが、必ずしもこれに限らない。例えば、略帰零位置から離れる直前におけるＡ相およびＢ相の各駆動電圧の位相角を求めず、直接に零点位相角を求める構成としてもよい。
【００４３】
次に、上述のようにＥＥＰＲＯＭ９０に帰零位置データを書き込んだ状態において図５の回路構成のもとに行われるマイクロコンピュータ５０での動作フローについて説明する。マイクロコンピュータ５０は、バッテリＢとの直結に伴い、図６および図７のフローチャートに従いコンピュータプログラムを実行し、ステップＳ１においてＮＯとの判定を繰り返している。このような状態において、当該乗用車のイグニッションスイッチＩＧをオンにすると、ステップＳ１での判定がＹＥＳとなり、ステップＳ２に移る。
【００４４】
ステップＳ２では、帰零位置データが、ＥＥＰＲＯＭ９０から読み込まれ、ステップＳ３に移る。ついで、ステップＳ３において、各切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｂ・８０ｃの第１投入状態への切り替え処理がなされる。これに伴い、マイクロコンピュータ５０によって、各切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｂ・８０ｃが共に第１投入状態に切り替えられ、ステップＳ４に移る。
【００４５】
ステップＳ４では、Ａ相およびＢ相に印加する帰零信号の位相角を帰零位置データに基づいて零点位相角に調整する位相角調整処理を行い、ステップＳ５に移る。よって、このステップＳ４が、請求項の位相角調整手段として機能する。
【００４６】
ステップＳ５では、Ａ相巻線３２およびＢ相巻線３３に対し、帰零電圧として零点位相角に相当する位相角駆動電圧を印加する処理（つまり、位相角駆動電圧印加処理）がなされ、ステップＳ６に移る。このため、マイクロコンピュータ５０は、駆動装置７０を介しＡ相帰零電圧をＡ相巻線３２に印加するとともに、駆動装置８０を介しＢ相帰零電圧をＢ相巻線３３に印加する。これに伴い、ステップモータＭ（つまり、マグネットロータＭｒ）は回転し減速歯車列Ｇの減速回転のもと指針２０を帰零位置方向に向けて回動させる。よって、このステップＳ５が、請求項の帰零信号出力手段および駆動指示手段として機能する。
【００４７】
ステップＳ６では、Ａ相およびＢ相の各帰零電圧の位相角が零点位相角まで進んだか否かについて判定される。そして、零点位相角まで進んだと判定した場合（ステップＳ６でＹｅｓ）には、ステップＳ７に移る。なお、零点位相角まで進んだ場合には、指針２０の位置は、帰零位置または帰零位置から電気角で３６０度ずつずれた位置のうちのいずれかの位置に存在することになる。また、零点位相角まで進んだと判定しなかった場合（ステップＳ６でＮｏ）には、ステップＳ６のフローを繰り返し、Ａ相およびＢ相の各帰零電圧の出力継続処理がなされる。
【００４８】
ステップＳ７では、マグネットロータＭｒを反時計方向（以下、反転方向と呼ぶ）に向けて所定の電気角分だけ駆動させる駆動信号を出力（つまり、駆動信号出力処理）し、ステップＳ８に移る。なお、ここで言うところの所定の電気角とは任意に設定可能な角度であって、本実施形態では一例として反転方向に電気角で４５度（つまり、−４５度）とするものとして以降の説明を行う。よって、このステップＳ７が、請求項の駆動指示手段として機能する。
【００４９】
ステップＳ８では、両切り替えスイッチ７０ｂ・８０ｂの開放状態への切り替え処理および両切り替えスイッチ７０ｃ・８０ｃの第２投入状態への切り替えの各処理がなされる。これに伴い、マイクロコンピュータ５０によって、両切り替えスイッチ７０ｂ・８０ｂが開放状態に切り替えられるとともに、両切り替えスイッチ７０ｃ・８０ｃが第２投入状態に切り替えられる。このため、Ａ相およびＢ相の各巻線３２・３３に誘起電圧がそれぞれ発生する。そして、Ａ相およびＢ相の各巻線３２・３３の誘起電圧のうち一方（例えば低い方）の誘起電圧がマイクロコンピュータ５０に入力され、ステップＳ９に移る。なお、ステップＳ８の処理をここでは誘起電圧検出処理と呼ぶ。また、例えば切り替えスイッチ７０ｂの開放状態への切り替え処理および切り替えスイッチ８０ｂ・７０ｃ・８０ｃの第２投入状態への切り替えの各処理に伴い、マイクロコンピュータ５０によって、切り替えスイッチ７０ｂが開放状態に切り替えられるとともに、切り替えスイッチ８０ｂ・７０ｃ・８０ｃが第２投入状態に切り替えられることによって、誘起電圧検出処理を行う構成であってもよい。さらに、例えば切り替えスイッチ８０ｂの開放状態への切り替え処理および切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｃの第２投入状態への切り替えの各処理に伴い、マイクロコンピュータ５０によって、切り替えスイッチ８０ｂが開放状態に切り替えられるとともに、切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｃが第２投入状態に切り替えられることによって、誘起電圧検出処理を行う構成であってもよい。
【００５０】
ステップＳ９では、ステップＳ８で入力された誘起電圧が閾値電圧Ｖｔｈ以上か否かが判定される。そして、入力された誘起電圧が閾値電圧Ｖｔｈ以上であると判定した場合（ステップＳ９でＹｅｓ）には、ステップＳ１１に移る。また、入力された誘起電圧が閾値電圧Ｖｔｈ以上であると判定しなかった場合には、ステップＳ１０に移る。なお、ここで言うところの閾値電圧Ｖｔｈとは、任意に設定可能な電圧であって、例えば０．２５Ｖとする。
【００５１】
ステップＳ１０では、ストッパ機構Ｓの係止によるステップモータＭの脱調にまで達していないものとして、各切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｂ・８０ｃを第１投入状態に切り替える処理がなされる。このため、マイクロコンピュータ５０によって、各切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｂ・８０ｃは第１投入状態に切り替えられる。そして、ステップＳ７に戻って、マグネットロータＭｒを反転方向に向けてさらに電気角で４５度だけ駆動させる処理を行い、フローを続ける。
【００５２】
ステップＳ１１では、ストッパ機構Ｓでの係止によるステップモータＭの脱調に達したものと判定（つまり、脱調判定）し、ステップＳ１２に移る。ステップＳ１２では、出力された駆動信号が電気角で何度分のときに、ステップモータＭが脱調を起こしたかに応じて残りの駆動信号の出力回数を決定し、決定した回数の駆動信号の出力（つまり、残り駆動信号の出力）を行って、ステップＳ１３に移る。詳しく説明すると、出力された駆動信号が電気角で−３６０度分以内のときにステップモータＭが脱調を起こした場合には、出力される駆動信号が電気角で−３６０度分に達するまでに必要な残りの出力回数を残りの駆動信号の出力回数として決定する。具体例としては、出力された駆動信号が電気角で−２７０度分のときにステップモータＭが脱調を起こした場合には、出力される駆動信号が電気角で−３６０度分に達するまでに必要な残りの出力回数は、（−３６０度−（−２７０度））／−４５度＝２であるので、２回と決定する。よって、このステップＳ９、ステップＳ１１、およびステップＳ１２が、請求項の判定手段として機能する。また、出力された駆動信号が電気角で−３６０度分を越えるまで（つまり、電気角で反転方向に３６０度分を越えるまで）ステップモータＭが脱調を起こさなかった場合には、出力される駆動信号が、さらなる−３６０度ごとの区切りのうちのステップモータＭが脱調を起こした区切りに対応する−３６０度の倍数の電気角分に達するまでに必要な残りの出力回数を残りの駆動信号の出力回数として決定する。具体例としては、出力された駆動信号が電気角で−６３０度分のときにステップモータＭが脱調を起こした場合には、出力される駆動信号が電気角で−７２０度分に達するまでに必要な残りの出力回数は、（−７２０度−（−６３０度））／−４５度＝２であるので、２回と決定する。
【００５３】
ステップＳ１３では、駆動信号の出力を完了する。そして、この完了時のＡ相およびＢ相の各帰零電圧の位相角を帰零位置の電気角（以下、帰零位置電気角と呼ぶ）と設定するとともに、Ａ相およびＢ相の各帰零電圧の出力を停止し、ステップＳ１４に移る。よって、このステップＳ１３が、請求項の帰零動作完了手段として機能する。
【００５４】
ステップＳ１４では、通常処理がなされる。すなわち、各切り替えスイッチ７０ｂ・７０ｃ・８０ｂ・８０ｃが共に第１投入状態に切り替えられた上で、Ａ相およびＢ相の各駆動電圧が、ステップＳ１３で設定した帰零位置電気角に相当する位相角から、車速センサ６０の検出出力に応じて、各駆動装置７０・８０を介しＡ相およびＢ相の各界磁巻線３２・３３に印加される。このため、ステップモータＭは正転し、減速歯車列Ｇの減速回転のもと指針２０は時計方向に回動して車速を指示する。よって、このステップＳ１４が、請求項の駆動信号出力手段として機能する。ステップＳ１４での通常処理は、ステップＳ１５でのＮＯとの判定のもとに繰り返され、イグニッションスイッチＩＧがオフされると、ステップＳ１５においてＹＥＳと判定され、フローを終了する。
【００５５】
以上の構成によれば、位相角調整処理による調整後のＡ相帰零信号およびＢ相帰零信号を界磁巻線３２・３３に出力させてマグネットロータＭｒを駆動させ続けることになる。ここで、指針２０がストッパ機構Ｓで停止された場合、マグネットロータＭｒは駆動し続けようとするため、ステップモータＭが脱調を起こしてマグネットロータＭｒの回転方向が逆転し、次の駆動先の電気角と電気的に３６０度上の位置まで移動する。詳しく説明すると、次の駆動先の電気角が反転方向に２７０度（つまり、−２７０度）であった場合には、正転方向に９０度（つまり、＋９０度）の位置まで移動する。なお、この移動は、マグネットロータＭｒを電気角で４５度ずつ駆動させる本例においては１３５度となり、１８０度よりも小さく収まるため、この脱調後の移動先は必ず帰零位置から電気角で３６０度よりも小さいずれの範囲内となる。
【００５６】
本実施形態では、上述の出力された駆動信号が電気角で−３６０度分以内のときにこの脱調が起こった場合には、出力される駆動信号が電気角で３６０度分に達したところで駆動信号の出力を完了させる。なお、上述の出力された駆動信号が電気角で−３６０度分以内のときにこの脱調が起こった場合には、マグネットロータＭｒの回転方向が逆転し、次の駆動先の電気角と電気的に逆の位置まで移動するので、出力される駆動信号が電気角で３６０度分に達したところで駆動信号の出力を完了させれば、指針２０を帰零位置に合わせることができる。また、上述の出力された駆動信号が電気角で−３６０度分を越えた後にこの脱調が起こった場合にも、出力される駆動信号が、さらなる−３６０度ごとの区切りのうちのステップモータＭが脱調を起こした区切りに対応する−３６０度の倍数の電気角分に達したところで駆動信号の出力を完了させることによって、上述したのと同様に指針２０を帰零位置に合わせることができる。
【００５７】
以上のように、正転方向に電気角で３６０度まで指針を移動させず、多くても正転方向に電気角で１８０度を越えない位置までしか移動させないので、より指針２０の動きの幅が小さくなるとともに、指針２０の動きの幅が小さくなるので最終的に帰零位置に合わせるまでの時間が短くなる。さらに、指針２０を帰零位置に合わせるまでの移動の中に、脱調による移動を含むので、指針２０を帰零位置に合わせるまでの移動のすべてを脱調させないゆっくりとした速度で行う場合に比べ、指針２０を帰零位置に合わせるまでの時間が短くなる。このように、本実施形態の構成によれば、指針２０を帰零位置に合わせるまでの指針２０の移動の幅をより小さくすることができるとともに、指針２０を帰零位置に合わせるまでの時間をより短くすることができるので、指針２０の動きによるドライバーの幻惑を低減することが可能になる。
【００５８】
ここで、本発明における作用効果について、具体的に図８〜図１１を用いて説明を行う。図８〜図１１は、本発明の効果の一例を示すグラフであって、従来の帰零動作と本発明における帰零動作とを示すグラフである。なお、図８〜図１１の縦軸は電気角を表しており、横軸はステップ数（つまり、時間）を表している。また、図８〜図１１のグラフ中の黒三角で示した点は、従来の帰零動作での指針の動き（以下、従来指針の帰零動作と呼ぶ）を表しており、黒丸で示した点は、本発明における帰零動作での指針の動き（以下、新指針の帰零動作と呼ぶ）を表している。さらに、白丸で示した点は、本発明における駆動信号出力処理で出力される駆動信号によって駆動の指示が行われた電気角（以下、新駆動角と呼ぶ）を表している。なお、図８〜図１１のステップ数「１」の時点は、乗用車用指示計器の電源がオンされた時点であるものとする。
【００５９】
また、図８〜図１１のステップ数「３」のときにステップモータＭの電気的コントロールが開始され、位相角駆動電圧印加処理によってＡ相およびＢ相の各帰零電圧の位相角が零点位相角まで進む位置まで指針２０を駆動させる処理（以下、初期帰零位置合わせ処理と呼ぶ）を行うものとする。なお、位相角駆動電圧印加処理によってマグネットロータＭｒを駆動させたとき、駆動前の位置と駆動後の位置とのずれが電気角で１８０度よりも小さいずれであった場合には、指針２０が帰零位置に合うが、駆動前の位置と駆動後の位置とのずれが電気角で１８０度よりも大きいずれであった場合には、指針２０が帰零位置から電気角で３６０度ずつずれた位置のうちのいずれかの位置に合うことになる。
【００６０】
まず、図８および図９を用いて、乗用車用指示計器の電源オン時と電源オフ時との間で指針２０のずれが無かったとともに、上述の初期位置合わせ処理の結果、指針２０の位置と帰零位置とのずれが無かった場合の説明を行う。なお、図８はストッパ機構Ｓによる指針２０の係止位置が帰零位置から電気角で−４５度の位置にある場合の例であって、図９はストッパ機構Ｓによる指針２０の係止位置が帰零位置から電気角で−１３５度の位置にある場合の例である。
【００６１】
図８および図９のいずれの場合においても、従来指針の帰零動作は、初期位置合わせ処理を行った後に、まず正転方向に電気角で３６０度移動し、続いて反転方向にストッパ機構Ｓで係止されるまで移動し、最後にストッパ機構Ｓによる係止位置から正転方向に存在する帰零位置までゆっくりと移動する。図８の例では、従来指針の帰零動作が完了するのはステップ数「２７」の時点であり、図9の例では、従来指針の帰零動作が完了するのはステップ数「３３」の時点である。
【００６２】
これに対して、図８に示す新指針の帰零動作は、初期位置合わせ処理を行った後、以下のようになる。まず、新駆動角が示す電気角に合わせて反転方向にストッパ機構Ｓで係止されるまで移動する。続いて、ストッパ機構Ｓによって係止された後も新駆動角が示すようにマグネットロータＭｒの駆動の指示が行われ続けるので、ある時点でステップモータＭの脱調が起こり、新駆動角が示す次の駆動先の電気角と電気的に３６０度上の位置まで正転方向に移動する（つまり、電気角で１３５度移動する）。そして、この脱調が新駆動角で−３６０度分に達する途中の−２７０度分のところで起こっているので、新駆動角で−３６０度分に達する時点まで反転方向にマグネットロータＭｒを駆動させ、指針２０を帰零位置に合わせる。よって、図８の例では、新指針の帰零動作が完了するのはステップ数「１１」の時点であって、従来指針の帰零動作が完了するよりもステップ数で「１６」早くなっている。
【００６３】
また、図９に示す新指針の帰零動作についても、図８に示す新指針の帰零動作と同様であるが、ストッパ機構Ｓの係止位置が電気角で−１３５度の位置にあるので、図８の場合よりもステップモータＭの脱調が遅くなり、新駆動角で−３６０度分に達したところでこの脱調が起こっている。なお、脱調が起こった時点において新駆動角でちょうど−３６０度分に達しているので、マグネットロータＭｒをこれ以上駆動させず、指針２０を帰零位置に合わせる。よって、図９の例では、新指針の帰零動作が完了するのはステップ数「１１」の時点であって、従来指針の帰零動作が完了するよりもステップ数で「２２」早くなっている。さらに、図８および図9に示すように、従来指針の帰零動作に比べ、新指針の帰零動作では、指針２０の動きの幅が小さくなっている。
【００６４】
なお、図８および図９では、乗用車用指示計器の電源オン時と電源オフ時との間で指針２０のずれが無かった場合の例を示したが、実際にはステップモータＭへの給電遮断時に乗用車用指示計器に機械的衝撃等の外乱が加わると、乗用車用指示計器の電源オン時と電源オフ時との間で指針２０のずれがある場合がある。よって、以下では、図１０を用いて、乗用車用指示計器の電源オン時と電源オフ時との間で指針２０のずれが電気角で１７０度あったとともに、上述の初期位置合わせ処理の結果、指針２０の位置と帰零位置とのずれが無かった場合の説明を行う。なお、図１０はストッパ機構Ｓによる指針２０の係止位置が帰零位置から電気角で−４５度の位置にある場合の例である。
【００６５】
図１０の場合においても、初期位置合わせ処理によってステップ数「３」の時点で指針２０の位置と帰零位置とのずれが無くなった後、ステップ数「３」以降の動作が行われるので、従来指針の帰零動作も新指針の帰零動作も、初期位置合わせ処理以降は図８と同様となる。つまり、図１０の例では、従来指針の帰零動作が完了するのはステップ数「２７」の時点であり、新指針の帰零動作が完了するのはステップ数「１１」の時点である。よって、図１０の例でも図8の例と同様に、新指針の帰零動作が完了するのは従来指針の帰零動作が完了するよりもステップ数で「１６」早くなっている。また、図１０の例においても、従来指針の帰零動作に比べ、新指針の帰零動作では、指針２０の動きの幅が小さくなっている。
【００６６】
なお、図８〜図１０では、初期位置合わせ処理によって指針２０が帰零位置に合う場合の例を示したが、実際には上述したように、初期位置合わせ処理によって指針２０が帰零位置から電気角で３６０度ずつずれた位置のうちのいずれかの位置に合う場合がある。よって、以下では、図１１を用いて、乗用車用指示計器の電源オン時と電源オフ時との間で指針２０のずれが電気角で５３０度あったとともに、上述の初期位置合わせ処理の結果、指針２０の位置と帰零位置とのずれが電気角で３６０度あった場合の説明を行う。なお、図１１はストッパ機構Ｓによる指針２０の係止位置が帰零位置から電気角で−４５度の位置にある場合の例である。
【００６７】
図１１に示す場合であっても、従来指針の帰零動作は、初期位置合わせ処理を行った後に、まず正転方向に電気角で３６０度移動し、続いて反転方向にストッパ機構Ｓで係止されるまで移動し、最後にストッパ機構Ｓによる係止位置から正転方向に存在する帰零位置までゆっくりと移動する。ただし、初期位置合わせ処理を行った後の位置が帰零位置から電気角で３６０度ずれている分だけ、図８の例に比べ、ストッパ機構Ｓで係止されるまでの移動にかかる時間が長くなっている。なお、図１１の例では、従来指針の帰零動作が完了するのはステップ数「３５」の時点である。
【００６８】
これに対して、図１１に示す新指針の帰零動作は、初期位置合わせ処理を行った後、以下のようになる。まず、新駆動角が示す電気角に合わせて帰零位置から電気角で３６０度ずれた位置から反転方向にストッパ機構Ｓで係止されるまで移動する。続いて、ストッパ機構Ｓによって係止された後も新駆動角が示すようにマグネットロータＭｒの駆動の指示が行われ続けるので、ある時点でステップモータＭの脱調が起こり、新駆動角が示す次の駆動先の電気角と電気的に３６０度上の位置まで正転方向に移動する（つまり、電気角で１３５度移動する）。そして、この脱調が新駆動角で−３６０度分を越えたさらなる−３６０度ごとの区切りのうちの−７２０度分に達する途中の−６３０度分のところで起こっているので、新駆動角で−７２０度分に達する時点まで反転方向にマグネットロータＭｒを駆動させ、指針２０を帰零位置に合わせる。よって、図１１の例では、新指針の帰零動作が完了するのはステップ数「１９」の時点であって、従来指針の帰零動作が完了するよりもステップ数で「１６」早くなっている。また、図１１の例においても、従来指針の帰零動作に比べ、新指針の帰零動作では、指針２０の動きの幅が小さくなっている。
【００６９】
なお、図１１の例においては電源オン時と電源オフ時との間で指針２０のずれが電気角で５３０度あった場合の動作を示したが、ずれが１９０度あった場合もステップ数「３」の時点以後は同じ動作となる。
【００７０】
このように、様々な状況においても、本実施形態の乗用車用指示計器１は、従来の乗用車用指示計器に比べて、指針２０を帰零位置に合わせるまでの指針２０の移動の幅をより小さくすることができるとともに、指針２０を帰零位置に合わせるまでの時間をより短くすることができる。従って、本実施形態の乗用車用指示計器１によれば、指針２０の動きによるドライバーの幻惑を低減することができる。
【００７１】
なお、本発明の実施にあたり、ステップモータＭの各界磁巻線に印加する駆動電圧や帰零電圧は、余弦波状電圧に限ることなく、正弦波状電圧、台形波状電圧、三角波状電圧等の交流電圧や交流電流等の交流信号であればよい。
【００７２】
また、本発明の実施にあたり、乗用車用指示計器１は、車速を指示するものに限ることなく、乗用車のエンジンの回転数や燃料の残量等のアナログ値を指示するものであってもよい。
【００７３】
さらに、本発明の実施にあたり、乗用車用指示計器に限ることなく、バス、トラックや自動二輪車等の各種車両用指示計器その他各種の指示計器に本発明を適用して実施してもよい。
【００７４】
なお、本発明は、上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】乗用車用指示計器１の一実施形態示す正面図である。
【図２】乗用車用指示計器１の部分断面図である。
【図３】図２の指針２０ならびに回動内機３０に内蔵したステップモータＭおよびストッパ機構Ｓの斜視図である。
【図４】図３のステップモータＭの平面図である。
【図５】上記実施形態の電気回路構成図である。
【図６】マイクロコンピュータ５０での動作フローを示すフローチャートの前段部である。
【図７】マイクロコンピュータ５０での動作フローを示すフローチャートの後段部である。
【図８】本発明の効果の一例を示すグラフである。
【図９】本発明の効果の一例を示すグラフである。
【図１０】本発明の効果の一例を示すグラフである。
【図１１】本発明の効果の一例を示すグラフである。
【符号の説明】
【００７６】
１  乗用車用指示計器（車両用指示計器）、１０ａ  目盛り盤、１１  車速表示部（表示部）、２０  指針、３２・３３  界磁巻線、５０  マイクロコンピュータ（駆動信号出力手段、帰零信号出力手段、位相角調整手段、駆動指示手段、判定手段、帰零動作完了手段）、７０・８０  駆動装置、７０ａ・８０ａ  駆動回路、７０ｂ・７０ｃ・８０ｂ・８０ｃ  切り替えスイッチ、９０  ＥＥＰＲＯＭ（零点位相角記憶手段）、Ｇ  減速歯車列（減速歯車手段）Ｍ  ステップモータ、Ｍｒ  マグネットロータ、Ｍｓ  ステータ、Ｓ  ストッパ機構（ストッパ手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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