(57)【要約】【課題】加熱調理を行う前に故障診断を確実に行うことのできる加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理を行う加熱調理器１００であって、被調理物を加熱調理する加熱調理部と、加熱調理部の動作を制御する制御部１７０と、異常状態の報知を行う報知部１８０と、を備え、制御部１７０は、当該加熱調理器１００に電源が投入されると、加熱調理部が加熱調理を開始する前に、加熱調理部が正常に動作するか否かを確認するシステムチェックを実行し、加熱調理部に異常があると判断した際は、報知部１８０にその旨を報知させる。【選択図】図１
2010038450.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱調理を行う加熱調理器であって、
被加熱物を加熱調理する加熱調理部と、
前記加熱調理部の動作を制御する制御部と、
異常状態の報知を行う報知部と、
を備え、
前記制御部は、
当該加熱調理器に電源が投入されると、
前記加熱調理部が加熱調理を開始する前に、
前記加熱調理部が正常に動作するか否かを確認するシステムチェックを実行し、
前記加熱調理部に異常があると判断した際は、
前記報知部にその旨を報知させる
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
外部電源より電力の供給を受けて当該加熱調理器に供給する電源部を備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記制御部および前記電源部が正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記加熱調理部は、
当該加熱調理器の発熱部位を冷却する冷却手段を備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記冷却手段が正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１または請求項２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記制御部は、
前記冷却手段へ冷却レベルを指示し、
実際の冷却レベルがその指示通りであるか否かにより、
前記冷却手段が正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項３記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱調理部は、
複数の加熱コイルおよびその加熱コイルに高周波電流を供給するインバータを備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記加熱コイルが正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記制御部は、
前記システムチェックにおいて異常があると判断した前記加熱コイルには高周波電流を供給せず、その他の前記加熱コイルには高周波電流を供給するよう、前記インバータを制御する
ことを特徴とする請求項５記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記制御部は、
異常があると判断した前記加熱コイルとその他の前記加熱コイルを識別するための報知を行うよう前記報知部に指示し、
前記報知部はその指示にしたがって報知を行う
ことを特徴とする請求項５または請求項６記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記加熱コイルにレアショートまたは断線が発生しているか否かを確認する
ことを特徴とする請求項５ないし請求項７のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記加熱調理部は、
前記加熱コイルの温度を検出する第１温度センサを備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記第１温度センサが正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項５ないし請求項８のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記インバータが正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項５ないし請求項９のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記加熱調理部は電気ヒータを備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記電気ヒータが正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１０のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１２】
前記加熱調理部は、
前記電気ヒータの温度を検出する第２温度センサを備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記第２温度センサが正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１１記載の加熱調理器。
【請求項１３】
前記加熱調理部は、
前記電気ヒータのＯＮ／ＯＦＦを行う第１リレー回路を備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記第１リレー回路が正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１１または請求項１２記載の加熱調理器。
【請求項１４】
前記加熱調理部はロースターを備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記ロースターが正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１３のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１５】
前記加熱調理部は、
前記ロースターの加熱を行うヒータと、
前記ロースターの庫内温度を検出する第３温度センサと、
前記ヒータのＯＮ／ＯＦＦを行う第２リレー回路と、
を備え、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
前記ヒータの断線の有無、
前記第３温度センサが正常に動作するか否か、
および前記第２リレー回路が正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１４記載の加熱調理器。
【請求項１６】
前記制御部は、
当該加熱調理器に電源が所定回数投入される毎に前記システムチェックを実行する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１５のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１７】
前記制御部は、
前記加熱調理部を所定回数使用する毎に前記システムチェックを実行する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１６のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１８】
前記制御部は、
前記加熱調理部が加熱調理を開始しようとする毎に、
前記システムチェックを加熱調理開始前に実行する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１７のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１９】
前記加熱調理部は複数の加熱手段を備えており、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
１ないし複数の前記加熱手段について正常に動作するか否かを確認し、
当該加熱調理器の累積使用時間の増加に合わせて、
前記システムチェックの対象とする前記加熱手段を増やす
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１８のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項２０】
前記加熱調理部は１ないし複数の加熱手段を備えており、
前記制御部は、
前記システムチェックを実行する際に、
累積使用時間が所定時間に達している前記加熱手段について正常に動作するか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１８のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項２１】
前記加熱調理部は１ないし複数の加熱手段を備えており、
前記加熱手段に対する操作指示の入力を受けて前記制御部に出力する操作部を備え、
前記制御部は、
前記操作部より前記加熱手段のいずれかに対する操作指示の入力を受け取った後、
その加熱手段に対して前記システムチェックを実行する
ことを特徴とする請求項１ないし請求項１８のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項２２】
前記操作部は、
前記加熱手段のいずれかに対する加熱開始前の設定入力を受けて前記制御部に出力し、
前記制御部は、
前記設定入力に対応する設定動作を行った後、その加熱手段が加熱を開始するまでの間に、
その加熱手段に対して前記システムチェックを実行する
ことを特徴とする請求項２１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、加熱調理器に関し、『電気配線に接続された負荷の故障発生に対して迅速且つ適切に対処できるようにする。』ことを目的とした技術として、『電源線２〜３の検出ポイントｐ１〜ｐ５における電気的特性を測定する故障診断システム２５を設けると共に、制御回路１９は故障診断システム２５の出力に基づいてドアスイッチ６，７、リレースイッチ７，９，１１，１３、ヒータ１０，１２、高周波トランス１４の故障診断を行うように構成した。』というものが提案されている（特許文献１）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３０７３１６号公報（要約）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載の技術では、所定のタイミング、例えば電源投入後に所定時間間隔で故障診断を行うことが記載されている。しかし、故障診断を行う前の時点で既に故障が生じている状態で、加熱調理が開始されてしまうと、加熱調理に支障を来たす場合がある。
【０００５】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、加熱調理を行う前に故障診断を確実に行うことのできる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る加熱調理器は、加熱調理を行う加熱調理器であって、被調理物を加熱調理する加熱調理部と、前記加熱調理部の動作を制御する制御部と、異常状態の報知を行う報知部と、を備え、前記制御部は、当該加熱調理器に電源が投入されると、前記加熱調理部が加熱調理を開始する前に、前記加熱調理部が正常に動作するか否かを確認するシステムチェックを実行し、前記加熱調理部に異常があると判断した際は、前記報知部にその旨を報知させるものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る加熱調理器によれば、加熱調理が開始される前にシステムチェックを実行するので、確実に故障診断を実施済みの状態で、加熱調理を開始することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の構成図である。
本実施の形態１に係る加熱調理器１００は、加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂ、第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂ、インバータ１１２、電気ヒータ１２０、第２温度センサ１２１、ロースター１３０、第３温度センサ１３１、冷却ファン１４０、ヒータ制御部１５０、リレー回路１５１、電源部１６０、制御部１７０、表示部１８０、操作部１９０を備える。
【０００９】
加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂは、図示しない天板の下に配置されており、上方に載置された鍋等の被加熱物を誘導加熱する。
第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂは、それぞれ加熱コイル１１０ａ、１１０ｂの温度を検出し、検出結果を制御部１７０に出力する。
インバータ１１２は、制御部１７０の指示に基づき、加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂに高周波電流を供給する。加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂは、その高周波電流によって生じる電磁誘導作用で被加熱物を加熱する。
【００１０】
電気ヒータ１２０は、電流が流れると発熱する発熱部を備え、被加熱物を加熱する。
第２温度センサ１２１は、電気ヒータ１２０の温度を検出し、検出結果を制御部１７０に出力する。
【００１１】
ロースター１３０は、被加熱物を内部に収納する加熱庫内に、被加熱物を炙り焼きするヒータとを備える。
第３温度センサ１３１は、ロースター１３０の加熱庫内の温度を検出し、検出結果を制御部１７０に出力する。
【００１２】
冷却ファン１４０は、加熱調理器１００の本体筐体内に外部の冷却風を取り込み、加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂ、インバータ１１２、電気ヒータ１２０、ロースター１３０の加熱庫内、電源部１６０、制御部１７０などの発熱部位を冷却する。冷却対象はこれに限られず、必要に応じて適宜定めればよい。
冷却ファン１４０は、制御部１７０の指示に基づきファンの回転数を可変することで冷却風の強度を可変し、また、回転数の実値を表す信号を制御部１７０に出力する。
【００１３】
ヒータ制御部１５０は、リレー回路１５１をＯＮ／ＯＦＦ制御することにより、電気ヒータ１２０、ロースター１３０が備えるヒータの加熱動作をＯＮ／ＯＦＦ制御する。
リレー回路１５１は、電気ヒータ１２０、およびロースター１３０が備えるヒータ毎に１つずつの接点リレーを備えている。
リレー回路１５１は、ヒータ制御部１５０の指示に基づき接点を開閉することで、電気ヒータ１２０、およびロースター１３０が備えるヒータを通電／停電し、加熱動作をＯＮ／ＯＦＦする。
【００１４】
電源部１６０は、外部の電源から電力の供給を受け、加熱調理器１００が備える各部の動作に適した電圧等に変換し、変換後の電力を各部に供給する。
【００１５】
制御部１７０は、インバータ１１２、ヒータ制御部１５０、冷却ファン１４０の動作を制御する。また、第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂ、第２温度センサ１２１、第３温度センサ１３１の各検出値を受け取り、後述のシステムチェックを実行する。
制御部１７０は、その機能を実現する回路デバイス等のハードウェアで構成することもできるし、マイコンやＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）等の演算装置とその動作を規定するソフトウェアで構成することもできる。
【００１６】
表示部１８０は、制御部１７０の指示に基づき情報を表示する。
表示部１８０は、例えば液晶ディスプレイデバイスやＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）などで構成することができる。
操作部１９０は、加熱調理器１００のユーザが加熱調理器１００に対する操作入力を行うための操作手段である。例えばタッチパネルやボタンなどで構成することができる。操作入力内容は、制御部１７０に出力される。制御部１７０は、その操作入力内容にしたがって各部の制御動作を実行する。
【００１７】
本実施の形態１における「加熱調理部」は、加熱調理に係る構成部、即ち、加熱コイル１１０ａ〜１１０ｂ、第１温度センサ１１１ａ〜１１１ｂ、インバータ１１２、電気ヒータ１２０、第２温度センサ１２１、ロースター１３０、第３温度センサ１３１、冷却ファン１４０、ヒータ制御部１５０、およびリレー回路１５１からなる加熱調理器具類一式が相当する。
【００１８】
また、本実施の形態１における「加熱手段」は、加熱動作に係る具体的な構成部、即ち、加熱コイル１１０ａ〜１１０ｂ、第１温度センサ１１１ａ〜１１１ｂ、インバータ１１２、電気ヒータ１２０、第２温度センサ１２１、ロースター１３０、第３温度センサ１３１、冷却ファン１４０、ヒータ制御部１５０、およびリレー回路１５１のそれぞれが相当する。
【００１９】
また、本実施の形態１における「冷却手段」は、冷却ファン１４０が相当する。「冷却レベル」は、冷却ファン１４０の風量レベルが相当する。冷却ファン以外の冷却手法を用いることもできる。
また、「報知部」は、表示部１８０が相当する。表示以外の手法、例えば音声を用いてユーザに報知を行う手段を用いて「報知部」を構成してもよい。
また、「第１リレー回路」は、リレー回路１５１のうち電気ヒータ１２０の動作に係る部分が相当する。「第２リレー回路」は、リレー回路１５１のうちロースター１３０が備えるヒータの動作にかかる部分が相当する。
【００２０】
以上、本実施の形態１に係る加熱調理器１００の構成を説明した。
次に、本実施の形態１に係る加熱調理器１００のシステムチェック機能について説明する。
【００２１】
システムチェックとは、加熱調理器１００が備える各機能部が正常に動作するか否かを確認する動作である。以下、加熱調理器１００の電源がＯＮしてシステムチェックを実行する過程を説明する。
【００２２】
図２は、システムチェックを実行する際の加熱調理器１００の動作フローである。
以下、図２の各ステップについて説明する。
【００２３】
（Ｓ２０１）
加熱調理器１００のユーザは、加熱調理器１００の主電源（図示せず）をＯＮする。
外部電源より、電源部１６０を介して加熱調理器１００の各部へ電力が供給される。
（Ｓ２０２）
制御部１７０は、初期化処理の一環として、電源部１６０および制御部１７０自身が正常に稼動するか否かをチェックする。各部のチェック手法は、任意の公知技術を用いることができる。本ステップの処理は、上述のシステムチェックに相当する。
【００２４】
（Ｓ２０３）
制御部１７０は、ステップＳ２０２のチェック結果が正常であったか否かを判定する。正常であればステップＳ２０４へ進み、異常があればステップＳ２０５へ進む。
（Ｓ２０４）
制御部１７０は、操作部１９０から加熱動作を開始すべき旨の操作入力があったか否かを判定する。その旨の操作入力があればステップＳ２０６へ進み、なければ本ステップを継続して操作入力を待機する。
ここでいう加熱動作を開始すべき旨の操作入力とは、加熱コイル１１０ａまたは１１０ｂ、電気ヒータ１２０、ロースター１３０のいずれかに対して加熱を開始するよう指示する操作入力のことをいう。
【００２５】
（Ｓ２０５）
制御部１７０は、ステップＳ２０３で判明した異常の内容を表示してユーザにその旨を報知するよう、表示部１８０に指示する。表示部１８０は、その異常内容を表示する。本ステップの後、加熱調理器１００の動作は終了する。
（Ｓ２０６）
制御部１７０は、ステップＳ２０４で受け取った操作入力にしたがって、対応する加熱手段の加熱動作を開始する。
【００２６】
以上、システムチェックを実行する際の加熱調理器１００の動作フローを説明した。
なお、ステップＳ２０２でシステムチェックの実行を開始した後、その処理が終了するまでの間に、操作部１９０で加熱を開始すべき旨の操作入力があった場合は、例えば以下の（動作例１）〜（動作例２）のようにすることができる。
【００２７】
（動作例１）
制御部１７０は、システムチェックの実行中は、操作指示に対応した動作を行わずに待機する。また、システムチェックを実行中である旨を表示部１８０に表示させる。
システムチェックが終了すると、制御部１７０は、表示部１８０の上記表示を消去するとともに、先に操作部１９０で入力された操作指示に対応した動作を実行する。
【００２８】
（動作例２）
制御部１７０は、システムチェックを実行中に操作部１９０より操作指示の入力を受け取ると、対応した動作を実行することなく操作入力を破棄する。また、表示部１８０にその旨を表示させる。
【００２９】
以上のように、本実施の形態１によれば、加熱調理器１００の主電源がＯＮされると、制御部１７０は、各加熱手段が図２のステップＳ２０６で加熱動作を開始する前に、ステップＳ２０２で電源部１６０と制御部１７０自身のチェックを行う。
これにより、加熱調理を行う前に確実にシステムチェックが実行されるので、加熱調理を開始した後に故障等の不具合が判明することがなくなり、加熱調理開始後に調理を中断するような不便をユーザに強いることがない。
【００３０】
また、本実施の形態１によれば、システムチェック処理の中で電源部１６０と制御部１７０の動作確認を行うので、加熱調理器１００が最低限の動作を行うことができるか否かを短時間で確認することができる。
即ち、加熱コイル１１０ａ〜１１０ｂ、電気ヒータ１２０、ロースター１３０などが故障していたとしても、電源部１６０と制御部１７０が正常に動作すれば、例えばさらなる故障診断など一定の動作を継続することができる可能性が高いので、電源部１６０と制御部１７０を加熱動作開始前に優先的にチェックすることとしたのである。
【００３１】
実施の形態２．
冷却ファン１４０が故障している状態で各加熱手段が加熱動作を開始すると、各加熱手段その他の機能部の温度が異常に上昇して動作に支障を来たす可能性がある。
そこで、本発明の実施の形態２では、加熱動作を開始する前に冷却ファン１４０の動作チェックを行う動作例を説明する。なお、本実施の形態２に係る加熱調理器１００の構成は、実施の形態１の図１で説明したものと同様であるため、以下では差異点を中心に説明する。
【００３２】
冷却ファン１４０の動作に異常が生じる場合とは、例えば以下の（冷却ファン異常例１）〜（冷却ファン異常例２）のようなものが考えられる。
【００３３】
（冷却ファン異常例１）
冷却ファン１４０に異物が挟まることにより、冷却ファン１４０がロックされて回転することができなくなる。
（冷却ファン異常例２）
冷却ファン１４０の回転軸などに塵埃が詰まり、回転速度が低下して所望の回転速度が得られなくなっている。
【００３４】
制御部１７０が、上記のような冷却ファン１４０の異常を検出するためには、冷却ファン１４０への回転数指示値に対する実際の回転数を取得すればよい。
制御部１７０は、回転数指示値に対して実際の回転数が逸脱していれば、上記のような異常が発生しているものと判断することができる。
【００３５】
図３は、本実施の形態２に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。以下、図３の各ステップについて説明する。
【００３６】
（Ｓ３０１）
図２のステップＳ２０１と同様である。
（Ｓ３０２）
制御部１７０は、図２のステップＳ２０２と同様に、初期化処理の一環として、電源部１６０および制御部１７０自身が正常に稼動するか否かをチェックする。また、冷却ファン１４０の動作を併せてチェックする。
これらのチェックは併行して実行してもよいし、いずれかを先に実行してもよい。
【００３７】
（Ｓ３０３）〜（Ｓ３０６）
図２のステップＳ２０３〜Ｓ２０６と同様である。
【００３８】
以上のように、本実施の形態２によれば、制御部１７０は、各加熱手段が図３のステップＳ３０６で加熱動作を開始する前に、ステップＳ３０２で冷却ファン１４０の動作チェックを行う。
これにより、冷却ファン１４０が故障したまま加熱動作を開始することがなくなる。したがって、各機能部が異常発熱で故障してしまう可能性を低減することができ、加熱調理器１００の劣化体制を高めることができる。
【００３９】
実施の形態３．
本発明の実施の形態３では、加熱動作を開始する前に、加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂ、インバータ１１２の動作チェックを行う動作例を説明する。なお、本実施の形態３に係る加熱調理器１００の構成は、実施の形態１〜２で説明したものと同様であるため、以下では差異点を中心に説明する。
【００４０】
加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂに生じる異常とは、例えばコイルのレアショートや断線が考えられる。レアショートとは、例えば絶縁皮膜の劣化により、コイル間が完全に短絡しそうになっている、という状態のことである。
その他、制御部１７０が指示した通りの電流が流れるか否か、といったことをチェックしてもよい。
これらの異常を検出する手法は、任意の公知技術を用いることができる。
【００４１】
また、加熱コイル１１０ａおよび１１０ｂの動作チェックに代えて、もしくはこれと併用して、インバータ１１２の動作チェックを行ってもよいし、第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂの動作チェックを行ってもよい。
さらには、インバータ１１２がスイッチング素子の保護等のために温度センサを備えている場合には、その動作確認を行うようにしてもよい。
例えば、インバータ１１２が備えるスイッチング素子の故障チェックを行ったり、第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂ、さらにはインバータ１１２が備える温度センサに、断線や短絡が生じていないかをチェックしたりすることが考えられる。
これらの異常を検出する手法は、任意の公知技術を用いることができる。
【００４２】
図４は、本実施の形態３に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。以下、図４の各ステップについて説明する。
【００４３】
（Ｓ４０１）〜（Ｓ４０２）
図３のステップＳ３０１〜Ｓ３０２と同様である。
（Ｓ４０３）
制御部１７０は、ステップＳ４０２のチェック結果が正常であったか否かを判定する。正常であればステップＳ４０４へ進み、異常があればステップＳ４０８へ進む。
（Ｓ４０４）
図３のステップＳ３０４と同様である。
【００４４】
（Ｓ４０５）
制御部１７０は、加熱コイル１１０ａと１１０ｂが正常に動作するか否かをチェックする。ここでのチェックとは、例えば上述のようにコイルのレアショートや断線が生じていないかをチェックする、などのことである。
また、制御部１７０は、第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂが正常に動作するか否かをチェックする。
また、制御部１７０は、インバータ１１２が正常に動作するか否かをチェックする。このチェックには、例えば上述のようにインバータ１１２が備えるスイッチング素子の故障チェックや、インバータ１１２が備える温度センサが正常に動作するか否かをチェックすることが含まれる。
これらのチェックは併行して実行してもよいし、いずれかを先に実行してもよい。
本ステップの処理は、上述のシステムチェックに相当する。
【００４５】
（Ｓ４０６）
制御部１７０は、ステップＳ４０５のチェック結果が正常であったか否かを判定する。正常であればステップＳ４０７へ進み、異常があればステップＳ４０８へ進む。
（Ｓ４０７）
図３のステップＳ３０６と同様である。
（Ｓ４０８）
制御部１７０は、ステップＳ４０３またはＳ４０６で判明した異常の内容を表示してユーザにその旨を報知するよう、表示部１８０に指示する。表示部１８０は、その異常内容を表示する。
【００４６】
（Ｓ４０９）
制御部１７０は、ステップＳ４０６で異常と判断された加熱コイルについては動作を停止し、その他の加熱コイルのみ加熱動作を開始する。
具体的には、制御部１７０は、レアショート等が生じていると判定された加熱コイルには高周波電流を供給しないようにインバータ１１２を制御する。
なお、第１温度センサ１１１ａおよび１１１ｂ、インバータ１１２、インバータ１１２が備える温度センサが故障している場合には、故障の程度などに応じて動作を継続してもよいし、全ての誘導加熱動作を停止してもよい。
【００４７】
以上、本実施の形態３に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローを説明した。
【００４８】
なお、図４では、実施の形態２の図３で説明した動作フローに加えて加熱コイル１１１ａ等の動作チェックを行う例を示したが、実施の形態１の図２で説明した動作フローに加えて同チェックを行うようにしてもよい。
【００４９】
また、図４のステップＳ４０５において、加熱コイル１１０ａ〜１１０ｂ、第１温度センサ１１１ａ〜１１１ｂ、インバータ１１２を全てチェックするようにしたが、いずれか１のみをチェックするようにしてもよい。
【００５０】
また、安全を確実にするため、図４のステップＳ４０９を実行せず、一部に異常が生じている場合は誘導加熱調理を全て不可とするように構成してもよい。
【００５１】
以上のように、本実施の形態３によれば、制御部１７０は、各加熱手段が図４のステップＳ４０７で加熱動作を開始する前に、ステップＳ４０５で加熱コイル１１０ａ〜１１０ｂ、第１温度センサ１１１ａ〜１１１ｂ、インバータ１１２の少なくとも１つについて動作チェックを行う。
これにより、誘導加熱調理を行う加熱手段が故障したまま加熱動作を開始することがなくなるので、誘導加熱調理を開始した後になって故障に気付き、調理が中断されてしまうといった不便を回避して、使い勝手のよい加熱調理器１００を提供することができる。
【００５２】
また、本実施の形態３によれば、異常が生じている加熱コイルのみ通電しないようにして、その他の加熱コイルは継続使用可能とするので、加熱コイルの損傷時にも、ユーザの利便性を一定程度確保することができる。
ユーザは、損傷していない加熱コイルの使用を継続しつつ、損傷した加熱コイルについては交換等の措置を取ることができる。
また、上記の旨は表示部１８０で報知されるので、ユーザは加熱コイルの損傷を即座に認識して交換等の措置を迅速に取ることができる。
【００５３】
実施の形態４．
本発明の実施の形態４では、加熱動作を開始する前に、電気ヒータ１２０、第２温度センサ１２１、リレー回路１５１の動作チェックを行う動作例を説明する。なお、本実施の形態４に係る加熱調理器１００の構成は、実施の形態１〜３で説明したものと同様であるため、以下では差異点を中心に説明する。
【００５４】
図５は、本実施の形態４に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。以下、図５の各ステップについて説明する。
【００５５】
（Ｓ５０１）〜（Ｓ５０４）
図４のステップＳ４０１〜Ｓ４０４と同様である。
【００５６】
（Ｓ５０５）
制御部１７０は、電気ヒータ１２０が正常に動作するか否かをチェックする。
また、制御部１７０は、第２温度センサ１２１が正常に動作するか否か、例えば断線や短絡が生じていないかをチェックする。
また、制御部１７０は、リレー回路１５１のうち電気ヒータ１２０の動作に係る部分が正常に動作するか否かをチェックする。
これらのチェックの手法は、任意の公知技術を用いることができる。また、これらのチェックは併行して実行してもよいし、いずれかを先に実行してもよい。
本ステップの処理は、上述のシステムチェックに相当する。
【００５７】
（Ｓ５０６）〜（Ｓ５０８）
図４のステップＳ４０６〜Ｓ４０８と同様である。
【００５８】
以上、本実施の形態４に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローを説明した。
【００５９】
なお、図５では、実施の形態２の図３で説明した動作フローに加えて電気ヒータ１２０等の動作チェックを行う例を示したが、その他の実施の形態で説明したシステムチェックの動作フローに加えて同チェックを行うようにしてもよい。
【００６０】
また、図５のステップＳ５０５において、電気ヒータ１２０、第２温度センサ１２１、リレー回路１５１を全てチェックするようにしたが、いずれか１のみをチェックするようにしてもよい。
【００６１】
以上のように、本実施の形態４によれば、制御部１７０は、各加熱手段が図５のステップＳ５０７で加熱動作を開始する前に、ステップＳ５０５で電気ヒータ１２０、第２温度センサ１２１、リレー回路１５１の少なくとも１つについて動作チェックを行う。
これにより、電気ヒータ１２０等が故障したまま加熱動作を開始することがなくなるので、電気ヒータ１２０を用いた加熱調理を開始した後になって故障に気付き、調理が中断されてしまうといった不便を回避して、使い勝手のよい加熱調理器１００を提供することができる。
【００６２】
実施の形態５．
本発明の実施の形態５では、加熱動作を開始する前に、ロースター１３０、第３温度センサ１３１、リレー回路１５１の動作チェックを行う動作例を説明する。なお、本実施の形態５に係る加熱調理器１００の構成は、実施の形態１〜４で説明したものと同様であるため、以下では差異点を中心に説明する。
【００６３】
図６は、本実施の形態５に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。以下、図６の各ステップについて説明する。
【００６４】
（Ｓ６０１）〜（Ｓ６０４）
図４のステップＳ４０１〜Ｓ４０４と同様である。
【００６５】
（Ｓ６０５）
制御部１７０は、ロースター１３０が正常に動作するか否かをチェックする。例えば、ヒータ部分に断線が生じていないか、などをチェックする。
また、制御部１７０は、第３温度センサ１３１が正常に動作するか否か、例えば断線や短絡が生じていないかをチェックする。
また、制御部１７０は、リレー回路１５１のうちロースター１３０の動作に係る部分が正常に動作するか否かをチェックする。
これらのチェックの手法は、任意の公知技術を用いることができる。また、これらのチェックは併行して実行してもよいし、いずれかを先に実行してもよい。
本ステップの処理は、上述のシステムチェックに相当する。
【００６６】
（Ｓ６０６）〜（Ｓ６０８）
図４のステップＳ４０６〜Ｓ４０８と同様である。
【００６７】
以上、本実施の形態５に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローを説明した。
【００６８】
なお、図６では、実施の形態２の図３で説明した動作フローに加えて電気ヒータ１２０等の動作チェックを行う例を示したが、その他の実施の形態で説明したシステムチェックの動作フローに加えて同チェックを行うようにしてもよい。
【００６９】
また、図６のステップＳ６０５において、ロースター１３０、第３温度センサ１３１、リレー回路１５１を全てチェックするようにしたが、いずれか１のみをチェックするようにしてもよい。
【００７０】
以上のように、本実施の形態５によれば、制御部１７０は、各加熱手段が図６のステップＳ６０７で加熱動作を開始する前に、ステップＳ６０５でロースター１３０、第３温度センサ１３１、リレー回路１５１の少なくとも１つについて動作チェックを行う。
これにより、ロースター１３０等が故障したまま加熱動作を開始することがなくなるので、ロースター１３０を用いた加熱調理を開始した後になって故障に気付き、調理が中断されてしまうといった不便を回避して、使い勝手のよい加熱調理器１００を提供することができる。
【００７１】
実施の形態６．
本発明の実施の形態６では、主電源をＯＮする毎にシステムチェックを行うことに代えて、主電源を所定回数ＯＮする毎にシステムチェックを行う動作例を説明する。なお、本実施の形態６に係る加熱調理器１００の構成は、実施の形態１〜５で説明したものと同様であるため、以下では差異点を中心に説明する。
【００７２】
図７は、本実施の形態６に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。以下、図７の各ステップについて説明する。
【００７３】
（Ｓ７０１）
加熱調理器１００のユーザは、加熱調理器１００の主電源（図示せず）をＯＮする。
外部電源より、電源部１６０を介して加熱調理器１００の各部へ電力が供給される。
制御部１７０は、主電源の投入回数を、図示しないメモリまたはＥＥＰＲＯＭ等の記憶装置に格納する。既に格納済みであれば、その回数を１増加して更新する。
【００７４】
（Ｓ７０２）
制御部１７０は、主電源の投入回数がシステムチェックを行うべき規定回数（例えば５回目の主電源ＯＮ、など）に到達したか否かを、ステップＳ７０１で記憶装置に格納ないし更新した回数に基づき判定する。
規定回数に到達していればステップＳ７０３へ進み、到達していなければステップＳ７０８へ進む。
【００７５】
（Ｓ７０３）〜（Ｓ７１０）
図４のステップＳ４０２〜Ｓ４０９と同様であるため、説明を省略する。
【００７６】
以上、本実施の形態６に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローを説明した。
【００７７】
なお、図７では、実施の形態３の図４で説明した動作フローにおいて、ステップＳ７０２で主電源の投入回数をチェックする例を示したが、その他の実施の形態で説明したシステムチェックの動作フローに加えて同チェックを行うようにしてもよい。
【００７８】
また、図７では、ステップＳ７０２において主電源の投入回数が規定回数に到達していないときは、ステップＳ７０３のシステムチェックとステップＳ７０６のシステムチェックをスキップする例を示したが、いずれか一方のみをスキップするように構成することもできる。
【００７９】
以上のように、本実施の形態６によれば、主電源を投入する毎にシステムチェックを実行するのではなく、主電源を規定回数ＯＮする毎にシステムチェックを実行するようにしたので、制御部１７０等の処理負荷を軽減することができる。
特に、加熱調理器１００の各構成部の信頼性が高く、また想定される使用環境が良好であるため、頻繁なシステムチェックを行う必要がないような場合には、本実施の形態６のようにシステムチェックを実行する回数を削減することが有効に作用する。
【００８０】
実施の形態７．
本発明の実施の形態７では、各加熱手段を所定回数使用する毎にシステムチェックを行う動作例を説明する。なお、本実施の形態７に係る加熱調理器１００の構成は、実施の形態１〜６で説明したものと同様であるため、以下では差異点を中心に説明する。
【００８１】
図８は、本実施の形態７に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。以下、図８の各ステップについて説明する。
【００８２】
（Ｓ８０１）
図７のステップＳ７０１と同様である。
（Ｓ８０２）
制御部１７０は、主電源の投入回数がシステムチェックを行うべき規定回数（例えば５回目の主電源ＯＮ、など）に到達したか否かを、ステップＳ８０１で記憶装置に格納ないし更新した回数に基づき判定する。
規定回数に到達していればステップＳ８０３へ進み、到達していなければステップＳ８０５へ進む。
【００８３】
（Ｓ８０３）
図４のステップＳ４０２と同様である。
（Ｓ８０４）
制御部１７０は、ステップＳ８０３のチェック結果が正常であったか否かを判定する。正常であればステップＳ８０５へ進み、異常があればステップＳ８１０へ進む。
【００８４】
（Ｓ８０５）
制御部１７０は、操作部１９０から加熱動作を開始すべき旨の操作入力があったか否かを判定する。その旨の操作入力があればステップＳ８０６へ進み、なければ本ステップを継続して操作入力を待機する。
また、制御部１７０は、加熱動作の開始回数を、図示しないメモリまたはＥＥＰＲＯＭ等の記憶装置に格納する。既に格納済みであれば、その回数を１増加して更新する。
【００８５】
（Ｓ８０６）
制御部１７０は、加熱動作の開始回数がシステムチェックを行うべき規定回数（例えば５回目の加熱コイルＯＮ、など）に到達したか否かを、ステップＳ８０５で記憶装置に格納ないし更新した回数に基づき判定する。
規定回数に到達していればステップＳ８０７へ進み、到達していなければステップＳ８０９へ進む。
（Ｓ８０７）〜（Ｓ８１１）
図７のステップＳ７０６〜Ｓ７１０と同様である。
【００８６】
以上、本実施の形態７に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローを説明した。
【００８７】
図８では、実施の形態６の図７で説明した動作フローに加えてステップＳ８０６の開始回数チェックを追加した例を説明したが、その他の実施の形態で説明したシステムチェックの動作フローに加えて同チェックを行うようにしてもよい。
【００８８】
また、図８では、加熱動作の開始回数が規定回数に達した時に加熱コイル１１０ａ等のシステムチェックを行うことを説明したが、以下の（回数チェック例１）〜（回数チェック例３）のようにすることもできる。
【００８９】
（回数チェック例１）
制御部１７０は、ステップＳ８０５で加熱動作の開始回数をメモリまたはＥＥＰＲＯＭ等に格納する際に、加熱手段の種類毎に区別して開始回数を格納しておく。例えば、加熱コイル１１０ａは５回、１１０ｂは３回、電気ヒータ１２０は８回、といった具合である。
そして、制御部１７０は、ステップＳ８０６で規定回数に到達したか否かを判定する際に、加熱手段の種類毎にその回数を判定する。規定回数に達した加熱手段についてのみ、ステップＳ８０７でシステムチェックを実行し、その他の加熱手段についてはシステムチェックを行わない。
【００９０】
（回数チェック例２）
上記の回数チェック例１と概ね同様であるが、ステップＳ８０６においていずれか１種類の加熱手段が規定の開始回数に達していれば、全ての加熱手段についてシステムチェックを実行する。本例は、より安全側に倒した動作であると言える。
【００９１】
（回数チェック例３）
図８では、主電源をＯＮしたときに同図の各ステップを実行することを説明したが、ステップＳ８０５以降は、必ずしも主電源をＯＮしたときのみ実行する必要はなく、主電源投入後、加熱手段を使用する毎に実行してもよい。
例えば、加熱調理器１００が起動している間は、各加熱手段の加熱調理を開始する毎に開始回数をメモリまたはＥＥＰＲＯＭ等に格納しておき、ステップＳ８０６以降の処理を同様に実行するようにしてもよい。
【００９２】
以上のように、本実施の形態７によれば、各加熱手段を所定回数使用する毎にシステムチェックを実行するので、制御部１７０等の処理負荷を軽減することができる。
特に、各加熱手段の信頼性が高く、また想定される使用環境が良好であるため、頻繁なシステムチェックを行う必要がないような場合には、本実施の形態７のようにシステムチェックを実行する回数を削減することが有効に作用する。
【００９３】
また、上述の（回数チェック例１）〜（回数チェック例３）で述べたように、加熱手段の種類毎に開始回数をチェックするように構成すれば、各加熱手段の部品寿命等に鑑みて個別の劣化具合に応じたタイミングでシステムチェックを行うことができる。
これにより、制御部１７０等の処理負荷を軽減するとともに、適切なタイミングでシステムチェックを実行して各加熱手段の劣化を早期に発見することができる。
【００９４】
実施の形態８．
以上の実施の形態１〜７では、制御部１７０は、電源部１６０、制御部１７０自身、冷却ファン１４０、各加熱手段について、システムチェックを行うことを説明した。
また、システムチェックを行う対象は、例えば電源部１６０と制御部１７０自身のチェックは必須とし、その他の各構成部については起動回数に応じてチェックする、といったように選択することができることを説明した。
この、システムチェックを行う対象を選択することに関し、例えば以下の（選択例１）〜（選択例２）のようにすることもできる。
【００９５】
（選択例１）
制御部１７０は、加熱調理器１００の累積使用時間を、メモリまたはＥＥＰＲＯＭ等に格納しておく。制御部１７０は、加熱調理器１００の累積使用時間が増加するに伴って、システムチェックを行う対象を増やす。例えば以下の（１）〜（３）のようにすることが考えられる。なお、数値は仮のものであることを付言しておく。
【００９６】
（１）累積使用時間：０時間〜１０時間
電源部１６０と制御部１７０のシステムチェックのみを行う。
（２）累積使用時間：１０時間〜５０時間
電源部１６０、制御部１７０、冷却ファン１４０のシステムチェックを行う。
（３）累積使用時間：５０時間〜
電源部１６０、制御部１７０、冷却ファン１４０、全ての加熱手段のシステムチェックを行う。
【００９７】
（選択例２）
制御部１７０は、各加熱手段の累積使用時間を、加熱手段毎にメモリまたはＥＥＰＲＯＭ等に格納しておく。制御部１７０は、加熱手段毎に、累積使用時間が一定値に達すると、その加熱手段についてシステムチェックを実行する。例えば以下の（１）〜（３）のようにすることが考えられる。なお、数値は仮のものであることを付言しておく。
【００９８】
（１）電源部１６０と制御部１７０
常にシステムチェックの対象とする。
（２）冷却ファン１４０
冷却ファン１４０の累積使用時間が１０時間を超えた以降に、システムチェックの対象とする。
（３）各加熱手段
累積使用時間が５０時間を超えた加熱手段を、システムチェックの対象とする。
【００９９】
以上のように、本実施の形態８によれば、加熱調理器１００の累積使用時間、または加熱手段毎の累積使用時間に応じて、システムチェックを行う対象を選択するので、各構成部の劣化程度に応じてシステムチェックを行う対象を適切に定めることができる。
【０１００】
実施の形態９．
以上の実施の形態１〜８では、加熱手段に対する加熱開始指示があったときに、加熱手段のシステムチェックを行うことを説明した。しかし、必ずしも加熱開始指示があったときまで、加熱手段のシステムチェックを開始するのを待つ必要はなく、加熱開始指示が間もなく行われるであろうことを先読みしてシステムチェックを先行実施することも考えられる。
そこで、本発明の実施の形態９では、ユーザが加熱開始を指示する前に、システムチェックをあらかじめ開始しておく動作例を説明する。
【０１０１】
一般に、ユーザが操作部１９０を操作して、ある特定の加熱手段に対し、火力設定やその他の設定メニュー等の起動を行うと、ユーザはその直後に当該加熱手段の加熱動作を開始するものと想定される。
この場合、火力設定等の操作が行われた時点で、その加熱手段に対するシステムチェックを開始しておけば、加熱動作を開始すべき旨の操作入力が行われる前までに、システムチェックを終了することができる可能性が高まる。
【０１０２】
そこで、本実施の形態９において、制御部１７０は、加熱手段に対し何らかの操作入力が行われた時点で、その加熱手段のシステムチェックを開始する。
ここでいう操作入力とは、上述のように火力設定やその他の設定メニュー等の起動であってもよいし、実施の形態１〜８で説明したように加熱開始指示であってもよい。
【０１０３】
図９は、本実施の形態９に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。ここでは、実施の形態３の図４で説明した動作フローの一部を変更した例を示した。以下、図９の各ステップについて説明する。
【０１０４】
（Ｓ９０１）〜（Ｓ９０３）
図４のステップＳ４０１〜Ｓ４０３と同様である。
【０１０５】
（Ｓ９０４）
制御部１７０は、操作部１９０より、誘導加熱調理部（加熱コイル１１０ａ等からなる加熱口に相当する）に対する操作指示入力があったか否かを判定する。操作指示があればステップＳ９０５へ進み、なければ本ステップを継続して操作指示入力を待機する。
【０１０６】
（Ｓ９０５）
図４のステップＳ４０５と同様である。
【０１０７】
（Ｓ９０６）
制御部１７０は、ステップＳ９０５のチェック結果が正常であったか否かを判定する。正常であればステップＳ９０７へ進み、異常があればステップＳ９０９へ進む。
（Ｓ９０７）
制御部１７０は、操作部１９０から加熱動作を開始すべき旨の操作入力があったか否かを判定する。その旨の操作入力があればステップＳ９０８へ進み、なければ本ステップを継続して操作入力を待機する。
（Ｓ９０８）〜（Ｓ９１０）
図４のステップＳ４０７〜Ｓ４０９と同様である。
【０１０８】
以上、本実施の形態９に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローを説明した。
【０１０９】
なお、図９において、実施の形態３の図４で説明した動作フローの一部を変更した例を示したが、その他の実施の形態で説明した動作フローの一部を同様に変更し、加熱手段に対する何らかの操作入力があったときに、システムチェックを開始するように構成することもできる。
【０１１０】
また、本実施の形態９では、操作入力があった加熱手段についてシステムチェックを行うことを説明したが、いずれかの加熱手段に対して操作入力があったときに、全ての加熱手段についてシステムチェックを行うようにしてもよい。
さらには、例えば累積使用時間などに応じて、システムチェックを行う対象を選択するようにしてもよい。
【０１１１】
以上のように、本実施の形態９によれば、制御部１７０は、操作部１９０より加熱手段に対する何らかの操作入力があった時点でシステムチェックを開始する。
これにより、ユーザが加熱を開始するまでの間に、バックグラウンド処理的にシステムチェックを実行することができるので、実際に加熱が開始されるまでの間にシステムチェックを終了できる可能性が高まり、ユーザはシステムチェックの終了を待つことなくスムーズに加熱調理を開始することができる。
【０１１２】
即ち、システムチェックを確実に実行して加熱調理器１００の劣化対策を確実に行うとともに、ユーザの使用感を損なうことなく使い勝手のよい加熱調理器１００を提供することができるのである。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】実施の形態１に係る加熱調理器１００の構成図である。
【図２】システムチェックを実行する際の加熱調理器１００の動作フローである。
【図３】実施の形態２に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【図４】実施の形態３に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【図５】実施の形態４に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【図６】実施の形態５に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【図７】実施の形態６に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【図８】実施の形態７に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【図９】実施の形態９に係る加熱調理器１００がシステムチェックを実行する際の動作フローである。
【符号の説明】
【０１１４】
１００  加熱調理器、１１０ａ〜１１０ｂ  加熱コイル、１１１ａ〜１１１ｂ  第１温度センサ、１１２  インバータ、１２０  電気ヒータ、１２１  第２温度センサ、１３０  ロースター、１３１  第３温度センサ、１４０  冷却ファン、１５０  ヒータ制御部、１５１  リレー回路、１６０  電源部、１７０  制御部、１８０  表示部、１９０  操作部。
【図１】
2010038450.tif 000003
【図２】
2010038450.tif 000004
【図３】
2010038450.tif 000005
【図４】
2010038450.tif 000006
【図５】
2010038450.tif 000007
【図６】
2010038450.tif 000008
【図７】
2010038450.tif 000009
【図８】
2010038450.tif 000010
【図９】
2010038450.tif 000011