(57)【要約】【課題】小型でありながらも収差を良好に補正することのできる撮像レンズを提供する。【解決手段】物体側から順に、絞りＳＴと、正の第１レンズＬ１と、物体側に凸面を向けた負の第２レンズＬ２と、物体側に凹面を向けた負の第３レンズＬ３と、正の第４レンズＬ４と、負の第５レンズＬ５とを配列して構成し、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズＬ１の焦点距離をｆ１としたとき、次の条件式を満足するようにした。      ０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５【選択図】図１
2010282000.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズと、負の屈折力を有する第５レンズとから構成され、
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第１レンズの焦点距離をｆ１としたとき、
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５
を満足することを特徴とする撮像レンズ。
【請求項２】
前記第２レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正であり、
前記第３レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負である、
ことを特徴とする請求項１に記載の撮像レンズ。
【請求項３】
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズと、負の屈折力を有する第５レンズとから構成され、
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第１レンズの焦点距離をｆ１としたとき、
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５
を満足することを特徴とする撮像レンズ。
【請求項４】
前記第４レンズの焦点距離をｆ４としたとき、
０．５＜ｆ４／ｆ＜１．５
を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の撮像レンズ。
【請求項５】
前記第２レンズと前記第３レンズとの合成焦点距離は負であり、前記第２レンズと前記第３レンズとの合成焦点距離をｆ２３としたとき、
−０．７＜ｆ１／ｆ２３＜−０．２
を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【請求項６】
前記第２レンズの焦点距離をｆ２、前記第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、
−０．７＜ｆ２／ｆ３＜０．７
を満足することを特徴とする撮像レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズに係り、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに搭載されて好適な撮像レンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
上記小型のカメラに搭載される撮像レンズには、レンズの構成枚数が少ないことはもちろんのこと、近年の高画素化された撮像素子にも対応できる解像度の高いレンズ構成が要求されている。従来、こうした撮像レンズとして、３枚構成の撮像レンズが多用されてきたが、撮像素子の高画素化に伴い、３枚のレンズのみでは十分な性能を得ることが困難となってきている。近年では、４枚構成や５枚構成からなるレンズ構成の採用が模索されている。
【０００３】
その中でも、５枚構成からなるレンズ構成は、設計自由度が高いことから、次世代の撮像レンズに採用されるレンズ構成として期待されている。５枚構成の撮像レンズとしては、例えば特許文献１に記載の撮像レンズが知られている。この撮像レンズは、物体側から順に、物体側の面が凸形状の正の第１レンズと、像面側に凹面を向けた負のメニスカス形状の第２レンズと、像面側に凸面を向けた正のメニスカス形状の第３レンズと、両面が非球面形状で光軸近傍において像面側の面が凹形状の負の第４レンズと、両面が非球面形状の正または負の第５レンズとから構成されている。当該構成において、第１レンズのアッベ数の下限値、第２および第４レンズのアッベ数の上限値をそれぞれ規定することによって軸上の色収差や倍率色収差の補正を行い、撮像レンズの高性能化に対応している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２６４１８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１に記載の撮像レンズによれば、比較的良好な収差を得ることは可能である。しかしながら、レンズ系の全長が長いため、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図ることは困難である。
【０００６】
本発明は上記のような従来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、小型でありながらも収差を良好に補正することのできる撮像レンズを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明では、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズと、負の屈折力を有する第５レンズとを配置し、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの焦点距離をｆ１としたとき、下記条件式（１）を満足するように構成した。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５      （１）
【０００８】
また、本発明では、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、正の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズと、負の屈折力を有する第５レンズとを配置し、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの焦点距離をｆ１としたとき、下記条件式（１）を満足するように構成した。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５      （１）
【０００９】
条件式（１）は、レンズ系全体における第１レンズの屈折力の配分を規定するものである。第１レンズの屈折力を条件式（１）の範囲内に設定することにより、撮像レンズの光軸に沿った長さ（厚さ）を短縮しつつ、軸上の色収差および軸外の倍率色収差を良好に補正することができる。
【００１０】
条件式（１）において、上限値「１．５」を超えると、レンズ系全体に占める第１レンズの屈折力が弱くなり、撮像レンズの小型化を図ることが困難となる。また、第１レンズの屈折力が弱くなると、負の屈折力を有する第２レンズの屈折力も弱くする必要が生じ、非点格差の増大を招くため、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値「０．５」を下回ると、レンズ系全体に占める第１レンズの屈折力が強くなり、撮像レンズの小型化を図ることは容易になるものの、軸上の色収差が補正不足（基準波長に対し短波長が−方向に増大）となる。また、軸外の倍率色収差が補正不足となるため、軸外における各波長毎の最良結像面を一致させることが困難となる。なお、軸外の光束については、一般的に短波長の最良結像面が−方向に増大することになる。
【００１１】
上記構成の撮像レンズにおいては、第２レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状、すなわち少なくとも光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状とし、第３レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負となる形状、すなわち少なくとも光軸近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状とすることが望ましい。撮像レンズとしてこのような構成を採用することにより、第２レンズおよび第３レンズの対称性によって、像面の平坦性が良好に保たれ、ディストーションを良好に補正することができる。
【００１２】
上記構成の撮像レンズでは、第４レンズの焦点距離をｆ４としたとき、下記条件式（２）を満足することが望ましい。
０．５＜ｆ４／ｆ＜１．５      （２）
【００１３】
条件式（２）は、撮像レンズから出射された光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制し、併せて軸外の色収差や像面湾曲を良好な範囲内に抑制するための条件である。周知のように、撮像素子に取り込むことのできる光線には、撮像素子の構造上、入射角度上の限界として、いわゆる最大入射角度が設けられている。この最大入射角度の範囲外の光線が撮像素子に入射した場合には、シェーディング現象によって周辺部の暗い画像となってしまう。そこで、撮像レンズから出射される光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制する必要がある。
【００１４】
条件式（２）において、上限値「１．５」を超えると、第４レンズの屈折力が弱くなり、軸外の倍率色収差が補正過剰（基準波長に対し短波長が＋方向に増大）となる。また、非点格差が増大するため、平坦な像面を得ることが困難となる。一方、下限値「０．５」を下回ると、第４レンズの屈折力が強くなり、撮像レンズから出射される光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制するには有利となるものの、軸外の倍率色収差が補正不足（基準波長に対し短波長が−方向に増大）となる。加えて、軸上の色収差も同様に補正不足となるため、良好な結像性能を得ることが困難となる。
【００１５】
上記構成の撮像レンズでは、第２レンズと第３レンズとの合成焦点距離が負の値となるように構成し、これら第２レンズと第３レンズとの合成焦点距離をｆ２３としたとき、下記条件式（３）を満足することがより望ましい。
−０．７＜ｆ１／ｆ２３＜−０．２      （３）
【００１６】
条件式（３）は、撮像レンズの小型化を図るとともに、軸上・軸外の色収差、球面収差、および非点収差等の各収差を良好な範囲内に抑制するための条件である。上限値「−０．２」を超えると、第１レンズに比較して相対的に第２レンズおよび第３レンズの合成焦点距離が長くなるため、すなわち第２レンズと第３レンズとの合成の屈折力が弱くなるため、撮像レンズの小型化には有利となるものの、軸上および軸外の色収差が共に補正不足となる。また、非点格差の増大や球面収差の影響により、軸上および軸外の双方で最良結像面を得ることが難しくなる。
【００１７】
一方、下限値「−０．７」を下回ると、第２レンズと第３レンズとの合成の屈折力が強くなるため、軸上および軸外の色収差については補正し易くなるものの、撮像レンズの小型化を図ることが困難となる。また、球面収差の影響により、軸上の最良結像面に対して軸外の最良結像面が像面側に倒れ、平坦な像面を得ることが難しくなる。
【００１８】
さらに、上記構成の撮像レンズでは、第２レンズの焦点距離をｆ２、第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、下記条件式（４）を満足することが望ましい。
−０．７＜ｆ２／ｆ３＜０．７      （４）
【００１９】
条件式（４）は、軸上・軸外の色収差および像面湾曲を良好な範囲内に抑制するための条件である。上限値「０．７」を超えると、軸外の倍率色収差が補正過剰となるとともに、最良結像面が像面側に倒れるため、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値「−０．７」を下回ると、軸上の色収差が補正不足となるとともに、最良結像面が物体側に倒れるため、この場合も良好な結像性能を得ることが困難となる。特に、サジタル面の物体側への倒れが大きく、その補正は困難となる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の撮像レンズによれば、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立が図られ、各種の収差が良好に補正された小型の撮像レンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１の実施の形態について、数値実施例１に係る撮像レンズの概略構成を示すレンズ断面図である。
【図２】同数値実施例１に係る撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図３】同数値実施例１に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図４】本発明の実施の形態について、数値実施例２に係る撮像レンズの概略構成を示すレンズ断面図である。
【図５】同数値実施例２に係る撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図６】同数値実施例２に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図７】本発明の実施の形態について、数値実施例３に係る撮像レンズの概略構成を示すレンズ断面図である。
【図８】同数値実施例３に係る撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図９】同数値実施例３に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１０】本発明の第２の実施の形態について、数値実施例４に係る撮像レンズの概略構成を示すレンズ断面図である。
【図１１】同数値実施例４に係る撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１２】同数値実施例４に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１３】本発明の実施の形態について、数値実施例５に係る撮像レンズの概略構成を示すレンズ断面図である。
【図１４】同数値実施例５に係る撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１５】同数値実施例５に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１６】本発明の実施の形態について、数値実施例６に係る撮像レンズの概略構成を示すレンズ断面図である。
【図１７】同数値実施例６に係る撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１８】同数値実施例６に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（第１の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第１の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２３】
図１、図４、図７はそれぞれ、本実施の形態の数値実施例１〜３に対応するレンズ断面図を示したものである。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例１のレンズ断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。
【００２４】
図１に示すように、本実施の形態の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、開口絞りＳＴと、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とが配列されて構成される。第５レンズＬ５と像面との間には、カバーガラス１０が配置されている。なお、このカバーガラス１０は、割愛することも可能である。また、本実施の形態では、開口絞りを、第１レンズＬ１の物体側面の頂点接平面よりも物体側に配置している。この開口絞りの位置は、本実施の形態における位置に限定されるものではなく、例えば、第１レンズＬ１の物体側面の頂点接平面と同第１レンズＬ１の像面側面との間でもよい。
【００２５】
上記構成の撮像レンズにおいて、第１レンズＬ１の形状は、物体側の面の曲率半径Ｒ２が正となり、像面側の面の曲率半径Ｒ３が負となる形状、すなわち光軸近傍において両凸レンズとなる形状に形成されている。なお、数値実施例１は、第１レンズＬ１の形状が光軸近傍において両凸レンズとなる例であり、数値実施例２および３は、第１レンズＬ１の形状が、物体側の面の曲率半径Ｒ２および像面側の面の曲率半径Ｒ３が共に正となる形状、すなわち光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる例である。
【００２６】
第２レンズＬ２は、物体側の面の曲率半径Ｒ４および像面側の曲率半径Ｒ５が共に正であり、光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成されている。また、第３レンズＬ３は、物体側の面の曲率半径Ｒ６および像面側の曲率半径Ｒ７が共に負となる形状であり、光軸近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成されている。
【００２７】
第４レンズＬ４は、物体側の面の曲率半径Ｒ８が正となり、像面側の面の曲率半径Ｒ９が負となる形状であり、光軸近傍において両凸レンズとなる形状に形成されている。なお、この第４レンズＬ４は正の屈折力を有するレンズであればよく、例えば光軸近傍においてメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００２８】
第５レンズＬ５は、物体側の面の曲率半径Ｒ１０が負となり、像面側の面の曲率半径Ｒ１１が正となる形状であり、光軸近傍において両凹レンズとなる形状に形成されている。また、この第５レンズＬ５の像面側の面は、光軸近傍において物体側に凸形状で且つ周辺部において物体側に凹形状となる非球面形状に形成されている。第５レンズL５のこのような形状により、撮像レンズから出射した光の像面への入射角が抑制されることになる。第５レンズＬ５は負の屈折力を有するレンズであればよく、例えば光軸近傍においてメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００２９】
本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式（１）〜（４）を満足するように構成されている。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５              （１）
０．５＜ｆ４／ｆ＜１．５              （２）
−０．７＜ｆ１／ｆ２３＜−０．２      （３）
−０．７＜ｆ２／ｆ３＜０．７          （４）
但し、
ｆ：レンズ系全体の焦点距離
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ４：第４レンズＬ４の焦点距離
ｆ２３：第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との合成焦点距離
【００３０】
さらに本実施の形態に係る撮像レンズでは、上記条件式（１）〜（４）に加えて、以下に示す条件式（５）を満足する。
−１．５＜ｆ５／ｆ＜−０．５          （５）
但し、
ｆ５：第５レンズＬ５の焦点距離
【００３１】
条件式（５）は、撮像レンズの小型化を図りつつ、軸上・軸外の色収差および像面湾曲を良好に補正するための条件である。上限値「−０．５」を超えると、第５レンズの屈折力が強くなるため、撮像レンズの小型化には有利であるものの、各収差を良好に補正するためには第５レンズ以外の各レンズの屈折力を強くする必要が生じ、軸上・軸外の色収差および像面湾曲を良好に補正することが困難となる。一方、下限値「−１．５」を下回ると、第５レンズの屈折力が弱くなるため、撮像レンズの小型化を図ることが困難となる。
【００３２】
なお、上記条件式（１）〜（５）の全てを満たす必要はなく、上記条件式（１）〜（５）のそれぞれを単独に満たすことにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。
【００３３】
また、本実施の形態では、必要に応じて、各レンズのレンズ面を非球面で形成している。これらレンズ面に採用する非球面形状は、光軸方向の軸をＺ、光軸に直交する方向の高さをＨ、円錐係数をｋ、非球面係数をＡ4、Ａ6、Ａ8、Ａ10、Ａ12、Ａ14、Ａ16としたとき、次式により表される。なお、後述の第２の実施の形態に係る撮像レンズにおいても、必要に応じて、各レンズのレンズ面を非球面で形成しており、これらレンズ面に採用する非球面形状は、本実施の形態と同様に、以下に示す式によって表わされる。
【数１】
2010282000.tif 000003
【００３４】
次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、ｆはレンズ系全体の焦点距離を、ＦｎｏはＦナンバーを、ωは半画角をそれぞれ示す。また、ｉは物体側より数えた面番号を示し、Ｒは曲率半径を示し、ｄは光軸に沿ったレンズ面間の距離（面間隔）を示し、Ｎｄはｄ線に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、非球面の面には、面番号ｉの後に＊（アスタリスク）の符号を付加して示すこととする。参考までに、第１レンズＬ１の物体側の面から第５レンズＬ５の像面側の面までの面間隔の和をΣｄとして示す。
【００３５】
数値実施例１
基本的なレンズデータを以下に示す。
f=5.295mm、Fno=2.805、ω=36.37°
単位    ｍｍ
面データ
面番号ｉ        Ｒ        ｄ        Ｎｄ     νｄ
（物面）          ∞        ∞
1（絞り）       ∞    0.0100
2*         2.124    0.8000    1.52470    56.2
3*       -41.020    0.1000
4*         7.470    0.3500    1.61420    26.0
5*         2.972    0.9750
6         -1.470    0.4500    1.58500    29.0
7*        -1.700    0.1000
8*         6.739    1.3297    1.52470    56.2
9*        -4.148    0.5769
10*        -5.137    0.4000    1.58500    29.0
11*         6.398    0.5500
12             ∞    0.1500    1.51633    64.12
13             ∞    0.7017
（像面）          ∞
【００３６】
ｆ１＝３．８７３
ｆ２＝−８．２８１
ｆ３＝−６６．８３９
ｆ４＝５．１０８
ｆ５＝−４．８０９
ｆ２３＝−７．９７４
Σｄ＝５．０８１６
【００３７】
非球面データ
第２面
ｋ=-7.644281E-02,Ａ4=1.288781E-03,Ａ6=-5.380697E-03,Ａ8=3.543593E-03,
Ａ10=-8.350922E-03
第３面
ｋ=9.283191E+02,Ａ4=-4.067445E-03,Ａ6=6.942289E-03,Ａ8=-1.798149E-02,
Ａ10=-7.892011E-03
第４面
ｋ=1.377968E+01,Ａ4=-2.526523E-03,Ａ6=-1.690417E-03,Ａ8=7.698948E-03,
Ａ10=-1.244507E-02
第５面
ｋ=3.181258,Ａ4=-1.196342E-02,Ａ6=4.560808E-03
第７面
ｋ=-4.235609E-01,Ａ4=-2.327520E-02,Ａ6=1.492072E-02,Ａ8=-3.063083E-03,
Ａ10=1.358330E-03
第８面
ｋ=-1.254759E+02,Ａ4=-1.207277E-03,Ａ6=2.766646E-04
第９面
ｋ=-1.051139,Ａ4=2.477486E-03,Ａ6=-3.614602E-03,Ａ8=4.263190E-04
第１０面
ｋ=1.739600,Ａ4=-2.626069E-03,Ａ6=-3.861998E-03,Ａ8=4.072871E-04
第１１面
ｋ=-1.000000,Ａ4=-1.910952E-02,Ａ6=4.682273E-04,Ａ8=-1.243862E-05,
Ａ10=4.211164E-07
【００３８】
各条件式の値を以下に示す。
ｆ１／ｆ＝０．７３１
ｆ４／ｆ＝０．９６５
ｆ１／ｆ２３＝−０．４８６
ｆ２／ｆ３＝０．１２４
ｆ５／ｆ＝−０．９０８
このように、本数値実施例１による撮像レンズは、条件式（１）〜（５）を満たしている。
【００３９】
図２は、数値実施例１の撮像レンズについて、半画角ωに対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向に分けて示したものである（図５、図８、図１１、図１４、図１７において同じ）。また、図３は、数値実施例１の撮像レンズについて、球面収差ＳＡ（ｍｍ）、非点収差ＡＳ（ｍｍ）、および歪曲収差ＤＩＳＴ（％）をそれぞれ示したものである。これら収差図において、球面収差図には、５８７．５６ｎｍ、４３５．８４ｎｍ、６５６．２７ｎｍ、４８６．１３ｎｍ、５４６．０７ｎｍの各波長に対する収差量とともに、正弦条件違反量ＯＳＣを併せて示し、非点収差図には、サジタル像面Ｓにおける収差量とタンジェンシャル像面Ｔにおける収差量とをそれぞれ示す（図６、図９、図１２、図１５、図１８において同じ）。図２および図３に示されるように、本数値実施例１に係る撮像レンズによれば、各種収差が良好に補正される。
【００４０】
数値実施例２
基本的なレンズデータを以下に示す。
f=3.751mm、Fno=2.805、ω=36.25°
単位    ｍｍ
面データ
面番号ｉ        Ｒ        ｄ        Ｎｄ     νｄ
（物面）          ∞        ∞
1（絞り）       ∞    0.0000
2*         1.576    0.4200    1.52470    56.2
3*        15.221    0.1000
4*         4.890    0.2700    1.61420    26.0
5*         2.397    0.5000
6         -1.043    0.2900    1.61420    26.0
7*        -1.201    0.2500
8*         4.824    0.8800    1.52470    56.2
9*        -2.394    0.4300
10*        -3.688    0.3000    1.61420    26.0
11*         6.041    0.1000
12             ∞    0.3000    1.51633    64.12
13             ∞    1.0001
（像面）          ∞
【００４１】
ｆ１＝３．３１５
ｆ２＝−７．９８４
ｆ３＝−４２．７９６
ｆ４＝３．１８３
ｆ５＝−３．６８５
ｆ２３＝−７．２４２
Σｄ＝３．４４００
【００４２】
非球面データ
第２面
ｋ=1.136990,Ａ4=-8.153389E-03,Ａ6=-3.769255E-02,Ａ8=2.690469E-02,
Ａ10=-2.357625E-01
第３面
ｋ=-1.242099E+03,Ａ4=1.540398E-02,Ａ6=1.762106E-02,Ａ8=-1.451009E-01,
Ａ10=-2.893807E-01
第４面
ｋ=-1.790884E+01,Ａ4=-2.010434E-02,Ａ6=2.345432E-03,Ａ8=1.296707E-01,
Ａ10=-4.940520E-01
第５面
ｋ=-7.021443E-01,Ａ4=1.111750E-02,Ａ6=5.082258E-02
第７面
ｋ=-4.453865E-01,Ａ4=-8.294035E-02,Ａ6=3.994330E-02,Ａ8=-2.448183E-03,
Ａ10=-2.105226E-02
第８面
ｋ=-1.404949E+02,Ａ4=2.270077E-03,Ａ6=4.091082E-03
第９面
ｋ=-7.090167E-01,Ａ4=4.424760E-03,Ａ6=3.984416E-03,Ａ8=1.586669E-03
第１０面
ｋ=-3.140993,Ａ4=-3.055203E-02,Ａ6=-1.164968E-02
第１１面
ｋ=0,Ａ4=-4.126709E-02,Ａ6=-2.432407E-03
【００４３】
各条件式の値を以下に示す。
ｆ１／ｆ＝０．８８４
ｆ４／ｆ＝０．８４９
ｆ１／ｆ２３＝−０．４５８
ｆ２／ｆ３＝０．１８７
ｆ５／ｆ＝−０．９８２
このように、本数値実施例２による撮像レンズは、条件式（１）〜（５）を満たしている。
【００４４】
図５は、数値実施例２の撮像レンズについて、半画角ωに対応する横収差を示したものであり、図６は、球面収差ＳＡ（ｍｍ）、非点収差ＡＳ（ｍｍ）、および歪曲収差ＤＩＳＴ（％）をそれぞれ示したものである。これら図５および図６に示されるように、本数値実施例２に係る撮像レンズによっても、数値実施例１と同様に、像面が良好に補正され、各種収差が好適に補正される。
【００４５】
数値実施例３
基本的なレンズデータを以下に示す。
f=3.700mm、Fno=2.805、ω=31.30°
単位    ｍｍ
面データ
面番号ｉ        Ｒ        ｄ        Ｎｄ     νｄ
（物面）          ∞        ∞
1（絞り）       ∞    0.0000
2*         1.689    0.4200    1.61800    63.4
3*         9.481    0.1000
4*         1.663    0.2700    1.58500    29.0
5*         1.221    0.5000
6         -1.500    0.2700    1.58500    29.0
7*        -1.850    0.2000
8*        11.648    0.8000    1.52470    56.2
9*        -1.581    0.3000
10*        -2.144    0.3000    1.58500    29.0
11*        11.545    0.1000
12             ∞    0.5000    1.51633    64.12
13             ∞    0.7507
（像面）          ∞
【００４６】
ｆ１＝３．２５８
ｆ２＝−１０．１３９
ｆ３＝−１８．９４８
ｆ４＝２．７０９
ｆ５＝−３．０６６
ｆ２３＝−６．８７１
Σｄ＝３．１６００
【００４７】
非球面データ
第２面
ｋ=1.224714,Ａ4=-1.936434E-02,Ａ6=-4.196981E-02,Ａ8=-1.539555E-02,
Ａ10=-7.269246E-02
第３面
ｋ=-8.459881E+01,Ａ4=2.348368E-02,Ａ6=-1.807915E-02,Ａ8=-4.707691E-02,
Ａ10=-8.009570E-02
第４面
ｋ=-4.227424E-01,Ａ4=7.415721E-03,Ａ6=1.230385E-02,Ａ8=-2.979599E-03,
Ａ10=-5.131533E-02
第５面
ｋ=-1.573689E-01,Ａ4=-9.847234E-03,Ａ6=3.687548E-02
第７面
ｋ=-8.912540E-01,Ａ4=-1.510988E-02,Ａ6=3.875740E-03,Ａ8=3.088671E-02,
Ａ10=1.799942E-02
第８面
ｋ=-2.497553E+02,Ａ4=-9.567089E-03,Ａ6=4.999140E-03
第９面
ｋ=-2.732886,Ａ4=8.290396E-03,Ａ6=1.647650E-03,Ａ8=-3.071388E-03
第１０面
ｋ=-4.687485E-02,Ａ4=-1.381541E-02,Ａ6=-1.291757E-02
第１１面
ｋ=0,Ａ4=-8.046678E-02,Ａ6=2.912423E-03
【００４８】
各条件式の値を以下に示す。
ｆ１／ｆ＝０．８８１
ｆ４／ｆ＝０．７３２
ｆ１／ｆ２３＝−０．４７４
ｆ２／ｆ３＝０．５３５
ｆ５／ｆ＝−０．８２９
このように、本数値実施例３による撮像レンズは、条件式（１）〜（５）を満たしている。
【００４９】
図８は、数値実施例３の撮像レンズについて、半画角ωに対応する横収差を示したものであり、図９は、球面収差ＳＡ（ｍｍ）、非点収差ＡＳ（ｍｍ）、および歪曲収差ＤＩＳＴ（％）をそれぞれ示したものである。これら図８および図９に示されるように、本数値実施例３に係る撮像レンズによっても、数値実施例１と同様に、像面が良好に補正され、各種収差が好適に補正される。
【００５０】
（第２の実施の形態）
次に、本発明を具体化した第２の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００５１】
図１０、図１３、図１６はそれぞれ、本実施の形態の数値実施例４〜６に対応するレンズ断面図を示したものである。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例４のレンズ断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。
【００５２】
図１０に示すように、本実施の形態に係る撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、開口絞りＳＴと、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、正の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、負の屈折力を有する第５レンズＬ５とが配列されて構成される。第５レンズＬ５と像面との間には、カバーガラス１０が配置されている。
【００５３】
このように、本実施の形態に係る撮像レンズでは、上記第１の実施の形態に係る撮像レンズと異なり、第３レンズＬ３が正の屈折力を有するレンズとして構成される。なお、本実施の形態においても、開口絞りを、第１レンズＬ１の物体側面の頂点接平面よりも物体側に配置しているが、この開口絞りの位置は、上記第１の実施の形態と同様、本実施の形態における位置に限定されるものではない。
【００５４】
上記構成の撮像レンズにおいて、第１レンズＬ１の形状は、物体側の面の曲率半径Ｒ２が正となり、像面側の面の曲率半径Ｒ３が負となる形状、すなわち光軸近傍において両凸レンズとなる形状に形成されている。この第１レンズＬ１は正の屈折力を有するレンズであればよく、例えば光軸近傍においてメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００５５】
第２レンズＬ２は、物体側の面の曲率半径Ｒ４および像面側の曲率半径Ｒ５が共に正であり、光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成されている。また、第３レンズＬ３は、物体側の面の曲率半径Ｒ６および像面側の曲率半径Ｒ７が共に負となる形状であり、光軸近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成されている。
【００５６】
第４レンズＬ４は、物体側の面の曲率半径Ｒ８が正となり、像面側の面の曲率半径Ｒ９が負となる形状であり、光軸近傍において両凸レンズとなる形状に形成されている。この第４レンズＬ４は、上記第１の実施の形態と同様、正の屈折力を有するレンズであればよく、例えば光軸近傍においてメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００５７】
第５レンズＬ５は、物体側の面の曲率半径Ｒ１０が負となり、像面側の面の曲率半径Ｒ１１が正となる形状であり、光軸近傍において両凹レンズとなる形状に形成されている。当該第５レンズＬ５の像面側の面は、光軸近傍において物体側に凸形状で且つ周辺部において物体側に凹形状となる非球面形状に形成されている。なお、上記第１の実施の形態と同様、第５レンズＬ５は負の屈折力を有するレンズであればよく、例えば光軸近傍においてメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００５８】
本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式（１）〜（４）を満足するように構成されている。
０．５＜ｆ１／ｆ＜１．５              （１）
０．５＜ｆ４／ｆ＜１．５              （２）
−０．７＜ｆ１／ｆ２３＜−０．２      （３）
−０．７＜ｆ２／ｆ３＜０．７          （４）
但し、
ｆ：レンズ系全体の焦点距離
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ４：第４レンズＬ４の焦点距離
ｆ２３：第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との合成焦点距離
【００５９】
さらに本実施の形態に係る撮像レンズは、上記条件式（１）〜（４）に加えて、上記第１の実施の形態と同様、以下に示す条件式（５）を満足する。
−１．５＜ｆ５／ｆ＜−０．５          （５）
但し、
ｆ５：第５レンズＬ５の焦点距離
【００６０】
なお、上記条件式（１）〜（５）の全てを満たす必要はなく、上記条件式（１）〜（５）のそれぞれを単独に満たすことにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。
【００６１】
次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。本数値実施例において、ｆはレンズ系全体の焦点距離を、ＦｎｏはＦナンバーを、ωは半画角をそれぞれ示す。また、ｉは物体側より数えた面番号を示し、Ｒは曲率半径を示し、ｄは光軸に沿ったレンズ面間の距離（面間隔）を示し、Ｎｄはｄ線に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、非球面の面には、面番号ｉの後に＊（アスタリスク）の符号を付加して示すこととする。ここでも参考までに、第１レンズＬ１の物体側の面から第５レンズＬ５の像面側の面までの面間隔の和をΣｄとして示す。
【００６２】
数値実施例４
基本的なレンズデータを以下に示す。
f=5.297mm、Fno=2.805、ω=36.36°
単位    ｍｍ
面データ
面番号ｉ        Ｒ        ｄ        Ｎｄ     νｄ
（物面）          ∞        ∞
1（絞り）       ∞    0.1500
2*         2.188    0.8000    1.49700    81.6
3*      -123.000    0.1000
4*         7.865    0.3500    1.58500    29.0
5*         2.963    1.0000
6         -1.720    0.3500    1.61420    26.0
7*        -1.670    0.1000
8*         7.494    1.3000    1.52470    56.2
9*        -4.200    0.6000
10*        -4.760    0.4000    1.58500    29.0
11*         5.370    0.5500
12             ∞    0.1500    1.51633    64.12
13             ∞    0.8178
（像面）          ∞
【００６３】
ｆ１＝４．３３５
ｆ２＝−８．３４６
ｆ３＝２５．５３１
ｆ４＝５．３３４
ｆ５＝−４．２５１
ｆ２３＝−１４．９１６
Σｄ＝５．００００
【００６４】
非球面データ
第２面
ｋ=7.816470E-03,Ａ4=2.245317E-03,Ａ6=-1.449120E-03,Ａ8=3.477430E-04,
Ａ10=-4.407501E-03
第３面
ｋ=2.185177E+03,Ａ4=-2.920200E-03,Ａ6=6.171094E-03,Ａ8=-1.021987E-02,
Ａ10=-6.938202E-03
第４面
ｋ=-2.830204,Ａ4=-8.437785E-03,Ａ6=-2.914928E-03,Ａ8=3.626528E-03,
Ａ10=-7.454739E-03
第５面
ｋ=2.608311,Ａ4=-1.040970E-02,Ａ6=3.139623E-04
第７面
ｋ=-3.294938E-01,Ａ4=-2.653472E-02,Ａ6=1.343421E-02,Ａ8=-3.259187E-03,
Ａ10=8.215336E-04
第８面
ｋ=-1.760978E+02,Ａ4=-2.170199E-03,Ａ6=1.571859E-04
第９面
ｋ=-2.059658,Ａ4=3.729424E-03,Ａ6=-3.498959E-03,Ａ8=2.999830E-04
第１０面
ｋ=1.739600,Ａ4=-2.626069E-03,Ａ6=-3.861998E-03,Ａ8=4.072871E-04
第１１面
ｋ=-1.000000,Ａ4=-1.910952E-02,Ａ6=4.682273E-04,Ａ8=-1.243862E-05,
Ａ10=4.211164E-07
【００６５】
各条件式の値を以下に示す。
ｆ１／ｆ＝０．８１８
ｆ４／ｆ＝１．００７
ｆ１／ｆ２３＝−０．２９１
ｆ２／ｆ３＝−０．３２７
ｆ５／ｆ＝−０．８０３
このように、本数値実施例４による撮像レンズは、条件式（１）〜（５）を満たしている。
【００６６】
図１１は、数値実施例４の撮像レンズについて、半画角ωに対応する横収差を示したものであり、図１２は、球面収差ＳＡ（ｍｍ）、非点収差ＡＳ（ｍｍ）、および歪曲収差ＤＩＳＴ（％）をそれぞれ示したものである。これら図１１および図１２に示されるように、本数値実施例４に係る撮像レンズによれば、各種収差が良好に補正される。
【００６７】
数値実施例５
基本的なレンズデータを以下に示す。
f=5.307mm、Fno=2.805、ω=36.31°
単位    ｍｍ
面データ
面番号ｉ        Ｒ        ｄ        Ｎｄ     νｄ
（物面）          ∞        ∞
1（絞り）       ∞    0.0100
2*         2.172    0.8000    1.52470    56.2
3*       -73.266    0.1000
4*         7.339    0.3500    1.61420    26.0
5*         2.911    0.9884
6         -1.515    0.4500    1.58500    29.0
7*        -1.611    0.1000
8*         8.402    1.3065    1.52470    56.2
9*        -3.960    0.6007
10*        -4.893    0.4000    1.58500    29.0
11*         6.444    0.5500
12             ∞    0.1500    1.51633    64.12
13             ∞    0.7848
（像面）          ∞
【００６８】
ｆ１＝４．０３５
ｆ２＝−８．０９９
ｆ３＝５９．５２６
ｆ４＝５．３２３
ｆ５＝−４．６９３
ｆ２３＝−１０．８４６
Σｄ＝５．０９５６
【００６９】
非球面データ
第２面
ｋ=-2.254152E-02,Ａ4=1.940950E-03,Ａ6=-3.155615E-03,Ａ8=3.832048E-03,
Ａ10=-7.265498E-03
第３面
ｋ=-1.615339E+02,Ａ4=-1.769518E-03,Ａ6=7.854194E-03,Ａ8=-1.506243E-02,
Ａ10=-6.486282E-03
第４面
ｋ=8.726061,Ａ4=-4.392010E-03,Ａ6=-2.142554E-03,Ａ8=7.346625E-03,
Ａ10=-1.016687E-02
第５面
ｋ=2.891833,Ａ4=-1.247630E-02,Ａ6=2.750535E-03
第７面
ｋ=-3.960595E-01,Ａ4=-2.204086E-02,Ａ6=1.436825E-02,Ａ8=-3.192608E-03,
Ａ10=1.091071E-03
第８面
ｋ=-2.339065E+02,Ａ4=-1.474389E-03,Ａ6=2.570016E-04
第９面
ｋ=-1.146943,Ａ4=2.353065E-03,Ａ6=-3.693389E-03,Ａ8=4.183601E-04
第１０面
ｋ=1.739600,Ａ4=-2.626069E-03,Ａ6=-3.861998E-03,Ａ8=4.072871E-04
第１１面
ｋ=-1.000000,Ａ4=-1.910952E-02,Ａ6=4.682273E-04,Ａ8=-1.243862E-05,
Ａ10=4.211164E-07
【００７０】
各条件式の値を以下に示す。
ｆ１／ｆ＝０．７６０
ｆ４／ｆ＝１．００３
ｆ１／ｆ２３＝−０．３７２
ｆ２／ｆ３＝−０．１３６
ｆ５／ｆ＝−０．８８４
このように、本数値実施例５による撮像レンズは、条件式（１）〜（５）を満たしている。
【００７１】
図１４は、数値実施例５の撮像レンズについて、半画角ωに対応する横収差を示したものであり、図１５は、球面収差ＳＡ（ｍｍ）、非点収差ＡＳ（ｍｍ）、および歪曲収差ＤＩＳＴ（％）をそれぞれ示したものである。これら図１４および図１５に示されるように、本数値実施例５に係る撮像レンズによっても、数値実施例４と同様に、像面が良好に補正され、各種収差が好適に補正される。
【００７２】
数値実施例６
基本的なレンズデータを以下に示す。
f=6.104mm、Fno=2.805、ω=33.24°
単位    ｍｍ
面データ
面番号ｉ        Ｒ        ｄ        Ｎｄ     νｄ
（物面）          ∞        ∞
1（絞り）       ∞    0.0200
2*         2.237    0.9230    1.52470    56.2
3*       -38.360    0.1150
4         10.434    0.4000    1.61420    26.0
5          3.497    1.0400
6         -1.748    0.5200    1.58500    29.0
7*        -1.905    0.1150
8*        12.278    1.4750    1.52470    56.2
9*        -7.254    0.4600
10*       -11.422    0.4600    1.58500    29.0
11*         6.409    0.6300
12             ∞    0.1700    1.51633    64.12
13             ∞    0.8728
（像面）          ∞
【００７３】
ｆ１＝４．０６０
ｆ２＝−８．７５６
ｆ３＝１６２．９８７
ｆ４＝８．９２２
ｆ５＝−６．９５２
ｆ２３＝−１０．４２４
Σｄ＝５．５０８０
【００７４】
非球面データ
第２面
ｋ=-1.643371E-01,Ａ4=1.917724E-04,Ａ6=-6.667749E-03,Ａ8=9.037175E-03,
Ａ10=-4.219264E-03,Ａ12=-1.978097E-04,Ａ14=-5.307641E-05,Ａ16=3.196725E-05
第３面
ｋ=0,Ａ4=-8.194940E-03,Ａ6=8.073323E-03,Ａ8=-1.722615E-03,Ａ10=-3.530646E-03
第７面
ｋ=-7.267883E-01,Ａ4=-1.208723E-02,Ａ6=1.204065E-02,Ａ8=-1.696226E-03,
Ａ10=1.010631E-03,Ａ12=-9.991592E-06,Ａ14=-3.138679E-07,Ａ16=4.287207E-06
第８面
ｋ=-5.582484E+02,Ａ4=-5.779034E-03,Ａ6=2.393445E-05
第９面
ｋ=4.602461,Ａ4=-2.388356E-03,Ａ6=-1.396139E-03,Ａ8=7.261183E-05,
Ａ10=-4.630012E-06,Ａ12=0,Ａ14=-4.759863E-08,Ａ16=-1.538876E-09
第１０面
ｋ=1.739600,Ａ4=-1.708790E-03,Ａ6=-1.887048E-03,Ａ8=1.494376E-04
第１１面
ｋ=-1.000000,Ａ4=-1.325283E-02,Ａ6=3.704832E-04,Ａ8=-1.375953E-06,
Ａ10=9.552826E-09,Ａ12=-1.589930E-08,Ａ14=-1.123242E-09,Ａ16=-5.806715E-11
【００７５】
各条件式の値を以下に示す。
ｆ１／ｆ＝０．６６５
ｆ４／ｆ＝１．４６２
ｆ１／ｆ２３＝−０．３８９
ｆ２／ｆ３＝−０．０５４
ｆ５／ｆ＝−１．１３９
このように、本数値実施例６による撮像レンズは、条件式（１）〜（５）を満たしている。
【００７６】
図１７は、数値実施例６の撮像レンズについて、半画角ωに対応する横収差を示したものであり、図１８は、球面収差ＳＡ（ｍｍ）、非点収差ＡＳ（ｍｍ）、および歪曲収差ＤＩＳＴ（％）をそれぞれ示したものである。これら図１７および図１８に示されるように、本数値実施例６に係る撮像レンズによっても、数値実施例４と同様に、像面が良好に補正され、各種収差が好適に補正される。
【００７７】
したがって、上記各実施の形態に係る撮像レンズを、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、当該カメラ等の高機能化と小型化の両立を図ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００７８】
本発明は、撮像レンズとして小型化とともに良好な収差補正能力が要求される機器、例えば携帯電話機やデジタルスティルカメラ等の機器に搭載される撮像レンズに適用することができる。
【符号の説明】
【００７９】
ＳＴ    絞り
Ｌ１    第１レンズ
Ｌ２    第２レンズ
Ｌ３    第３レンズ
Ｌ４    第４レンズ
Ｌ５    第５レンズ
１０    カバーガラス
【図１】
2010282000.tif 000004
【図２】
2010282000.tif 000005
【図３】
2010282000.tif 000006
【図４】
2010282000.tif 000007
【図５】
2010282000.tif 000008
【図６】
2010282000.tif 000009
【図７】
2010282000.tif 000010
【図８】
2010282000.tif 000011
【図９】
2010282000.tif 000012
【図１０】
2010282000.tif 000013
【図１１】
2010282000.tif 000014
【図１２】
2010282000.tif 000015
【図１３】
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【図１４】
2010282000.tif 000017
【図１５】
2010282000.tif 000018
【図１６】
2010282000.tif 000019
【図１７】
2010282000.tif 000020
【図１８】
2010282000.tif 000021