(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた硬化性を示す化合物を提供する。【解決手段】下記式（I）：2010053349.tif 000122〔式（I）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｊ2はアルキレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。ｊは０又は１であり、ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、１≦ｊ＋ｋ＋ｌ≦５を満たす。ｍは１又は２である。〕で示される２価の基を含む化合物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（I）：
2010053349.tif 000107
〔式（I）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｊ2はアルキレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。ｊは０又は１であり、ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、１≦ｊ＋ｋ＋ｌ≦５を満たす。ｍは１又は２である。Ｒ1は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基又はニトロ基を表す。複数存在するＲ1は、同一であっても異なっていてもよい。Ｊ1、Ｊ2、Ｘ、ｊ、ｋ及びｌは、複数存在する場合、各々、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される２価の基を含む化合物。
【請求項２】
ｊが１である請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ1が水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基又はシアノ基である請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
Ａｒ1が、フェニレン基又はフルオレン−ジイル基である請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項５】
Ａｒ1が、下記式（II）：
2010053349.tif 000108
〔式（II）中、Ｙは、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−、−Ｏ−Ｃ（Ｒ23）（Ｒ24）−、又は−Ｓｉ（Ｒ25）（Ｒ26）−を表す。Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25及びＲ26はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基又はアリールアルキル基を表す。該式は、置換基を有していてもよい。〕
示される２価の基である請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項６】
Ａｒ1が、下記式（III）：
2010053349.tif 000109
〔式（III）中、Ｒ3は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基又は置換アミノ基を表す。５個存在するＲ3は、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される２価の基、又は下記式（IV）：
2010053349.tif 000110
〔式（IV）中、Ｒ4は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基又は置換アミノ基を表す。１０個存在するＲ4は、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される２価の基である請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項７】
上記式（I）中、下記式（Ia）：
2010053349.tif 000111
（式（Ia）中、ｊ、ｋ、ｌ、Ｊ1、Ｊ2及びＲ1は、上記と同じ意味を有する。）
で表される基が、下記式（Ib）：
2010053349.tif 000112
（式（Ib）中、ｋ、ｌ、Ｊ2及びＲ1は、上記と同じ意味を有する。）
で示される基である請求項１〜６のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項８】
上記式（Ib）で表される基が、下記式（Ic）：
2010053349.tif 000113
（式（Ic）中、ｋ、ｌ及びＪ2は、上記と同じ意味を有する。）
で示される基、又は下記式（Id）：
2010053349.tif 000114
（式（Id）中、ｋ、ｌ及びＪ2は、上記と同じ意味を有する。）
で示される基である請求項８に記載の化合物。
【請求項９】
上記式（I）で示される２価の基を有する化合物が、上記式（I）で示される２価の基を繰り返し単位として有する高分子化合物である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１０】
さらに、下記式（Ａ）：
2010053349.tif 000115
〔式（Ａ）中、Ａｒ2はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ3は直接結合、アルキレン基又はフェニレン基を表し、ｎは１又は２を表す。Ｊ3は、複数存在する場合、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される繰り返し単位を有する請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ａｒ2がアリーレン基であり、Ｊ3が直接結合であり、ｎが２である請求項１０に記載の化合物。
【請求項１２】
さらに、下記式（Ｂ）：
2010053349.tif 000116
〔式（Ｂ）中、Ａｒ3はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ4は直接結合、アルキレン基又はフェニレン基を表し、Ｒ5は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基又はニトロ基を表し、ｏは１又は２を表す。複数存在するＲ5は、同一であっても異なっていてもよい。Ｊ4は、複数存在する場合、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される繰り返し単位を有する請求項９〜１１のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１３】
Ａｒ3がアリーレン基であり、Ｊ4がアルキレン基であり、ｏが２である請求項１２に記載の化合物。
【請求項１４】
さらに、下記式（Ｃ）：
2010053349.tif 000117
〔式（Ｃ）中、Ｒ6は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。２個存在するＲ6は、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される繰り返し単位を有する請求項９〜１３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｒ6が、アルキル基、アリール基又はアリールアルキル基である請求項１４に記載の化合物。
【請求項１６】
ポリスチレン換算の数平均分子量が１×１０3〜１×１０8である請求項９〜１５のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１７】
正孔輸送材料、電子輸送材料及び発光材料からなる群から選ばれる少なくとも１種と、請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物とを含有する組成物。
【請求項１８】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物と、溶媒とを含有する液状組成物。
【請求項１９】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物を含有する薄膜。
【請求項２０】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物を架橋してなる薄膜。
【請求項２１】
陽極及び陰極からなる電極と、該電極間に設けられ請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物を含む有機層とを有する発光素子。
【請求項２２】
上記有機層が、発光層又は電荷輸送層である請求項２１に記載の発光素子。
【請求項２３】
請求項２１又は２２に記載の発光素子を備えた面状光源。
【請求項２４】
請求項２１又は２２に記載の発光素子を備えた表示装置。
【請求項２５】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物を用いてなる有機トランジスタ。
【請求項２６】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載の化合物を用いてなる有機光電変換素子。
【請求項２７】
下記式（X）：
2010053349.tif 000118
〔式（X）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｊ2はアルキレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれ独立に、ハロゲン原子を表す。ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、ｍは１又は２である。Ｊ1、Ｊ2、Ｘ、ｋ及びｌは、複数存在する場合、各々、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される化合物。
【請求項２８】
下記式（XI）：
2010053349.tif 000119
〔式（XI）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれ独立に、ハロゲン原子を表す。ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、ｍは１又は２である。Ｊ1、Ｘ、ｋ及びｌは、複数存在する場合、各々、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される化合物と、下記式（XII）：
2010053349.tif 000120
〔式（XII）中、Ｘ3はハロゲン原子を表し、Ｊ2はアルキレン基を表す。〕
で示される化合物とを、塩基中で反応させることを含む、下記式（X）：
2010053349.tif 000121
〔式（X）中、Ａｒ1、Ｊ1、Ｊ2、Ｘ、Ｘ1、Ｘ2、ｋ、ｌ及びｍは上記と同じ意味を有する。〕
で示される化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１，３−ジエンを含む化合物及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
高分子量の発光材料や電荷輸送材料は発光素子における有機層に用いる材料等として有用であることから種々検討されている。上記材料としては、例えば、積層型発光素子を作製するために、ベンゾシクロブテン残基を架橋させ化合物を硬化させることのできる化合物（特許文献１、２）、積層型発光素子の作製に有用な２個のオレフィン（非共役のジエン）を有する化合物（特許文献３）が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２００５／０４９６８９号パンフレット
【特許文献２】特開２００８−１０６２４１号公報
【特許文献３】国際公開第２００４／０９３１５４号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記化合物は、硬化性が十分ではない。
そこで、本発明は、優れた硬化性を示す化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は第一に、下記式（I）：
2010053349.tif 000002
〔式（I）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｊ2はアルキレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。ｊは０又は１であり、ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、１≦ｊ＋ｋ＋ｌ≦５を満たす。ｍは１又は２である。Ｒ1は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基又はニトロ基を表す。複数存在するＲ1は、同一であっても異なっていてもよい。Ｊ1、Ｊ2、Ｘ、ｊ、ｋ及びｌは、複数存在する場合、各々、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される２価の基を含む化合物を提供する。
【０００６】
本発明は第二に、正孔輸送材料、電子輸送材料及び発光材料からなる群から選ばれる少なくとも１種と、上記化合物とを含有する組成物を提供する。
本発明は第三に、上記化合物と、溶媒とを含有する液状組成物を提供する。
本発明は第四に、上記化合物を含有する薄膜、及び上記化合物を架橋してなる薄膜を提供する。
本発明は第五に、陽極及び陰極からなる電極と、該電極間に設けられ上記化合物を含む有機層とを有する発光素子を提供する。
本発明は第六に、上記発光素子を備えた面状光源及び表示装置を提供する。
本発明は第七に、上記化合物を用いてなる有機トランジスタ及び有機光電変換素子を提供する。
【０００７】
本発明は第八に、下記式（X）：
2010053349.tif 000003
〔式（X）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｊ2はアルキレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれ独立に、ハロゲン原子を表す。ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、ｍは１又は２である。Ｊ1、Ｊ2、Ｘ、ｋ及びｌは、複数存在する場合、各々、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される化合物を提供する。
【０００８】
本発明は第九に、下記式（XI）：
2010053349.tif 000004
〔式（XI）中、Ａｒ1はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ1はフェニレン基を表し、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表す。Ｘ1及びＸ2はそれぞれ独立に、ハロゲン原子を表す。ｋは０〜３の整数であり、ｌは０又は１であり、ｍは１又は２である。Ｊ1、Ｘ、ｋ及びｌは、複数存在する場合、各々、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される化合物と、下記式（XII）：
2010053349.tif 000005
〔式（XII）中、Ｘ3はハロゲン原子を表し、Ｊ2はアルキレン基を表す。〕
で示される化合物とを、塩基中で反応させることを含む、上記式（X）で示される化合物の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の化合物は、優れた硬化性（例えば、熱硬化性）を示す化合物である。また、好ましい実施形態では、本発明の化合物は、優れた寿命も示す化合物である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を詳細に説明する。なお、本明細書において、ジエン構造（例えば、下記式：
2010053349.tif 000006
（式中、Ｒ1は前記と同じ意味を有する。）
で表される構造）は、Ｅ体で表記しているが、Ｅ体、Ｚ体、これらの混合物のいずれでもよい。
【００１１】
＜化合物＞
本発明の化合物は、上記式（I）で示される２価の基を含む化合物であるが、耐熱性の観点、該化合物を架橋させてなる膜の電荷輸送性や発光特性、溶液からの薄膜の作製の容易性の観点から、上記式（I）で示される２価の基を含む高分子化合物であることが好ましく、上記式（I）で示される２価の基を繰り返し単位として有する高分子化合物であることがより好ましい。また、本発明の化合物は、硬化性を考慮して、上記式（I）で示される２価の基を繰り返し単位として２種以上有していてもよい。
【００１２】
本発明の化合物は、低分子化合物であっても高分子化合物であってもよい。低分子化合物とは、分子量が１×１０1以上１×１０3未満の化合物を意味する。また、低分子化合物は、通常、単一の分子量を有する。一方、高分子化合物とは、ポリスチレン換算の数平均分子量が１×１０3〜１×１０8の化合物を意味する。また、高分子化合物は、分子量に分布を持つ。
【００１３】
上記式（I）中、Ａｒ1としては、耐久性の観点からは、アリーレン基が好ましく、電荷輸送性の観点からは、２価の複素環基が好ましい。
【００１４】
上記式（I）中、Ａｒ1で表されるアリーレン基は、芳香族炭化水素から、水素原子２個を除いた原子団であり、縮合環を持つもの、独立したベンゼン環又は縮合環２個以上が直接又はビニレン等の基を介して結合したものも含む。上記アリーレン基は置換基を有していてもよい。上記置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基及びニトロ基が挙げられ、溶解性、蛍光特性、合成の行いやすさ、素子にした場合の特性等の観点から、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、ハロゲン原子、シアノ基が好ましい。
【００１５】
Ａｒ1で表されるアリーレン基において、置換基を除いた部分の炭素数は、通常、６〜６０であり、好ましくは６〜２０であり、置換基を含めた全炭素数は、通常、６〜１００である。
【００１６】
Ａｒ1で表されるアリーレン基としては、例えば、フェニレン基（下式１〜３）、ナフタレンジイル基（下式４〜１３）、アントラセン−ジイル基（下式１４〜１９）、ビフェニル−ジイル基（下式２０〜２５）、ターフェニル−ジイル基（下式２６〜２８）、縮合環化合物基（下式２９〜３５）、フルオレン−ジイル基（下式３６〜３８）、ベンゾフルオレン−ジイル（下式３９〜４６）等が挙げられ、耐久性の観点からは、フェニレン基、ナフタレンジイル基、アントラセン−ジイル基、ビフェニル−ジイル基、フルオレン−ジイル基、ベンゾフルオレン−ジイル基が好ましく、ナフタレンジイル基、アントラセン−ジイル基、ビフェニル−ジイル基、フルオレン−ジイル基、ベンゾフルオレン−ジイル基がより好ましく、ナフタレンジイル基、アントラセン−ジイル基、フルオレン−ジイル基、ベンゾフルオレン−ジイル基がさらに好ましく、フルオレン−ジイル基、ベンゾフルオレン−ジイル基が特に好ましく、フルオレン−ジイル基がとりわけ好ましい。また、Ａｒ1で表されるアリーレン基としては、得られる化合物の合成の容易さの観点からは、フェニレン基、フルオレン−ジイル基が好ましく、ｐ−フェニレン、ｍ−フェニレン、２，７−フルオレン−ジイル基がより好ましく、ｐ−フェニレン、２，７−フルオレン−ジイル基が特に好ましい。なお、以下の基は、置換基を有していてもよい。
【００１７】
2010053349.tif 000007
【００１８】
2010053349.tif 000008
【００１９】
2010053349.tif 000009
【００２０】
上記置換基であるアルキル基は、直鎖、分岐、環状のいずれでもよく、置換基を有していてもよい。上記アルキル基は、炭素数が、通常、１〜２０であり、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、３，７−ジメチルオクチル基、ラウリル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、パーフルオロブチル基、パーフルオロヘキシル基、パーフルオロオクチル基である。
【００２１】
上記置換基であるアルコキシ基は、直鎖、分岐、環状のいずれでもよく、置換基を有していてもよい。上記アルコキシ基は、炭素数が、通常、１〜２０であり、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、ノニルオキシ基、デシルオキシ基、３，７−ジメチルオクチルオキシ基、ラウリルオキシ基、トリフルオロメトキシ基、ペンタフルオロエトキシ基、パーフルオロブトキシ基、パーフルオロヘキシルオキシ基、パーフルオロオクチルオキシ基、メトキシメチルオキシ基、２−メトキシエチルオキシ基である。
【００２２】
上記置換基であるアルキルチオ基は、直鎖、分岐又は環状のいずれでもよく、置換基を有していてもよい。上記アルキルチオ基は、炭素数が、通常、１〜２０であり、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、ブチルチオ基、イソブチルチオ基、ｔ−ブチルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、シクロヘキシルチオ基、ヘプチルチオ基、オクチルチオ基、２−エチルヘキシルチオ基、ノニルチオ基、デシルチオ基、３，７−ジメチルオクチルチオ基、ラウリルチオ基、トリフルオロメチルチオ基である。
【００２３】
上記置換基であるアリール基は、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた原子団であり、縮合環を持つ基、独立したベンゼン環又は縮合環２個以上が直接又はビニレン基等を介して結合した基を含む。上記アリール基は、炭素数が、通常、６〜６０であり、好ましくは７〜４８であり、例えば、フェニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル基（「Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ」はアルコキシ部分の炭素数が１〜１２であることを示す。以下、同様である。）、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル基（「Ｃ1〜Ｃ12アルキル」はアルキル部分の炭素数が１〜１２であることを示す。以下、同様である。）、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントラセニル基、２−アントラセニル基、９−アントラセニル基、ペンタフルオロフェニル基であり、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル基が好ましい。
Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル基としては、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基、プロピルオキシフェニル基、イソプロピルオキシフェニル基、ブトキシフェニル基、イソブトキシフェニル基、ｔ−ブトキシフェニル基、ペンチルオキシフェニル基、ヘキシルオキシフェニル基、シクロヘキシルオキシフェニル基、ヘプチルオキシフェニル基、オクチルオキシフェニル基、２−エチルヘキシルオキシフェニル基、ノニルオキシフェニル基、デシルオキシフェニル基、３，７−ジメチルオクチルオキシフェニル基、ラウリルオキシフェニル基等が挙げられる。
Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル基としては、メチルフェニル基、エチルフェニル基、ジメチルフェニル基、プロピルフェニル基、メシチル基、メチルエチルフェニル基、イソプロピルフェニル基、ブチルフェニル基、イソブチルフェニル基、ｔ−ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、イソアミルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられる。
【００２４】
上記置換基であるアリールオキシ基は、炭素数が、通常、６〜６０であり、好ましくは７〜４８である。上記アリールオキシ基としては、フェノキシ基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェノキシ基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェノキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基、ペンタフルオロフェニルオキシ基等が挙げられ、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェノキシ基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェノキシ基が好ましい。
Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェノキシ基としては、メトキシフェノキシ基、エトキシフェノキシ基、プロピルオキシフェノキシ基、イソプロピルオキシフェノキシ基、ブトキシフェノキシ基、イソブトキシフェノキシ基、ｔ−ブトキシフェノキシ基、ペンチルオキシフェノキシ基、ヘキシルオキシフェノキシ基、シクロヘキシルオキシフェノキシ基、ヘプチルオキシフェノキシ基、オクチルオキシフェノキシ基、２−エチルヘキシルオキシフェノキシ基、ノニルオキシフェノキシ基、デシルオキシフェノキシ基、３，７−ジメチルオクチルオキシフェノキシ基、ラウリルオキシフェノキシ基等が挙げられる。
Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェノキシ基としては、メチルフェノキシ基、エチルフェノキシ基、ジメチルフェノキシ基、プロピルフェノキシ基、１，３，５−トリメチルフェノキシ基、メチルエチルフェノキシ基、イソプロピルフェノキシ基、ブチルフェノキシ基、イソブチルフェノキシ基、ｔ−ブチルフェノキシ基、ペンチルフェノキシ基、イソアミルフェノキシ基、ヘキシルフェノキシ基、ヘプチルフェノキシ基、オクチルフェノキシ基、ノニルフェノキシ基、デシルフェノキシ基、ドデシルフェノキシ基等が挙げられる。
【００２５】
上記置換基であるアリールチオ基は、芳香環上に置換基を有していてもよい。上記アリールチオ基は、炭素数が、通常、３〜６０である。上記アリールチオ基としては、例えば、フェニルチオ基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニルチオ基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニルチオ基、１−ナフチルチオ基、２−ナフチルチオ基、ペンタフルオロフェニルチオ基が挙げられる。
【００２６】
上記置換基であるアリールアルキル基は、置換基を有していてもよく、炭素数が、通常、７〜６０である。上記アリールアルキル基としては、例えば、フェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル基、１−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル基、２−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル基が挙げられる。
【００２７】
上記置換基であるアリールアルコキシ基は、置換基を有していてもよく、炭素数が、通常、７〜６０である。上記アリールアルコキシ基としては、例えば、フェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ基、１−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ基、２−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルコキシ基が挙げられる。
【００２８】
上記置換基であるアリールアルキルチオ基は、置換基を有していてもよく、炭素数が、通常、７〜６０である。上記アリールアルキルチオ基としては、例えば、フェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルチオ基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルチオ基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルチオ基、１−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルチオ基、２−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルチオ基が挙げられる。
【００２９】
上記置換基であるアリールアルケニル基は、炭素数が通常８〜６０である。上記アリールアルケニル基としては、例えば、フェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基、１−ナフチル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基、２−ナフチル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基が挙げられ、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルケニル基が好ましい。
【００３０】
上記置換基であるアリールアルキニル基は、炭素数が通常８〜６０である。上記アリールアルキニル基としては、例えば、フェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基、１−ナフチル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基、２−ナフチル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基が挙げられ、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ2〜Ｃ12アルキニル基が好ましい。
【００３１】
上記置換基である置換アミノ基は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基及び１価の複素環基からなる群から選ばれる１又は２個の基で置換されたアミノ基が挙げられ、該アルキル基、アリール基、アリールアルキル基及び１価の複素環基は置換基を有していてもよい。置換アミノ基の炭素数は、該置換基の炭素数を含めないで通常１〜６０であり、好ましくは２〜４８である。
上記置換アミノ基としては、例えば、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、エチルアミノ基、ジエチルアミノ基、プロピルアミノ基、ジプロピルアミノ基、イソプロピルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ブチルアミノ基、ｓ−ブチルアミノ基、イソブチルアミノ基、ｔ−ブチルアミノ基、ペンチルアミノ基、ヘキシルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、ヘプチルアミノ基、オクチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ノニルアミノ基、デシルアミノ基、３，７−ジメチルオクチルアミノ基、ラウリルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、ジシクロペンチルアミノ基、ジシクロヘキシルアミノ基、ピロリジル基、ピペリジル基、ジトリフルオロメチルアミノ基、フェニルアミノ基、ジフェニルアミノ基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニルアミノ基、ジ（Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル）アミノ基、ジ（Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル）アミノ基、１−ナフチルアミノ基、２−ナフチルアミノ基、ペンタフルオロフェニルアミノ基、ピリジルアミノ基、ピリダジニルアミノ基、ピリミジルアミノ基、ピラジルアミノ基、トリアジルアミノ基、フェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルアミノ基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルアミノ基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルアミノ基、ジ（Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル）アミノ基、ジ（Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキル）アミノ基、１−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルアミノ基、２−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルアミノ基が挙げられる。
【００３２】
上記置換基である置換シリル基は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基及び１価の複素環基からなる群から選ばれる１、２又は３個の基で置換されたシリル基が挙げられる。置換シリル基の炭素数は通常１〜６０であり、好ましくは３〜４８である。なお、該アルキル基、アリール基、アリールアルキル基及び１価の複素環基は置換基を有していてもよい。
上記置換シリル基としては、例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリプロピルシリル基、トリ−イソプロピルシリル基、ジメチル−イソプロピルシリル基、ジエチル−イソプロピルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、ペンチルジメチルシリル基、ヘキシルジメチルシリル基、ヘプチルジメチルシリル基、オクチルジメチルシリル基、２−エチルヘキシル−ジメチルシリル基、ノニルジメチルシリル基、デシルジメチルシリル基、３，７−ジメチルオクチル−ジメチルシリル基、ラウリルジメチルシリル基、フェニル−Ｃ1〜Ｃ12アキルシリル基、Ｃ1〜Ｃ12アルコキシフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルシリル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルフェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルシリル基、１−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルシリル基、２−ナフチル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルシリル基、フェニル−Ｃ1〜Ｃ12アルキルジメチルシリル基、トリフェニルシリル基、トリ−ｐ−キシリルシリル基、トリベンジルシリル基、ジフェニルメチルシリル基、ｔ−ブチルジフェニルシリル基、ジメチルフェニルシリル基が挙げられる。
【００３３】
上記置換基であるハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、及びヨウ素原子が挙げられる。
【００３４】
上記置換基であるアシル基は、炭素数が通常２〜２０であり、好ましくは２〜１８である。上記アシル基としては、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチリル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、トリフルオロアセチル基、ペンタフルオロベンゾイル基が挙げられる。
【００３５】
上記置換基であるアシルオキシ基は、炭素数が通常２〜２０であり、好ましくは２〜１８である。上記アシルオキシ基としては、例えば、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ブチリルオキシ基、イソブチリルオキシ基、ピバロイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、トリフルオロアセチルオキシ基、ペンタフルオロベンゾイルオキシ基が挙げられる。
【００３６】
上記置換基であるイミン残基は、イミン化合物（分子内に−Ｎ＝Ｃ−を持つ有機化合物を意味する。その例として、アルジミン、ケチミン及びこれらに含まれる窒素原子に結合した水素原子が、アルキル基等で置換された化合物が挙げられる。）から水素原子１個を除いた残基であり、通常炭素数が２〜２０であり、好ましくは２〜１８である。上記イミン残基としては、例えば、以下の構造式で示される基が挙げられる。
【００３７】
2010053349.tif 000010
【００３８】
上記置換基であるカルバモイル基は、炭素数が通常２〜２０であり、好ましくは２〜１８である。上記カルバモイル基としては、例えば、ホルムアミド基、アセトアミド基、プロピオアミド基、ブチロアミド基、ベンズアミド基、トリフルオロアセトアミド基、ペンタフルオロベンズアミド基、ジホルムアミド基、ジアセトアミド基、ジプロピオアミド基、ジブチロアミド基、ジベンズアミド基、ジトリフルオロアセトアミド基、ジペンタフルオロベンズアミド基が挙げられる。
【００３９】
上記置換基である酸イミド基は、酸イミドからその窒素原子に結合した水素原子を除いて得られる残基であり、炭素数が通常４〜２０である。上記酸イミド基としては、例えば、以下に示す基が挙げられる。
【００４０】
2010053349.tif 000011
【００４１】
上記置換基である１価の複素環基は、複素環式化合物から水素原子１個を除いた残りの原子団を意味し、炭素数は通常４〜６０であり、好ましくは４〜２０である。１価の複素環基の中では、１価の芳香族複素環基が好ましい。なお、１価の複素環基の炭素数には、置換基の炭素数は含まれない。ここで、複素環式化合物とは、環式構造をもつ有機化合物のうち、環を構成する元素が炭素原子だけでなく、酸素、硫黄、窒素、リン、ホウ素等のヘテロ原子を環内に含む化合物を意味する。上記１価の複素環基としては、例えば、チエニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルチエニル基、ピロリル基、フリル基、ピリジル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルピリジル基、ピペリジル基、キノリル基、イソキノリル基が挙げられ、チエニル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルチエニル基、ピリジル基、Ｃ1〜Ｃ12アルキルピリジル基が好ましい。
【００４２】
上記置換基である置換カルボキシル基は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基又は１価の複素環基で置換されたカルボキシル基を意味し、炭素数が通常２〜６０であり、好ましくは２〜４８である。上記置換カルボキシル基としては、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、イソブトキシカルボニル基、ｔ−ブトキシカルボニル基、ペンチルオキシカルボニル基、ヘキシロキシカルボニル基、シクロヘキシロキシカルボニル基、ヘプチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、２−エチルヘキシロキシカルボニル基、ノニルオキシカルボニル基、デシロキシカルボニル基、３，７−ジメチルオクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基、トリフルオロメトキシカルボニル基、ペンタフルオロエトキシカルボニル基、パーフルオロブトキシカルボニル基、パーフルオロヘキシルオキシカルボニル基、パーフルオロオクチルオキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基、ナフトキシカルボニル基、ピリジルオキシカルボニル基が挙げられる。なお、該アルキル基、アリール基、アリールアルキル基及び１価の複素環基は置換基を有していてもよい。上記置換カルボキシル基の炭素数には該置換基の炭素数は含まれない。
【００４３】
上記式（I）中、Ａｒ1で表される２価の複素環基は、複素環式化合物から水素原子２個を除いた残りの原子団をいう。上記２価の複素環基は、置換基を有していてもよい。
【００４４】
上記複素環式化合物は、環式構造を持つ有機化合物のうち、環を構成する元素が炭素原子だけでなく、酸素、硫黄、窒素、リン、ホウ素、ヒ素等のヘテロ原子を環内に含むものをいう。２価の複素環基としては、２価の芳香族複素環基が好ましい。上記置換基としては、得られる化合物の溶解性、蛍光特性、合成の行いやすさ、素子にした場合の特性等の観点から、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、ハロゲン原子、シアノ基が好ましい。これらの基、原子は、上記と同じ意味を有する。
【００４５】
Ａｒ1で表される２価の複素環基において、置換基を除いた部分の炭素数は、通常、３〜６０であり、置換基を含めた全炭素数は、通常、３〜１００である。
【００４６】
Ａｒ1で表される２価の複素環基としては、例えば、以下の基が挙げられる。なお、以下の基は、置換基を有していてもよい。
ヘテロ原子として窒素原子を含む２価の複素環基：ピリジン−ジイル基（下式１０１〜１０４）、ジアザフェニレン基（下式１０５〜１０８）、トリアジン−ジイル基（下式１０９）、キノリン−ジイル基（下式１１０〜１１４）、キノキサリン−ジイル基（下式１１５〜１１９）、アクリジンジイル基（下式１２０〜１２３）、ビピリジル−ジイル基（下式１２４〜１２６）、フェナントロリンジイル基（下式１２７〜１２８）。
ヘテロ原子として酸素原子、硫黄原子、窒素原子、ケイ素原子等を含みフルオレン構造を有する基（下式１２９〜１３６）。
ヘテロ原子として酸素原子、硫黄原子、窒素原子、ケイ素原子等を含む５員環複素環基（下式１３７〜１４０）。
ヘテロ原子として酸素原子、硫黄原子、窒素原子、ケイ素原子等を含む５員環縮合複素基（下式１４１〜１５８）。
ヘテロ原子として酸素原子、硫黄原子、窒素原子、ケイ素原子等を含む５員環複素環基でそのヘテロ原子のα位で結合し２量体やオリゴマーになっている基（下式１５９〜１６０）。
ヘテロ原子として酸素原子、硫黄原子、窒素原子、ケイ素原子等を含む５員環複素環基でそのヘテロ原子のα位でフェニル基に結合している基（下式１６１〜１６６）。
ヘテロ原子として酸素原子、硫黄原子、窒素原子等を含む５員環縮合複素環基にフェニル基やフリル基、チエニル基が置換した基（下式１６７〜１７２）。
ヘテロ原子として酸素原子、窒素原子等を含む６員環複素環基（下式１７３〜１７６）。
【００４７】
2010053349.tif 000012
【００４８】
2010053349.tif 000013
【００４９】
2010053349.tif 000014
【００５０】
2010053349.tif 000015
【００５１】
2010053349.tif 000016
【００５２】
Ａｒ1で表される２価の複素環基としては、電荷輸送性の観点から、下記式（II）：
2010053349.tif 000017
〔式（II）中、Ｙは、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−、−Ｏ−Ｃ（Ｒ23）（Ｒ24）−、又は−Ｓｉ（Ｒ25）（Ｒ26）−を表す。Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25及びＲ26はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基又はアリールアルキル基を表す。該式は、置換基を有していてもよい。〕
示される２価の基が好ましい。
【００５３】
上記式（II）が置換基を有する場合、該置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基が挙げられる。これらの基は、上記と同じ意味を有する。
【００５４】
上記式（II）中、Ｙは、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−が好ましく、酸素原子、−Ｎ（Ｒ22）−がより好ましい。
【００５５】
上記式（II）で示される２価の基は、特に高い電荷輸送性を得られることから、下記式（II）−１又は下記式（II）−２で表される２価の基であることが好ましい。
2010053349.tif 000018
〔式（II）−１中、Ｙ1は、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−、−Ｏ−Ｃ（Ｒ23）（Ｒ24）−、又は−Ｓｉ（Ｒ25）（Ｒ26）−を表す。該式は、置換基を有していてもよい。〕
2010053349.tif 000019
〔式（II）−２中、Ｙ2は、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−、−Ｏ−Ｃ（Ｒ23）（Ｒ24）−、又は−Ｓｉ（Ｒ25）（Ｒ26）−を表す。該式は、置換基を有していてもよい。〕
【００５６】
上記式（II）−１、（II）−２が置換基を有する場合、該置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基が挙げられる。これらの基は、上記と同じ意味を有する。
【００５７】
上記式（II）−１中、Ｙ1は、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−が好ましく、酸素原子、−Ｎ（Ｒ22）−がより好ましく、酸素原子が特に好ましい。
【００５８】
上記式（II）−２中、Ｙ2は、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−が好ましく、硫黄原子、−Ｎ（Ｒ22）−がより好ましく、−Ｎ（Ｒ22）−が特に好ましい。
【００５９】
Ａｒ1で表される２価の芳香族アミン基は、芳香族アミンから水素原子２個を除いた残りの原子団をいい、その炭素数は、通常、５〜１００であり、好ましくは１５〜６０である。上記２価の芳香族アミン基は置換基を有していてもよい。なお、芳香族アミンの炭素数には、置換基の炭素数は含まない。上記置換基としては、得られる化合物の溶解性、蛍光特性、合成の行いやすさ、薄膜の架橋のし易さの観点から、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、ハロゲン原子及びシアノ基が好ましい。これらの基、原子は、上記と同じ意味を有する。
【００６０】
Ａｒ1で表される２価の芳香族アミン基としては、以下の式２０１〜２１０で表される２価の基が挙げられる。なお、以下の基は、置換基を有していてもよい。
【００６１】
2010053349.tif 000020
【００６２】
Ａｒ1で表される２価の芳香族アミン基としては、正孔輸送性の観点から、下記式（III）：
2010053349.tif 000021
〔式（III）中、Ｒ3は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基又は置換アミノ基を表す。５個存在するＲ3は、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される２価の基、又は下記式（IV）：
2010053349.tif 000022
〔式（IV）中、Ｒ4は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基又は置換アミノ基を表す。１０個存在するＲ4は、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される２価の基であることが好ましい。
【００６３】
上記式（III）、（IV）中、Ｒ3及びＲ4で表されるアルキル基、アルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【００６４】
上記式（III）、（IV）中、Ｒ3及びＲ4で表される置換アミノ基としては、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基及び１価の複素環基から選ばれる１個又は２個の基で置換されたアミノ基が挙げられる。上記アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、１価の複素環基は、置換基を有していてもよい。上記置換アミノ基の炭素数は、上記置換基の炭素数を含めないで、通常、１〜６０であり、好ましくは２〜４８である。
【００６５】
Ｒ3及びＲ4で表される置換アミノ基は、上記と同じ意味を表す。
【００６６】
上記式（I）中、Ｊ1で表されるフェニレン基は、置換基を有していてもよい。上記フェニレン基としては、ｏ−フェニレン、ｍ−フェニレン、ｐ−フェニレン等が挙げられる。上記置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、シアノ基が挙げられる。これらの基は、上記と同じ意味を有する。
【００６７】
上記式（I）中、Ｊ2で表されるアルキレン基は、直鎖でも分岐を有していてもよい。上記アルキルレン基としては、メチレン、１，２−エチレン、１，３−プロピレン、１，３−ブチレン、１，４−ブチレン、１，３−ペンチレン、１，４−ペンチレン、１，５−ペンチレン、１，４−ヘキシレン、１，６−へキシレン、１，７−ヘプチレン、１，６−オクチレン、１，８−オクチレン等が挙げられる。なお、本明細書において、Ｊ2は、Ａｒ１への結合に近い炭素原子を１位とする。
【００６８】
Ｊ2で表されるアルキレン基は、合成の容易さの観点から、炭素数が、通常、１〜２０の整数であり、好ましくは１〜１０の整数であり、より好ましくは１〜６の整数である。
【００６９】
上記式（I）中、Ｘは、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、酸素原子であることが好ましい。
【００７０】
上記式（I）中、ｊは０又は１であり、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、１であることが好ましい。
【００７１】
上記式（I）中、ｋは、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、０〜２から選ばれる整数であることが好ましく、０又は１であることがさらに好ましい。
【００７２】
上記式（I）中、Ｒ1で表されるアルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基及びニトロ基は、上記と同じ意味を有するが、硬化性の観点から、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基が好ましく、水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン原子がより好ましく、水素原子、アルキル基がさらに好ましく、水素原子が特に好ましい。
【００７３】
また、複数存在するＲ1は、互いに結合して環を形成していてもよい。Ｒ1が形成し得る環としては、例えば、置換基を有していてもよい炭素数１〜１０のシクロアルキル環、置換基を有していてもよい炭素数１〜１０のシクロアルケニル環、置換基を有していてもよい炭素数６〜１４の芳香族炭化水素環、及び置換基を有していてもよい炭素数４〜１４の複素環が挙げられる。
【００７４】
Ｒ1が形成し得るシクロアルキル環としては、例えば、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン、シクロオクタン、シクロノナン、シクロデカンが挙げられる。
【００７５】
Ｒ1が形成し得るシクロアルケニル環は、二重結合を２つ以上する環を含む。上記シクロアルケニル環としては、例えば、シクロヘキセン環、シクロヘキサジエン環、シクロオクタトリエン環が挙げられる。
【００７６】
Ｒ1が形成し得る芳香族炭化水素環としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環が挙げられる。
【００７７】
Ｒ1が形成し得る複素環としては、例えば、フラン環、テトラヒドロフラン環、チオフェン環、テトラヒドロチオフェン環、インドール環、テトラヒドロインドール環、イソキノリン環、ピリジン環、チアゾール環、オキサゾール環が挙げられる。
【００７８】
上記式（I）中、下記式（Ia）：
2010053349.tif 000023
（式（Ia）中、ｊ、ｋ、ｌ、Ｊ1、Ｊ2及びＲ1は、上記と同じ意味を有する。）
で表される基は、本発明の化合物の硬化性の観点から、下記式（Ib）：
2010053349.tif 000024
（式（Ib）中、ｋ、ｌ、Ｊ2及びＲ1は、上記と同じ意味を有する。）
で示される基であることが好ましく、下記式（Ic）：
2010053349.tif 000025
（式（Ic）中、ｋ、ｌ及びＪ2は、上記と同じ意味を有する。）
で示される基、下記式（Id）：
2010053349.tif 000026
（式（Id）中、ｋ、ｌ及びＪ2は、上記と同じ意味を有する。）
で示される基であることがより好ましい。
【００７９】
上記式（I）で示される２価の基としては、下記式（Ｉ）−１〜（Ｉ）−３５で示される２価の基が挙げられる。
【００８０】
2010053349.tif 000027
【００８１】
2010053349.tif 000028
【００８２】
2010053349.tif 000029
【００８３】
2010053349.tif 000030
【００８４】
2010053349.tif 000031
【００８５】
2010053349.tif 000032
【００８６】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物の合成の容易さの観点から、本発明の化合物は、上記式（I）で示される基として、下記式（V）：
2010053349.tif 000033
〔式（V）中、Ｊ1、Ｊ2、Ｘ、Ｒ1、ｋ、ｌ及びｍは、上記と同じ意味を有する。Ｒ2は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。〕
で示される繰り返し単位を有する高分子化合物であることが好ましい。
【００８７】
上記式（V）中、Ｒ2で表されるアルキル基、アリール基、アリールアルキル基及びアリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【００８８】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物の硬化性の観点から、本発明の化合物は、更に架橋基を含む繰り返し単位を有していてもよい。ここで、架橋基とは、熱、光等の刺激に対して架橋反応を起こす置換基を意味する。
【００８９】
上記架橋基としては、例えば、オキシラニル基、オキセタニル基、シンナモイル基、アルキニル基が挙げられる。
【００９０】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、硬化性の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位に加えて、下記式（Ａ）：
2010053349.tif 000034
〔式（Ａ）中、Ａｒ2はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ3は直接結合、アルキレン基又はフェニレン基を表し、ｎは１又は２を表す。Ｊ3は、複数存在する場合、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される繰り返し単位を有することが好ましい。
【００９１】
上記式（Ａ）中、Ａｒ2で表されるアリーレン基、２価の複素環基、２価の芳香族アミン基は、上記と同じ意味を有する。Ａｒ2としては、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、アリーレン基、２価の複素環基が好ましく、アリーレン基がより好ましく、フルオレン−ジイル基がさらに好ましく、２，７−フルオレン−ジイル基が特に好ましい。
【００９２】
上記式（Ａ）中、Ｊ3で表されるアルキレン基、フェニレン基は、上記と同じ意味を有する。
【００９３】
上記式（Ａ）で表される基は、Ａｒ2がアリーレン基であり、Ｊ3が直接結合であり、ｎが２であることが好ましい。
【００９４】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、硬化性の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位に加えて、下記式（Ｂ）：
2010053349.tif 000035
〔式（Ｂ）中、Ａｒ3はアリーレン基、２価の複素環基又は２価の芳香族アミン基を表す。Ｊ4は直接結合、アルキレン基又はフェニレン基を表し、Ｒ5は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基又はニトロ基を表し、ｏは１又は２を表す。複数存在するＲ5は、同一であっても異なっていてもよい。Ｊ4は、複数存在する場合、同一であっても異なっていてもよい。〕
で示される繰り返し単位を有することが好ましい。
【００９５】
上記式（Ｂ）中、Ａｒ3で表されるアリーレン基、２価の複素環基、２価の芳香族アミン基は、上記と同じ意味を有する。Ａｒ3としては、本発明の化合物の合成の容易さの観点から、アリーレン基、２価の複素環基が好ましく、アリーレン基がより好ましく、フルオレン−ジイル基がさらに好ましく、２，７−フルオレン−ジイル基が特に好ましい。
【００９６】
上記式（Ｂ）中、Ｊ4で表されるアルキレン基、フェニレン基は、上記と同じ意味を有する。
【００９７】
上記式（Ｂ）中、Ｒ5で表されるアルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基及びニトロ基は、上記と同じ意味を有する。Ｒ5としては、本発明の化合物の硬化性の観点から、水素原子、ハロゲン原子が好ましく、水素原子がより好ましい。
【００９８】
上記式（Ｂ）で表される基は、Ａｒ3がアリーレン基であり、Ｊ4がアルキレン基であり、ｏが２であることが好ましい。
【００９９】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、電荷輸送性の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位に加えて、下記式（Ｃ）：
2010053349.tif 000036
〔式（Ｃ）中、Ｒ6は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。２個存在するＲ6は、同一であっても異なっていてもよい。〕
で表される繰り返し単位を有することが好ましい。
【０１００】
上記式（Ｃ）中、Ｒ6で表されるアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。Ｒ6としては、原料モノマーの合成の容易さの観点から、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基が好ましく、アルキル基、アリール基がより好ましく、アルキル基であることが特に好ましい。
【０１０１】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、正孔輸送性の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位に加えて、下記式（Ｄ）で表される繰り返し単位及び下記式（Ｅ）で表される繰り返し単位からなる群から選ばれる一種以上の繰り返し単位を有していてもよい。
2010053349.tif 000037
〔式（Ｄ）中、Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5及びＡｒ6はそれぞれ独立に、アリーレン基又は２価の複素環基を表し、Ａｒ7、Ａｒ8及びＡｒ9はそれぞれ独立に、アリール基又は１価の複素環基を表し、α及びβはそれぞれ独立に０又は１を表す。Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5、Ａｒ6、Ａｒ7、Ａｒ8及びＡｒ9は、置換基を有していてもよい。〕
2010053349.tif 000038
〔式（Ｅ）中、Ｐ環及びＱ環はそれぞれ独立に、芳香族炭化水素環を表し、Ｘ3は、単結合、酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｒ100はアルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基又はニトロ基を表す。〕
【０１０２】
上記式（Ｄ）中、アリーレン基、２価の複素環基、アリール基及び１価の複素環基は上記と同じ意味を有する。
【０１０３】
Ａｒ3、Ａｒ4、Ａｒ5、Ａｒ6、Ａｒ7、Ａｒ8及びＡｒ9が有していてもよい置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基及びニトロ基が挙げられる。
【０１０４】
アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基及びニトロ基は上記と同じ意味を有する。
【０１０５】
上記式（Ｅ）中、芳香族炭化水素環とは、上記アリーレン基の結合手に水素原子を結合させてなる環を意味する。
【０１０６】
上記式（Ｅ）中、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミン残基、カルバモイル基、酸イミド基、１価の複素環基、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基及びニトロ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１０７】
上記式（Ｄ）で示される繰り返し単位は、正孔輸送性の観点から、下記式（Ｄ）−１又は（Ｄ）−２で示される繰り返し単位であることが好ましい。
2010053349.tif 000039
〔式（Ｄ）−１中、Ｒ7は、水素原子、アルキル基又はアルコキシ基を表す。３個存在するＲ7は、同一であっても異なっていてもよい。〕
2010053349.tif 000040
〔式中、Ｒ8は、水素原子、アルキル基又はアルコキシ基を表す。６個存在するＲ8は同一であっても異なっていてもよい。〕
【０１０８】
上記式（Ｄ）−１中、Ｒ7で表されるアルキル基、アルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１０９】
上記式（Ｄ）−２中、Ｒ8で表されるアルキル基、アルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１１０】
上記式（Ｅ）で示される繰り返し単位は、正孔輸送性の観点から、下記式（Ｅ）−１で示される繰り返し単位であることが好ましい。
2010053349.tif 000041
〔式（Ｅ）−１中、Ｒ9は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。〕
【０１１１】
上記式（Ｅ）−１中、Ｒ9で表されるアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１１２】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、電荷輸送性の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位に加えて、下記式（Ｇ）、（Ｈ）、（Ｊ）、（Ｋ）で表される繰り返し単位からなる群から選ばれる一種以上の繰り返し単位を有していてもよい。
2010053349.tif 000042
〔式（Ｇ）中、Ｒ10は、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。２個存在するＲ10は、同一であっても異なっていてもよい。〕
2010053349.tif 000043
〔式（Ｈ）中、Ｒ11は、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。ｑは０〜４から選ばれる整数を表す。Ｒ11が複数存在する場合、それらは同一であっても異なっていてもよい。〕
2010053349.tif 000044
〔式（Ｊ）中、Ｒ12は、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。Ｚは酸素原子又は硫黄原子を表す。ｒは０〜３の整数である。Ｒ12が複数存在する場合、それらは同一であっても異なっていてもよい。〕
2010053349.tif 000045
〔式（Ｋ）中、Ｒ13は、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールアルキル基又はアリールアルコキシ基を表す。ｓは０〜２の整数である。Ｒ13が複数存在する場合、それらは同一であっても異なっていてもよい。〕
【０１１３】
上記式（Ｇ）中、Ｒ10で表されるアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１１４】
上記式（Ｈ）中、Ｒ11で表されるアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１１５】
上記式（Ｊ）中、Ｒ12で表されるアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１１６】
上記式（Ｋ）中、Ｒ13で表されるアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基は、上記と同じ意味を有する。
【０１１７】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、硬化性の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位と、上記式（Ｄ）で示される繰り返し単位及び上記式（Ｅ）で示される繰り返し単位からなる群から選ばれる一種以上の繰り返し単位とを有することが好ましく、発光効率の観点から、上記式（I）で示される繰り返し単位と、上記式（Ｃ）で示される繰り返し単位と、上記式（Ｄ）で示される繰り返し単位及び上記式（Ｅ）で示される繰り返し単位からなる群から選ばれる一種以上の繰り返し単位とを有することが好ましい。
【０１１８】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、本発明の化合物において、上記式（I）で示される繰り返し単位の割合の上限は、化合物の安定性の観点から、全繰り返し単位に対して、通常、１モル比であり、好ましくは０．５モル比、より好ましくは０．３モル比、特に好ましくは０．１５モル比である。この場合、本発明の化合物において、上記式（I）で示される繰り返し単位の割合の下限は、化合物の硬化性の観点から、通常、０．０１モル比、好ましくは０．０２モル比、より好ましくは０．０５モル比、特に好ましくは０．１０モル比である。
【０１１９】
また、本発明の化合物が上記式（I）で示される繰り返し単位と、上記式（Ｃ）で示される繰り返し単位と、上記式（Ｄ）で示される繰り返し単位及び上記式（Ｅ）で示される繰り返し単位からなる群から選ばれる一種以上の繰り返し単位とを有する高分子化合物である場合、全繰り返し単位に対して、上記式（Ｃ）で示される繰り返し単位は、通常、０．１〜０．９５モル比であり、好ましくは０．３〜０．９モル比であり、上記式（Ｄ）、（Ｅ）で示される繰り返し単位の合計は、通常、０．０１〜０．５モル比であり、好ましくは０．０５〜０．３モル比である。
【０１２０】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、発光素子の作製に使用した場合における該発光素子の寿命特性の観点から、ポリスチレン換算の数平均分子量が、１×１０3〜１×１０8であることが好ましく、１×１０3〜１×１０7であることがより好ましく、１×１０4〜１×１０7であることがさらに好ましく、５×１０4〜１×１０7であることが特に好ましい。
【０１２１】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、該高分子化合物は、硬化性の観点から、ポリスチレン換算の重量平均分子量が、１×１０3〜１×１０8であることが好ましく、１×１０4〜１×１０7であることがより好ましく、１×１０5〜１×１０7であることが特に好ましい。
【０１２２】
本明細書において、数平均分子量及び重量平均分子量は、サイズエクスクルージョンクロマトグラフィー（ＳＥＣ）（島津製作所製、商品名：ＬＣ−１０Ａｖｐ）によりポリスチレン換算の数平均分子量及び重量平均分子量を求めた。ＳＥＣのうち移動相が有機溶媒であるゲル浸透クロマトグラフィーをゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）という。測定する重合体は、約０．５重量％の濃度でテトラヒドロフランに溶解させ、ＧＰＣに３０μＬ注入した。ＧＰＣの移動相はテトラヒドロフランを用い、０．６ｍＬ／分の流速で流した。カラムは、ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｈ（東ソー製）２本とＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨ２０００（東ソー製）１本を直列に繋げた。検出器には示差屈折率検出器（島津製作所製、商品名：ＲＩＤ−１０Ａ）を用いた。測定は４０℃で行った。
【０１２３】
また、本発明の化合物が高分子化合物である場合、本発明の化合物は、交互共重合体、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体のいずれかであってもよいし、それらの中間的な構造を有する高分子化合物、例えば、ブロック性を帯びたランダム共重合体であってもよい。本発明の化合物は、蛍光又はりん光の量子収率の観点からは、完全なランダム共重合体よりブロック性を帯びたランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体が好ましい。本発明の化合物は、主鎖に枝分かれがあり、末端部が３個以上ある場合やデンドリマーも含む。
【０１２４】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、本発明の化合物の末端基は、重合活性基がそのまま残っていると、発光素子の作製に用いたときに、得られる発光素子の発光特性や寿命が低下することがあるので、安定な基で保護されていてもよい。上記末端基としては、主鎖の共役構造と連続した共役結合を有している基が好ましく、例えば、炭素−炭素結合を介してアリール基又は１価の複素環基と結合している基が挙げられ、特開平９−４５４７８号公報の化１０に記載の置換基等も挙げられる。
【０１２５】
本発明の化合物としては、以下の式で表される高分子化合物が挙げられる。なお、式中、ｖ、ｗ、ｘ、ｙ、ｚは、組成比（モル比）を表す。
【０１２６】
2010053349.tif 000046
【０１２７】
2010053349.tif 000047
【０１２８】
2010053349.tif 000048
【０１２９】
2010053349.tif 000049
【０１３０】
2010053349.tif 000050
【０１３１】
2010053349.tif 000051
【０１３２】
2010053349.tif 000052
【０１３３】
2010053349.tif 000053
【０１３４】
2010053349.tif 000054
【０１３５】
2010053349.tif 000055
【０１３６】
2010053349.tif 000056
【０１３７】
2010053349.tif 000057
【０１３８】
2010053349.tif 000058
【０１３９】
2010053349.tif 000059
【０１４０】
2010053349.tif 000060
【０１４１】
2010053349.tif 000061
【０１４２】
2010053349.tif 000062
【０１４３】
2010053349.tif 000063
【０１４４】
2010053349.tif 000064
【０１４５】
本発明の化合物としては、以下の式で表される低分子化合物が挙げられる。
【０１４６】
2010053349.tif 000065
【０１４７】
2010053349.tif 000066
【０１４８】
2010053349.tif 000067
【０１４９】
2010053349.tif 000068
【０１５０】
2010053349.tif 000069
【０１５１】
2010053349.tif 000070
【０１５２】
次に、本発明の化合物の製造方法について、本発明の化合物が高分子化合物である場合を一例として説明する。
【０１５３】
上記化合物は、如何なる方法で製造してもよいが、例えば、式：Ｚ1−Ａ1−Ｚ2で示される化合物を縮合重合させることにより、製造することができる。なお、上記式中、Ａ1は、上記式（I）で示される繰り返し単位を表す。また、上記式中、Ｚ1及びＺ2は、それぞれ独立に重合反応性基を表す。
【０１５４】
また、本発明の化合物が前記式（Ａ）〜（Ｈ）、（Ｊ）、（Ｋ）で示される繰り返し単位を有する高分子化合物である場合には、当該繰り返し単位に対応する式：Ｚ3−Ａ2−Ｚ4で示される化合物も縮合重合させることにより、本発明の化合物を製造することができる。また、上記式中、Ｚ3及びＺ4は、それぞれ独立に重合反応性基を表す。
【０１５５】
上記重合反応性基としては、ハロゲン原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基、アリールアルキルスルホネート基、ホウ酸エステル残基、スルホニウムメチル基、ホスホニウムメチル基、ホスホネートメチル基、モノハロゲン化メチル基、ホウ酸残基（−Ｂ（ＯＨ）2）、ホルミル基、シアノ基、ビニル基等が挙げられる。
【０１５６】
上記重合反応性基であるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【０１５７】
上記重合反応性基であるアルキルスルホネート基としては、メタンスルホネート基、エタンスルホネート基、トリフルオロメタンスルホネート基等が挙げられる。
【０１５８】
上記重合反応性基であるアリールスルホネート基としては、ベンゼンスルホネート基、ｐ−トルエンスルホネート基等が挙げられる。
【０１５９】
上記重合反応性基であるアリールアルキルスルホネート基としては、ベンジルスルホネート基等が挙げられる。
【０１６０】
上記重合反応性基であるホウ酸エステル残基としては、下記式で示される基が挙げられる。
2010053349.tif 000071
（式中、Ｍｅはメチル基、Ｅｔはエチル基を表す。）
【０１６１】
上記重合反応性基であるスルホニウムメチル基としては、下記式で示される基が挙げられる。
−ＣＨ2Ｓ+Ｍｅ2Ｘ’-、−ＣＨ2Ｓ+Ｐｈ2Ｘ’-
（式中、Ｘ’はハロゲン原子を表し、Ｐｈはフェニル基を表す。）
【０１６２】
上記重合反応性基であるホスホニウムメチル基としては、下記式で示される基が挙げられる。
−ＣＨ2Ｐ+Ｐｈ3Ｘ’-
（式中、Ｘ’はハロゲン原子を表す。）
【０１６３】
上記重合反応性基であるホスホネートメチル基としては、下記式で示される基が挙げられる。
−ＣＨ2ＰＯ（ＯＲ’）2
（式中、Ｒ’はアルキル基、アリール基又はアリールアルキル基を表す。）
【０１６４】
上記重合反応性基であるモノハロゲン化メチル基としては、フッ化メチル基、塩化メチル基、臭化メチル基、ヨウ化メチル基が挙げられる。
【０１６５】
上記重合反応性基は、例えば、Ｙａｍａｍｏｔｏカップリング反応等の０価ニッケル錯体を用いる場合には、ハロゲン原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基、アリールアルキルスルホネート基等であり、Ｓｕｚｕｋｉカップリング反応等のニッケル触媒又はパラジウム触媒を用いる場合には、アルキルスルホネート基、ハロゲン原子、ホウ酸エステル残基、ホウ酸残基等である。
【０１６６】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、本発明の化合物の製造は、モノマーとなる重合反応性基を複数有する化合物を、必要に応じて、有機溶媒に溶解し、例えば、アルカリや適切な触媒を用い、有機溶媒の融点以上沸点以下の温度で行うことができ、例えば、“オルガニック  リアクションズ（Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ）”，第１４巻，２７０−４９０頁，ジョンワイリー  アンド  サンズ（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．），１９６５年、“オルガニック  シンセシス（Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｅｓ）”，コレクティブ第６巻（Ｃｏｌｌｅｃｔｉｖｅ  Ｖｏｌｕｍｅ  ＶＩ），４０７−４１１頁，ジョンワイリー  アンド  サンズ（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．），１９８８年、ケミカル  レビュー（Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．），第９５巻，２４５７頁（１９９５年）、ジャーナル  オブ  オルガノメタリック  ケミストリー（Ｊ．Ｏｒｇａｎｏｍｅｔ．Ｃｈｅｍ．），第５７６巻，１４７頁（１９９９年）、マクロモレキュラー  ケミストリー  マクロモレキュラー  シンポジウム（Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｓｙｍｐ．），第１２巻，２２９頁（１９８７年）等に記載の方法を用いることができる。
【０１６７】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、本発明の化合物の製造方法において、上記重合反応性基の種類に応じて、既知の縮合反応を用いることができ、例えば、対応するモノマーを、Ｓｕｚｕｋｉカップリング反応により重合する方法、Ｇｒｉｇｎａｒｄ反応により重合する方法、Ｎｉ（０）錯体により重合する方法、ＦｅＣｌ3等の酸化剤により重合する方法、電気化学的に酸化重合する方法、適切な脱離基を有する中間体高分子の分解による方法等が挙げられる。
【０１６８】
これらのうち、Ｓｕｚｕｋｉカップリング反応により重合する方法、Ｇｒｉｇｎａｒｄ反応により重合する方法、及びニッケルゼロ価錯体により重合する方法が、構造制御の観点から好ましい。
【０１６９】
本発明の化合物の製造方法の中で、重合反応性基が、ハロゲン原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基及びアリールアルキルスルホネート基から選ばれ、ニッケルゼロ価錯体の存在下で縮合重合する製造方法が好ましい。
【０１７０】
本発明の化合物の原料となる化合物としては、ジハロゲン化化合物、ビス（アルキルスルホネート）化合物、ビス（アリールスルホネート）化合物、ビス（アリールアルキルスルホネート）化合物、ハロゲン−アルキルスルホネート化合物、ハロゲン−アリールスルホネート化合物、ハロゲン−アリールアルキルスルホネート化合物、アルキルスルホネート−アリールスルホネート化合物、アルキルスルホネート−アリールアルキルスルホネート化合物、及びアリールスルホネート−アリールアルキルスルホネート化合物が挙げられる。また、シーケンスを制御した高分子化合物を製造する場合には、上記化合物としては、ハロゲン−アルキルスルホネート化合物、ハロゲン−アリールスルホネート化合物、ハロゲン−アリールアルキルスルホネート化合物、アルキルスルホネート−アリールスルホネート化合物、アルキルスルホネート−アリールアルキルスルホネート化合物、アリールスルホネート−アリールアルキルスルホネート化合物等を用いるのがよい。
【０１７１】
本発明の化合物が高分子化合物である場合、本発明の化合物の製造方法としては、高分子化合物の合成の容易さの観点から、重合反応性基、ハロゲン原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基、アリールアルキルスルホネート基、ホウ酸残基及びホウ酸エステル残基から選ばれ、かつ、全原料化合物が有するハロゲン原子、アルキルスルホネート基、アリールスルホネート基及びアリールアルキルスルホネート基のモル数の合計（Ｊ）と、ホウ酸残基及びホウ酸エステル残基のモル数の合計（Ｋ）の比が実質的に１（通常、Ｋ／Ｊは０．７〜１．２）であり、ニッケル触媒又はパラジウム触媒を用いて縮合重合する製造方法が好ましい。
【０１７２】
上記原料となる化合物の組み合わせ（即ち、式：Ｙ1−Ａ1−Ｙ2で示される化合物と、式：Ｙ3−Ａ2−Ｙ4で示される化合物）としては、ジハロゲン化化合物、ビス（アルキルスルホネート）化合物、ビス（アリールスルホネート）化合物又はビス（アリールアルキルスルホネート）化合物と、ジホウ酸化合物又はジホウ酸エステル化合物との組み合わせが挙げられる。
【０１７３】
また、シーケンスを制御した高分子化合物を製造する場合には、上記化合物としては、ハロゲン−ホウ酸化合物、ハロゲン−ホウ酸エステル化合物、アルキルスルホネート−ホウ酸化合物、アルキルスルホネート−ホウ酸エステル化合物、アリールスルホネート−ホウ酸化合物、アリールスルホネート−ホウ酸エステル化合物、アリールアルキルスルホネート−ホウ酸化合物、アリールアルキルスルホネート−ホウ酸化合物、アリールアルキルスルホネート−ホウ酸エステル化合物等を用いるのがよい。
【０１７４】
上記縮合重合に用いられる有機溶媒は、副反応を抑制するために、十分に脱酸素処理、脱水処理を施しておくことが好ましい。但し、Ｓｕｚｕｋｉカップリング反応のような水との２相系での反応の場合にはその限りではない。
【０１７５】
上記縮合重合に用いられる有機溶媒としては、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン等の飽和炭化水素、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、キシレン等の不飽和炭化水素、四塩化炭素、クロロホルム、ジクロロメタン、クロロブタン、ブロモブタン、クロロペンタン、ブロモペンタン、クロロヘキサン、ブロモヘキサン、クロロシクロヘキサン、ブロモシクロヘキサン等のハロゲン化飽和炭化水素、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲン化不飽和炭化水素、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、ｔ−ブチルアルコール等のアルコール類、蟻酸、酢酸、プロピオン酸等のカルボン酸類、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、メチル−ｔ−ブチルエーテル、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、ジオキサン等のエーテル類、トリメチルアミン、トリエチルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、ピリジン等のアミン類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルモルホリンオキシド等のアミド類等が挙げられ、エーテル類が好ましく、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテルが特に好ましい。これらの有機溶媒は、一種単独で用いても二種以上を併用してもよい。
【０１７６】
上記縮合重合において、反応を促進させるために、アルカリや適切な触媒を添加してもよい。上記アルカリ、触媒は、反応に用いる溶媒に十分に溶解するものが好ましい。アルカリ又は触媒を混合するには、反応液をアルゴンや窒素等の不活性雰囲気下で攪拌しながらゆっくりとアルカリ又は触媒の溶液を添加するか、逆にアルカリ又は触媒の溶液に反応液をゆっくりと添加すればよい。
【０１７７】
本発明の化合物を発光素子等の作製に用いる場合、その純度が発光特性等の発光素子の性能に影響を与えるため、重合前の原料となる化合物を蒸留、昇華精製、再結晶等の方法で精製したのちに重合することが好ましい。また重合後、再沈精製、クロマトグラフィーによる分別等の純化処理をすることが好ましい。
【０１７８】
本発明の化合物の製造に際して、上記式（X）で示される化合物が好適に用いられる。
【０１７９】
上記式（X）中、Ａｒ1で表されるアリーレン基、２価の複素環基、２価の芳香族アミン基、Ｊ1で表されるフェニレン基、Ｊ2はアルキレン基、Ｘ1及びＸ2で表されるハロゲン原子は、上記と同じ意味を有する。
【０１８０】
上記Ｘ1及びＸ2で表されるハロゲン原子としては、得られる化合物の合成の容易さの観点から、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、臭素原子がより好ましい。
【０１８１】
上記式（X）で示される化合物としては、以下の式で表される化合物が挙げられる。
【０１８２】
2010053349.tif 000072
【０１８３】
2010053349.tif 000073
【０１８４】
2010053349.tif 000074
【０１８５】
2010053349.tif 000075
【０１８６】
また、上記式（X）で示される化合物は、如何なる方法で製造してもよいが、例えば、上記式（XI）で示される化合物と、上記式（XII）で示される化合物とを塩基中で反応させることを含む方法により、製造することができる。
【０１８７】
上記反応で用いられる塩基としては、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等の無機塩基、トリエチルアミン等の有機塩基を上記式（XI）に対して１当量以上、好ましくは１〜２０当量加えて反応させる。
【０１８８】
上記反応では、通常、溶媒が用いられ、該溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、トルエン、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【０１８９】
上記反応の反応温度は、通常、０℃〜溶媒の沸点であり、５０〜１５０℃が好ましい。また、上記反応の反応時間は０．５〜１００時間である。
【０１９０】
＜組成物＞
本発明の組成物は、本発明の化合物を含有する組成物であり、例えば、正孔輸送材料、電子輸送材料及び発光材料からなる群から選ばれる少なくとも１種と、上記高分子化合物とを含有する組成物等が挙げられる。
【０１９１】
また、本発明の組成物は、さらに溶媒を含有することにより、液状組成物とすることもできる。即ち、本発明の液状組成物は、上記高分子化合物と溶媒とを含有する液状組成物である。以下、本発明の組成物と、本発明の液状組成物とを総称して、「液状組成物」と言う。
【０１９２】
本発明の液状組成物は、発光素子等の発光素子や有機トランジスタの作製に有用である。本明細書において、「液状組成物」とは、素子作製時において液状である組成物を意味し、典型的には、常圧（即ち、１気圧）、25℃において液状のものを意味する。また、液状組成物は、一般的には、インク、インク組成物、溶液等と呼ばれることがある。
【０１９３】
本発明の液状組成物は、上記高分子化合物以外に、低分子発光材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、安定剤、粘度及び／又は表面張力を調節するための添加剤、酸化防止剤等を含んでいてもよい。これらの任意成分は、各々、一種単独で用いても二種以上を併用してもよい。
【０１９４】
上記低分子発光材料としては、ナフタレン誘導体、アントラセン、アントラセン誘導体、ペリレン、ペリレン誘導体、ポリメチン系色素、キサンテン系色素、クマリン系色素、シアニン系色素、８−ヒドロキシキノリンの金属錯体を配位子として有する金属錯体、８−ヒドロキシキノリン誘導体を配位子として有する金属錯体、その他の蛍光性金属錯体、芳香族アミン、テトラフェニルシクロペンタジエン、テトラフェニルシクロペンタジエン誘導体、テトラフェニルシクロブタジエン、テトラフェニルシクロブタジエン誘導体、スチルベン系、含ケイ素芳香族系、オキサゾール系、フロキサン系、チアゾール系、テトラアリールメタン系、チアジアゾール系、ピラゾール系、メタシクロファン系、アセチレン系等の低分子化合物の蛍光性材料が挙げられ、特開昭57-51781号公報、特開昭59-194393号公報等に記載されている材料も挙げられる。
【０１９５】
上記正孔輸送材料としては、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリシラン及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリシロキサン誘導体、ピラゾリン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリピロール及びその誘導体、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）及びその誘導体、ポリ（２，５−チエニレンビニレン）及びその誘導体等が挙げられる。
【０１９６】
上記電子輸送材料としては、オキサジアゾール誘導体、アントラキノジメタン及びその誘導体、ベンゾキノン及びその誘導体、ナフトキノン及びその誘導体、アントラキノン及びその誘導体、テトラシアノアントラキノジメタン及びその誘導体、フルオレノン誘導体、ジフェニルジシアノエチレン及びその誘導体、ジフェノキノン誘導体、８−ヒドロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、ポリフルオレン及びその誘導体等が挙げられる。
【０１９７】
上記安定剤としては、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられる。
【０１９８】
上記粘度及び／又は表面張力を調節するための添加剤としては、粘度を高めるための高分子量の化合物（増粘剤）や貧溶媒、粘度を下げるための低分子量の化合物、表面張力を下げるための界面活性剤等を必要に応じて組み合わせて使用すればよい。
【０１９９】
上記高分子量の化合物としては、発光や電荷輸送を阻害しないものであればよく、通常、液状組成物の溶媒に可溶性のものである。高分子量の化合物としては、高分子量のポリスチレン、高分子量のポリメチルメタクリレート等を用いることができる。上記高分子量の化合物のポリスチレン換算の重量平均分子量は50万以上が好ましく、100万以上がより好ましい。また、貧溶媒を増粘剤として用いることもできる。
【０２００】
上記酸化防止剤としては、発光や電荷輸送を阻害しないものであればよく、組成物が溶媒を含む場合には、通常、該溶媒に可溶性のものである。酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられる。酸化防止剤を用いることにより、上記高分子化合物、溶媒の保存安定性を改善し得る。
【０２０１】
本発明の液状組成物が正孔輸送材料を含有する場合には、該液状組成物中の正孔輸送材料の割合は、通常、１〜80重量％であり、好ましくは５〜60重量％である。また、本発明の液状組成物が電子輸送材料を含有する場合には、該液状組成物中の電子輸送材料の割合は、通常、１〜80重量％であり、好ましくは５〜60重量％である。
【０２０２】
発光素子の作製の際に、この液状組成物を用いて成膜する場合、該液状組成物を塗布した後、乾燥により溶媒を除去するだけでよく、また電荷輸送材料や発光材料を混合した場合においても同様な手法が適用できるので、製造上非常に有利である。なお、乾燥の際には、50〜150℃程度に加温した状態で乾燥させてもよく、また、10-3Ｐａ程度に減圧して乾燥させてもよい。
【０２０３】
液状組成物を用いた成膜には、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スリットコート法、キャップコート法、キャピラリコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェットプリント法、ノズルコート法等の塗布法を用いることができる。
【０２０４】
液状組成物中の溶媒の割合は、該液状組成物の全重量に対して、通常、１〜99．9重量％であり、好ましくは60〜99.9重量％であり、より好ましく90〜99.8重量％である。液状組成物の粘度は印刷法によって異なるが、25℃において0.5〜500mPa・sが好ましく、インクジェットプリント法等、液状組成物が吐出装置を経由するものの場合には、吐出時の目づまりや飛行曲がりを防止するために粘度が25℃において0.5〜20mPa・sが好ましい。
【０２０５】
液状組成物に含まれる溶媒としては、該液状組成物中の該溶媒以外の成分を溶解又は分散できるものが好ましい。該溶媒としては、クロロホルム、塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン等の塩素系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒、トルエン、キシレン、トリメチルベンゼン、メシチレン等の芳香族炭化水素系溶媒、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、ｎ−へプタン、ｎ−オクタン、ｎ−ノナン、ｎ−デカン等の脂肪族炭化水素系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒、酢酸エチル、酢酸ブチル、メチルベンゾエート、エチルセルソルブアセテート等のエステル系溶媒、エチレングリコール、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジメトキシエタン、プロピレングリコール、ジエトキシメタン、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、グリセリン、１，２−ヘキサンジオール等の多価アルコール及びその誘導体、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、シクロヘキサノール等のアルコール系溶媒、ジメチルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系溶媒が挙げられる。また、これらの溶媒は、１種単独で用いても複数組み合わせて用いてもよい。上記溶媒のうち、ベンゼン環を少なくとも１個以上含む構造を有し、かつ融点が０℃以下、沸点が100℃以上である有機溶媒を１種類以上含むことが、粘度、成膜性等の観点から好ましい。溶媒の種類としては、液状組成物中の溶媒以外の成分の有機溶媒への溶解性、成膜時の均一性、粘度特性等の観点から、芳香族炭化水素系溶媒、脂肪族炭化水素系溶媒、エステル系溶媒、ケトン系溶媒が好ましく、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、ジエチルベンゼン、トリメチルベンゼン、メシチレン、ｎ−プロピルベンゼン、ｉ−プロピルベンゼン、ｎ−ブチルベンゼン、ｉ−ブチルベンゼン、ｓ−ブチルベンゼン、アニソール、エトキシベンゼン、１−メチルナフタレン、シクロヘキサン、シクロヘキサノン、シクロヘキシルベンゼン、ビシクロヘキシル、シクロヘキセニルシクロヘキサノン、ｎ−ヘプチルシクロヘキサン、ｎ−ヘキシルシクロヘキサン、メチルベンゾエート、２−プロピルシクロヘキサノン、２−ヘプタノン、３−ヘプタノン、４−ヘプタノン、２−オクタノン、２−ノナノン、２−デカノン、ジシクロヘキシルケトンが好ましく、キシレン、アニソール、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン、ビシクロヘキシルメチルベンゾエートのうち少なくとも１種類を含むことがより好ましい。
【０２０６】
液状組成物に含まれる溶媒の種類は、成膜性の観点や素子特性等の観点から、２種類以上が好ましく、２〜３種類がより好ましく、２種類が特に好ましい。
【０２０７】
液状組成物に２種類の溶媒が含まれる場合、そのうちの１種類の溶媒は25℃において固体状態でもよい。成膜性の観点から、１種類の溶媒は沸点が180℃以上のものであり、他の１種類の溶媒は沸点が180℃未満のものであることが好ましく、１種類の溶媒は沸点が200℃以上のものであり、他の１種類の溶媒は沸点が180℃未満のものであることがより好ましい。また、粘度の観点から、60℃において、液状組成物から溶媒を除いた成分の0.2重量％以上が溶媒に溶解することが好ましく、２種類の溶媒のうちの１種類の溶媒には、25℃において、液状組成物から溶媒を除いた成分の0.2重量％以上が溶解することが好ましい。
【０２０８】
液状組成物に３種類の溶媒が含まれる場合、そのうちの１〜２種類の溶媒は25℃において固体状態でもよい。成膜性の観点から、３種類の溶媒のうちの少なくとも１種類の溶媒は沸点が180℃以上の溶媒であり、少なくとも１種類の溶媒は沸点が180℃未満の溶媒であることが好ましく、３種類の溶媒のうちの少なくとも１種類の溶媒は沸点が200℃以上300℃以下の溶媒であり、少なくとも１種類の溶媒は沸点が180℃未満の溶媒であることがより好ましい。また、粘度の観点から、３種類の溶媒のうちの２種類の溶媒には、60℃において、液状組成物から溶媒を除いた成分の0.2重量％以上が溶媒に溶解することが好ましく、３種類の溶媒のうちの１種類の溶媒には、25℃において、液状組成物から溶媒を除いた成分の0.2重量％以上が溶媒に溶解することが好ましい。
【０２０９】
液状組成物に２種類以上の溶媒が含まれる場合、粘度及び成膜性の観点から、最も沸点が高い溶媒が、液状組成物に含まれる全溶媒の重量の40〜90重量％であることが好ましく、50〜90重量％であることがより好ましく、65〜85重量％であることがさらに好ましい。
【０２１０】
＜薄膜＞
本発明の薄膜を説明する。この薄膜は、上記高分子化合物を用いてなるものである。薄膜の種類としては、発光性薄膜、導電性薄膜、有機半導体薄膜等が挙げられる。また、本発明の第二の薄膜は、上記高分子化合物を架橋してなるものであり、通常、熱、光等による外部刺激により架橋により硬化させたものである。
【０２１１】
薄膜を熱により硬化させる場合、加熱温度は、通常、室温〜３００℃の範囲である。上記加熱温度の上限は、薄膜作製の容易さの観点から、２５０℃が好ましく、１９０℃がさらに好ましく、１７０℃が特に好ましい。また、上記加熱温度の下限は、室温での薄膜の安定性の観点から、５０℃が好ましく、７０℃がさらに好ましく、１００℃が特に好ましい。
【０２１２】
薄膜を光により硬化させる場合、照射する光は、紫外光、近紫外光、可視光が好ましく、紫外光、近紫外光がより好ましい。
【０２１３】
本発明の薄膜を硬化させる場合、温度と時間又は光の露光波長と時間によりその硬化する割合を調節することができる。
【０２１４】
発光性薄膜は、素子の輝度や発光電圧等の観点から、発光の量子収率が50％以上であることが好ましく、60％以上であることがより好ましく、70％以上であることがさらに好ましい。
【０２１５】
導電性薄膜は、表面抵抗が１ＫΩ／□以下であることが好ましい。薄膜に、ルイス酸、イオン性化合物等をドープすることにより、電気伝導度を高めることができる。表面抵抗が100Ω／□以下であることがより好ましく、10Ω／□以下であることがさらに好ましい。
【０２１６】
有機半導体薄膜は、電子移動度又は正孔移動度のいずれか大きいほうが、好ましくは10-5ｃｍ2／Ｖ／秒以上であり、より好ましくは10-3ｃｍ2／Ｖ／秒以上であり、さらに好ましくは10-1ｃｍ2／Ｖ／秒以上である。また、有機半導体薄膜を用いて、有機トランジスタを作製することができる。具体的には、ＳｉＯ2等の絶縁膜とゲート電極とを形成したＳｉ基板上に有機半導体薄膜を形成し、Ａｕ等でソース電極とドレイン電極を形成することにより、有機トランジスタとすることができる。
【０２１７】
＜有機トランジスタ＞
本発明の有機トランジスタは、上記化合物を含む有機トランジスタである。以下、有機トランジスタの一態様である電界効果トランジスタを説明する。
【０２１８】
本発明の化合物は、電界効果トランジスタの材料として、中でも活性層として好適に用いることができる。電界効果トランジスタの構造としては、通常は、ソース電極及びドレイン電極が本発明の化合物からなる活性層に接して設けられており、さらに活性層に接した絶縁層を挟んでゲート電極が設けられていればよい。
【０２１９】
電界効果トランジスタは、通常は支持基板上に形成される。支持基板としては、ガラス基板やフレキシブルなフィルム基板やプラスチック基板も用いることができる。
【０２２０】
電界効果トランジスタは、公知の方法、例えば、特開平5-110069号公報に記載の方法により製造することができる。
【０２２１】
活性層を形成する際に、有機溶媒可溶性の化合物を用いることが製造上有利であり好ましい。有機溶媒可溶性の化合物を溶媒に溶解させてなる溶液からの成膜には、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スリットコート法、キャップコート法、キャピラリコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェットプリント法、ノズルコート法等の塗布法を用いることができる。
【０２２２】
電界効果トランジスタを作製後、封止してなる封止電界効果トランジスタが好ましい。これにより、電界効果トランジスタが、大気から遮断され、電界効果トランジスタの特性の低下を抑えることができる。
【０２２３】
封止方法としては、紫外線（ＵＶ）硬化樹脂、熱硬化樹脂や無機のＳｉＯＮｘ膜等でカバーする方法、ガラス板やフィルムをＵＶ硬化樹脂、熱硬化樹脂等で張り合わせる方法等が挙げられる。大気との遮断を効果的に行うため電界効果トランジスタを作製後、封止するまでの工程を大気に曝すことなく（例えば、乾燥した窒素雰囲気中、真空中等で）行うことが好ましい。
【０２２４】
＜有機光電変換素子＞
本発明の有機光電変換素子（例えば、太陽電池）は、上記化合物を含む有機光電変換素子である。
【０２２５】
本発明の化合物は、有機光電変換素子の材料として、中でも有機半導体と金属との界面を利用するショットキー障壁型素子の有機半導体層として、また、有機半導体と無機半導体あるいは有機半導体どうしの界面を利用するｐｎへテロ接合型素子の有機半導体層として、好適に用いることができる。
【０２２６】
さらに、ドナー・アクセプターの接触面積を増大させたバルクヘテロ接合型素子における電子供与性化合物、電子受容性化合物として、また、高分子・低分子複合系を用いる有機光電変換素子、例えば、電子受容体としてフラーレン誘導体を分散したバルクヘテロ接合型有機光電変換素子の電子供与性共役系化合物（分散支持体）として、好適に用いることができる。
【０２２７】
有機光電変換素子の構造としては、例えば、ｐｎへテロ接合型素子では、オーム性電極、例えば、ＩＴＯ上に、ｐ型半導体層を形成し、さらに、ｎ型半導体層を積層し、その上にオーム性電極が設けられていればよい。
【０２２８】
有機光電変換素子は、通常は支持基板上に形成される。支持基板としては、ガラス基板やフレキシブルなフィルム基板やプラスチック基板も用いることができる。
【０２２９】
有機光電変換素子は、公知の方法、例えば、Synth.Met.,102,982(1999)に記載の方法やScience,270,1789(1995)に記載の方法により製造することができる。
【０２３０】
＜発光素子＞
次に、本発明の発光素子について説明する。
本発明の発光素子は、陽極及び陰極からなる電極と、該電極間に設けられ本発明の化合物を含む有機層とを有する発光素子であり、好ましくは上記有機層が、発光層又は電荷輸送層である発光素子である。本発明の発光素子としては、(1)陰極と発光層との間に電子輸送層を設けた発光素子、(2)陽極と発光層との間に正孔輸送層を設けた発光素子、(3)陰極と発光層との間に電子輸送層を設け、かつ陽極と発光層との間に正孔輸送層を設けた発光素子等が挙げられる。
【０２３１】
例えば、以下のａ）〜ｄ）の構造が挙げられる。
a)陽極／発光層／陰極
b)陽極／正孔輸送層／発光層／陰極
c)陽極／発光層／電子輸送層／陰極
d)陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（ここで、／は各層が隣接して積層されていることを示す。以下同じ。）
【０２３２】
上記発光層とは、発光する機能を有する層であり、正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する層であり、電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する層である。なお、電子輸送層と正孔輸送層を総称して電荷輸送層と呼ぶ。発光層、正孔輸送層、電子輸送層は、それぞれ独立に２層以上用いてもよい。また、発光層に隣接した正孔輸送層をインターレイヤー層と呼ぶ場合もある。
【０２３３】
発光層の成膜方法としては、溶液からの成膜による方法が挙げられる。溶液からの成膜には、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スリットコート法、キャップコート法、キャピラリコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェットプリント法、ノズルコート法等の塗布法を用いることができる。なお、この溶液からの成膜は、後述の正孔輸送層、電子輸送層の成膜にも有用である。
【０２３４】
発光素子の作製の際に、本発明の化合物を用いることにより、溶液から成膜する場合、この溶液を塗布後乾燥により溶媒を除去するだけでよく、また電荷輸送材料や発光材料を混合した場合においても同様な手法が適用でき、製造上有利である。
【０２３５】
発光層の膜厚は、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよく、例えば、１ｎｍ〜１μｍであり、好ましくは２ｎｍ〜500ｎｍであり、さらに好ましくは５ｎｍ〜200ｎｍである。
【０２３６】
本発明の発光素子において、発光層に上記化合物以外の発光材料を混合して使用してもよい。また、本願発明の発光素子においては、上記化合物以外の発光材料を含む発光層が、上記化合物を含む発光層と積層されていてもよい。
【０２３７】
上記化合物以外の発光材料としては、ナフタレン誘導体、アントラセン及びその誘導体、ペリレン及びその誘導体、ポリメチン系、キサンテン系、クマリン系、シアニン系等の色素類、８−ヒドロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体、芳香族アミン、テトラフェニルシクロペンタジエン及びその誘導体、テトラフェニルブタジエン及びその誘導体等の低分子化合物等が挙げられ、特開昭57-51781号、同59-194393号公報に記載されているもの等も挙げられる。
【０２３８】
本発明の発光素子が正孔輸送層を有する場合、使用される正孔輸送材料は、液状組成物の項で説明した正孔輸送材料と同様であるが、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリシラン及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミン化合物基を有するポリシロキサン誘導体、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）及びその誘導体、ポリ（２，５−チエニレンビニレン）及びその誘導体等の高分子正孔輸送材料が好ましく、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリシラン及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリシロキサン誘導体がより好ましい。低分子の正孔輸送材料の場合には、高分子バインダーに分散させて用いることが好ましい。
【０２３９】
正孔輸送層の成膜方法としては、低分子正孔輸送材料では、高分子バインダーとの混合溶液からの成膜による方法が挙げられる。また、高分子正孔輸送材料では、溶液からの成膜による方法が挙げられる。
【０２４０】
混合する高分子バインダーとしては、電荷輸送を極度に阻害しないものが好ましく、また可視光に対する吸収が強くないものが好適に用いられる。該高分子バインダーとして、ポリカーボネート、ポリアクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリシロキサン等が挙げられる。
【０２４１】
正孔輸送層の膜厚は、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよく、例えば、１ｎｍ〜１μｍであり、好ましくは２ｎｍ〜500ｎｍであり、さらに好ましくは５ｎｍ〜200ｎｍである。
【０２４２】
本発明の発光素子が電子輸送層を有する場合、使用される電子輸送材料は、液状組成物の項で説明した電子輸送材料と同様であるが、オキサジアゾール誘導体、ベンゾキノン及びその誘導体、アントラキノン及びその誘導体、８−ヒドロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、ポリフルオレン及びその誘導体が好ましく、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、ベンゾキノン、アントラキノン、トリス（８−キノリノール）アルミニウム、ポリキノリンがより好ましい。
【０２４３】
電子輸送層の成膜方法としては、低分子電子輸送材料では、粉末からの真空蒸着法、溶液又は溶融状態からの成膜による方法が、高分子電子輸送材料では溶液又は溶融状態からの成膜による方法が挙げられる。溶液又は溶融状態からの成膜時には、高分子バインダーを併用してもよい。
【０２４４】
混合する高分子バインダーとしては、電荷輸送を極度に阻害しないものが好ましく、また、可視光に対する吸収が強くないものが好適に用いられる。該高分子バインダーとしては、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）及びその誘導体、ポリ（２，５−チエニレンビニレン）及びその誘導体、ポリカーボネート、ポリアクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリシロキサン等が挙げられる。
【０２４５】
電子輸送層の膜厚は、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよく、例えば、１ｎｍ〜１μｍであり、好ましくは２ｎｍ〜500ｎｍであり、さらに好ましくは５ｎｍ〜200ｎｍである。
【０２４６】
また、電極に隣接して設けた電荷輸送層のうち、電極からの電荷注入効率を改善する機能を有し、素子の駆動電圧を下げる効果を有するものは、特に電荷注入層（正孔注入層、電子注入層）と呼ぶことがある。
【０２４７】
さらに、電極との密着性向上や電極からの電荷注入の改善のために、電極に隣接して上記の電荷注入層又は絶縁層を設けてもよく、また、界面の密着性向上や混合の防止等のために電荷輸送層や発光層の界面に薄いバッファー層を挿入してもよい。
【０２４８】
積層する層の順番や数、及び各層の厚さについては、発光効率や素子寿命を勘案して選択すればよい。
【０２４９】
本発明において、電荷注入層を設けた発光素子としては、陰極に隣接して電荷注入層を設けた発光素子、陽極に隣接して電荷注入層を設けた発光素子が挙げられる。
【０２５０】
例えば、以下のe)〜p)の構造が挙げられる。
e)陽極／電荷注入層／発光層／陰極
f)陽極／発光層／電荷注入層／陰極
g)陽極／電荷注入層／発光層／電荷注入層／陰極
h)陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／陰極
i)陽極／正孔輸送層／発光層／電荷注入層／陰極
j)陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／電荷注入層／陰極
k)陽極／電荷注入層／発光層／電荷輸送層／陰極
l)陽極／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
m)陽極／電荷注入層／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
n)陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／電荷輸送層／陰極
o)陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
p)陽極／電荷注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電荷注入層／陰極
【０２５１】
電荷注入層としては、導電性高分子を含む層、陽極と正孔輸送層との間に設けられ、陽極材料と正孔輸送層に含まれる正孔輸送材料との中間の値のイオン化ポテンシャルを有する材料を含む層、陰極と電子輸送層との間に設けられ、陰極材料と電子輸送層に含まれる電子輸送材料との中間の値の電子親和力を有する材料を含む層等が挙げられる。
【０２５２】
上記電荷注入層が導電性高分子を含む層の場合、該導電性高分子の電気伝導度は、10-5〜103S/cmであることが好ましく、発光画素間のリーク電流を小さくするためには、10-5〜102S/cmがより好ましく、10-5〜101S/cmがさらに好ましい。通常は該導電性高分子の電気伝導度を10-5〜103S/cmとするために、該導電性高分子に適量のイオンをドープする。
【０２５３】
ドープするイオンの種類は、正孔注入層であればアニオン、電子注入層であればカチオンである。アニオンの例としては、ポリスチレンスルホン酸イオン、アルキルベンゼンスルホン酸イオン、樟脳スルホン酸イオン等が挙げられ、カチオンの例としては、リチウムイオン、ナトリウムイオン、カリウムイオン、テトラブチルアンモニウムイオン等が挙げられる。
【０２５４】
電荷注入層の膜厚は、例えば、１ｎｍ〜100ｎｍであり、２ｎｍ〜50ｎｍが好ましい。
【０２５５】
電荷注入層に用いる材料としては、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体、ポリピロール及びその誘導体、ポリフェニレンビニレン及びその誘導体、ポリチエニレンビニレン及びその誘導体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、芳香族アミン構造を主鎖又は側鎖に含む重合体等の導電性高分子、金属フタロシアニン（銅フタロシアニン等）、カーボン等が挙げられる。
【０２５６】
絶縁層は、電荷注入を容易にする機能を有するものである。この絶縁層の平均厚さは、通常、0.1〜20ｎｍであり、好ましくは0.5〜10ｎｍ、より好ましくは１〜５ｎｍである。絶縁層の材料としては、金属フッ化物、金属酸化物、有機絶縁材料等が挙げられる。絶縁層を設けた発光素子としては、陰極に隣接して絶縁層を設けた発光素子、陽極に隣接して絶縁層を設けた発光素子が挙げられる。
【０２５７】
例えば、以下のｑ)〜ab）の構造が挙げられる。
q)陽極／絶縁層／発光層／陰極
r)陽極／発光層／絶縁層／陰極
s)陽極／絶縁層／発光層／絶縁層／陰極
t)陽極／絶縁層／正孔輸送層／発光層／陰極
u)陽極／正孔輸送層／発光層／絶縁層／陰極
v)陽極／絶縁層／正孔輸送層／発光層／絶縁層／陰極
w)陽極／絶縁層／発光層／電子輸送層／陰極
x)陽極／発光層／電子輸送層／絶縁層／陰極
y)陽極／絶縁層／発光層／電子輸送層／絶縁層／陰極
z)陽極／絶縁層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
aa）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／絶縁層／陰極
ab）陽極／絶縁層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／絶縁層／陰極
【０２５８】
本発明の発光素子を形成する基板は、電極を形成し、有機物の層を形成する際に変化しないものであればよく、例えば、ガラス、プラスチック、高分子フィルム、シリコン等の基板が挙げられる。不透明な基板の場合には、反対の電極が透明又は半透明であることが好ましい。
【０２５９】
本発明において、通常は、陽極及び陰極からなる電極の少なくとも一方が透明又は半透明であり、陽極側が透明又は半透明であることが好ましい。
【０２６０】
陽極の材料としては、導電性の金属酸化物膜、半透明の金属薄膜等が用いられ、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化スズ、及びそれらの複合体であるインジウム・スズ・オキサイド（ITO）、インジウム・亜鉛・オキサイド等からなる導電性無機化合物を用いて作製された膜（NESA等）や、金、白金、銀、銅等が用いられ、ITO、インジウム・亜鉛・オキサイド、酸化スズが好ましい。作製方法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、メッキ法等が挙げられる。また、該陽極として、ポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体等の有機の透明導電膜を用いてもよい。
【０２６１】
陽極の膜厚は、光の透過性と電気伝導度とを考慮して、例えば、10ｎｍ〜10μｍであり、好ましくは20ｎｍ〜１μｍであり、さらに好ましくは50ｎｍ〜500ｎｍである。
【０２６２】
また、陽極上に、電荷注入を容易にするために、フタロシアニン誘導体、導電性高分子、カーボン等からなる層、あるいは金属酸化物や金属フッ化物、有機絶縁材料等からなる層を設けてもよい。
【０２６３】
陰極の材料としては、仕事関数の小さい材料が好ましく、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウム、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、アルミニウム、スカンジウム、バナジウム、亜鉛、イットリウム、インジウム、セリウム、サマリウム、ユーロピウム、テルビウム、イッテルビウム等の金属、及びそれらのうち２種以上の合金、あるいはそれらのうち１種以上と、金、銀、白金、銅、マンガン、チタン、コバルト、ニッケル、タングステン、錫のうち１種以上との合金、グラファイト又はグラファイト層間化合物等が用いられる。合金の例としては、マグネシウム−銀合金、マグネシウム−インジウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金、インジウム−銀合金、リチウム−アルミニウム合金、リチウム−マグネシウム合金、リチウム−インジウム合金、カルシウム−アルミニウム合金等が挙げられる。陰極を２層以上の積層構造としてもよい。
【０２６４】
陰極の膜厚は、電気伝導度や耐久性を考慮して、例えば、10ｎｍ〜10μｍであり、好ましくは20ｎｍ〜１μｍであり、さらに好ましくは50ｎｍ〜500ｎｍである。
【０２６５】
陰極の作製方法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、また金属薄膜を熱圧着するラミネート法等が用いられる。また、陰極と有機物層との間に、導電性高分子からなる層、あるいは金属酸化物や金属フッ化物、有機絶縁材料等からなる層を設けてもよく、陰極作製後、該発光素子を保護する保護層を装着していてもよい。該発光素子を長期安定的に用いるためには、素子を外部から保護するために、保護層及び／又は保護カバーを装着することが好ましい。
【０２６６】
該保護層としては、樹脂、金属酸化物、金属フッ化物、金属ホウ化物等を用いることができる。また、保護カバーとしては、ガラス板、表面に低透水率処理を施したプラスチック板等を用いることができ、該カバーを熱硬化樹脂や光硬化樹脂で素子基板と貼り合わせて密閉する方法が好適に用いられる。スペーサーを用いて空間を維持すれば、素子がキズつくのを防ぐことが容易である。該空間に窒素やアルゴンのような不活性なガスを封入すれば、陰極の酸化を防止することができ、さらに酸化バリウム等の乾燥剤を該空間内に設置することにより製造工程で吸着した水分が素子にタメージを与えるのを抑制することが容易となる。これらのうち、いずれか１種以上の方策をとることが好ましい。
【０２６７】
本発明の発光素子は、面状光源、セグメント表示装置、ドットマトリックス表示装置、液晶表示装置（例えば、バックライト等）、フラットパネルディスプレイ等の表示装置等に用いることができる。
【０２６８】
本発明の発光素子を用いて面状の発光を得るためには、面状の陽極と陰極が重なり合うように配置すればよい。また、パターン状の発光を得るためには、上記面状の発光素子の表面にパターン状の窓を設けたマスクを設置する方法、非発光部の有機物層を極端に厚く形成し実質的に非発光とする方法、陽極若しくは陰極のいずれか一方、又は両方の電極をパターン状に形成する方法がある。これらのいずれかの方法でパターンを形成し、いくつかの電極を独立にＯＮ／ＯＦＦできるように配置することにより、数字や文字、簡単な記号等を表示できるセグメントタイプの表示素子が得られる。更に、ドットマトリックス素子とするためには、陽極と陰極をともにストライプ状に形成して直交するように配置すればよい。複数の種類の発光色の異なる化合物を塗り分ける方法や、カラーフィルター又は蛍光変換フィルターを用いる方法により、部分カラー表示、マルチカラー表示が可能となる。ドットマトリックス素子は、パッシブ駆動も可能であるし、ＴＦＴ等と組み合わせてアクティブ駆動してもよい。これらの表示素子は、コンピュータ、テレビ、携帯端末、携帯電話、カーナビゲーション、ビデオカメラのビューファインダー等の表示装置として用いることができる。
【０２６９】
さらに、上記面状の発光素子は、自発光薄型であり、液晶表示装置のバックライト用の面状光源、又は面状の照明用光源として好適に用いることができる。例えば照明用光源には白色発光、赤色発光、緑色発光又は青色発光等の発光色が挙げられる。また、フレキシブルな基板を用いれば、曲面状の光源や表示装置としても使用できる。
【実施例】
【０２７０】
以下、本発明をさらに詳細に説明するために実施例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０２７１】
＜合成例１＞（化合物Ｍ−１の合成）
2010053349.tif 000076
アルゴン雰囲気下、ジビニルカルビノール（２５．２４ｇ）、トリエチルオルトアセテート（３４０ｇ）、及びプロピオン酸（０．２０ｇ）を混合し、ディーンシュタークを用いエタノールを除去しながら４時間、１３０℃に加温した。反応終了後、得られた反応液を、冷却し、そこに、ヘキサン（３００ｍｌ）とイオン交換水（３００ｍｌ）を加え、６０℃で３時間攪拌した。分液後、有機層をイオン交換水（３００ｍｌ×３回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた。得られた有機層を、アルミナフラッシュカラムを通し、濃縮した。得られたオイルに、再度ヘキサン（３００ｍｌ）、イオン交換水（３００ｍｌ）、及びプロピオン酸（０．２０ｇ）を加え、６０℃で８時間攪拌した。分液後、有機層をイオン交換水（３００ｍｌ×３回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた。得られた有機層を、アルミナフラッシュカラムを通し、濃縮することにより、化合物Ｍ−１を２８ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝１．２５（ｔ，３Ｈ），２．０７（ｑ，２Ｈ），２．４１（ｍ，４Ｈ），５．０５（ｄｄ，２Ｈ），５．７０（ｍ，１Ｈ），６．０９（ｄｄ，１Ｈ），６．２９（ｍ，１Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７２】
＜合成例２＞（化合物Ｍ−２の合成）
2010053349.tif 000077
アルゴン雰囲気下、化合物Ｍ−１（１４．６５ｇ）、及びジエチルエーテル（７７０ｍｌ）を混合し、０℃に冷却した。次に、得られた混合液に、１Ｍリチウムアルミニウムハイドライドエーテル溶液（５０ｍｌ）を１時間かけて滴下し、０℃を維持したまま１時間攪拌した。得られた反応溶液に、５重量％水酸化ナトリウム水溶液（１００ｍｌ）をゆっくりと滴下し、クエンチした後、有機層を水（１００ｍｌ×３回）で洗浄し、有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた。得られた有機層を、アルミナフラッシュカラムを通し、濃縮することにより化合物Ｍ−２を８．０ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝１．６７（ｔｔ，２Ｈ），２．１３−２．２８（ｍ，３Ｈ），３．６３（ｑ，２Ｈ），５．０４（ｄｄ，２Ｈ），５．７２（ｄｄ，１Ｈ），６．０７（ｄｄ，１Ｈ），６．３０（ｍ，１Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７３】
＜合成例３＞（化合物Ｍ−３の合成）
2010053349.tif 000078
アルゴン雰囲気下、化合物Ｍ−２（１８．９８ｇ）、及びジクロロメタン（７３０ｍｌ）を混合し、０℃に冷却した。得られた混合液に、トリエチルアミン（５８ｍｌ）を滴下し、次いで、メタンスルホニルクロライド（２４ｍｌ）を滴下し、０℃を保ったまま２時間攪拌した。得られた反応溶液に水を加えてクエンチした後、エーテルで抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥させることにより黄色オイルを３２ｇ得た。
アルゴン雰囲気下、上記黄色オイル（３２ｇ）、臭化リチウム（３６ｇ）、ＴＨＦ（４００ｍｌ）を混合し、７時間還流した。得られた反応溶液を冷却し、イオン交換水（２００ｍｌ）とトルエン（５００ｍｌ）を加え、分液を行い、有機層をイオン交換水（１００ｍｌ×５回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた。得られた有機層を濃縮し、ヘキサン（１００ｍｌ）を加えた後、アルミナフラッシュカラムを通し、濃縮した。得られたオイルを分留（３ｍｍＨｇ、２７℃）することにより化合物Ｍ−３を１５．１ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝１．９６（ｔｔ，２Ｈ），２．２２−２．２９（ｍ，２Ｈ），３．４１（ｔ，２Ｈ），５．０５（ｄｄ，２Ｈ），５．６５（ｍ，１Ｈ），６．１０（ｄｄ，１Ｈ），６．３０（ｍ，１Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７４】
＜実施例１＞（化合物Ｍ−４の合成）
2010053349.tif 000079
アルゴン雰囲気下、３００ｍＬの四つ口フラスコ中で、化合物Ｍ−３（５．２９ｇ）、２，７−ジブロモフルオレン（４．６７ｇ）、及びＤＭＳＯ（３５ｍｌ）を混合した。得られた混合液に、乳鉢ですりつぶした水酸化カリウム（３．４３ｇ）とヨウ化カリウム（０．１７ｇ）を加え、８５℃で、４５分加温した。得られた混合液に、イオン交換水（５０ｍｌ）と酢酸エチル（１００ｍｌ）を加え、分液を行った後、有機層を飽和食塩水（１００ｍｌ×１０回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、濃縮した。得られたオイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ヘキサン）で精製することにより、化合物Ｍ−４を白色固体として４．９ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝０．６８（ｍ，４Ｈ），１．８１−１．９６（ｍ，８Ｈ），４．９９（ｄｄ，４Ｈ），５．４４（ｍ，２Ｈ），５．８９（ｄｄ，２Ｈ），６．２２（ｔｄ，２Ｈ），７．４７（ｍ，６Ｈ）ｐｐｍ．
ＭＳ（ＡＰＣＩ−ＭＳ：Ｐｏｓｉｔｉｖｅ）ｍ／ｚ：５１２（〔Ｍ〕+）．
【０２７５】
＜実施例２＞（化合物Ｍ−５の合成）
2010053349.tif 000080
アルゴン雰囲気下、１００ｍＬの四つ口フラスコ中で、化合物Ｍ−３（１．８８ｇ）、２，５−ジブロモハイドロキノン（２．５１ｇ）、及びエタノール（７ｍｌ）を混合した。得られた混合液に、乳鉢ですりつぶした水酸化カリウム（０．９７ｇ）を加え、８５℃で９時間、加温した。反応終了後、得られた反応溶液に、イオン交換水（２０ｍｌ）と酢酸エチル（２０ｍｌ）を加え、分液を行った後、有機層をイオン交換水（４０ｍｌ×３回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、濃縮した。得られたオイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：トルエン／ヘキサン＝１：１）で精製することにより化合物Ｍ−５を白色固体として１．３ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝１．８７−１．９６（ｍ，４Ｈ），２．２８−２．３５（ｍ，４Ｈ），３．９４（ｔ，４Ｈ），５．０５（ｄｄ，４Ｈ），５．７５（ｍ，２Ｈ），６．１０（ｍ，２Ｈ），６．３１（ｍ，２Ｈ），７．０８（ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７６】
＜実施例３＞（化合物Ｍ−７の合成）
2010053349.tif 000081
アルゴン雰囲気下、１００ｍＬの四つ口フラスコ中で、化合物Ｍ−３（１．６３ｇ）、上記式Ｍ−６で示される化合物Ｍ−６（１．６３ｇ）、及びエタノール（７ｍｌ）を混合した。得られた混合液に、乳鉢ですりつぶした水酸化カリウム（０．９７ｇ）を加え、６０℃で４０時間、加温した。反応終了後、得られた反応液に、イオン交換水（５０ｍｌ）とトルエン（５０ｍｌ）を加え、分液を行った後、有機層をイオン交換水（４０ｍｌ×３回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、濃縮した。得られたオイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：トルエン／ヘキサン＝１：１）で精製することにより、化合物Ｍ−７を白色固体として１．１ｇ得た。なお、化合物Ｍ−６は、ＥＰ１３４４７８８を参考に合成した。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝１．９７−２．０６（ｍ，４Ｈ），２．３６−２．４３（ｍ，４Ｈ），４．１０（ｔ，４Ｈ），５．０４（ｄｄ，４Ｈ），５．７８（ｍ，２Ｈ），６．１４（ｍ，２Ｈ），６．３２（ｍ，２Ｈ），７．３２（ｓ，２Ｈ），７．７３（ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７７】
＜合成例４＞（化合物Ｍ−８の合成）
2010053349.tif 000082
窒素ガス雰囲気下、２，７−ジブロモフルオレノン（７５ｇ、０．２２ｍｏｌ）、ヘキシルベンゼン（３３４ｍｌ）及びトリフルオロメタンスルホン酸（４２ｍｌ）を室温で攪拌した中へ、３−メルカプトプロパンスルホン酸ナトリウム（８．１ｇ）を加え、４５℃で９時間攪拌した。得られた反応溶液を室温まで冷却した後、ヘキサン１Ｌに注加した。減圧蒸留（１０５．５℃、２０ｈＰａ）により余剰のヘキシルベンゼンを留去し、ヘキサンで希釈した後、メタノールに注加し、析出した２，７−ジブロモフルオレノンをろ過により除去した。得られたろ液を濃縮した後、トルエンで希釈し、イソプロピルアルコールを加えて、固体を析出させた。得られた固体をトルエン／イソプロピルアルコールで再結晶することにより、化合物Ｍ−８を白色固体として５３ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝０．８８（ｔ，３Ｈ），１．２０−１．４５（ｍ，６Ｈ），１．５４−１．６２（ｍ，２Ｈ），２．５７（ｔ，２Ｈ），４．９６（ｓ，１Ｈ），６．９４（ｄ，２Ｈ），７．１０（ｄ，２Ｈ），７．４２（ｓ，２Ｈ），７．４８（ｄｄ，２Ｈ），７．６０（ｄ，２Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７８】
＜実施例４＞（化合物Ｍ−９の合成）
2010053349.tif 000083
アルゴン雰囲気下、１００ｍＬの四つ口フラスコ中で、化合物Ｍ−３（０．９６ｇ）、化合物Ｍ−８（２．４２ｇ）、及びジメチルスルホキシド（１２ｍｌ）を混合した。得られた混合液に、乳鉢ですりつぶした水酸化カリウム（１．２ｇ）とヨウ化カリウム（０．０８ｇ）を加え、室温で５時間、攪拌した。反応終了後、得られた反応液に、イオン交換水（２０ｍｌ）とトルエン（３０ｍｌ）を加え、分液を行った後、有機層を飽和食塩水（３０ｍｌ×１０回）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、濃縮した。得られたオイルをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：トルエン／ヘキサン＝１：１０）で精製することにより、化合物Ｍ−９を無色オイルとして２．０ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）：δ＝０．７５−０．８７（ｍ，５Ｈ），１．２０−１．３９（ｍ，６Ｈ），１．５２−１．５６（ｍ，２Ｈ），２．００−２．３１（ｍ，２Ｈ），２．３７−２．４４（ｍ，２Ｈ），２．５０−２．５６（ｔ，２Ｈ），
４．９２−５．１０（ｄｄ，２Ｈ），５．４４−５．５３（ｔｄ，１Ｈ），５．８９−５．９７（ｄｄ，１Ｈ），６．１７−６．３０（ｔｄ，１Ｈ），７．００−７．１６（ｍ，４Ｈ），７．１８−７．２８（ｄｄ，２Ｈ），７．４７（ｄ，２Ｈ），７．５５（ｄ，２Ｈ）ｐｐｍ．
【０２７９】
＜実施例５＞（化合物Ｍ−１１の合成）
2010053349.tif 000084
アルゴン雰囲気下、３００ｍLの３つ口フラスコ中で、化合物Ｍ−１０（５．１ｇ）、化合物Ｍ−３（３．７ｇ）及びジメチルスルホキシド（１００ｍL）を混合した。そこに水酸化カリウム（１．４ｇ）を加え、６時間室温で攪拌した。反応終了後、水（３０ｍL）を加え、分液した後、得られた有機層を水で洗浄した。その後、その有機層を硫酸ナトリウムにより乾燥させ、濃縮乾固した。次いで、展開溶媒にヘキサン：クロロホルム＝６：１（体積比）を、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製し、再結晶を行うことにより、化合物Ｍ−１１を得た。なお、化合物Ｍ−１０は、米国特許ＵＳ５４４７９６０号を参考に合成した。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）；１．８８（ｍ，４Ｈ），２．２６（ｑ，４Ｈ）），３．９３（ｔ，４Ｈ），５．１５−４．９５（ｍ，４Ｈ），５．７６−５．６６（ｍ，２Ｈ），６．３３−６．２７（ｍ，２Ｈ），６．７５（ｄ，４Ｈ），７．０３（ｄ，４Ｈ），７．５７−７．４３（ｍ，６Ｈ）．
【０２８０】
＜合成例５＞（化合物ＭＭ−１の合成）
2010053349.tif 000085
アルゴン雰囲気下、５００ｍｌの４つ口フラスコ中で、２，７−ジブロモフルオレン（２２．７ｇ）、５−ブロモ−１−オクテン（２１．９ｇ）、水酸化カリウム（１６．７ｇ）、ヨウ化カリウム（１．２ｇ）、及びジメチルスルホキシド（１７０ｍｌ）を混合し、４時間、８０℃に加温した。反応終了後、得られた反応液を、室温まで冷却し、そこに、水（３００ｍｌ）とトルエン（３００ｍｌ）を混合し分液した。次いで、有機層を塩化ナトリウム飽和水溶液（３００ｍｌ）で５回洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン、充填剤にシリカゲルを用いてカラムクロマトグラフィーで精製することにより、化合物ＭＭ−１を得た。
ＥＳＩ−ＭＳ：４６０［Ｍ］+
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）；δ＝０．６９（ｔ，４Ｈ），１．８３（ｍ，４Ｈ），１．９３（ｍ，４Ｈ），４．８５（ｄ，４Ｈ），５．５６（ｍ，２Ｈ），７．４４−７．５３（ｍ，６Ｈ）．
【０２８１】
＜合成例６＞（化合物ＭＭ−３の合成）
2010053349.tif 000086
アルゴン雰囲気下、３００ｍｌの３つ口フラスコ中で、２，７−ジブロモフルオレン（８．１ｇ）、８−ブロモ−１−オクテン（１０．０ｇ）、水酸化カリウム（６．０ｇ）、ヨウ化カリウム（０．４２ｇ）及びジメチルスルホキシド（６０ｍｌ）を混合し、４時間、８０℃に加温した。反応終了後、室温まで冷却し、そこに、水（１００ｍｌ）とトルエン（１００ｍｌ）を混合し、分液した後、得られた有機層を塩化ナトリウム飽和水溶液（１００ｍｌ）で５回洗浄した。得られた有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させた後、展開溶媒にヘキサン、充填剤にシリカゲルを用いて、カラムクロマトグラフィーにより精製することにより、化合物ＭＭ−３を得た。
ＥＳＩ−ＭＳ：５４４［Ｍ］+
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）；δ＝０．５８（ｍ，４Ｈ），１．０６（ｍ，８Ｈ），１．１８（ｍ，４Ｈ），１．９２（ｍ，８Ｈ），４．９０（ｄ，４Ｈ），５．７３（ｍ，２Ｈ），７．４３−７．５２（ｍ，６Ｈ）．
【０２８２】
＜合成例７＞（化合物ＭＭ−Ｘの合成）
2010053349.tif 000087
５Ｌ３つ口フラスコを窒素置換し、１−ブロモ−３−ｎ−ヘキシルベンゼン２２６ｇを計り取り、２．５Ｌの脱水ＴＨＦに溶解させた。得られた溶液を−７５℃以下に冷却し、２．５Ｍ  ｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液３５８ｍｌを滴下し、−７５℃以下に保ちながら５時間攪拌した。得られた溶液に２−メトキシカルボニル−４，４’−ジブロモビフェニル１５０ｇを４００ｍｌの脱水ＴＨＦに溶解させた溶液を−７０℃以下に保ちながら滴下した。得られた溶液を室温までゆっくりと昇温後、終夜攪拌した。反応溶液を０℃で攪拌しながら、そこに、１５０ｍｌの水を滴下した。溶媒を留去した後、残渣に水２００ｍｌを加え１Ｌのヘキサン１回と１００ｍｌのヘキサン２回で抽出した。有機層を合わせ、飽和食塩水２００ｍｌで洗浄し、水層を１００ｍｌのヘキサンで再抽出した後、得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。溶媒を留去したところ、２６４ｇの化合物ＭＭ−Ｘの粗生成物を得た。精製は行わず、次の工程に用いた。
なお、２−メトキシカルボニル−４，４’−ジブロモビフェニルは、Journal of the American Chemical Society (1956), 78, 3196-3198.に記載の方法で合成した。
【０２８３】
＜合成例８＞（化合物ＭＭ−Ｙの合成）
2010053349.tif 000088
３Ｌ３つ口フラスコに合成例７で合成した化合物ＭＭ−Ｘを２６４ｇ取り、９００ｍｌのジクロロメタンに溶解させ、窒素置換した。得られた溶液を０℃以下に冷却し、５℃以下に保ちながら三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体２４５ｍｌを滴下した。室温までゆっくり昇温後、終夜攪拌した。反応溶液を２Ｌの氷水中に攪拌しながら注ぎ、３０分攪拌した。得られた溶液を分液し、水層を１００ｍｌのジクロロメタンで抽出した。有機層を合わせ、１０重量％リン酸カリウム水溶液１Ｌ加えて分液し、有機層を１Ｌの水２回で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去して得られたオイルを２００ｍｌのトルエンに溶解させ、シリカゲルを敷いたグラスフィルターを通し、ろ過した。溶媒を留去した後、５００ｍｌのメタノールを加えて激しく攪拌した。得られた結晶をろ過し、メタノールで洗浄した。ヘキサン／酢酸ブチル混合溶媒で再結晶を行い、化合物ＭＭ−Ｙを１２１ｇ得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）；δ０．８６（6H，ｔ）、１．２６（12H，ｍ）、１．５２（４Ｈ，ｍ）、２．５１（４Ｈ，ｔ）、６．８７（２Ｈ，ｄ）、７．００（２Ｈ，ｓ）、７．０４（２Ｈ，ｄ）、７．１２（２Ｈ，ｔ）、７．４６（２Ｈ，ｄｄ）、７．４８（２Ｈ，ｄ）、７．５５（２Ｈ，ｄ）ｐｐｍ
【０２８４】
＜合成例９＞（化合物ＭＭ−５の合成）
2010053349.tif 000089
２Ｌ３つ口フラスコに化合物ＭＭ−Ｙを５０ｇ取り、窒素置換した。脱水ＴＨＦ５００ｍｌを加え、−７０℃以下に冷却した。得られた溶液を−７０℃以下に保ちながら２．５Ｍ  ｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液６８ｍｌを滴下した。滴下後、温度を保ちながら４時間攪拌した。２−イソプロポキシ−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン４４ｍｌを加えた後、室温までゆっくり昇温し終夜攪拌した。−３０℃に冷却し、２Ｍ塩酸／ジエチルエーテル溶液７８ｍｌを滴下した後、室温まで昇温した。溶媒を留去した後、トルエン４００ｍｌを加えて溶解し、シリカゲルを敷いたグラスフィルターを通してろ過し、得られた溶液の溶媒を留去したところ５０ｇの粗生成物が得られた。窒素雰囲気下でトルエン／アセトニトリル溶媒から再結晶し、３４ｇの化合物ＭＭ−５を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）；δ０．８６（６Ｈ，ｔ）、１．２６−１．２９（１２Ｈ，ｍ）、１．３１（２４Ｈ，ｓ）、１．５２−１．５３（４Ｈ，ｍ）、２．５０（４Ｈ，ｔ）、６．９２（２Ｈ，ｄ）、７．００（２Ｈ，ｄ）、７．０８（２Ｈ，ｔ）、７．１３（２Ｈ，ｓ）、７．７７（２Ｈ，ｄ）、７．８１−７．８２（４Ｈ，ｍ）ｐｐｍ．
【０２８５】
＜実施例６＞（高分子化合物Ｐ−１の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０６ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．２２ｇ）、ビス（４−ブロモフェニル）−（４−ｓｅｃ−ブチルフェニル）−アミン（０．５５ｇ）、化合物Ｍ−４（０．２０ｇ）、ビストリフェニルホスフィンパラジウムジクロライド（１．４ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（６ｍｌ）を滴下し、１５時間還流させた。反応後、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。得られた反応液を、室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000090
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−１を０．７ｇ得た。高分子化合物Ｐ−１のポリスチレン換算の数平均分子量は１．１×１０5であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は３．８×１０5であった。
なお、ビス（４−ブロモフェニル）−（４−セカンダリブチルフェニル）−アミンは、ＷＯ２００２／０４５１８４に記載の方法で合成した。
【０２８６】
＜実施例７＞（高分子化合物Ｐ−２の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０５ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．７７ｇ）、化合物Ｍ−４（０．３１ｇ）、ビストリフェニルホスフィンパラジウムジクロライド（１．４ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（６ｍｌ）を滴下し、２０時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。得られた反応液を、室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000091
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−２を０．８ｇ得た。高分子化合物Ｐ−２のポリスチレン換算の数平均分子量は４．１×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は１．３×１０5であった。
【０２８７】
＜実施例８＞（高分子化合物Ｐ−３の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０６ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．６６ｇ）、Ｎ，Ｎ’−ビス−（４−ブロモフェニル）−ビス−（４−ブチルフェニル）−ｐ−フェニレンジアミン（０．１４ｇ）、化合物Ｍ−４（０．２０ｇ）、化合物ＭＭ−１（０．０９ｇ）、酢酸パラジウム（０．４ｍｇ）、トリス（ｏ−メトキシフェニル）ホスフィン（２．８ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（１１ｍｌ）を滴下し、１８時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。得られた反応液を、室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000092
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−３を０．７ｇ得た。高分子化合物Ｐ−３のポリスチレン換算の数平均分子量は１．２×１０5であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は３．９×１０5であった。
【０２８８】
＜実施例９＞（高分子化合物Ｐ−４の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０５ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．５５ｇ）、下記式：
2010053349.tif 000093
で示される化合物ＭＭ−４（０．５５ｇ）、化合物Ｍ−５（０．０９ｇ）、酢酸パラジウム（０．４ｍｇ）、トリス（ｏ−メトキシフェニル）ホスフィン（２．８ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（１１ｍｌ）を滴下し、２２時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000094
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−５を０．７ｇ得た。高分子化合物Ｐ−５のポリスチレン換算の数平均分子量は４．２×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は７．５×１０4であった。なお、化合物ＭＭ−４は、ＥＰ１３１０５３９に記載の方法で合成した。
【０２８９】
＜実施例１０＞（高分子化合物Ｐ−５の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０６ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．６６ｇ）、化合物Ｍ−７（０．５５ｇ）、酢酸パラジウム（０．４ｍｇ）、トリス（ｏ−メトキシフェニル）ホスフィン（２．８ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（１１ｍｌ）を滴下し、４時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000095
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−６を０．９ｇ得た。高分子化合物Ｐ−６のポリスチレン換算の数平均分子量は１．０×１０5であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は３．９×１０5であった。
【０２９０】
＜実施例１１＞（高分子化合物Ｐ−６の合成）
不活性雰囲気下、化合物ＭＭ−５（１．４８ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．２２ｇ）、化合物ＭＭ−４（０．８２ｇ）、化合物Ｍ−９（０．２３ｇ）、酢酸パラジウム（０．４ｍｇ）、トリス（ｏ−メトキシフェニル）ホスフィン（２．８ｍｇ）、及びトルエン（４４ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２０％テトラエチルアンモニウム水酸化物の水溶液（６．６ｍｌ）を滴下し、４時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに１８時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（２２ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000096
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−６を１．５ｇ得た。高分子化合物Ｐ−６のポリスチレン換算の数平均分子量は２．２×１０5であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は８．５×１０5であった。
【０２９１】
＜実施例１２＞（高分子化合物Ｐ−７の合成）
不活性雰囲気下、化合物ＭＭ−５（１．４８ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．２２ｇ）、化合物ＭＭ−４（０．８２ｇ）、化合物Ｍ−４（０．２０ｇ）、酢酸パラジウム（０．４ｍｇ）、トリス（ｏ−メトキシフェニル）ホスフィン（２．８ｍｇ）、及びトルエン（４４ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２０重量％テトラエチルアンモニウム水酸化物の水溶液（６．６ｍｌ）を滴下し、１８時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（２２ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000097
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物Ｐ−７を１．３ｇ得た。高分子化合物Ｐ−７のポリスチレン換算の数平均分子量は５．１×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は１．０×１０5であった。
【０２９２】
＜比較例１＞（高分子化合物ＣＰ−１の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０６ｇ）、ビス（４−ブロモフェニル）−（４−セカンダリブチルフェニル）−アミン（０．８７ｇ）、下記式：
2010053349.tif 000098
で示される化合物ＭＭ−６（０．０４ｇ）、ビストリフェニルホスフィンパラジウムジクロライド（１．４ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（６ｍｌ）を滴下し、７時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000099
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物ＣＰ−１を０．８ｇ得た。高分子化合物ＣＰ−１のポリスチレン換算の数平均分子量は３．４×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は６．７×１０4であった。なお、化合物ＭＭ−６は、ＵＳ２００４／０３５２２１に記載の方法で合成した。
【０２９３】
＜比較例２＞（高分子化合物ＣＰ−２の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０６ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（０．２２ｇ）、ビス（４−ブロモフェニル）−（４−セカンダリブチルフェニル）−アミン（０．５５ｇ）、下記式：
2010053349.tif 000100
で示される化合物ＭＭ−２（０．２１ｇ）、ビストリフェニルホスフィンパラジウムジクロライド（１．４ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。得られた反応液に、２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（６ｍｌ）を滴下し、７時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000101
（式中、括弧の外に添えた数字は、各種繰り返し単位のモル比を表す。）
で示される高分子化合物ＣＰ−２の収量は０．９ｇであった。高分子化合物ＣＰ−２のポリスチレン換算の数平均分子量は８．４×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は２．０×１０5であった。なお、化合物ＭＭ−２は、特開２００８／１０６２４１に記載の方法で合成した。
【０２９４】
＜比較例３＞（高分子化合物ＣＰ−３の合成）
不活性雰囲気下、２，７−ビス（１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９，９−ジオクチルフルオレン（１．０６ｇ）、化合物ＭＭ−３（０．２２ｇ）、Ｎ，Ｎ−ジ（４−ブロモフェニル）アニリン（０．７３ｇ）、ビストリフェニルホスフィンパラジウムジクロライド（１．４ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（０．２５ｇ）、及びトルエン（４０ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。反応溶液に２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（６ｍｌ）を滴下し、２０時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（２４０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（１０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（３０ｍｌ）で３回、水（３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（３００ｍｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000102
（式中、括弧の外に添えた数字は、各繰り返し単位のモル比を表す。）
で表される高分子化合物ＣＰ−３を０．８ｇ得た。高分子化合物ＣＰ−３は、ポリスチレン換算の数平均分子量が５．３×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量が１．９×１０5であった。
【０２９５】
＜合成例１０＞（高分子化合物Ｐ−８の合成）
不活性雰囲気下、下記式：
2010053349.tif 000103
で表される化合物ＭＭ−８（７．２８ｇ）、２，７−ジブロモ−９，９−ジオクチルフルオレン（４．９４ｇ）、下記式：
2010053349.tif 000104
で表される化合物ＭＭ−９（０．７４ｇ）、ビストリフェニルホスフィンパラジウムジクロライド（７．０ｍｇ）、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド（商品名：Ａｌｉｑｕａｔ３３６、アルドリッチ製）（１．３０ｇ）、及びトルエン（１００ｍｌ）を混合し、１０５℃に加熱した。反応溶液に２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（２７ｍｌ）を滴下し、２時間還流させた。反応後、そこに、フェニルホウ酸（１２０ｍｇ）を加え、さらに４時間還流させた。次いで、そこに、１．８Ｍのジエチルジチアカルバミン酸ナトリウム水溶液（６０ｍｌ）を加え、８０℃で４時間撹拌した。室温まで冷却後、水（１３０ｍｌ）で３回、３重量％の酢酸水溶液（１３０ｍｌ）で３回、水（１３０ｍｌ）で３回洗浄し、アルミナカラム、シリカゲルカラムを通すことにより精製した。得られたトルエン溶液をメタノール（１．５Ｌ）に滴下し、１時間撹拌した後、得られた固体をろ取し乾燥させたところ、下記式：
2010053349.tif 000105
（式中、括弧の外に添えた数字は、各繰り返し単位のモル比を表す。）
で表される高分子化合物Ｐ−８を８．０ｇ得た。高分子化合物Ｐ−８は、ポリスチレン換算の数平均分子量が５．１×１０4であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量が１．４×１０5であった。なお、化合物ＭＭ−８は、ＷＯ２００８／１１１６５８に記載の方法で合成し、化合物ＭＭ−９は、ＥＰ１３９４１８８に記載の方法で合成した。
【０２９６】
＜残膜率の測定と評価＞
・液状組成物の調製
化合物Ｍ−７、高分子化合物Ｐ−１〜Ｐ−７、高分子化合物ＣＰ−１〜ＣＰ−３を、それぞれ、キシレンに溶解させることにより、それぞれの化合物が約１重量％の液状組成物を調製した。
【０２９７】
・ガラス基板上での残膜率の評価
この液状組成物をガラス基板上に滴下し、スピンコーター（商品名：ＭＳ−Ａ１００型、ミサワ社製）を用い、１０００ｒｐｍで１５秒の条件で成膜した。得られた膜の膜厚（Ｈ1）を、プロファイラー（商品名：Ｐ−１６＋、ＫＬＡ−Ｔｅｎｃｏｒ社製）を用いて測定した。
次いで、窒素置換されたグローブボックス中で、ハイパワーホットプレート（商品名：ＨＰ−ＩＳＡ、アズワン製）を用いて、上記ガラス基板上の膜を、表１に示すベーク温度で２０分間ベークした。得られたガラス基板上の膜を室温まで冷却後、キシレン溶液に浸した後、スピンコーター（商品名：ＭＳ−Ａ１００型、ミサワ社製）を用い、１０００ｒｐｍで１５秒の条件でリンスを行った。作製した膜の膜厚（Ｈ2）を、プロファイラー（商品名：Ｐ−１６＋、ＫＬＡ−Ｔｅｎｃｏｒ社製）を用いて測定した。
（Ｈ2）／（Ｈ1）を残膜率とし、得られた結果を表１に示す。
【０２９８】
【表１】
2010053349.tif 000106
【０２９９】
・評価
化合物Ｍ−７及び高分子化合物Ｐ−１〜Ｐ−７は、高分子化合物ＣＰ−１〜ＣＰ−３に比して、高い硬化性を有することが認められた。さらに、化合物Ｍ−７及び高分子化合物Ｐ−１〜Ｐ−７は、低温である１３０℃〜１５０℃の領域でも、高い硬化性を有することが認められた。
【０３００】
＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価１＞
・高分子化合物Ｐ−５溶液の調製
高分子化合物Ｐ−５をキシレンに溶解させ、ポリマー濃度１．２重量％のキシレン溶液を調製した。
・高分子化合物Ｐ−８溶液の調製
高分子化合物Ｐ−８をキシレンに溶解させ、ポリマー濃度１．２重量％のキシレン溶液を調製した。
・エレクトロルミネッセンス素子の作製
スパッタ法により１５０ｎｍの厚みでＩＴＯ膜を付けたガラス基板上に、ポリ（３，４）エチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸（Ｂａｙｅｒ製、商品名：ＢａｙｔｒｏｎＰ  ＡＩ４０８３）の懸濁液を０．２μｍメンブランフィルターで濾過した液を用いて、スピンコートにより７０ｎｍの厚みで薄膜を形成し、ホットプレート上で２００℃、１０分間乾燥させた。次に、高分子化合物Ｐ−５のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１６００ｒｐｍの回転速度で成膜し、ホットプレート上で１５０℃、２０分間加熱することにより薄膜を硬化させた。成膜後の膜厚は約２０ｎｍであった。さらに、高分子化合物Ｐ−８のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１５００ｒｐｍの回転速度で成膜した。成膜後の膜厚は約６０ｎｍであった。さらに、これを減圧下１３０℃で１０分間乾燥させた後、陰極としてバリウムを約５ｎｍ蒸着し、次いでアルミニウムを約１００ｎｍ蒸着してエレクトロルミネッセンス素子を作製した。なお真空度が１×１０-4Ｐａ以下に到達した後に金属の蒸着を開始した。
・エレクトロルミネッセンス素子の性能評価
得られたエレクトロルミネッセンス素子に電圧を印加することにより、この素子から４６０ｎｍにピークを有するＥＬ発光が得られた。また、初期輝度１００ｃｄ／ｍ2での輝度５０％までの減少時間（寿命）は、２６時間であった。
【０３０１】
＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価２＞
・高分子化合物Ｐ−６溶液の調製
高分子化合物Ｐ−６をキシレンに溶解させ、ポリマー濃度１．２重量％のキシレン溶液を調製した。
・エレクトロルミネッセンス素子の作製
スパッタ法により１５０ｎｍの厚みでＩＴＯ膜を付けたガラス基板上に、ポリ（３，４）エチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸（Ｂａｙｅｒ製、商品名：ＢａｙｔｒｏｎＰ  ＡＩ４０８３）の懸濁液を０．２μｍメンブランフィルターで濾過した液を用いて、スピンコートにより７０ｎｍの厚みで薄膜を形成し、ホットプレート上で２００℃、１０分間乾燥させた。次に、高分子化合物Ｐ−６のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１６００ｒｐｍの回転速度で成膜し、ホットプレート上で１５０℃、２０分間加熱することにより薄膜を硬化させた。成膜後の膜厚は約２０ｎｍであった。さらに、＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価１＞で調製した高分子化合物Ｐ−８のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１５００ｒｐｍの回転速度で成膜した。成膜後の膜厚は約６０ｎｍであった。さらに、これを減圧下１３０℃で１０分間乾燥させた後、陰極としてバリウムを約５ｎｍ蒸着し、次いでアルミニウムを約１００ｎｍ蒸着してエレクトロルミネッセンス素子を作製した。なお真空度が１×１０-4Ｐａ以下に到達した後に金属の蒸着を開始した。
・エレクトロルミネッセンス素子の性能評価
得られたエレクトロルミネッセンス素子に電圧を印加することにより、この素子から４７０ｎｍにピークを有するＥＬ発光が得られた。また、初期輝度１００ｃｄ／ｍ2での輝度５０％までの減少時間（寿命）は、２２時間であった。
【０３０２】
＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価Ｃ１＞
・高分子化合物ＣＰ−１溶液の調製
高分子化合物ＣＰ−１をキシレンに溶解させ、ポリマー濃度１．２重量％のキシレン溶液を調製した。
・エレクトロルミネッセンス素子の作製
スパッタ法により１５０ｎｍの厚みでＩＴＯ膜を付けたガラス基板上に、ポリ（３，４）エチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸（Ｂａｙｅｒ製、商品名：ＢａｙｔｒｏｎＰ  ＡＩ４０８３）の懸濁液を０．２μｍメンブランフィルターで濾過した液を用いて、スピンコートにより７０ｎｍの厚みで薄膜を形成し、ホットプレート上で２００℃、１０分間乾燥させた。次に、高分子化合物ＣＰ−１のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１６００ｒｐｍの回転速度で成膜し、ホットプレート上で１５０℃、２０分間加熱することにより薄膜を硬化させた。成膜後の膜厚は約２０ｎｍであった。さらに、＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価１＞で調製した高分子化合物Ｐ−８のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１５００ｒｐｍの回転速度で成膜した。成膜後の膜厚は約６０ｎｍであった。さらに、これを減圧下１３０℃で１０分間乾燥させた後、陰極としてバリウムを約５ｎｍ蒸着し、次いでアルミニウムを約１００ｎｍ蒸着してエレクトロルミネッセンス素子を作製した。なお真空度が１×１０-4Ｐａ以下に到達した後に金属の蒸着を開始した。
・エレクトロルミネッセンス素子の性能評価
得られたエレクトロルミネッセンス素子に電圧を印加することにより、この素子から４６０ｎｍにピークを有するＥＬ発光が得られた。また、初期輝度１００ｃｄ／ｍ2での輝度５０％までの減少時間（寿命）は、１時間であった。
【０３０３】
＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価Ｃ２＞
・高分子化合物ＣＰ−２溶液の調製
高分子化合物ＣＰ−２をキシレンに溶解させ、ポリマー濃度１．２重量％のキシレン溶液を調製した。
・エレクトロルミネッセンス素子の作製
スパッタ法により１５０ｎｍの厚みでＩＴＯ膜を付けたガラス基板上に、ポリ（３，４）エチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸（Ｂａｙｅｒ製、商品名：ＢａｙｔｒｏｎＰ  ＡＩ４０８３）の懸濁液を０．２μｍメンブランフィルターで濾過した液を用いて、スピンコートにより７０ｎｍの厚みで薄膜を形成し、ホットプレート上で２００℃、１０分間乾燥させた。次に、高分子化合物ＣＰ−２のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１６００ｒｐｍの回転速度で成膜し、ホットプレート上で１５０℃、２０分間加熱することにより薄膜を硬化させた。成膜後の膜厚は約２０ｎｍであった。さらに、＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価１＞で調製した高分子化合物Ｐ−８のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１５００ｒｐｍの回転速度で成膜した。成膜後の膜厚は約６０ｎｍであった。さらに、これを減圧下１３０℃で１０分間乾燥させた後、陰極としてバリウムを約５ｎｍ蒸着し、次いでアルミニウムを約１００ｎｍ蒸着してエレクトロルミネッセンス素子を作製した。なお真空度が１×１０-4Ｐａ以下に到達した後に金属の蒸着を開始した。
・エレクトロルミネッセンス素子の性能評価
得られたエレクトロルミネッセンス素子に電圧を印加することにより、この素子から４６０ｎｍにピークを有するＥＬ発光が得られた。また、初期輝度１００ｃｄ／ｍ2での輝度５０％までの減少時間（寿命）は、１４時間であった。
【０３０４】
＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価Ｃ３＞
・高分子化合物ＣＰ−３溶液の調製
高分子化合物ＣＰ−３をキシレンに溶解し、ポリマー濃度１．２重量％のキシレン溶液を調製した。
・エレクトロルミネッセンス素子の作製
スパッタ法により１５０ｎｍの厚みでＩＴＯ膜を付けたガラス基板上に、ポリ（３，４）エチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸（Ｂａｙｅｒ製、商品名：ＢａｙｔｒｏｎＰ  ＡＩ４０８３）の懸濁液を０．２μｍメンブランフィルターで濾過した液を用いて、スピンコートにより７０ｎｍの厚みで薄膜を形成し、ホットプレート上で２００℃、１０分間乾燥させた。次に、高分子化合物ＣＰ−３のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１６００ｒｐｍの回転速度で成膜し、ホットプレート上で１５０℃、２０分間加熱することにより薄膜を硬化させた。成膜後の膜厚は約２０ｎｍであった。さらに、＜エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価１＞で調製した高分子化合物Ｐ−８のキシレン溶液を用いて、スピンコートにより１５００ｒｐｍの回転速度で成膜した。成膜後の膜厚は約６０ｎｍであった。さらに、これを減圧下１３０℃で１０分間乾燥させた後、陰極としてバリウムを約５ｎｍ蒸着し、次いでアルミニウムを約１００ｎｍ蒸着してエレクトロルミネッセンス素子を作製した。なお真空度が１×１０-4Ｐａ以下に到達した後に金属の蒸着を開始した。
・エレクトロルミネッセンス素子の性能評価
得られたエレクトロルミネッセンス素子に電圧を印加することにより、この素子から４６０ｎｍにピークを有するＥＬ発光が得られた。また、初期輝度１００ｃｄ／ｍ2での輝度５０％までの減少時間（寿命）は、１１時間であった。