(57)【要約】【課題】  合焦群の配置を適切に設定することにより、レンズ系全体の小型化と合焦機構の簡略化を同時に達成するレンズ系、光学機器及びレンズ系の製造方法を提供する。【解決手段】  光軸に沿って物体側から順に並んだ、少なくとも、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４を有するレンズ系であって、第１レンズ群Ｇ１は、前部分レンズ群Ｇ１ａと、前部分レンズ群Ｇ１ａの像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群Ｇ１ｂとを有し、後部分レンズ群Ｇ１ｂを光軸方向に移動させることにより焦点調節させ、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、負レンズと正レンズと（接合負レンズＬ４１）、負レンズＬ４２と、開口絞りＳとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されている。【選択図】  図２
2010276746.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、少なくとも、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２〜第４レンズ群を有するレンズ系であって、
前記第１レンズ群は、前部分レンズ群と、前記前部分レンズ群の像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群とを有し、前記後部分レンズ群を光軸方向に移動させることにより焦点調節させ、
前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズと、負レンズと、開口絞りとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とするレンズ系。
【請求項２】
前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズと、負レンズと、開口絞りとを有することを特徴とする請求項１に記載のレンズ系。
【請求項３】
前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負レンズと像側に凹面を向けた正レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負レンズと、開口絞りとを有することを特徴とする請求項１又は２に記載のレンズ系。
【請求項４】
前記第４レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項５】
前記レンズ系全系での望遠端状態における焦点距離をｆｔとし、前記第１レンズ群中の前記後部分レンズ群の焦点距離をｆ１ｂとしたとき、次式
１．３０＜ｆｔ／ｆ１ｂ＜３．１０
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項６】
前記第２レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項７】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
０．２３＜｜ｆ２／ｆ４｜＜０．８８
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項８】
前記第４レンズ群の像側に、第５レンズ群を有し、
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５としたとき、次式
０．４０＜｜ｆ２／ｆ５｜＜１．００
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項９】
前記第１レンズ群中の前記前部分レンズ群と前記後部分レンズ群との少なくとも一方は、正の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１０】
前記レンズ系全体での望遠端状態における全長をＴＬとし、前記第１レンズ群中の前記後部分レンズ群の焦点距離をｆ１ｂとしたとき、次式
０．９０＜ＴＬ／ｆ１ｂ＜２．４８
の条件を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１１】
前記第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、無限遠合焦状態において、像面に対して光軸方向に固定であることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１２】
前記第４レンズ群の像側に、第５レンズ群と、第６レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は正の屈折力を有し、前記第２レンズ群は負の屈折力を有し、前記第３レンズ群は正の屈折力を有し、前記第４レンズ群は負の屈折力を有し、前記第５レンズ群は正の屈折力を有し、前記第６レンズ群は負の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１３】
前記第４レンズ群の全体または一部を、光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１４】
物体の像を所定の像面上に結像させるレンズ系を備えた光学機器において、前記レンズ系が請求項１〜１３のいずれか一項に記載のレンズ系であることを特徴とする光学機器。
【請求項１５】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、少なくとも、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２〜第４レンズ群を有するレンズ系の製造方法であって、
前記第１レンズ群は、前部分レンズ群と、前記前部分レンズ群の像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群とを有し、前記後部分レンズ群を光軸方向に移動させることにより焦点調節させ、
前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズと、負レンズと、開口絞りとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されるように、
レンズ鏡筒内に各レンズを組み込み、動作確認を行うことを特徴とするレンズ系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルスチルカメラ等の光学機器に用いられるレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から高変倍比の光学系の合焦方式として、最も物体側に配置されたレンズ群を繰り出すいわゆる前玉繰り出し方式（例えば、特許文献１を参照）や、内焦方式（例えば、特許文献２を参照）などが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２５８５０４号公報
【特許文献２】特開２００４−２１２６１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、合焦をしようとした場合、従来の前玉繰り出し方式では、一般に大きく重い最も物体側に配置されたレンズ群を移動させるため、合焦群の保持機構や駆動機構が大型化するおそれがあった。また、近距離物体へ合焦する際に、レンズ系全長が大きくなってしまうおそれがあった。
【０００５】
また、従来の内焦方式では、最も物体側に配置された第１レンズ群と比べて軽い、第２レンズ群又はそれ以降の群を合焦群とすることができるため、合焦群の保持機構や駆動機構を小型化することができるという利点がある。しかしながら、内焦方式では、広角端状態から望遠端状態まで全変倍域に亘り、同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦することが一般にできないため、合焦機構が複雑になるおそれがあった。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、合焦群の配置を適切に設定することにより、レンズ系全長の小型化と合焦機構の簡略化を同時に達成するレンズ系、光学機器及び製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、少なくとも、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２〜第４レンズ群を有するレンズ系であって、前記第１レンズ群は、前部分レンズ群と、前記前部分レンズ群の像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群とを有し、前記後部分レンズ群を光軸方向に移動させることにより焦点調節させ、前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズと、負レンズと、開口絞りとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されている。
【０００８】
なお、前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズと、負レンズと、開口絞りとを有することが好ましい。
【０００９】
また、前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負レンズと像側に凹面を向けた正レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負レンズと、開口絞りとを有することが好ましい。
【００１０】
また、前記第４レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【００１１】
また、前記レンズ系全系での望遠端状態における焦点距離をｆｔとし、前記第１レンズ群中の前記後部分レンズ群の焦点距離をｆ１ｂとしたとき、次式１．３０＜ｆｔ／ｆ１ｂ＜３．１０の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
また、前記第２レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【００１３】
また、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式０．２３＜｜ｆ２／ｆ４｜＜０．８８の条件を満足することが好ましい。
【００１４】
また、前記第４レンズ群の像側に、第５レンズ群を有し、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５としたとき、次式０．４０＜｜ｆ２／ｆ５｜＜１．００の条件を満足することが好ましい。
【００１５】
また、前記第１レンズ群中の前記前部分レンズ群と前記後部分レンズ群との少なくとも一方は、正の屈折力を有することが好ましい。
【００１６】
また、前記レンズ系全体での望遠端状態における全長をＴＬとし、前記第１レンズ群中の前記後部分レンズ群の焦点距離をｆ１ｂとしたとき、次式０．９０＜ＴＬ／ｆ１ｂ＜２．４８の条件を満足することが好ましい。
【００１７】
また、前記第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、無限遠合焦状態において、像面に対して光軸方向に固定であることが好ましい。
【００１８】
また、前記第４レンズ群の像側に、第５レンズ群と、第６レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は正の屈折力を有し、前記第２レンズ群は負の屈折力を有し、前記第３レンズ群は正の屈折力を有し、前記第４レンズ群は負の屈折力を有し、前記第５レンズ群は正の屈折力を有し、前記第６レンズ群は負の屈折力を有することが好ましい。
【００１９】
また、前記第４レンズ群の全体または一部を、光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることが好ましい。
【００２０】
また、本発明は、物体の像を所定の像面上に結像させる、前記いずれかのレンズ系を備えた光学機器である。
【００２１】
また、本発明は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、少なくとも、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２〜第４レンズ群を有するレンズ系の製造方法であって、前記第１レンズ群は、前部分レンズ群と、前記前部分レンズ群の像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群とを有し、前記後部分レンズ群を光軸方向に移動させることにより焦点調節させ、前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズと、負レンズと、開口絞りとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されるように、レンズ鏡筒内に各レンズを組み込み、動作確認を行う。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、合焦群の配置が適切に設定されるため、レンズ系全体の小型化と合焦機構の簡略化を同時に達成しつつ、高い結像性能を得ることができるレンズ系、光学機器及び製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の各実施例に係るレンズ系の屈折力配分及び広角端状態から望遠端状態への焦点距離状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す図である。
【図２】第１実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。
【図３】第１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図４】第１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図５】第１実施例に係るレンズ系の近距離合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図６】第２実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。
【図７】第２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図８】第２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図９】第２実施例に係るレンズ系の近距離合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１０】第３実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。
【図１１】第３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１２】第３実施例に係るレンズ系の近距離合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１３】第４実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。
【図１４】第４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１５】第４実施例に係るレンズ系の近距離合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１６】第５実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。
【図１７】第５実施例に係るレンズ系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１８】第５実施例に係るレンズ系の近距離合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１９】上記構成のレンズ系を撮影レンズとして備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭの略断面図である。
【図２０】上記構成のレンズ系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本実施形態に係るレンズ系について、図面を用いて説明する。本実施形態のレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、少なくとも、正の屈折力を有する第１レンズ群と、第２〜第４レンズ群を有するレンズ系であって、第１レンズ群は、前部分レンズ群と、前部分レンズ群の像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群とを有し、後部分レンズ群を光軸方向に移動させることにより焦点調節させ、第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズと、負レンズと、開口絞りとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されている。
【００２５】
本実施形態のレンズ系は、複数のレンズ群を有することで、高変倍比の光学系を容易に構成することができる。また、第１レンズ群は、正の屈折力を持つことで、全長を小さくすることと歪曲収差の補正のバランスを取ることができる。また、第１レンズ群は、前部分レンズ群と、前部分レンズ群の像側に空気間隔を隔てて配置された後部分レンズ群との少なくとも２つの群に分割され、そのうちの後部分レンズ群で焦点調節をすることで、合焦機構の簡略化することができ、その結果として合焦速度の高速化を図ることができる。また同時に、焦点調節による球面収差及び像面湾曲の近距離変動を最小限に抑えることができる。さらに、広角端状態から望遠端状態まで全変倍域に亘り、同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦することができる。また、第４レンズ群は、物体側から順に並んだ負レンズ、正レンズ、負レンズ、開口絞りとを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定する構成により、球面収差及び像面湾曲が良好に補正することができる。また、本実施形態のように、開口絞りを第４レンズ群の像側に位置させることにより、歪曲収差の補正が容易になる。また、絞りの位置を像ブレ補正機構よりレンズマウントに近い位置に配置することにより、絞り機構の簡略化が可能になる。
【００２６】
本実施形態に係るレンズ系において、球面収差及び像面湾曲を良好に補正するため、第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと正レンズとの接合レンズと、負レンズと、開口絞りとを有することが好ましい。
【００２７】
また、本実施形態に係るレンズ系において、球面収差及び像面湾曲を良好に補正するために、第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負レンズと像側に凹面を向けた正レンズとの接合レンズと、物体側に凹面を向けた負レンズと、開口絞りとを有することが好ましい。
【００２８】
また、本実施形態に係るレンズ系において、球面収差を良好に補正するために、第４レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係るレンズ系において、レンズ系全系での望遠端状態における焦点距離をｆｔとし、第１レンズ群中の後部分レンズ群の焦点距離をｆ１ｂとしたとき、以下の条件式（１）を満足することが好ましい。
【００３０】
１．３０＜ｆｔ／ｆ１ｂ＜３．１０  …（１）
【００３１】
条件式（１）は、望遠端状態におけるレンズ系全体の焦点距離と、最も像側に位置する第１レンズ群中の後部分レンズ群の焦点距離比について、適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１）の上限値を上回った場合、後部分レンズ群の屈折力が相対的に強くなってしまう。結果として、フォーカシングの際のコマ収差及び像面湾曲の収差変動が大きくなってしまい好ましくない。また、条件式（１）の下限値を下回った場合、後部分レンズ群の屈折力が相対的に弱くなってしまう。収差補正上は有利になるが、フォーカシング群の移動量が大きくなってしまい、小型化と高性能化のバランスが取れなくなってしまう。結果として、レンズ全長が大型化してしまい、本発明の意図と反してしまい好ましくない。
【００３２】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２．９５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を２．８０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を２．６５にすることが好ましい。
【００３３】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を１．７０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．９０にすることが好ましい。
【００３４】
また、本実施形態に係るレンズ系において、コマ収差及び像面湾曲を良好に補正するために、第２レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【００３５】
また、本実施形態に係るレンズ系において、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、以下の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００３６】
０．２３＜｜ｆ２／ｆ４｜＜０．８８  …（２）
【００３７】
条件式（２）は、第２レンズ群と第４レンズ群の焦点距離比について、適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（２）の上限値を上回った場合、第２レンズ群の屈折力が相対的に弱くなってしまい、ズーミングの際に第２レンズ群で発生するコマ収差の変動が大きくなってしまう。また、第４レンズ群の屈折力が相対的に強くなってしまい、ズーミングの際に移動量が大きくなり、第４レンズ群で発生する像面湾曲の変動が大きくなってしまう。結果として、広角端状態から望遠端状態での全てのズーム範囲において、性能の劣化を抑えることが困難となってしまう。
【００３８】
また、条件式（２）の下限値を下回った場合、第２レンズ群の屈折力が相対的に強くなってしまい、コマ収差の補正不足となってしまう。また、第２レンズ群が変倍に対して効率的に寄与することが困難となり、変倍比が４倍程度以上の高変倍比を確保できなくなってしまう。更に、第４レンズ群の屈折力が相対的に弱くなることにより、第４レンズ群で発生する球面収差及び像面湾曲が大きくなり過ぎてしまい、優れた光学性能を得るという本発明の目的を達成できなくなってしまう。
【００３９】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．８０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．７５にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．７０にすることが好ましい。
【００４０】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３０にすることが好ましい。また、本発明の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３５にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．４０にすることが好ましい。
【００４１】
また、本実施形態に係るレンズ系において、第４レンズ群の像側に第５レンズ群を有し、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第５レンズ群の焦点距離をｆ５としたとき、以下の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００４２】
０．４０＜｜ｆ２／ｆ５｜＜１．００  …（３）
【００４３】
条件式（３）は、第２レンズ群と第５レンズ群の焦点距離比について、適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（３）の上限値を上回った場合、第２レンズ群の屈折力が相対的に弱くなってしまい、ズーミングの際に第２レンズ群で発生するコマ収差の変動が大きくなってしまう。また、第５レンズ群の屈折力が相対的に強くなってしまい、ズーミングの際に移動量が大きくなり、第５レンズ群で発生する球面収差の変動が大きくなってしまう。結果として、広角端状態から望遠端状態での全てのズーム範囲において、性能の劣化を抑えることが困難となってしまう。
【００４４】
また、条件式（３）の下限値を下回った場合、第２レンズ群の屈折力が相対的に強くなってしまい、第２レンズ群が変倍に対して効率的に寄与することが困難となり、変倍比が４倍程度以上の高変倍比を確保できなくなってしまう。更に、第５レンズ群の屈折力が相対的に弱くなることにより、第５レンズ群で発生する球面収差及びコマ収差が大きくなり過ぎてしまい、優れた光学性能を得るという本発明の目的を達成できなくなってしまう。
【００４５】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．９５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を０．９０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．８５にすることが好ましい。
【００４６】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．５０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を０．５５にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．６０にすることが好ましい。
【００４７】
また、本実施形態に係るレンズ系において、第１レンズ群中の前部分レンズ群及び後部分レンズ群の少なくとも一方は、正の屈折力を有することが好ましい。なお、全長の小型化と歪曲収差の発生を最小限に抑えるために、第１レンズ群中の前部分レンズ群は、正の屈折力を有することが好ましい。また、焦点調節による球面収差及び像面湾曲の近距離変動を最小限に抑えるために、第１レンズ群中の後部分レンズ群は、正の屈折力を有することが好ましい。
【００４８】
また、本実施形態に係るレンズ系において、レンズ系全体での望遠端状態における全長をＴＬとし、第１レンズ群中の後部分レンズ群の焦点距離をｆ１ｂとしたとき、以下の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００４９】
０．９０＜ＴＬ／ｆ１ｂ＜２．４８  …（４）
【００５０】
条件式（４）は、レンズ系全体での全長と、最も物体側に位置する第１レンズ群中の後部分レンズ群の焦点距離比について、適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（４）の上限値を上回った場合、後部分レンズ群の屈折力が相対的に強くなってしまう。結果として、フォーカシングの際のコマ収差及び像面湾曲の収差変動が大きくなってしまい好ましくない。また、条件式（４）の下限値を下回った場合、後部分レンズ群の屈折力が相対的に弱くなってしまう。収差補正上は有利になるが、フォーカシング群の移動量が大きくなってしまい、小型化と高性能化のバランスが取れなくなってしまう。結果として、レンズ全長が大型化してしまい、本発明の意図と反してしまい好ましくない。
【００５１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を２．２０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を１．９０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を１．７５にすることが好ましい。
【００５２】
また、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．００にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．１０にすることが好ましい。更に、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．２０にすることが好ましい。
【００５３】
また、本実施形態に係るレンズ系において、偏芯による性能劣化を低減し、特に像面湾曲の劣化を最小限に抑え、良好な光学性能を実現するために、第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、無限遠合焦状態において、像面に対して光軸方向に固定であることが好ましい。
【００５４】
また、本実施形態に係るレンズ系において、球面収差及びコマ収差、像面湾曲を良好に補正し、高変倍比でありながら優れた光学性能を達成するために、第４レンズ群の像側に、第５レンズ群と、第６レンズ群とを有し、第１レンズ群は正の屈折力を有し、第２レンズ群は負の屈折力を有し、第３レンズ群は正の屈折力を有し、第４レンズ群は負の屈折力を有し、第５レンズ群は正の屈折力を有し、第６レンズ群は負の屈折力を有することが好ましい。
【００５５】
また、本実施形態に係るレンズ系において、レンズシフト時に画像が良好になるように、球面収差、サインコンディション及びペッツバール和が良好に補正された状態にするために、第４レンズ群の全体または一部を、光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させ、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれを補正することが好ましい。なお、球面収差およびサインコンディションの補正は、シフトレンズ群を光軸に対してほぼ直交方向にシフトさせた際に画面中心部で発生する偏心コマ収差を抑えるためである。また、ペッツバール和の補正は、シフトレンズ群を光軸にほぼ直交方向にシフトさせた際に画面周辺部で発生する像面湾曲を抑えるためである。
【００５６】
図１９に、上記構成のレンズ系を撮影レンズ１として備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学機器）の略断面図を示す。図１９に示すデジタル一眼レフカメラＣＡＭにおいて、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ１で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５７】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ１で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラＣＡＭによる物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図１９に記載のカメラＣＡＭは、撮影レンズ１を着脱可能に保持するものでもよく、撮影レンズ１と一体に成形されるものでもよい。また、カメラＣＡＭは、いわゆる一眼レフカメラでもよく、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでもよい。
【００５８】
続いて、図２０を参照しながら、上記構成のレンズ系の製造方法について説明する。まず、円筒状の鏡筒内に各レンズ（例えば、図２ではレンズＬ１１〜Ｌ６１）を組み込む（ステップＳ１）。レンズを鏡筒内に組み込む際、光軸に沿った順にレンズを１つずつ鏡筒内に組み込んでもよく、一部または全てのレンズを保持部材で一体保持してから鏡筒部材と組み立ててもよい。次に、鏡筒内に各レンズが組み込まれた後、鏡筒内に各レンズが組み込まれた状態で物体の像が形成されるか、すなわち各レンズの中心が揃っているかを確認する（ステップＳ２）。続いて、レンズ系の各種動作を確認する（ステップＳ３）。各種動作の一例としては、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う変倍動作（例えば、図２では第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３，第５レンズ群Ｇ５及び第６レンズ群Ｇ６が光軸方向に沿ってそれぞれ移動する）、遠距離物点から近距離物点への合焦を行うレンズ（例えば、図２では後部分レンズ群Ｇ１ｂ）が光軸方向に沿って移動する合焦動作、少なくとも一部のレンズ（例えば、図２では第４レンズ群Ｇ４）を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させる手ぶれ補正動作などが挙げられる。なお、各種動作の確認順番は任意である。
【実施例】
【００５９】
以下、各実施例について図面に基づき説明する。図１は、各実施例に係るレンズ系の屈折力配分及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への焦点距離状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す図である。図１に示すように、各実施例に係るレンズ系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されている。そして、広角端状態から望遠端状態への焦点距離状態の変化（すなわちズーミング）に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定で、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少する。
【００６０】
また、各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をκとし、ｎ次の非球面係数をＣｎとしたとき、以下の式（ａ）で示す。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ｃ2は０であり、その記載を省略している。また、「Ｅ-n」は、「×１０-n」を表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００６１】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ｃ4×ｙ4＋Ｃ6×ｙ6＋Ｃ8×ｙ8＋Ｃ10×ｙ10  …（ａ）
【００６２】
また、各実施例において、諸元の値を表（表１，６，１１，１６，２１）に掲げる。表中の［全体諸元］において、ｆは全系の焦点距離を、Ｆ．ＮＯはＦナンバーを、２ωは画角を示す。また、レンズ全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表す。［レンズデータ］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、νｄはｄ線（波長587.6nm）に対するアッベ数を示す。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示す。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。［レンズ群焦点距離データ］において、各群の開始面及び焦点距離を示す。
【００６３】
また、［非球面データ］において（表２，７，１２，１７，２２）、Ｒは頂点曲率半径を、κは円錐定数を、Ｃ4〜Ｃ10は各非球面定数の値を示す。また、［可変間隔データ］において（表３，８，１３，１８，２３）、レンズ系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各焦点距離における無限遠合焦時の可変間隔を示す。また、［合焦群移動量］において（表４，９，１４，１９，２４）、ｆは焦点距離を、Δ１ｂは近距離合焦時（撮影距離1.8m状態）の後部分レンズ群Ｇ１ｂの移動量を示す（なお、物体側への移動を正とする）。また、［条件式対応値］において（表５，１０，１５，２０，２５）、上記の条件式（１）〜（４）に対応する値を示す。
【００６４】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている、焦点距離、曲率半径、面間隔、その他の長さの単位は、一般に「mm」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００６５】
（第１実施例）
第１実施例について、図２〜図５及び表１〜表５を用いて説明する。図２は、第１実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。図２に示すように、第１実施例に係るレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、前部分レンズ群Ｇ１ａと、後部分レンズ群Ｇ１ｂから構成される。前部分レンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成される。後部分レンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１３から構成される。
【００６６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３から構成される。
【００６７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズと両凹レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【００６８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２から構成される。なお、本実施例においては、第４レンズ群Ｇ４の全体またはその一部がシフトレンズ群として、光軸に対して略直交方向の成分を持つように移動する。
【００６９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ５２から構成される。
【００７０】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ６１から構成される。
【００７１】
像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている。（像面Ｉの説明については、以降の実施例についても同様である。）
【００７２】
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に配置され、広角端状態から望遠端状態へのズーミングに際して像面Ｉに対して固定である。
【００７３】
次の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。
【００７４】
（表１）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.59      〜    199.36      〜    392.00
ＦＮＯ          4.59      〜      5.61      〜      5.87
２ω            29.77    〜      12.13      〜      6.20
像高            21.60    〜      21.60      〜      21.60
レンズ全長      258.89    〜    258.89      〜      258.89
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      131.4316      3.30    1.79952    42.24
2      79.5641      10.60    1.49782    82.52
3    -1117.1906      0.10
4      125.2669      3.70    1.49782    82.52
5      226.1411      (d5)
6      97.0031      3.00    1.84666    23.78
7      69.6269      10.00    1.58913    61.16
8      5170.1602      (d8)
9      281.7482      2.00    1.81600    46.62
10        55.1616      3.80
11      -253.2341      2.00    1.75500    52.32
12        33.0485      6.65    1.80810    22.76
13      -1843.9411      1.80
14      -121.8581      2.00    1.81600    46.62
15        81.1182      (d15)
16        44.5000      5.50    1.64000    60.08
17      -500.9830      0.20
18        47.5000      6.15    1.60300    65.44
19      -153.9169      2.00    1.80518    25.42
20        52.6835      0.50
＊21      44.6691      4.75    1.59201    67.02
22      351.2823      (d22)
23      229.8851      1.80    1.75700    47.82
24        19.3839      3.95    1.79504    28.54
25        41.9378      1.70
26      306.0080      2.00    1.75500    52.32
27        93.0447      3.30
28        0.0000      (d28)    （開口絞りＳ）
＊29      40.9184      4.75    1.59201    67.02
30      -1709.5554    1.00
31      118.3219      5.60    1.48749    70.23
32      -25.1824      2.00    1.72047    34.71
33      -46.7938      (d33)
34      -31.1643      1.50    1.80400    46.57
35        37.1717      4.90    1.72825    28.46
36      -115.4294      (Bf)
［各群焦点距離データ］
群        始面        焦点距離
Ｇ１        １        110.8156
Ｇ２        ９        -31.3101
Ｇ３        16        42.4527
Ｇ４        23        -52.0327
Ｇ５        29        41.9333
Ｇ６        34        -47.7618
【００７５】
第１実施例において、第２１面及び第２９面のレンズ面は、非球面形状に形成されている。次の表２に、［非球面データ］を示す。
【００７６】
（表２）
［非球面データ］
第２１面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
44.6691  +3.3063  -6.0735×10-6  -5.8617×10-9  +6.7417×10-13  -1.7957×10-14
第２９面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
40.9184  +5.2049  -6.7013×10-6  -1.5290×10-8  +2.1354×10-11  -2.4026×10-13
【００７７】
第１実施例において、前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとの軸上空気間隔ｄ５、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ８、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２２、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２８、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ３３、及びバックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表３に、［可変間隔データ］を示す。
【００７８】
（表３）
［可変間隔データ］
広角端      中間焦点距離      望遠端
d5    12.7115        12.7115        12.7115
d8      2.0000        23.7622        28.4231
d15    53.3167        23.8139        2.0000
d22    2.9663          10.7068        27.8599
d28    23.1736        15.3971        2.0146
d33    9.1769          7.4489        3.0225
Bf      54.9998        64.5041        82.3125
【００７９】
次の表４に、第１実施例における［合焦群移動量］を示す。
【００８０】
（表４）
［合焦群移動量］
広角端      中間焦点距離        望遠端
ｆ        81.5935        199.3602          392.0025
Δ１ｂ      10.7115        10.7115            10.7115
【００８１】
次の表５に、第１実施例における［条件式対応値］を示す。
【００８２】
（表５）
［条件式対応値］
ｆｔ＝392.0025
ｆ１ｂ＝201.0773
ｆ２＝-31.3101
ｆ４＝-52.0327
ｆ５＝41.9333
ＴＬ＝258.8947
（１）ｆｔ／ｆ１ｂ＝1.9495
（２）｜ｆ２／ｆ４｜＝0.6017
（３）｜ｆ２／ｆ５｜＝0.7467
（４）ＴＬ／ｆ１ｂ＝1.2875
【００８３】
図３〜図５は、ｄ線（波長587.6nm）に対する第１実施例の諸収差図である。すなわち、図３（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図３（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図３（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図４（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図であり、図４（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図であり、図４（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図である。また、図５（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図であり、図５（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差であり、図５（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図である。
【００８４】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは像高に対する半画角を、Ｈ０は各像高に対する物体高を示す。なお、球面収差を示す図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差及び歪曲収差を示す図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差を示す図では各像高の値を示す。また、非点収差を示す図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【００８５】
各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００８６】
（第２実施例）
第２実施例について、図６〜図９及び表６〜表１０を用いて説明する。図６は、第２実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。図６に示すように、第２実施例に係るレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、前部分レンズ群Ｇ１ａと、後部分レンズ群Ｇ１ｂから構成される。前部分レンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成される。後部分レンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１３から構成される。
【００８７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３から構成される。
【００８８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズと両凹レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【００８９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２から構成される。なお、本実施例においては、第４レンズ群Ｇ４の全体またはその一部がシフトレンズ群として、光軸に対して略直交方向の成分を持つように移動する。
【００９０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ５２から構成される。
【００９１】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ６１から構成される。
【００９２】
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に配置され、広角端状態から望遠端状態へのズーミングに際して像面Ｉに対して固定である。
【００９３】
次の表６に、第２実施例の諸元の値を掲げる。
【００９４】
（表６）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.59      〜    199.36      〜    392.00
ＦＮＯ          4.59      〜      5.61      〜      5.85
２ω            29.77    〜      12.13      〜      6.20
像高            21.60    〜      21.60      〜      21.60
レンズ全長      258.89    〜    258.89      〜      258.89
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      131.2682      3.30    1.79952    42.24
2      79.2077      10.60    1.49782    82.52
3    -1090.3032      0.10
4      123.2408      3.70    1.49782    82.52
5      220.9763      (d5)
6      96.1976      3.00    1.84666    23.78
7      69.0965      10.00    1.58913    61.16
8    4928.1656      (d8)
9      288.2296      2.00    1.81600    46.62
10        54.2542      3.80
11      -249.4274      2.00    1.75500    52.32
12        32.8351      6.65    1.80810    22.76
13    -1937.0128      1.80
14    -118.0849      2.00    1.81600    46.62
15      86.5424      (d15)
16      44.5000      5.50    1.64000    60.08
17    -500.0000      0.20
18      47.5000      6.15    1.60300    65.44
19    -154.7487      2.00    1.80518    25.42
20      51.9426      0.50
＊21      45.3806      4.75    1.59201    67.02
22      409.1975      (d22)
23      229.8851      1.80    1.75700    47.82
24        19.2035      3.95    1.79504    28.54
25      42.0732      1.70
26      553.9438      2.00    1.75500    52.32
27      103.9914      3.30
28        0.0000      (d28)    （開口絞りＳ）
＊29      41.2885      4.75    1.59201    67.02
30      -299.5240    1.00
31      142.3003      5.60    1.48749    70.23
32      -25.3123      2.00    1.72047    34.71
33      -47.5235      (d33)
34      -33.2184      1.50    1.80400    46.57
35      34.4337      4.90    1.72825    28.46
36      -160.1625    (Bf)
［各群焦点距離データ］
群        始面        焦点距離
Ｇ１        １        110.1486
Ｇ２        ９        -31.3559
Ｇ３        16        42.7470
Ｇ４        23        -51.5772
Ｇ５        29        40.9494
Ｇ６        34        -46.5805
【００９５】
第２実施例において、第２１面及び第２９面のレンズ面は、非球面形状に形成されている。次の表７に、［非球面データ］を示す。
【００９６】
（表７）
［非球面データ］
第２１面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
45.3806  +3.5082  -6.2708×10-6  -6.0885×10-9  +8.5423×10-13  -1.9843×10-14
第２９面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
41.2885  +5.3966  -7.1249×10-6  -1.6306×10-8  +2.2822×10-11  -2.6353×10-13
【００９７】
第２実施例において、前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとの軸上空気間隔ｄ５、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ８、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２２、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２８、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ３３、及びバックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表８に、［可変間隔データ］を示す。
【００９８】
（表８）
［可変間隔データ］
広角端      中間焦点距離      望遠端
d5    12.5666        12.5666        12.5666
d8      2.0000        23.5395        28.6365
d15    52.7950        23.5222        2.0000
d22    3.3567          11.0899        27.5152
d28    23.7470        15.7538          2.7671
d33    8.8798          7.1223          2.4250
Bf    54.9997          64.7502        82.4337
【００９９】
次の表９に、第２実施例における［合焦群移動量］を示す。
【０１００】
（表９）
［合焦群移動量］
広角端      中間焦点距離        望遠端
ｆ        81.5935        199.3601        392.0023
Δ１ｂ      10.5666        10.5666          10.5666
【０１０１】
次の表１０に、第２実施例における［条件式対応値］を示す。
【０１０２】
（表１０）
［条件式対応値］
ｆｔ＝392.0023
ｆ１ｂ＝199.4630
ｆ２＝-31.3559
ｆ４＝-51.5772
ｆ５＝40.9494
ＴＬ＝258.8947
（１）ｆｔ／ｆ１ｂ＝1.9653
（２）｜ｆ２／ｆ４｜＝0.6079
（３）｜ｆ２／ｆ５｜＝0.7657
（４）ＴＬ／ｆ１ｂ＝1.2980
【０１０３】
図７〜図９は、ｄ線（波長587.6nm）に対する第２実施例の諸収差図である。すなわち、図７（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図７（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図７（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図８（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図であり、図８（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図であり、図８（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態でのレンズシフト状態（0.4mm）のコマ収差図である。また、図９（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図であり、図９（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差であり、図９（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図である。
【０１０４】
各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１０５】
（第３実施例）
第３実施例について、図１０〜図１２及び表１１〜表１５を用いて説明する。図１０は、第３実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。図１０に示すように、第３実施例に係るレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、前部分レンズ群Ｇ１ａと、後部分レンズ群Ｇ１ｂから構成される。前部分レンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成される。後部分レンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１３から構成される。
【０１０６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３から構成される。
【０１０７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズと両凹レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【０１０８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２から構成される。
【０１０９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２から構成される。
【０１１０】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ６１から構成される。
【０１１１】
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に配置され、広角端状態から望遠端状態へのズーミングに際して像面Ｉに対して固定である。
【０１１２】
次の表１１に、第３実施例の諸元の値を掲げる。
【０１１３】
（表１１）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.59      〜    199.36      〜    392.00
ＦＮＯ          4.59      〜      5.61      〜      5.80
２ω            29.77    〜      12.13      〜      6.20
像高            21.60    〜      21.60      〜      21.60
レンズ全長      258.89    〜    258.89      〜      258.89
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      133.8083      3.30    1.79952    42.24
2      78.8175      10.60    1.49782    82.52
3    -1382.5946      0.10
4      123.9007      3.70    1.49782    82.52
5      225.7793      (d5)
6      96.4071      3.00    1.84666    23.78
7      69.2697      10.00    1.58913    61.16
8    4131410.10      (d8)
9      285.2072      2.00    1.81600    46.62
10        56.3264      3.69
11      -326.3135      2.00    1.75500    52.32
12        33.7548      6.48    1.80810    22.76
13      -2938.9650      1.80
14      -139.5484      2.00    1.81600    46.62
15        80.6087      (d15)
16        36.3892      6.50    1.63854    55.38
17      1172.1590      0.20
18        47.5000      6.00    1.60300    65.44
19      -193.2842      2.00    1.79504    28.69
20        34.9652      0.50
＊21      34.4094      4.75    1.59201    67.02
22      250.3789      (d22)
23      338.2642      1.80    1.75500    52.32
24        21.0000      3.84    1.85026    32.35
25        55.4412      1.25
26      257.4850      2.00    1.81600    46.62
27        55.5783      3.30
28        0.0000      (d28)    （開口絞りＳ）
29        34.7699      6.40    1.48749    70.23
30      -54.0693      1.50    1.78470    26.29
31      -118.0352      5.00
＊32      101.5391      3.44    1.59201    67.02
33      -103.4701      (d33)
34      -37.4152      1.50    1.81600    46.62
35      39.2241      4.35    1.76182    26.52
36      -273.3331      (Bf)
［各群焦点距離データ］
群        始面        焦点距離
Ｇ１        １        111.2886
Ｇ２        ９        -33.1811
Ｇ３        16        45.7397
Ｇ４        23        -50.3605
Ｇ５        29        40.4786
Ｇ６        34        -49.4603
【０１１４】
第３実施例において、第２１面及び第３２面のレンズ面は、非球面形状に形成されている。次の表１２に、［非球面データ］を示す。
【０１１５】
（表１２）
［非球面データ］
第２１面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
34.4094  +2.1394  -7.8728×10-6  -1.0276×10-8  +5.7397×10-13  -3.9681×10-14
第３２面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
101.5391  +8.6994  -3.7200×10-6  -5.5601×10-9  +2.6654×10-11  -6.1182×10-14
【０１１６】
第３実施例において、前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとの軸上空気間隔ｄ５、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ８、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２２、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２８、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ３３、及びバックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表１３に、［可変間隔データ］を示す。
【０１１７】
（表１３）
［可変間隔データ］
広角端      中間焦点距離      望遠端
d5    12.5694        12.5694        12.5694
d8    2.0000          24.6107        29.4259
d15    53.7638        23.9276        2.0000
d22    2.0000          9.2256        26.3380
d28    20.5472        13.9626        2.0000
d33    10.0198        7.9655        1.9516
Bf    54.9999        63.6389        81.6154
【０１１８】
次の表１４に、第３実施例における［合焦群移動量］を示す。
【０１１９】
（表１４）
［合焦群移動量］
広角端      中間焦点距離        望遠端
ｆ      81.5936        199.3606          392.0046
Δ１ｂ    10.5694        10.5694          10.5694
【０１２０】
次の表１５に、第３実施例における［条件式対応値］を示す。
【０１２１】
（表１５）
［条件式対応値］
ｆｔ＝392.0046
ｆ１ｂ＝195.4172
ｆ２＝-33.1811
ｆ４＝-50.3605
ｆ５＝40.4786
ＴＬ＝258.8949
（１）ｆｔ／ｆ１ｂ＝2.0060
（２）｜ｆ２／ｆ４｜＝0.6589
（３）｜ｆ２／ｆ５｜＝0.8197
（４）ＴＬ／ｆ１ｂ＝1.3248
【０１２２】
図１１及び図１２は、ｄ線（波長587.6nm）に対する第３実施例の諸収差図である。すなわち、図１１（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１１（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１１（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１２（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図であり、図１２（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差であり、図１２（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図である。
【０１２３】
各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１２４】
（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１５及び表１６〜表２０を用いて説明する。図１３は、第４実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。図１３に示すように、第４実施例に係るレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、前部分レンズ群Ｇ１ａと、後部分レンズ群Ｇ１ｂから構成される。前部分レンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成される。後部分レンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１３から構成される。
【０１２５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３から構成される。
【０１２６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズと両凹レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【０１２７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２から構成される。
【０１２８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２から構成される。
【０１２９】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ６１から構成される。
【０１３０】
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に配置され、広角端状態から望遠端状態へのズーミングに際して像面Ｉに対して固定である。
【０１３１】
次の表１６に、第４実施例の諸元の値を掲げる。
【０１３２】
（表１６）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.59      〜    199.36      〜    392.00
ＦＮＯ          4.59      〜      5.61      〜      5.81
２ω            29.77    〜      12.13      〜      6.20
像高            21.60    〜      21.60      〜      21.60
レンズ全長      258.89    〜    258.89      〜      258.89
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      133.2189      3.30    1.79952    42.24
2      78.8413      10.60    1.49782    82.52
3    -1349.4584      0.10
4      122.6506      3.70    1.49782    82.52
5      220.7135      (d5)
6      97.4575      3.00    1.84666    23.78
7      69.9753      10.00    1.58913    61.16
8    24541.3080      (d8)
9      282.3894      2.00    1.81600    46.62
10        56.0314      3.60
11      -461.8664      2.00    1.75500    52.32
12        33.3947      6.76    1.80810    22.76
13      -738.5057      1.80
14      -126.0189      2.00    1.81600    46.62
15        74.9764      (d15)
16        37.2017      6.19    1.64000    60.08
17      576.2061      0.20
18        47.5000      6.00    1.60300    65.44
19      -7507.9456      2.00    1.80518    25.42
20        36.3965      0.50
＊21        34.8130      4.75    1.59201    67.02
22      233.2302      (d22)
23      229.8851      1.80    1.75500    52.32
24        21.0000      3.87    1.85026    32.35
25        56.8337      1.27
26      310.8842      2.00    1.81600    46.62
27        51.7027      3.30
28        0.0000      (d28)    （開口絞りＳ）
29        33.4670      6.20    1.48749    70.23
30      -59.9741      1.50    1.72342    37.95
31      -389.3003      4.00
＊32        92.5529      3.79    1.59201    67.02
33      -79.9013      (d33)
34      -36.8881      1.50    1.81600    46.62
35        44.4662      4.15    1.75520    27.51
36      -209.2278      (Bf)
［各群焦点距離データ］
群        始面        焦点距離
Ｇ１        １        111.9505
Ｇ２        ９        -33.2912
Ｇ３        16        45.4892
Ｇ４        23        -50.1305
Ｇ５        29        40.9529
Ｇ６        34        -50.9236
【０１３３】
第４実施例において、第２１面及び第３２面のレンズ面は、非球面形状に形成されている。次の表１７に、［非球面データ］を示す。
【０１３４】
（表１７）
［非球面データ］
第２１面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
34.8130  +2.1787  -7.5607×10-6  -9.8093×10-9  +7.0798×10-13  -3.7586×10-14
第３２面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
92.5529  +10.9948  -5.1008×10-6  -6.0990×10-9  +2.5694×10-11  -6.0529×10-14
【０１３５】
第４実施例において、前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとの軸上空気間隔ｄ５、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ８、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２２、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２８、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ３３、及びバックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表１８に、［可変間隔データ］を示す。
【０１３６】
（表１８）
［可変間隔データ］
広角端      中間焦点距離      望遠端
d5    12.7700        12.7700        12.7700
d8      2.0000        24.7297        29.0024
d15    54.4773        24.4138        2.0000
d22      2.0000        9.3337        27.4749
d28    20.1271        13.9837        2.0000
d33    10.6112        8.2089        1.8252
Bf    54.9997        63.5451        81.9118
【０１３７】
次の表１９に、第４実施例における［合焦群移動量］を示す。
【０１３８】
（表１９）
［合焦群移動量］
広角端      中間焦点距離        望遠端
ｆ        81.5936        199.3606          392.0046
Δ１ｂ      10.7700        10.7700          10.7700
【０１３９】
次の表２０に、第４実施例における［条件式対応値］を示す。
【０１４０】
（表２０）
［条件式対応値］
ｆｔ＝392.0023
ｆ１ｂ＝198.5617
ｆ２＝-33.2912
ｆ４＝-50.1305
ｆ５＝40.9529
ＴＬ＝258.8947
（１）ｆｔ／ｆ１ｂ＝1.9742
（２）｜ｆ２／ｆ４｜＝0.6641
（３）｜ｆ２／ｆ５｜＝0.8129
（４）ＴＬ／ｆ１ｂ＝1.3039
【０１４１】
図１４及び図１５は、ｄ線（波長587.6nm）に対する第４実施例の諸収差図である。すなわち、図１４（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１４（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１４（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１５（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図であり、図１５（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差であり、図１５（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図である。
【０１４２】
各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１４３】
（第５実施例）
第５実施例について、図１６〜図１８及び表２１〜表２５を用いて説明する。図１６は、第５実施例に係るレンズ系の構成を示す図である。図１６に示すように、第５実施例に係るレンズ系において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、前部分レンズ群Ｇ１ａと、後部分レンズ群Ｇ１ｂから構成される。前部分レンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２から構成される。後部分レンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ１３から構成される。
【０１４４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３から構成される。
【０１４５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズと両凹レンズとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３から構成される。
【０１４６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２から構成される。
【０１４７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスとの貼り合わせからなる接合正レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２から構成される。
【０１４８】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凹レンズと両凸レンズとの貼り合わせからなる接合負レンズＬ６１から構成される。
【０１４９】
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に配置され、広角端状態から望遠端状態へのズーミングに際して像面Ｉに対して固定である。
【０１５０】
次の表２１に、第５実施例の諸元の値を掲げる。
【０１５１】
（表２１）
［全体諸元］
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ              81.59      〜    199.36      〜    392.00
ＦＮＯ          4.59      〜      5.61      〜      5.80
２ω            29.77    〜      12.13      〜      6.20
像高            21.60    〜      21.60      〜      21.60
レンズ全長      258.90    〜    258.90      〜      258.90
［レンズデータ］
面番号      ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
1      133.6762      3.30    1.79952    42.24
2        79.0071    10.60    1.49782    82.52
3    -1375.1125      0.10
4      123.6607      3.70    1.49782    82.52
5      225.7101      (d5)
6        97.7416    3.00    1.84666    23.78
7        70.2029    10.00    1.58913    61.16
8    44043.7160      (d8)
9      268.7227      2.00    1.81600    46.62
10        57.1628      3.64
11      -333.8661      2.00    1.75500    52.32
12        33.9852      6.40    1.80810    22.76
13    -10324.962      1.80
14      -146.8295      2.00    1.81600    46.62
15        77.5945      (d15)
16        35.9057      6.40    1.63854    55.38
17      568.1739      0.20
18        47.5000      6.00    1.60300    65.44
19      -247.4569      2.00    1.79504    28.69
20        34.2135      0.50
＊21        33.5894      4.88    1.59201    67.02
22      277.3494      (d22)
23      290.3258      1.80    1.75500    52.32
24        21.0000      3.83    1.85026    32.35
25        55.5062      1.27
26      272.4402      2.00    1.81600    46.62
27        54.3181      3.30
28        0.0000      (d28)    （開口絞りＳ）
29        34.7823      6.20    1.48749    70.23
30      -57.3362      1.50    1.78470    26.29
31      -145.0487      4.00
＊32      109.8688      3.49    1.59201    67.02
33      -90.1349      (d33)
34      -37.9388      1.50    1.81600    46.62
35        39.7626      4.36    1.76182    26.52
36      -237.8547      (Bf)
［各群焦点距離データ］
群        始面        焦点距離
Ｇ１        １        112.0296
Ｇ２        ９        -33.3823
Ｇ３        16        45.7985
Ｇ４        23        -50.1309
Ｇ５        29        40.9799
Ｇ６        34        -51.4035
【０１５２】
第５実施例において、第２１面及び第３２面のレンズ面は、非球面形状に形成されている。次の表２２に、［非球面データ］を示す。
【０１５３】
（表２２）
［非球面データ］
第２１面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
33.5894  +2.0354  -7.9225×10-6  -1.0415×10-8  +5.4592×10-13  -4.0884×10-14
第３２面
Ｒ      κ        Ｃ4          Ｃ6              Ｃ8              Ｃ10
109.8688  -4.4025  -2.6052×10-6  -4.9948×10-9  +2.5279×10-11  -5.5767×10-14
【０１５４】
第５実施例において、前部分レンズ群Ｇ１ａと後部分レンズ群Ｇ１ｂとの軸上空気間隔ｄ５、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ８、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２２、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２８、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ３３、及びバックフォーカスＢｆは、ズーミングに際して変化する。次の表２３に、［可変間隔データ］を示す。
【０１５５】
（表２３）
［可変間隔データ］
広角端      中間焦点距離      望遠端
d5    12.7840        12.7840        12.7840
d8      2.0000        24.8714        29.5496
d15    54.2502        24.2109        2.0000
d22    2.0000          9.1679        26.7006
d28    20.1680        13.8569        2.0000
d33    10.9315        8.6853        2.1288
Bf      55.0000        63.5573        81.9705
【０１５６】
次の表２４に、第５実施例における［合焦群移動量］を示す。なお、表中、物体側への移動を正とする。
【０１５７】
（表２４）
［合焦群移動量］
広角端      中間焦点距離        望遠端
ｆ      81.5937          199.3609        392.0050
Δ１ｂ      10.7840        10.7840          10.7840
【０１５８】
次の表２５に、第５実施例における［条件式対応値］を示す。
【０１５９】
（表２５）
［条件式対応値］
ｆｔ＝392.0050
ｆ１ｂ＝198.6996
ｆ２＝-33.3823
ｆ４＝-50.1309
ｆ５＝40.9799
ＴＬ＝258.8950
（１）ｆｔ／ｆ１ｂ＝1.9729
（２）｜ｆ２／ｆ４｜＝0.6659
（３）｜ｆ２／ｆ５｜＝0.8146
（４）ＴＬ／ｆ１ｂ＝1.3029
【０１６０】
図１７及び図１８は、ｄ線（波長587.6nm）に対する第５実施例の諸収差図である。すなわち、図１５（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１５（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36nm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１５（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１６（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図であり、図１６（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36nm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差であり、図１６（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図である。
【０１６１】
各収差図から明らかなように、第５実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１６２】
なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１６３】
上記実施例では６群構成を示したが、５群、７群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズ又はレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１６４】
また、単独又は複数のレンズ群、又は部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、後部分レンズ群Ｇ１ｂを合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０１６５】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１６６】
また、各レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。なお、レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。一方、レンズ面が非球面の場合、この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、各レンズ面は、回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１６７】
開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の近傍（本実施形態では第４レンズ群Ｇ４の像側）に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用してもよい。
【０１６８】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０１６９】
本実施形態のレンズ系は、変倍比が４〜５程度であり、望遠端状態における焦点距離が３００mm以上である。
【０１７０】
また、本実施形態のレンズ系は、第４レンズ群Ｇ４が、正レンズ成分を１つと、負レンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、物体側から順に、負正負の順番に、レンズ成分を空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。
【０１７１】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０１７２】
以上のように、本発明によれば、レンズ系全長の小型化と合焦機構の簡略化を同時に達成しつつ、高い結像性能を得ることができる、レンズ系、これを備えた光学機器及び製造方法を提供することができる。
【符号の説明】
【０１７３】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ１ａ  前部分レンズ群
Ｇ１ｂ  後部分レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ４    第４レンズ群
Ｇ５    第５レンズ群
Ｇ６    第６レンズ群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
ＣＡＭ  デジタル一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【手続補正書】
【提出日】平成22年4月22日(2010.4.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１６０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１６０】
図１７及び図１８は、ｄ線（波長587.6nm）に対する第５実施例の諸収差図である。すなわち、図１５（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における無限遠合焦状態での諸収差図であり、図１５（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における無限遠合焦状態での諸収差であり、図１５（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における無限遠合焦状態での諸収差である。また、図１６（ａ）は広角端状態（ｆ＝81.59mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図であり、図１６（ｂ）は中間焦点距離状態（ｆ＝199.36mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差であり、図１６（ｃ）は望遠端状態（ｆ＝392.00mm）における近距離合焦状態（撮影距離1.8m）での諸収差図である。