(57)【要約】【課題】  加工精度、特に平面度に影響を及ぼすことなく、振動の問題を引き起こすモード（周波数）に対して吸振機能を発揮できる門型工作機械を提供する。【解決手段】  ２本のコラム１０−１、１０−２とこれら２本のコラムで支持されたクロスレール２０とによる門型工作機械において、前記コラムとクロスレールがクロスする箇所に動吸振器６０−１、６０−２を設置した。【選択図】      図２
2010173026.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２本のコラムとこれら２本のコラムで支持されたクロスレールとによる門型構造を有する工作機械において、
前記コラムとクロスレールがクロスする少なくとも２箇所の少なくとも一方に動吸振器を設置したことを特徴とする門型工作機械。
【請求項２】
前記動吸振器を、前記クロスレール又は前記コラムの内部又は外部に設置したことを特徴とする請求項１に記載の門型工作機械。
【請求項３】
前記動吸振器は、前記クロスレールの延在方向である第１の方向の振動に対する吸振機能を持つものであることを特徴とする請求項１又は２に記載の門型工作機械。
【請求項４】
前記動吸振器は、前記クロスレールの延在方向である第１の方向に対して直角かつ水平な第２の方向の振動に対する吸振機能を持つものであることを特徴とする請求項１又は２に記載の門型工作機械。
【請求項５】
前記動吸振器は、前記クロスレールの延在方向である第１の方向の振動に対する吸振機能と前記クロスレールの延在方向に対して直角かつ水平な第２の方向の振動に対する吸振機能とを持つものであることを特徴とする請求項１又は２に記載の門型工作機械。
【請求項６】
前記動吸振器は、前記クロスレール又は前記コラムに取付けられる支持部材と、該支持部材からの振動を受けて振動する質量部材と、ばね部材と、前記支持部材に対して前記ばね部材、前記質量部材の一部の順序で前記第１の方向に関して重ねた状態で押圧部材を介して前記支持部材に押圧する金具とを含み、前記金具による押圧調整により前記ばね部材の厚さを調整してその剛性を変化させることにより、前記第１の方向の振動に対して吸振を行なう共振周波数を調整することを特徴とする請求項２に記載の門型工作機械。
【請求項７】
前記動吸振器は、前記クロスレール又は前記コラムに取付けられる支持部材と、該支持部材からの振動を受けて振動する質量部材と、ばね部材と、前記支持部材に対して前記ばね部材、前記質量部材の一部の順序で前記第２の方向に関して重ねた状態で押圧部材を介して前記支持部材に押圧する金具とを含み、前記金具による押圧調整により前記ばね部材の厚さを調整してその剛性を変化させることにより、前記第２の方向の振動に対して吸振を行なう共振周波数を調整することを特徴とする請求項３に記載の門型工作機械。
【請求項８】
前記動吸振器は、前記クロスレール又は前記コラムに取付けられる支持部材と、該支持部材からの振動を受けて振動する質量部材と、ばね部材と、前記支持部材に対して前記ばね部材、前記質量部材の一部の順序で前記第２の方向に関して重ねた状態で押圧部材を介して前記支持部材に押圧する金具と、別のばね部材と、前記支持部材に対して前記別のばね部材、前記質量部材の他の一部の順序で前記第１の方向に関して重ねた状態で別の押圧部材を介して前記支持部材に押圧する別の金具とを含み、
前記金具による押圧調整により前記ばね部材の厚さを調整してその剛性を変化させることにより、前記第２の方向の振動に対して吸振を行なう共振周波数を調整し、
前記別の金具による押圧調整により前記別のばね部材の厚さを調整してその剛性を変化させることにより、前記第１の方向の振動に対して吸振を行なう共振周波数を調整することを特徴とする請求項４に記載の門型工作機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも２本のコラムによって支持されたクロスレールに工作用のヘッドを取り付け、２本のコラムの間に、被工作物を載せるためのテーブルを配置した門型工作機械に関する。
【背景技術】
【０００２】
門型工作機械の一例として、クロスレールを少なくとも２本のコラムで支持する構造とした、いわゆる門型構造を有し、クロスレール（天井部）に取り付けた工作具（例えば砥石）によって被工作物（工作対象物）を工作（例えば研削）する工作機械がある（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
図９を参照して、図面の表裏方向に延びるベッド１００上にテーブル１１０が設置されている。テーブル１１０はベッド１００上を図面の表裏方向に移動可能である。ベッド１００の両側には図面の表裏方向に延びるコラムベース１２０が設けられ、コラムベース１２０上にはこれに沿って移動可能にコラム１３０が設定されている。２本のコラム１３０にはクロスレール１４０が掛け渡されている。クロスレール１４０には、下端部に工作具１６０を装着した主軸ヘッド１５０が取り付けられている。主軸ヘッド１５０は、クロスレール１４０に沿って図面の左右方向に移動可能である。被工作物は、テーブル１１０に搭載される。
【０００４】
この種の工作機械には様々なタイプのものがある。すなわち、図９に示された工作機械は、テーブル１１０だけでなく、２本のコラム１３０が同期して移動可能であるが、コラムは固定式の場合もある。また、主軸ヘッドをクロスレールに対して上下方向に移動可能としたり、クロスレールを２本のコラムに対して上下方向にスライド可能にしたりするものもある。
【０００５】
いずれにしても、上記のような、クロスレールを少なくとも２本のコラムで支持する構造とした工作機械が門型工作機械と呼ばれる。図９のものは門型というよりは、Ｈ型に近いが、本発明ではこのようなＨ型も、門型に含まれるものとする。
【０００６】
このような門型工作機械は、クロスレールを２本のコラムで支持するという構造上、図９の表側あるいは裏側に倒れようとする前後倒れモード、図９の左側あるいは右側に倒れようとする横倒れモード、一方のコラムが図９の表側（あるいは裏側）に倒れ、他方のコラムが図９の裏側（あるいは表側）に倒れようとする捩れモードによる振動が想定される。
【０００７】
この種の門型工作機械は、また、被工作物を回転する砥石で研削する際、砥石の回転による強制振動、回転砥石が被工作物に接触した時に生ずる衝撃による自由振動等によって、門型工作機械の装置全体が共振してしまうことがある。共振によって装置全体が大きく振動すると、砥石部分も大きく振動してしまい、被工作物の研削された表面に「びびり模様」と呼ばれる好ましくない模様が生じてしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平８−１５０５３４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
従来、門型工作機械における装置全体の共振を避けるために、以下のような手法が採用されている。
【００１０】
門型工作機械の装置に錘を付加する。
【００１１】
門型工作機械の装置を補強して剛性を増す（装置の固有振動数を変化させる）。
【００１２】
門型工作機械の装置の設置の境界条件を変える（装置の固有振動数を変化させる）。
【００１３】
砥石の回転数を変更する（加振側の振動数を変化させる）。
【００１４】
クロスレールに動吸振器を取り付ける（振動レベルを低減）などが行われてきた。
【００１５】
しかし、以下のような問題点があった。
【００１６】
錘の付加、装置の補強による方法では、装置の大型化に加えて、振動モードが変わる度に錘、補強材の変更を必要とする。
【００１７】
設置の境界条件を変更する方法では、振動モードが変わる度に境界条件の変更を必要とする。
【００１８】
砥石の回転数を変更する方法では、砥石の回転数は工作精度に影響するので変更に限度がある。
【００１９】
動吸振器を取り付ける方法では、振動の問題を引き起こす低次のいくつかの振動モードにわたって対応できないだけでなく、動吸振器の重量によりクロスレールがたわみ、工作精度（平面度）に影響を及ぼす。
【００２０】
本発明の課題は、加工精度、特に平面度に影響を及ぼすことなく、振動の問題を引き起こすモード（周波数）に対して吸振機能を発揮できる門型工作機械を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明は、少なくとも２本のコラムとこれら２本のコラムで支持されたクロスレールとによる門型構造を有する工作機械において、前記コラムとクロスレールがクロスする少なくとも２箇所の少なくとも一方に動吸振器を設置したことを特徴とする。
【００２２】
なお、前記動吸振器は、前記クロスレール又は前記コラムの内部又は外部のいずれに設置されても良い。
【００２３】
前記動吸振器は、前記クロスレールの延在方向である第１の方向の振動に対する吸振機能を持つもの、または前記クロスレールの延在方向である第１の方向に対して直角かつ水平な第２の方向の振動に対する吸振機能を持つもの、あるいは前記クロスレールの延在方向である第１の方向の振動に対する吸振機能と前記クロスレールの延在方向に対して直角かつ水平な第２の方向の振動に対する吸振機能とを持つものである。
【発明の効果】
【００２４】
本発明による門型工作機械は、クロスレールとコラムの付け根部分（クロスする位置）に動吸振器を設置することにより、クロスレールには余計な荷重が作用しないので、クロスレールの撓みの影響を回避できる。これによって、クロスレールに水平方向に移動可能に設けられる工作具用の主軸ヘッドの水平方向の高さの精度が維持できるため、研削等の加工に伴う被工作物の平面度も維持できる。
【００２５】
本発明による門型工作機械はまた、クロスレールとコラムの付け根部分（クロスする位置）に動吸振器を設置することにより、門型部の制振だけでなく、主軸ヘッドにおける振動も低減することができ、加工（研削）精度の向上、問題となるびびり振動の低減、びびり模様を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明が適用される門型工作機械について説明するための斜視図である。
【図２】図１に示した門型工作機械に本発明を適用した第１の実施形態を背面側から見た図である。
【図３】図２の実施形態の変形例を示した図である。
【図４】図１に示した門型工作機械に本発明を適用した第２の実施形態を示す。
【図５】門型工作機械に動吸振器を取り付けた場合と取り付けていない場合の比較データを示した図である。
【図６】門型工作機械に動吸振器を取り付けた場合と取り付けていない場合の比較データを示した図である。
【図７】本発明の実施形態に用いられる動吸振器の構造について説明するための図である。
【図８】本発明の実施形態に用いられる動吸振器の構造の他の例について説明するための図である。
【図９】門型工作機械の一般的な例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
図１を参照して、本発明が適用される門型工作機械の一例を説明する。
【００２８】
図１に示した門型工作機械は、コラムが１０−１、１０−２の２本でこれらが固定式のものである。便宜上、被工作物を載せるテーブルは図示を省略しているが、２本のコラム１０−１、１０−２の間に配置される。通常、テーブルは、２本のコラム１０−１、１０−２を結ぶ線分に対して直交する水平方向に移動可能にされる。
【００２９】
２本のコラム１０−１、１０−２の上端部にはクロスレール２０が掛け渡されて固定されている。クロスレール２０の側面にはその延在方向（第１の方向）に上下２本のレール２０−１が設けられ、更にこの２本のレール２０−１に沿ってスライド可能なようにサドル３０が取り付けられている。サドル３０には、これと一体にスライド可能な主軸ヘッド４０が取り付けられている。主軸ヘッド４０は、その下端側に、ここでは砥石による工作具５０を有し、サドル３０に対し、上下方向にスライド可能にされている。以下では、主軸ヘッド４０が取り付けられているクロスレール２０の側面を前面側と呼び、反対側の面を背面側と呼ぶことがある。
【００３０】
なお、図示しないテーブルの駆動源は、油圧シリンダ機構、あるいはモータとラック・ピニオン機構の組み合わせにより実現できる。また、サドル３０と一体の主軸ヘッド４０の水平スライド駆動、主軸ヘッド４０の上下スライド駆動はサーボモータとボールネジの組み合わせにより実現できる。更に、工作具５０（砥石）の回転駆動はモータで実現できる。勿論、これらは一例にすぎず、リニアモータ、空気圧シリンダ機構等、様々な駆動源を用いることができる。
【００３１】
また、図１に示した門型工作機械は、クロスレール２０の一端側が、一方のコラム１０−１の上端から張り出した部分（以下、オーバーハング部と呼ぶ）を持つように構成されているが、これは以下の理由によるものである。
【００３２】
クロスレール２０には異なる種類の主軸ヘッドが２つ装着（２ヘッド式）される場合がある。この場合、一方の主軸ヘッドを使用している際は、他方の主軸ヘッドが邪魔になる。このため、クロスレール２０のオーバーハング部を、他方の主軸ヘッドを退避させるための退避部として利用できるようにしている。
【００３３】
勿論、主軸ヘッドが１つの場合であっても、オーバーハング部を、段取り換え（テーブルの高さを変える）の際や、被工作物に対する測定の際などにテーブル上から主軸ヘッドを逃すための退避場所として利用できる。従って、オーバーハング部が、両側に確保されている機種もある。しかしながら、オーバーハング部は本発明に必須の要素ではなく、省略されても良い。
【００３４】
本発明は、上記のような門型工作機械に動吸振器（制振装置）を設置することにより、前述した振動に起因する問題を解消できるようにしている。特に、前述した振動に起因する問題を効率よく解消するためには、動吸振器の設置箇所が重要であり、以下に幾つかの実施形態をあげて説明する。なお、動吸振器の構造については後述する。
【００３５】
動吸振器の設置箇所は、クロスレール２０とコラム（１０−１、１０−２の少なくとも一方）がクロスする部分が好ましく、クロスレールの内部、外部、コラムの内部、外部のいずれでも良い。
【００３６】
図２は、図１に示した門型工作機械に本発明を適用した第１の実施形態を示し、クロスレール２０の背面側から見た図である。本実施形態では、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２がクロスする２箇所であって、しかもクロスレール２０の外側に動吸振器６０−１、６０−２を設置している。動吸振器をクロスレール２０の外側に設置する場合には、主軸ヘッド４０のスライドを妨げないようにするために、クロスレール２０の背面側に設置する。動吸振器の設置箇所が外側であれば、動吸振器の取り付け及び取り外しを容易に行うことができる。
【００３７】
図２の実施形態の変形例として、動吸振器は、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２がクロスする２箇所のうちの一方で、しかもクロスレール２０の外側に設置するようにしても良い。図３は、この変形例を示し、本例では、クロスレール２０とコラム１０−２がクロスする箇所であって、しかもクロスレール２０の外側（背面側）に動吸振器６０−２を設置している。
【００３８】
本発明の第２の実施形態として、動吸振器は、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２がクロスする２箇所の少なくとも一方で、しかもクロスレール２０の内側に設置されても良い。
【００３９】
図４（ａ）〜（ｄ）は、図１に示した門型工作機械に本発明を適用した第２の実施形態を示す。本実施形態では、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２がクロスする２箇所であって、しかもクロスレール２０の内側に動吸振器６０−１、６０−２を設置している。なお、図４（ａ）、図４（ｃ）は、動吸振器６０−１、６０−２の内蔵形態を理解し易くするために、動吸振器６０−１、６０−２の周囲のクロスレール２０を一部除去した状態で、それぞれ前面側、背面側から見た門型工作機械を示している。図４（ｂ）、図４（ｄ）はそれぞれ、門型工作機械の外観を図４（ａ）、図４（ｃ）に対応する図面として示し、クロスレール２０に内蔵された動吸振器は外からは見えない。
【００４０】
動吸振器は、第２の実施形態のように、クロスレール２０と両側のコラム１０−１、１０−２の付け根部分の内側に設けるのが好ましい。両側が好ましいのは、前述した前倒れモード、横倒れモード、捩れモードのどのモードに対しても制振効果を発揮できるためであり、両側に同じ動吸振器を配置する方がバランスが良いためである。一方、内側が好ましいのは、クロスレール２０の内側の空いたスペースを有効に利用でき、装置全体がコンパクトになり、外観も良くなるためであり、加えて、動吸振器はコラムの中心軸上に位置する内側の方がバランスが良いためである。
【００４１】
但し、上記実施形態はあくまでも好ましい形態であって、動吸振器の設置箇所は、上記の例に限定されず、例えば、クロスレールとコラムがクロスする箇所に近い場所であれば良い。
【００４２】
図５、図６には門型工作機械に動吸振器を取り付けた場合と取り付けていない場合の比較データを示す。
【００４３】
これらの比較データは、動吸振器を片側に取り付け、工作具５０として装着した砥石を鉛直方向に加振したときの、砥石の鉛直方向の応答データである。特に、図５が解析結果、図６が実験データであり、実験は実研削時の波形ではなく、加振試験時の結果である。また、応答データの縦軸は周波数応答関数（伝達関数）となっている（加振力あたりの加速度）。
【００４４】
これらの比較データによれば、特定の周波数領域にピークを持つ振動が大きく抑制されていることが理解できる。
【００４５】
次に、図７、図８を参照して、本実施形態に用いられる動吸振器の構造についていくつかの例を説明する。
【００４６】
図７は動吸振器の第１の例を示し、一方向の吸振（制振）機能を持つタイプである。図７（ａ）は第１の実施形態における動吸振器６０−２をクロスレール２０の上面側から見た図であり、図７（ｂ）は動吸振器６０−２を側面、つまりクロスレール２０の端部側から見た図である。図７（ｃ）は動吸振器６０−２の上部側を分解して示した図であるが、図７（ａ）、図７（ｂ）に示された一部の構成要素は図示を省略している。動吸振器６０−２の下部側も上下逆にした同じ構造を有し、動吸振器６０−１もまったく同じ構造を持つ。
【００４７】
動吸振器６０−２は、断面略コ字形状の支持板６１、支持板６１のコ字形状内に間隔をおいて入り込むことができる形状の補助質量６２、ゴム材等によるばね部材（ダンパ）６３、押圧板６４、ボルト等の締め金具６５から成る。
【００４８】
支持板６１は、コ字形状の閉端側がクロスレール２０に接するようにボルト等（図示せず）でクロスレール２０に取り付けられる。補助質量６２は、その上下方向に平行な一面の上下両側に、支持板６１のコ字形状の上下の開放端に対向することのできる略Ｌ字形状部６２−２１を有する。Ｌ字形状部６２−２１は、厳密に言えば、その中間部に切り欠き（穴でも良い）６２−２２を持つ。
【００４９】
ばね部材６３は、図７（ｃ）で示す上部側について言えば、支持板６１のコ字形状の開放端とこれに対向するＬ字形状部６２−２１との間に介在するように設置される２枚（図７（ｃ）では図示省略）と、このＬ字形状部６２−２１とこれに対向する押圧板６４との間に介在するように設置される２枚の合計４枚からなる。なお、支持板６１のコ字形状の内部と補助質量６２の下端面との間にもばね部材６３と同様の複数のばね部材６６を介在させている。
【００５０】
支持板６１のコ字形状の開放端の中間部とこれに対応する押圧板６４の中間部にはそれぞれネジ穴６１−２１、穴６４−２１を有する。
【００５１】
上記のように４枚のばね部材６３を介在させた状態で穴６４−２１を通してネジ穴６１−２１にボルト等の締め金具６５を螺入することにより、ばね部材６３、Ｌ字形状部６２−２１、ばね部材６３、押圧板６４が、矢印Ａで示す方向（前後方向、第２の方向）に重ねられた状態で支持板６１の開放端に押圧される。クロスレール２０が振動して支持板６１が振動すると、補助質量６２も振動する。上記のように各要素を前後方向に重ねることで、特に前後倒れモード、捩れモードに対して顕著な制振効果を得ることができる。
【００５２】
ここで、締め金具６５の螺入量を調整してばね部材６３の厚さ（初期縮み量）、すなわち支持板６１のコ字形状の開放端と押圧板６４との間の間隔を調整することでばね部材６３の剛性が変化し、矢印Ａで示す方向の振動に対して吸振（制振）を行なう共振周波数（図５、図６に実線で示す特性のピークに対応する周波数）を調整、設定することができる。
【００５３】
なお、ばね部材６３、Ｌ字形状部６２−２１、ばね部材６３、押圧板６４の重ね方向は、前後方向（第２の方向）に限らず、クロスレールの延在方向（第１の方向）に重ねられても良い。この場合は、特に横倒れモード、捩れモードに対して顕著な制振効果を得ることができる。２つのばね部材６３、６３は一方のみでも良く、絞め金具は押圧力を調整できるものであれば良くボルトに限らない。更に、図７（ｃ）に一点鎖線で示すように支持板６１を中空とした場合には穴６４−２１をネジ穴とし、ネジ穴６１−２１を穴としても良いし、６４−２１と６１−２１の双方を穴として寸切りボルトとナットで締めても良い。
【００５４】
図８は動吸振器の第２の例を示し、二方向の吸振（制振）機能を持つタイプである。図８（ａ）は動吸振器６０−２’をクロスレール２０の上面側から見た図であり、図８（ｂ）は動吸振器６０−２’を側面、つまりクロスレール２０の端部側から見た図である。図７と同じ構成要素には同じ参照番号を付している。
【００５５】
第２の例が図７に示した第一の例と異なる点は以下の通りである。第２の例による動吸振器６０−２’は、第１の例で説明した矢印Ａで示す方向（前後方向、第２の方向）の振動に対する吸振（制振）機能に加えて、矢印Ｂで示す方向（左右方向、つまりクロスレール２０の延在方向、第１の方向）の振動に対する吸振（制振）機能を持つ。すなわち、前後倒れモード、横倒れモード、捩れモードのいずれに対しても顕著な制振効果を得ることができる。
【００５６】
このために、補助質量６２’は、その上下方向に平行な一面の上下両側に第１の例で説明したのと同じ略Ｌ字形状部６２−２１を有するほか、前記一面に隣接する上下方向に平行な他の一面の上下両側にも略Ｌ字形状部６２−２１’を有する。上下の略Ｌ字形状部６２−２１’は、支持板６１のコ字形状の上下の側端に対向する。Ｌ字形状部６２−２１’は、前述したＬ字形状部６２−２１と同様、その中間部に切り欠き（穴でも良い）６２−２２’を持つ。
【００５７】
ばね部材６３は、図８（ａ）に示される上部側について言えば、支持板６１のコ字形状の上側の側端とこれに対向するＬ字形状部６２−２１’との間に介在するように設置される２枚と、このＬ字形状部６２−２１’とこれに対向する押圧板６４との間に介在するように設置される２枚の合計４枚からなる。なお、図示していないが、支持板６１のコ字形状の内部と補助質量６２’の下端面との間にも、第１の例のばね部材６６と同様の複数のばね部材を介在させている。
【００５８】
支持板６１のコ字形状の側端の中間部にはネジ穴を有し、これに対応する押圧板６４の中間部には穴（いずれも図示省略）を有する。第１の実施形態と同様、ネジ穴と穴の関係は逆であっても良いし、寸切りボルトとナットを用いるのであれば双方とも穴にしても良い。
【００５９】
上記のように４枚のばね部材６３を介在させた状態で、Ａ方向、Ｂ方向のそれぞれについて押圧板６４の穴を通して支持板６１のネジ穴に締め金具６５を螺入する。締め金具６５の螺入量を調整して支持板６１のコ字形状の開放端あるいは側端と押圧板６４との間の間隔を調整することでばね部材６３の剛性が変化し、矢印Ａで示す方向（前後方向）と矢印Ｂで示す方向（左右方向）の二方向の振動に対して吸振（制振）を行なう共振周波数を調整、設定することができる。
【００６０】
以上説明した実施形態によれば、以下の効果が得られる。
【００６１】
上記実施形態による門型工作機械は、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２の付け根部分に動吸振器（制振装置）６０−１、６０−２を設置することにより、クロスレール２０には余計な荷重が作用しないので、クロスレール２０の撓みの影響を回避できる。これによって、クロスレール２０に水平方向に移動可能に設けられた移動体（サドル３０、主軸ヘッド４０、工作具６０）の水平方向の高さの精度が維持できるため、研削等の加工に伴う被工作物の平面度も維持できる。
【００６２】
上記実施形態による門型工作機械はまた、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２の付け根部分（クロスする位置）にそれぞれ動吸振器（制振装置）６０−１、６０−２（６０−２’）を設置することにより、振動の問題を引き起こす低次のいくつかの振動モードにわたって制振効果が発揮できる。すなわち、本実施形態における動吸振器の設置箇所は、低次のモードとして現れ、振動の問題となりやすい、門型工作機械の前後倒れモード、横倒れモード、捩れモードに対して効果的な場所である。加えて、第２の実施形態のような複数方向に制振効果が得られる動吸振器を設置することで、これらのモード全てに対して制振効果を発揮することが可能となる。
【００６３】
上記実施形態による門型工作機械は更に、クロスレール２０とコラム１０−１、１０−２の付け根部分（クロスする位置）に動吸振器（制振装置）６０−１、６０−２（６０−２’）を設置することにより、門型部（クロスレールとコラム）の制振だけでなく、主軸ヘッドにおける振動も低減することができ、加工（研削）精度の向上、問題となるびびり振動の低減、びびり模様を抑制することができる。
【００６４】
加えて、クロスレール２０やコラム１０−１、１０−２は鋳物製であるため中にスペース（空間）が存在することが多く、この場合、動吸振器６０−１、６０−２（６０−２’）はクロスレール２０やコラム１０−１、１０−２の内側に設置することができるので、空いているスペースを有効に利用することができる。
【００６５】
上記実施形態の説明中にも記載したように、動吸振器（制振装置）の設置場所は、クロスレールとコラムの付け根部分（クロスする位置）で、外側（クロスレールやコラムの外側であって、背面側だけでなく、上面、下面、前面、側端面に設置しても同様の効果を発揮する）、内側（クロスレールやコラムの内部）、両側（クロスレールと２本のコラムの付け根部分の両側）、片側（クロスレールと２本のコラムの付け根部分の片側）のいずれでも良く、外側で両側、外側で片側、内側で両側、内側で片側の４種類の組み合わせで提供され得る。
【産業上の利用可能性】
【００６６】
本発明は、少なくとも２本のコラムとこれら２本のコラムの間に掛け渡されたクロスレールとによる門型構造（Ｈ型を含む）を有する工作機械全般に適用可能であり、工作具は実施形態で説明した砥石に限らず、ドリル、エンドミル、バイトなども適用できる。
【符号の説明】
【００６７】
１０−１、１０−２    コラム
２０    クロスレール
２０−１    レール
３０    サドル
４０    主軸ヘッド
５０    工作具
６０−１、６０−２、６０−２’    動吸振器
【図１】
2010173026.tif 000003
【図２】
2010173026.tif 000004
【図３】
2010173026.tif 000005
【図４】
2010173026.tif 000006
【図５】
2010173026.tif 000007
【図６】
2010173026.tif 000008
【図７】
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【図８】
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【図９】
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