(57)【要約】【課題】大型化することなくジョイント角を大きくした場合にシャフトとローラユニットの干渉を回避できる摺動式トリポード型等速ジョイントを提供する。【解決手段】トリポード軸部２２の外周に中間部材４０を備え、中間部材４０の外周を転動体５０が循環するように転動体５０を支持する保持器６０を備える。この保持器６０の循環路のうち、外輪１０の開口側に位置する第三の循環路６１ｃ、６２ｃは、第一および第二の循環路６１ａ、６２ａ、６１ｂ、６２ｂのうち外輪１０の開口側に位置する一端同士を接続し、外輪径方向外方とトリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に湾曲して形成される。【選択図】図３
2010007702.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状からなり、内周面に外輪回転軸方向に延びる３本の軌道溝が形成された外輪と、
シャフトに連結されるボス部、および、前記ボス部の外周面からそれぞれ前記ボス部の径方向外方に延びるように立設されそれぞれの前記軌道溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
前記トリポード軸部の外周に前記トリポード軸部に対して揺動可能に設けられ、両面に前記軌道溝の側面と対向する動力伝達面を有する中間部材と、
前記軌道溝の側面と前記動力伝達面との間に、前記軌道溝の側面に沿って転動可能に設けられる複数の転動体と、
前記転動体が前記中間部材の外周を循環可能となるように前記転動体を支持する保持器と、
を備える摺動式トリポード型等速ジョイントであって、
前記保持器は、
一方の前記動力伝達面と前記軌道溝の一方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第一の循環路と、
他方の前記動力伝達面と前記軌道溝の他方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第二の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の開口側に位置する一端同士を接続する第三の循環路であって、前記外輪径方向外方と前記トリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に湾曲して形成される第三の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の奥側に位置する他端同士を接続する第四の循環路と、
を備えることを特徴とする摺動式トリポード型等速ジョイント。
【請求項２】
前記第三の循環路における前記外輪の周方向中央部が、前記外輪径方向外方と前記トリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に最も湾曲していることを特徴とする請求項１に記載の摺動式トリポード型等速ジョイント。
【請求項３】
前記第一、第二、第三、および第四の循環路は、前記保持器の外周側に全長に亘って開口部を有し、
前記第三のおよび前記第四の循環路の前記開口部の幅は、前記第一の循環路および前記第二の循環路の前記開口部の幅よりも狭く設定されることを特徴とする請求項１または２に記載の摺動式トリポード型等速ジョイント。
【請求項４】
前記第三の循環路と前記第四の循環路は、前記トリポード軸部に対して対称形状に形成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の摺動式トリポード型等速ジョイント。
【請求項５】
筒状からなり、内周面に外輪回転軸方向に延びる３本の軌道溝が形成された外輪と、
シャフトに連結されるボス部、および、前記ボス部の外周面からそれぞれ前記ボス部の径方向外方に延びるように立設されそれぞれの前記軌道溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
前記トリポード軸部の外周に前記トリポード軸部に対して揺動可能に設けられ、両面に前記軌道溝の側面と対向する動力伝達面を有する中間部材と、
前記軌道溝の側面と前記動力伝達面との間に、前記軌道溝の側面に沿って転動可能に設けられる複数の転動体と、
前記転動体が前記中間部材の外周を循環可能となるように前記転動体を支持する保持器と、
を備える摺動式トリポード型等速ジョイントであって、
前記保持器は、
一方の前記動力伝達面と前記軌道溝の一方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第一の循環路と、
他方の前記動力伝達面と前記軌道溝の他方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第二の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の開口側に位置する一端同士を接続する第三の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の奥側に位置する他端同士を接続する第四の循環路と、
を備え、
前記第一、第二、第三、および第四の循環路は、前記保持器の外周側に全長に亘って開口部を有し、
前記第三および前記第四の循環路の前記開口部の幅は、前記第一の循環路および前記第二の循環路の前記開口部の幅よりも狭く設定されることを特徴とする摺動式トリポード型等速ジョイント。
【請求項６】
前記第三の循環路と前記第四の循環路は、前記トリポード軸部に対して対称形状に形成されることを特徴とする請求項５に記載の摺動式トリポード型等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摺動式トリポード型等速ジョイントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の摺動式トリポード型等速ジョイントとして、例えば、特開２００３−６５３５０号公報（特許文献１）に記載されたものがある。特許文献１に記載の摺動式トリポード型等速ジョイントは、転動体は球体であり、転動体は相互に中間部材に対して位置決めされた状態で保持器によって支持されている。この構成により動力を伝達すると、転動体と中間部材、および転動体と軌道溝の間には転がり抵抗の他に、滑りによって大きな抵抗が発生する。
【０００３】
そこで、この抵抗を低減するために、例えば、特許第２７６３６２４号公報（特許文献２）および特許第３３６１０９６号公報（特許文献３）に記載されたものがある。特許文献２、３に記載の摺動式トリポード型等速ジョイントは、転動体がニードルであり、中間部材の外周を循環可能に保持器によって支持されている。これにより、転動体と中間部材、および転動体と軌道溝の間の滑りによる抵抗が大幅に低減することができる。
【特許文献１】特開２００３−６５３５０号公報
【特許文献２】特許第２７６３６２４号公報
【特許文献３】特許第３３６１０９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、特許文献２、３に記載の等速ジョイントにおいては、動力を伝達するために適宜、転動体の形状や同時に動力伝達する転動体の個数などを設定するが、十分な動力伝達を行うためにローラユニットの軌道溝延伸方向（全長）を大きくし、動力伝達に寄与するローラユニットと軌道溝側面の当接面積を増加する必要が生じる。ローラユニットの全長が大きくなると、ジョイント角を付加した場合に、シャフトとローラユニットの保持器などと干渉する可能性があるため、最大のジョイント角に制約ができてしまう。なお、外輪の外径を大きくすることで最大のジョイント角を確保できるが、これでは、小型化の要請に反することになる。
【０００５】
また、転動体を支持する保持器は、等速ジョイントを組付けた状態において転動体の脱落を防止すること、および、良好な転動体の循環を確保するために転動体に潤滑剤を確実に付着させることなどの要請がある。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、第一の目的として、大型化することなくジョイント角を大きくした場合にシャフトとローラユニットの干渉を回避できる摺動式トリポード型等速ジョイントを提供することである。第二の目的として、等速ジョイントを回転作動させた状態において転動体の脱落を防止することが可能な摺動式トリポード型等速ジョイントを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（手段１）手段１に係る摺動式トリポード型等速ジョイントは、
筒状からなり、内周面に外輪回転軸方向に延びる３本の軌道溝が形成された外輪と、
シャフトに連結されるボス部、および、前記ボス部の外周面からそれぞれ前記ボス部の径方向外方に延びるように立設されそれぞれの前記軌道溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
前記トリポード軸部の外周に前記トリポード軸部に対して揺動可能に設けられ、両面に前記軌道溝の側面と対向する動力伝達面を有する中間部材と、
前記軌道溝の側面と前記動力伝達面との間に、前記軌道溝の側面に沿って転動可能に設けられる複数の転動体と、
前記転動体が前記中間部材の外周を循環可能となるように前記転動体を支持する保持器と、
を備える摺動式トリポード型等速ジョイントであって、
前記保持器は、
一方の前記動力伝達面と前記軌道溝の一方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第一の循環路と、
他方の前記動力伝達面と前記軌道溝の他方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第二の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の開口側に位置する一端同士を接続する第三の循環路であって、前記外輪径方向外方と前記トリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に湾曲して形成される第三の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の奥側に位置する他端同士を接続する第四の循環路と、
を備えることを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、第三の循環路は、外輪径方向外方とトリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に湾曲して形成されるため、ジョイント角を付加して動力伝達をした場合に、シャフトと保持器が最も接近する姿勢において、両部材の距離が従来に比して拡大されることになる。従って、最大ジョイント角を増大させることができる。またこのような構成においては、ローラユニットとトリポード軸部の位置関係を変更したものではないので、外輪の外径を大きくすることなく最大ジョイント角を大きくすることができる。よって、等速ジョイント全体を大きくすることなく、上記効果を奏する。
【０００９】
ここで、特に第三の循環路を外輪径方向外方に凸状に湾曲させる場合について詳述する。軌道溝の側面からローラユニットを見た場合の転動体の循環軌跡、第一および第二の循環路における循環軌跡に対して滑らかに軌道溝の底面に向かって直線状また円弧状に近接する。よって循環する転動体に働く慣性力に対して少ない抵抗で循環軌跡を変化させるので、転動体のスムーズな循環を保持したまま最大ジョイント角を増大できる。
【００１０】
また、特に第三の循環路をトリポード軸部近接方向に凸状に湾曲させる場合について詳述する。軌道溝の側面からローラユニットを見た場合の転動体の循環軌跡は、第一および第二の循環路における循環軌跡に対して傾斜しない、つまり循環軌跡が全周に亘って同一平面内に収まるように構成されるため、傾斜があると転動しにくい球体以外の転動体においても、最大ジョイント角を増大できる。
【００１１】
さらに、第三の循環路を外輪径方向外方およびトリポード軸部近接方向の両方向に凸状に湾曲させる場合について詳述する。外輪径方向外方に凸状に湾曲させるには、ローラユニットと軌道溝の底面までの隙間が必要となるが、この隙間が小さく十分な湾曲部を形成できない場合でも、トリポード軸部近接方向にも凸状に湾曲させることにより、シャフトと保持器の接触を回避し、最大ジョイント角の増大を図ることができる。
【００１２】
（手段２）手段１の摺動式トリポード型等速ジョイントにおいて、
前記第三の循環路における前記外輪の周方向中央部が、前記外輪径方向外方と前記トリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に最も湾曲している。
【００１３】
これにより、第三の循環路を外輪径方向外方とトリポード軸部近接方向の少なくとも一方向に凸状に最も湾曲させた場合に、第三の循環路における転動体の循環軌跡が、外輪回転軸方向から見てトリポード軸に対して対称となるように形成されるので、動力伝達時に軌道溝を往復運動するローラユニットの転動体が循環する方向が反転しても、保持器により反転前と同様に支持され、安定した循環を保持したまま、最大ジョイント角を増大するように循環路を形成できる。
【００１４】
（手段３）手段１または２の摺動式トリポード型等速ジョイントにおいて、
前記第一、第二、第三、および第四の循環路は、前記保持器の外周側に全長に亘って開口部を有し、
前記第三のおよび前記第四の循環路の前記開口部の幅は、前記第一の循環路および前記第二の循環路の前記開口部の幅よりも狭く設定されるとよい。
【００１５】
ここで、転動体を循環可能に支持する保持器は、動力伝達部において転動体を支持しながらも転動体と軌道溝の側面の動力伝達を妨げないようにするため、第一および第二の循環路の開口部は大きく形成されることが好ましい。一方、等速ジョイントを組付けた状態において転動体の脱落を防止するために、第三および第四の循環路の開口部の幅は、第一および第二の循環路の開口部の幅より狭く設定されることが好ましい。この第三および第四の循環路を循環する転動体には、外輪の回転軸方向に大きな慣性力が作用し、他に規制する部材が存在しない。そのため、第三および第四の循環路の開口部の幅を大きく形成すると、転動体に働く慣性力が大きい場合に保持器から脱落してしまうおそれがある。よって、第三および第四の循環路における開口部の幅を適宜、第一および第二の循環路の開口部の幅よりも狭く設定することで、転動体の循環を妨げないようにしつつ、転動体の保持器からの脱落を防止することができる。
【００１６】
（手段４）手段１〜３のいずれかの摺動式トリポード型等速ジョイントにおいて、
前記第三の循環路と前記第四の循環路は、前記トリポード軸部に対して対称形状に形成される。
【００１７】
これにより、第三および第四の循環路を凸状に湾曲させた形状や、開口部の幅を狭くした形状は、トリポード軸部に対して対称形状となるので、部材として第一と第二の循環路および第三と第四の循環路の区別がなくなる。従って、等速ジョイントの組付け時において、当初の設計と反対に組付けてしまうなどの誤組付けを防止できる。
【００１８】
（手段５）手段５に係る摺動式トリポード型等速ジョイントは、
筒状からなり、内周面に外輪回転軸方向に延びる３本の軌道溝が形成された外輪と、
シャフトに連結されるボス部、および、前記ボス部の外周面からそれぞれ前記ボス部の径方向外方に延びるように立設されそれぞれの前記軌道溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
前記トリポード軸部の外周に前記トリポード軸部に対して揺動可能に設けられ、両面に前記軌道溝の側面と対向する動力伝達面を有する中間部材と、
前記軌道溝の側面と前記動力伝達面との間に、前記軌道溝の側面に沿って転動可能に設けられる複数の転動体と、
前記転動体が前記中間部材の外周を循環可能となるように前記転動体を支持する保持器と、
を備える摺動式トリポード型等速ジョイントであって、
前記保持器は、
一方の前記動力伝達面と前記軌道溝の一方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第一の循環路と、
他方の前記動力伝達面と前記軌道溝の他方の側面との間に位置する前記転動体を支持する第二の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の開口側に位置する一端同士を接続する第三の循環路と、
前記第一および第二の循環路のうち前記外輪の奥側に位置する他端同士を接続する第四の循環路と、
を備え、
前記第一、第二、第三、および第四の循環路は、前記保持器の外周側に全長に亘って開口部を有し、
前記第三および前記第四の循環路の前記開口部の幅は、前記第一の循環路および前記第二の循環路の前記開口部の幅よりも狭く設定されることを特徴とする。
【００１９】
本発明によれば、第三および第四の循環路における開口部の幅を適宜、第一および第二の循環路の開口部の幅よりも狭く設定することで、転動体の循環を妨げないようにしつつ、転動体の保持器からの脱落を防止することができる。
【００２０】
（手段６）手段５の摺動式トリポード型等速ジョイントにおいて、
前記第三の循環路と前記第四の循環路は、前記トリポード軸部に対して対称形状に形成される。
【００２１】
これにより、第三および第四の循環路の開口部の幅を狭くした形状は、トリポード軸部に対して対称形状となるので、部材として第一と第二の循環路および第三と第四の循環路の区別がなくなる。従って、等速ジョイントの組付け時において、当初の設計と反対に組付けてしまうなどの誤組付けがなくすことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の摺動式トリポード型等速ジョイント（以下、単に「等速ジョイント」と称する。）を具体化した実施形態について図面を参照しつつ説明する。ここで、本実施形態の等速ジョイントは、車両の動力伝達シャフトの連結に用いる場合を例に挙げて説明する。例えば、ディファレンシャルギヤに連結された軸部とドライブシャフトの中間シャフトとの連結部位に用いる場合である。
【００２３】
＜第一実施形態＞
第一実施形態の等速ジョイント１について、図１〜図９を参照して説明する。図１は、第一実施形態の等速ジョイント１の一部の組付け状態における、外輪１０の開口側から見た図である。図２は、等速ジョイント１の一部の径方向断面図である。図３は、ローラユニット３０の斜視図である。図４（ａ）は、ローラユニット３０の平面図であり、図４（ｂ）は、ローラユニット３０のＡ−Ａ断面図（短径側の断面図）であり、図４（ｃ）は、ローラユニット３０のＢ−Ｂ部分断面図（長径側の部分断面を含む図）である。図５は、一対の中間部材４０の一つの斜視図である。図６（ａ）は、中間部材４０の正面図であり、図６（ｂ）は、中間部材４０の側面図であり、図６（ｃ）は、中間部材４０のＣ方向矢視図である。図７は、保持器６０の斜視図である。図８（ａ）は、保持器６０の平面図であり、図８（ｂ）は、保持器６０のＤ−Ｄ断面図（短径側の断面図）であり、図８（ｃ）は、保持器６０のＥ−Ｅ断面図（長径側の部分断面を含む図）である。図９は、等速ジョイント１の一部の組付け状態における、外輪１０の回転軸直交方向から見た図である。
【００２４】
図１および図２に示すように、等速ジョイント１は、外輪１０と、トリポード２０と、ローラユニット３０とから構成される。
【００２５】
外輪１０は、筒状（例えば、有底筒状）に形成されており、一端側がディファレンシャルギヤ（図示せず）に連結されている。そして、外輪１０の筒状部分の内周面には、外輪軸方向（図１の前後方向）に延びる軌道溝１１が、外輪軸の周方向に等間隔に３本形成されている。各軌道溝１１における溝延伸方向に直交する断面形状が、コの字形をなしている。つまり、各軌道溝１１は、ほぼ平面状に形成された溝底面と、溝底面に直交する平面状に形成され且つそれぞれ平行に対向する側面とを備える。
【００２６】
さらに、この軌道溝１１の両開口縁には、軌道溝１１の開口幅を狭める係止突起１２が形成されている。この係止突起１２は、後述するローラユニット３０を構成する保持器６０の位置を規制するためのものである。つまり、係止突起１２により、保持器６０が軌道溝１１の内部に常に位置するようになる。
【００２７】
トリポード２０は、外輪１０の筒状部分の内側に配置されている。このトリポード２０は、ボス部２１と、３本のトリポード軸部２２とを備える。ボス部２１は、筒状からなり、内周側には内周スプライン２１ａが形成されている。この内周スプライン２１ａは、中間シャフト（図示せず）の端部の外周スプラインに嵌合連結される。また、ボス部２１の外周面は、ほぼ球面凸状に形成されている。
【００２８】
それぞれのトリポード軸部２２は、ボス部２１の外周面からそれぞれボス部２１の径方向外方に延びるように立設されている。これらのトリポード軸部２２は、ボス部２１の周方向に等間隔（１２０ｄｅｇ間隔）に形成されている。そして、それぞれのトリポード軸部２２の少なくとも先端部は、外輪１０のそれぞれの軌道溝１１内に挿入されている。それぞれのトリポード軸部２２の外周面は、球面凸状に形成されている。ここで、当該球面凸状の曲率中心を通りトリポード２０の回転軸（中間シャフトの回転軸）に直交する直線が、トリポード軸部２２の中心軸（以下、「トリポード軸」とも称する）である。
【００２９】
ローラユニット３０は、図３および図４に示すように、全体形状としては環状からなり、トリポード軸部２２の外周側に配置されている。さらに、ローラユニット３０は、軌道溝１１が延びる方向に移動可能となるように、軌道溝１１に嵌合されている。このローラユニット３０は、中間部材４０と、複数の転動体５０と、保持器６０とから構成される。
【００３０】
中間部材４０の全体形状としての外形は、ほぼ矩形に形成されている。さらに、中間部材４０を全体としてみた場合に、中間部材４０の中央には、円形孔に相当する部分が形成されている。この中間部材４０は、一対の部材４０ａ、４０ｂからなる。一対の中間部材４０ａ、４０ｂは、トリポード軸および中間シャフトの回転軸を通る平面に対して対称な形状からなるように別体で構成され、それぞれ独立している。そして、一対の中間部材４０ａ、４０ｂは、図２に示すように、軌道溝１１の側面の両側からトリポード軸部２２を挟むように配置されている。つまり、両中間部材４０ａ、４０ｂは、動力伝達方向（外輪回転軸回りまたは中間シャフト回転軸回りの方向）の両側からトリポード軸部２２を挟むように配置されている。そして、一対の中間部材４０ａ、４０ｂは、トリポード軸部２２に対して、外輪１０の回転軸方向に揺動可能であり、且つ、外輪１０の周方向に揺動可能に設けられている。
【００３１】
各中間部材４０ａ、４０ｂの詳細な形状について図５および図６（ａ）〜（ｃ）を参照して説明する。各中間部材４０ａ、４０ｂの表面は、トリポード接触面４１と、動力伝達面４２と、軸方向端面４４、４５を有している。ここで、一対の中間部材４０ａ、４０ｂを一体として見た場合に、トリポード接触面４１が内面を形成し、動力伝達面４２および軸方向端面４４、４５が外面を形成する。
【００３２】
トリポード接触面４１は、トリポード軸部２２に対して、外輪１０の軸方向および外輪１０の周方向と揺動可能に接触するように部分球面凹状に形成されている。トリポード接触面４１における球面中心は、トリポード接触面４１の図６（ａ）の左右方向幅（中間部材４０の厚み）の中央とトリポード接触面４１の図６（ｂ）の上下方向幅（中間部材４０における外輪１０の軸方向の幅）の中央とを通る直線上に位置している。
【００３３】
動力伝達面４２は、トリポード接触面４１の裏面側、すなわち図６（ｂ）の右側に設けられている。動力伝達面４２は、平面状で矩形状に形成されている。そして、動力伝達面４２が軌道溝１１の側面に平行となるように、各中間部材４０ａ、４０ｂは配置される。つまり、外輪１０の回転軸と中間シャフトの回転軸が一致している姿勢（ジョイント角０ｄｅｇ）において、動力伝達面４２は、トリポード軸部２２の中心軸と中間シャフトの回転軸を通る平面に平行となる。さらに、この動力伝達面４２は、図６（ｂ）の上下方向のうち中央部分に位置し、図６（ｂ）の上下方向幅の３分の２程度の幅を有している。つまり、トリポード接触面４１のうち最も深い部位の裏面側には、動力伝達面４２が位置している。そして、動力伝達面４２は、複数（本実施形態では、３〜４個）の転動体５０に接触し得る範囲を有している。
【００３４】
軸方向端面４４、４５は、図６（ｂ）の上下両端に位置する部位である。この両軸方向端面４４、４５は、動力伝達面４２に直交する平面からなる。つまり、軸方向端面４４、４５は、軌道溝１１の側面に直交する平面からなる。
【００３５】
転動体５０は、図２および図４に示すように、ニードルである。この転動体５０は、円柱状部５１と、柱延伸直交方向（図２の左右方向）に切断した断面が円形からなり、柱延伸方向の両端に設けられる小径軸部５２とを備える。この小径軸部５２は、図４（ｂ）に示すように、端部に近接するに従い小径となる形状や段付形状（図示せず）としてもよい。そして、複数の転動体５０が、一対の中間部材４０ａ、４０ｂを一体として見た場合の外周を循環するように設けられている。複数の転動体５０のうち一部（本実施形態においては、３〜４個）は、軌道溝１１の側面と一対の中間部材４０ａ、４０ｂの動力伝達面４２との間に、軌道溝１１の側面および動力伝達面４２に沿って転動可能に設けられている。つまり、転動体５０を介して動力伝達面４２と軌道溝１１の側面との間で動力が伝達される。
【００３６】
保持器６０は、図７および図８（ａ）に示すように、全体形状としては環状からなる。保持器６０は、転動体５０の循環路を形成する一対の循環路形成部材６１、６２と、一対の連結部６３、６４とから構成される。一対の循環路形成部材６１、６２は、保持器６０の周縁に位置し、長円形をなしている。この一対の循環路形成部材６１、６２は、一対の中間部材４０ａ、４０ｂを囲む形状をなしている。
【００３７】
具体的には、循環路形成部材６１は、第一の循環路６１ａ、第二の循環路６１ｂ、第三の循環路６１ｃ、第四の循環路６１ｄから構成される。第一の循環路６１ａおよび第二の循環路６１ｂは、対向する直線状からなる。
【００３８】
第三の循環路６１ｃは、第一の循環路６１ａと第二の循環路６１ｂの一端同士を連結しトリポード軸部近接方向に凸状に湾曲した形状からなる。より詳細には、第三の循環路６１ｃは、保持器６０の軸方向から見た場合に、ほぼＷ形状の曲線をなしている。第三の循環路６１ｃの両端の接線は、それぞれ、第一の循環路６１ａと第二の循環路６１ｂの一端の接線にほぼ一致するように形成されている。そして、第三の循環路６１ｃの周方向中央部（外輪１０の周方向中央部と同じ）が、トリポード軸部近接方向に凸状に最も湾曲している。この凸状湾曲部分は、円弧状に形成されている。この円弧状の曲率半径は、中間シャフトのうち保持器６０に近接する部位の外径と同程度の半径もしくは当該外径より小さな半径としている。さらに、第三の循環路６１ｃのＷ形状の２つの谷部についても、円弧状に形成されている。
【００３９】
第四の循環路６１ｄは、第一の循環路６１ａと第二の循環路６１ｂの他端同士を連結する半円弧状の第四の循環路６１ｄとから構成される。また、もう一つの循環路形成部材６２は、上記循環路形成部材６１と同様に、第一、第二、第三、および第四の循環路６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄから構成される。
【００４０】
また、第三の循環路６１ｃは、トリポード軸部近接方向（図８（ａ）の上方向）に凸状湾曲しているが、図８（ｃ）に示すように、保持器６０の軸方向（保持器６０を外輪１０に組み付けた状態において外輪１０の径方向）（図８（ｃ）の左右方向）には湾曲していない。つまり、第三の循環路６１ｃ、６２ｃによって形成される循環軌跡は、トリポード軸方向の成分を持たない同一平面内の軌跡となる。
【００４１】
さらに、一対の循環路形成部材６１、６２は、それぞれ、転動体５０の小径軸部５２が挿入可能で、且つ、円柱状部５１に係合するようなコの字形断面形状に形成されている。つまり、一対の循環路形成部材６１、６２の幅（内周縁と外周縁との距離）は、転動体５０の円柱状部５１の最大径よりも小さく形成されている。そして、それぞれの循環路形成部材６１、６２のコの字形の開口側が、転動体５０の円柱状部５１の軸方向長さより長い距離だけ離間した状態で、対向するように設けられている。一対の循環路形成部材６１、６２の対向方向の最大幅は、軌道溝１１の側面の幅より僅かに小さく設定されている。つまり、保持器６０が、軌道溝１１の溝底面および係止突起１２により軌道溝１１に対して傾きを規制されるように、且つ、軌道溝１１に挿入可能となるようにされている。
【００４２】
一対の連結部６３、６４は、一対の循環路形成部材６１、６２の第三の循環路６１ｃおよび第四の循環路６１ｄのうち周方向中央部分（図８（ａ）の上下端部分）をそれぞれ連結する。つまり、一対の循環路形成部材６１、６２の間は、図８（ｃ）に示すように、連結部６３、６４以外の部位において開口している。
【００４３】
この連結部６３、６４は、保持器６０の外側に開口するコの字形形状に形成されている。連結部６３、６４のコの字形形状の底面反開口側（保持器６０の内側）は、平面状に形成されている。そして、一対の連結部６３、６４のコの字形形状の底面反開口側同士が、平行に且つ対向するように設けられている。さらに、この一対の連結部６３、６４のコの字形形状の底面反開口側の離間距離は、各中間部材４０ａ、４０ｂの軸方向端面４４、４５間の距離とほぼ一致している。また、連結部６３、６４のコの字形形状の底面開口側（保持器６０の外側）は、コの字形形状の底面反開口側に平行な平面状に形成されている。
【００４４】
また、連結部６３、６４のコの字形の開口側の端部の一方が、循環路形成部材６１の第三の循環路６１ｃと第四の循環路６１ｄのそれぞれの周方向中央部分に連結され、端部の他方が、循環路形成部材６２の第三の循環路６２ｃと第四の循環路６２ｄのそれぞれの周方向中央部分に連結される。
【００４５】
そして、一対の循環路形成部材６１、６２のコの字形内部に、転動体５０の小径軸部５２が挿入される。このようにして、転動体５０が一対の循環路形成部材６１、６２に支持されている。つまり、一対の循環路形成部材６１、６２は、複数の転動体５０が一対の中間部材４０ａ、４０ｂの外周を循環可能となるように、転動体５０を支持している。ここで、一対の循環路形成部材６１、６２のコの字形形状は、転動体５０の小径軸部５２の外周面に対して、僅かに隙間を有する形状をなしている。さらに、転動体５０の小径軸部５２が循環路形成部材６１、６２に挿入された状態において、転動体５０の円柱状部５１は、循環路形成部材６１、６２の内周縁から内側に突出し、且つ、循環路形成部材６１、６２の外周縁から外側に突出している。
【００４６】
ここで、一対の中間部材４０ａ、４０ｂがトリポード軸部２２の外周側に配置し、一対の中間部材４０ａ、４０ｂが保持器６０の内側に配置された状態において、それぞれの循環路形成部材６１、６２の第一の循環路６１ａ、６２ａおよび第二の循環路６１ｂ、６２ｂ（図８（ａ）の左右直線部）は、中間部材４０ａ、４０ｂの動力伝達面４２と軌道溝１１の側面との間に、両者にほぼ平行な状態（倣う状態）となるように配置される。つまり、この第一の循環路６１ａ、６２ａおよび第二の循環路６１ｂ、６２ｂにより形成される循環路は、転動体５０が動力伝達面４２を移動するときの循環路となる。さらに、第一の循環路６１ａ、６２ａおよび第二の循環路６１ｂ、６２ｂと、動力伝達面４２および軌道溝１１の側面との間のうち少なくとも一方には隙間が形成されている。
【００４７】
さらに、一対の循環路形成部材６１、６２の第三の循環路６１ｃ、６２ｃおよび第四の循環路６１ｄ、６２ｄの両端部分は、中間部材４０ａ、４０ｂの動力伝達面４２の両端部に形成された導入面に倣うように配置される。つまり、この第三の循環路６１ｃ、６２ｃおよび第四の循環路６１ｄ、６２ｄの両端部分により形成される循環路は、転動体５０が上記導入面を移動するときの循環路である。この循環路は、第一の循環路６１ａ、６２ａおよび第二の循環路６１ｂ、６２ｄにより形成される循環路に対して滑らかに連続するように接続されている。さらに、当該循環路を形成する第三の循環路６１ｃ、６２ｃおよび第四の循環路６１ｄ、６２ｄの両端部分と、上記導入面との間に隙間が形成されている。なお、当該循環路を形成する第三の循環路６１ｃ、６２ｃおよび第四の循環路６１ｄ、６２ｄの両端部分と軌道溝１１の側面との間には、当然に隙間が形成されている。
【００４８】
そして、各中間部材４０ａ、４０ｂの軸方向端面４４、４５の形状および離間距離と、連結部６３、６４のコの字形形状の底面反開口側の形状および離間距離との関係により、連結部６３、６４は中間部材４０ａ、４０ｂの外輪１０の軸方向（図８（ａ）の上下方向）への相対動作を規制するように、連結部６３、６４の間に中間部材４０ａ、４０ｂが設けられる。ただし、中間部材４０ａ、４０ｂは保持器６０に対して外輪１０の径方向（図８（ｂ）の上下方向）へ規制していないので、中間部材４０ａ、４０ｂは保持器６０に対して外輪１０の径方向（図８（ｂ）の上下方向）に移動可能である。つまり、保持器６０は、一対の中間部材４０および軌道溝１１の側面に対して、動力伝達方向において接触しない。
【００４９】
上述した等速ジョイント１の動作について説明する。一端側がディファレンシャルギヤに連結された外輪１０が動力を受けて回転すると、軌道溝１１に嵌合しているそれぞれのローラユニット３０を介して、それぞれのトリポード軸部２２が動力を伝達し、トリポード２０を連結している中間シャフトが等速回転する。この時、ジョイント角が０ｄｅｇでない場合には、トリポード２０は外輪１０の回転軸直交断面に対してジョイント角分だけ傾いた状態で中間シャフトを中心に回転する。従って、軌道溝１１の側面から見た場合に、トリポード軸部２２は、外輪１０およびトリポード２０の回転に伴い、軌道溝１１の延伸方向に往復運動し、且つ、軌道溝１１に対して揺動する。
【００５０】
また、前述したようにトリポード２０は、外輪１０の回転軸直交断面に対してジョイント角分だけ傾いているので、外輪１０の回転軸方向から見た場合のトリポード軸部２２同士がなす角度は、中間シャフトの位相によって変化する。そのため、３本のトリポード軸部２２が軌道溝１１にそれぞれ収まるためにトリポード２０を連結するシャフトの回転軸は、外輪１０の回転軸に対して相対的に偏心回転する。従って、トリポード軸部２２の端部は、外輪１０およびトリポード２０の回転に伴い、外輪１０の径方向に往復運動する。
【００５１】
ここで、ローラユニット３０を構成する一対の中間部材４０ａ、４０ｂのトリポード接触面４１がトリポード軸部２２に対して揺動可能に嵌合されている。また、ローラユニット３０を構成する保持器６０により、一対の中間部材４０ａ、４０ｂは、外輪１０の軸方向に規制されている。さらに、保持器６０は、軌道溝１１に嵌合されている。従って、保持器６０は、軌道溝１１に対して軌道溝１１の延伸方向には移動可能であるが、軌道溝１１に対する傾きはほぼ一定となる。そして、一対の中間部材４０ａ、４０ｂの外周を転動体５０が循環している。
【００５２】
従って、転動体５０は、中間部材４０ａ、４０ｂのうち動力伝達側の部材の動力伝達面４２と軌道溝１１の側面との間にて、軌道溝１１および動力伝達面４２に対して軌道溝１１の延伸方向への滑りを生じることなく転動する。
【００５３】
また、トリポード軸部２２が軌道溝１１の延伸方向に往復運動することにより、トリポード軸部２２の外周側に配置されたローラユニット３０も軌道溝１１の延伸方向に往復運動する。このローラユニット３０の往復運動において、ローラユニット３０が最も外輪１０の奥側に位置する姿勢の時に、そのローラユニット３０の保持器６０に中間シャフトが最接近することになる。ここで、所定のジョイント角で保持器６０と中間シャフトが干渉する場合には、干渉が生じる直前の角度が、外輪１０と中間シャフトが取り得る最大のジョイント角となる。
【００５４】
ここで、保持器６０の第三の循環路６１ｃ、６２ｃの周方向中央部（外輪１０の周方向中央部と同じ）をトリポード軸部近接方向に凸状に最も湾曲している。これにより、図９に示すように、ローラユニット３０の外輪１０の開口側端部が従来の位置よりも、外輪１０の奥側に移動するので、その分だけさらに中間シャフトが角度を取ることができる。さらに、保持器６０の当該湾曲形状は、中間シャフトを外輪１０の回転軸に対して折り曲げた場合における保持器６０に近接する中間シャフトの外周面に対応する円弧凹状に形成されている。これらにより、最大ジョイント角を増大させることができる。つまり、ローラユニット３０の外輪１０の回転軸方向幅を減少するために動力伝達する区間を短縮することなく、また、外輪１０の外径を大きくすることなく、十分な動力伝達する機能を維持して最大ジョイント角の増大を図ることができる。
【００５５】
また、転動体５０は円柱状のニードルとしているため、当該ニードルが外輪１０の軌道溝１１の側面に対し円柱軸方向に亘り当接して動力伝達するので、ローラユニット３０は全体として回転ガタが小さく、安定した動力伝達ができる。
【００５６】
＜第一実施形態の変形態様＞
上述した第一実施形態において、保持器６０の第四の循環路６１ｄ、６２ｄは、半円弧状であるとした。保持器は、この形状に限られず、以下に説明する形状とすることもできる。第一実施形態の変形態様である保持器１６０について、図１０を参照して説明する。図１０は、第一実施形態の変形態様である保持器１６０の平面図である。
【００５７】
図１０に示すように、保持器１６０は、転動体５０の循環路を形成する一対の循環路形成部材１６１、１６２と、一対の連結部６３、６４とから構成される。一対の循環路形成部材１６１、１６２により形成される保持器１６０の第四の循環路１６１ｄ、１６２ｄは、トリポード軸部近接方向に凸状に湾曲した形状としている。より詳細には、第四の循環路１６１ｄ、１６２ｄは、保持器１６０の軸方向から見た場合に、図１０に示すように、ほぼＷ形状の曲線をなしている。第一〜第三の循環路６１ａ〜６１ｃ、６２ａ〜６２ｃは、第一実施形態のものと同一である。つまり、保持器１６０全体として、トリポード軸部２２に対して対称形状に形成されている。
【００５８】
この他に、中間部材４０は、一対をなすように別体とするのではなく、一体物として形成されてもよい。この場合、他の構成は第一実施形態と同一である。すなわち、一体物の中間部材４０は、トリポード軸部２２の外周を覆うように配置され、さらにその中間部材の外側に保持器６０が配置されることで、トリポード軸部２２と一体物の中間部材は摺動可能となる。
【００５９】
このように保持器６０を対称形状に形成することで、第三の循環路６１ｃ、６２ｃと第四の循環路６１ｄ、６２ｄの区別が実質的になくなる。したがって、等速ジョイント１の組付けの際に、保持器６０を含むローラユニット３０を外輪１０の軌道溝１１に挿入する向きを考慮する必要がなくなり、誤組付けを防止することができる。
【００６０】
また、中間部材４０は動力伝達による動力伝達背面側への作用を遮断することができるので、別体からなる一対の中間部材とすることが好ましいが、別体とせずに一体物として形成した場合においても本発明の効果を奏する。
【００６１】
＜第二実施形態＞
第二実施形態の等速ジョイント２０１について、図１１〜図１４を参照して説明する。図１１は、第二実施形態の等速ジョイント２０１の一部の径方向断面図である。図１２は、等速ジョイント２０１の一部の組付け状態における斜視図である。図１３は、保持器２６０の斜視図である。図１４（ａ）は、保持器２６０の平面図であり、図１４（ｂ）は、保持器２６０のＦ方向矢視図（短径側の断面図）であり、図１４（ｃ）は、保持器２６０のＦ−Ｆ断面図（長径側の部分断面を含む図）である。
【００６２】
等速ジョイント２０１は、図１１および図１２に示すように、外輪２１０と、トリポード２０と、ローラユニット２３０とから構成される。ここで、第二実施形態の等速ジョイント２０１と、第一実施形態の等速ジョイント１の相違点は主に三点ある。一点目は、転動体５０を、ニードルから球体に変更した点である。二点目は、保持器６０の第三の循環路６１ｃ、６２ｃにおける凸状湾曲部の湾曲方向が、トリポード軸近接方向から外輪径方向外方に変更した点である。三点目は、第三の循環路６１ｃ、６２ｃおよび第四の循環路６１ｄ、６２ｄにおける開口部の幅が、第一の循環路６１ａ、６２ａおよび第二の循環路における開口部の幅よりも狭く設定されている点である。
【００６３】
また、一点目の変更に伴い、外輪２１０の軌道溝２１１の側面形状、一対の中間部材２４０の外面の形状、および、保持器２６０のうち転動体２５０を支持する部位の形状が、第一実施形態の等速ジョイント１と異なる。なお、トリポード２０は、第一実施形態のトリポード２０と同一であるため、詳細な説明を省略する。以下相違点のみについて説明する。
【００６４】
外輪２１０は、第一実施形態の外輪１０に対して、軌道溝２１１の側面形状のみ相違する。軌道溝２１１の両側の側面には、図１１に示すように、球体からなる転動体２５０の球面に倣う凹状溝が形成されている。つまり、軌道溝２１１の側面の凹状溝には、外輪２１０の径方向断面形状が円弧状とされている。
【００６５】
ローラユニット２３０は、図１２に示すように、全体形状としては環状からなり、トリポード軸部２２の外周側に配置されている。このローラユニット２３０は、中間部材２４０と、複数の転動体２５０と、保持器２６０とから構成される。
【００６６】
中間部材２４０は、一対の部材２４０ａ、２４０ｂからなる。一対の中間部材２４０ａ、２４０ｂの動力伝達面２４２は、図１１に示すように、球体である転動体２５０の球面に倣うように凹状溝が形成されている。動力伝達面２４２の他の構成については、第一実施形態と同一である。
【００６７】
転動体２５０は、図１１および図１２に示すように、球体であり、ニードルの場合と同様に中間部材２４０の外周を循環するように複数配置される。
【００６８】
保持器２６０は、図１３および図１４に示すように、転動体がニードルの場合と同様に全体形状としては環状からなる。第一実施形態の保持器６０を構成する循環路形成部材６１、６２がコの字形形状をなしていたのに対して、第二実施形態の保持器２６０の循環路形成部材２６１、２６２は、図１１の上下方向で対向するように配置され、且つ、球状の転動体２５０を支持するように円弧凹状溝が形成されている。
【００６９】
第三の循環路２６１ｃは、第一の循環路２６１ａと第二の循環路２６１ｂの一端同士を連結し外輪径方向外方に凸状に湾曲した形状からなる。より詳細には、第三の循環路２６１ｃは、保持器２６０を側面（第一の循環路２６１ａを左右方向にした保持器２６０の軸直交方向）から見た場合に、外輪径方向外方に向かって上記一端を支点に傾斜している。そして、第三の循環路２６１ｃの周方向中央部が、外輪径方向外方に凸状に最も湾曲している。また、循環路形成部材２６２の第三の循環路２６２ｃが、第三の循環路２６１ｃとその対向する幅が一定となるように、外輪径方向外方に凸状に湾曲した形状からなる。
【００７０】
上述した等速ジョイント２０１の動作について説明する。転動体２５０がニードルの場合と異なり、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃにおいて外輪径方向外方へ凸状に湾曲するように循環路を形成される。これにより転動体２５０は、動力伝達区間から排出されると、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃの周方向中央に向かいつつ、軌道溝２１１の底面に近接するように循環する。その後、上記周方向中央を過ぎると動力伝達区間の背面側に進入するように循環する。また、この第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃと第四の循環路２６１ｄ、２６２ｄにおける開口部は、第一の循環路２６１ａ、２６２ａと第二の循環路２６１ｂ、２６２ｂにおける開口部より幅狭に設定されている。
【００７１】
上述したように、第二実施形態の等速ジョイント２０１において、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃの周方向中央部が最も外輪径方向外方へ凸状に湾曲している。さらに、保持器２６０の当該湾曲形状は、中間シャフトを外輪２１０の回転軸に対して折り曲げた場合における保持器２６０に近接する中間シャフトの外周面に対応する円弧凹状に形成されている。これらにより、最大ジョイント角を増大させることができる。つまり、ローラユニット２３０の外輪２１０の回転軸方向幅を減少するために動力伝達する区間を短縮することなく、また、外輪２１０の外径を大きくすることなく、十分な動力伝達する機能を維持して最大ジョイント角の増大を図ることができる。
【００７２】
さらに、球体である転動体２５０は高剛性で、且つ、循環性に優れる。さらに、加工工程の少ない球体は、比較的生産しやすく、等速ジョイント２０１の組付けにおいても簡素化できる。
【００７３】
さらに、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃと第四の循環路２６１ｄ、２６２ｄにおける開口部を幅狭に設定することで、転動体２５０に大きな慣性力が発生したとしても、転動体２５０が保持器２６０から脱落することを防止できる。また、第一、第二、第三および第四の循環路２６１ａ、２６２ａ、２６１ｂ、２６２ｂ、２６１ｃ、２６２ｃ、２６１ｄ、２６２ｄを全周に亘って外周側に開口部を有することにより、等速ジョイント２０１を組付けた状態において転動体２５０の状態を視認すること、および、良好な転動体２５０の循環の確保するために転動体２５０に潤滑剤を確実に付着させることができる。
【００７４】
また、保持器２６０をトリポード軸部２２に対して対称形状に形成することで、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃと第四の循環路２６１ｄ、２６２ｄの区別が実質的になくなる。したがって、等速ジョイント２０１の組付けの際に、保持器２６０を含むローラユニット２３０を外輪２１０の軌道溝２１１に挿入する向きを考慮する必要がなくなり、誤組付けを防止することができる。
【００７５】
＜第二実施形態の変形態様＞
第二実施形態の等速ジョイント２０１において、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃを外輪２１０の径方向外方に凸状に湾曲するようにした。ところで、第一実施形態の等速ジョイント１においては、第三の循環路６１ｃ、６２ｃをトリポード軸部近接方向に凸状に湾曲するようにした。そこで、第二の実施形態の変形態様として、第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃを、外輪２１０の径方向外方に凸状に湾曲し、且つ、トリポード軸部近接方向に凸状に湾曲するようにすることもできる。
【００７６】
＜第三実施形態＞
第三実施形態の等速ジョイント３０１について、図１５および図１６を参照して説明する。図１５は、第三実施形態の等速ジョイント３０１の一部の組付け状態における斜視図である。図１６は、保持器３６０の斜視図である。
【００７７】
等速ジョイント３０１は、図１５に示すように、第二実施形態の等速ジョイント２０１の構成を基本とする。そして、第二実施形態の保持器２６０の第三の循環路２６１ｃ、２６２ｃと第四の循環路２６１ｄ、２６２ｄが、外輪径方向外方とトリポード軸部近接方向のいずれにも凸状に湾曲していない点が相違する。以下、相違点についてのみ説明する。
【００７８】
ローラユニット３３０は、中間部材２４０と、複数の転動体２５０と、保持器３６０とから構成される。保持器３６０は、図１５および図１６に示すように、第一、第二、第三、および第四の循環路３６１ａ、３６２ａ、３６１ｂ、３６２ｂ、３６１ｃ、３６２ｃ、３６１ｄ、３６２ｄ全体が長円形をなし、外輪径方向外方にもトリポード軸部近接方向にも凸状湾曲部を有さない。また、第二実施形態の保持器２６０と同様に、第三の循環路３６１ｃ、３６２ｃと第四の循環路３６１ｄ、３６２ｄの開口部の幅は、第一の循環路３６１ａ、３６２ａと第二の循環路３６１ｂ、３６２ｂの開口部の幅より狭く設定されている。さらに、保持器３６０はトリポード軸部２２に対して対称形状に形成されている。
【００７９】
このように構成される第三実施形態の等速ジョイント３０１において、第一、第二、第三および第四の循環路３６１ａ、３６２ａ、３６１ｂ、３６２ｂ、３６１ｃ、３６２ｃ、３６１ｄ、３６２ｄを全周に亘って外周側に開口部を有することにより、等速ジョイント３０１を組付けた状態において転動体２５０の状態を視認すること、および、良好な転動体２５０の循環の確保するために転動体２５０に潤滑剤を確実に付着させることができる。また、開口部を有しているとしても、開口部の幅を適切に設定することで、確実に転動体２５０が保持器３６０から脱落することを防止できる。さらに、保持器３６０はトリポード軸部に対して対称な形状であるので、等速ジョイント３０１の組付けの際に、保持器３６０を含むローラユニット３３０を外輪２１０の軌道溝２１１に挿入する向きを考慮する必要がなくなり、誤組付けを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】第一実施形態：等速ジョイント１の一部の組付け状態における、外輪１０の開口側から見た図である。
【図２】等速ジョイント１の一部の径方向断面図である。
【図３】ローラユニット３０の斜視図である。
【図４】（ａ）ローラユニット３０の平面図であり、（ｂ）ローラユニット３０のＡ−Ａ断面図（短径側の断面図）であり、（ｃ）ローラユニット３０のＢ−Ｂ部分断面図（長径側の部分断面を含む図）である。
【図５】一対の中間部材４０の一つの斜視図である。
【図６】（ａ）中間部材４０の正面図であり、（ｂ）中間部材４０の側面図であり、（ｃ）中間部材４０のＣ方向矢視図である。
【図７】保持器６０の斜視図である。
【図８】（ａ）保持器６０の平面図であり、（ｂ）保持器６０のＤ−Ｄ断面図（短径側の断面図）であり、（ｃ）保持器６０のＥ−Ｅ断面図（長径側の部分断面を含む図）である。
【図９】等速ジョイント１の一部の組付け状態における、外輪１０の回転軸直交方向から見た断面図である。
【図１０】保持器１６０の上面図である。
【図１１】第二実施形態：等速ジョイント２０１の一部の径方向断面図である。
【図１２】等速ジョイント２０１の一部の組付け状態における斜視図である。
【図１３】保持器２６０の斜視図である。
【図１４】（ａ）保持器２６０の平面図であり、（ｂ）保持器２６０のＦ方向矢視図（短径側の断面図）であり、（ｃ）保持器２６０のＦ−Ｆ断面図（長径側の部分断面を含む図）である。
【図１５】第三実施形態：等速ジョイント３０１の一部の組付け状態における斜視図である。
【図１６】保持器３６０の斜視図である。
【符号の説明】
【００８１】
１、２０１、３０１：等速ジョイント
１０、２１０：外輪、  １１、２１１：軌道溝、  １２：係止突起
２０：トリポード、  ２１：ボス部、  ２１ａ：内周スプライン
２２：トリポード軸部
３０、２３０、３３０：ローラユニット
４０、２４０：中間部材、  ４０ａ、４０ｂ、２４０ａ、２４０ｂ：各中間部材
４１：トリポード接触面、  ４２、２４２：動力伝達面、  ４４、４５：軸方向端面
５０、２５０：転動体、  ５１：円柱状部、  ５２：小径軸部
６０、１６０、２６０、３６０：保持器
６１、６２、１６１、１６２、２６１、２６２、３６１、３６２：循環路形成部材
６１ａ、６２ａ、２６１ａ、２６２ａ、３６１ａ、３６２ａ：第一の循環路
６１ｂ、６２ａ、２６１ｂ、２６２ａ、３６１ｂ、３６２ｂ：第二の循環路
６１ｃ、６２ａ、２６１ｃ、２６２ａ、３６１ｃ、３６２ｃ：第三の循環路
６１ｄ、６２ａ、１６１ｄ、１６２ａ、２６１ｄ、２６２ｄ、３６１ｄ、３６２ｄ：第四の循環路
６３、６４：連結部
【図１】
2010007702.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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