(57)【要約】      （修正有）【課題】軽量化のために板厚を薄くしても高剛性を確保して振動を十分に抑制でき且つ低コストに製造できる機械用パネル部材を提供する。【解決手段】ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所に、或いはさらに前記部分Ｘを含む箇所に、凹状または凸状のビードＡ１，Ａ２が形成され、この各ビードＡ１，Ａ２は、凹状ビードの底面部または凸状ビードの頂面部からなる中央面部ａ１と、ビードＡの外周縁と前記中央面部ａ１の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部ａ２とからなる。【選択図】図５
2010099703.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、該部分Ｘで隔てられた２つの箇所に、凹状または凸状のビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、
該各ビード（Ａ1），（Ａ2）は、凹状ビードの底面部または凸状ビードの頂面部からなる中央面部（ａ１）と、ビードの外周縁と前記中央面部（ａ１）の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部（ａ２）とからなることを特徴とする機械用パネル部材。
【請求項２】
ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、該部分Ｘを含む箇所とその両側箇所の計３箇所に、凹状または凸状のビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、
該各ビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）は、凹状ビードの底面部または凸状ビードの頂面部からなる中央面部（ａ１）と、ビードの外周縁と前記中央面部（ａ１）の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部（ａ２）とからなることを特徴とする機械用パネル部材。
【請求項３】
パネル部材の水平投影面において、パネル部材面積に対するビード（Ａ1），（Ａ2）またはビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の合計面積率が２２〜６８％であることを特徴とする請求項１または２に記載の機械用パネル部材。
【請求項４】
傾斜部（ａ２）の傾斜角（但し、傾斜部（ａ２）が階段状である場合には、上下方向で隣り合う段部の縁部間を結ぶ直線の平均傾斜角）が８°以下であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項５】
パネル部材の水平投影面において、ビード（Ａ1），（Ａ2）またはビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の合計面積に対する中央面部（ａ１）の合計面積率が１４〜６２％であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項６】
機械側面で使用されるパネル部材であって、
パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所にビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、該ビード（Ａ1），（Ａ2）の中央面部（ａ１）のパネル幅方向での平均幅BWaveがパネル部材の代表幅PWrepの４２％以上であることを特徴とする請求項１、３〜５のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項７】
機械側面で使用されるパネル部材であって、
パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所にビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、該両ビード（Ａ1），（Ａ2）の中央面部（ａ１）の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称であることを特徴とする請求項１、３〜６に記載の機械用パネル部材。
【請求項８】
機械側面で使用されるパネル部材であって、
パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所にビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、該両ビード（Ａ1），（Ａ2）のうち、パネル上部側となるビード（Ａ1）の中央面部（ａ１）は、扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）と、該扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で山形状部を形成する短辺部（ｆＵ）とからなる形状であり、
パネル下部側となるビード（Ａ2）の中央面部（ａ１）は、扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）と、該扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で谷形状部を形成する短辺部（ｆＢ）とからなる形状であることを特徴とする請求項１、３〜７に記載の機械用パネル部材。
【請求項９】
機械側面で使用されるパネル部材であって、
パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所とその上下箇所の計３箇所にビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、該ビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の中央面部（ａ１）のパネル幅方向での平均幅BWaveがパネル部材の代表幅PWrepの４２％以上であることを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項１０】
機械側面で使用されるパネル部材であって、
パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所とその上下箇所の計３箇所にビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、前記上下箇所の両ビード（Ａ10），（Ａ20）の中央面部（ａ１）の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称であることを特徴とする請求項２〜５、９のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項１１】
機械側面で使用されるパネル部材であって、
パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所とその上下箇所の計３箇所にビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、前記上下箇所の両ビード（Ａ10），（Ａ20）のうち、パネル上部側となるビード（Ａ10）の中央面部（ａ１）は、扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）と、該扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で山形状部を形成する短辺部（ｆＵ）とからなる形状であり、
パネル下部側となるビード（Ａ20）の中央面部（ａ１）は、扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）と、該扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で谷形状部を形成する短辺部（ｆＢ）とからなる形状であることを特徴とする請求項２〜５、９、１０のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項１２】
パネル部材の板厚が２ｍｍ以下であり、ビード（Ａ1），（Ａ2）またはビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の深さまたは高さが１０ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【請求項１３】
洗濯機のサイドパネル部材であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載の機械用パネル部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洗濯機などのような振動源となる装置や機構を備えた機械類に用いられるパネル部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
振動源となる装置や機構を備えた機械類では、機械外面を構成するパネルの振動を抑制する必要があり、なかでも、脱水槽を備えた洗濯機は、脱水槽の高速回転に伴ってサイドパネルが大きく振動し、不快な騒音を発生させるという問題があり、このような振動・騒音を極力抑制することが求められている。特に最近では、洗濯機などのような振動しやすい機械類のパネルについて、軽量化、振動低減のための高剛性化、低コスト化という相反する要求を高度に満足することが求められるようになりつつある。しかし、パネルの剛性を高めようとすると、薄板の弾性率と板厚の関係からある程度の板厚を確保する必要があり、軽量化は難しくなる。一方、パネルの剛性を高めるために、軽合金や炭素繊維などを組み合わせて使用することも考えられるが、製造コストが上昇してしまう。
【０００３】
従来、洗濯機などのパネルには、縦溝状のビードが付与される場合が多いが、デザイン重視で作製されており、その結果、このようなビードだけでは、パネル剛性の向上には限界がある。
また、従来では、パネル部材などのプレス成形品の軽量化と高剛性化を両立させるために、例えば次のような提案がなされている。
特許文献１には、ヒートインシュレータなどのようなプレス成形品について、波型形状の凹凸を剛性を高める方向に沿って形成し、或いはその凹凸をビードと組み合わせて形成した高剛性構造が示されている。
また、特許文献２には、所定の繰り返しパターン形状のビード部（機械加工によるのビード部）と熱加工強化部とを組み合わせて形成したパネル部材が示されている。
【特許文献１】特開２００２−３２１０１８号公報
【特許文献２】特開２００４−２５５９８３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
これら特許文献１，２に示された補強構造によれば、ある程度の高剛性を得ることはできる。しかし、これらの補強構造を、例えば洗濯機のサイドパネルなどに適用しても、軽量化のために板厚を薄くした場合には高剛性を実現することが難しい。また、いずれの構造も、表面形状が複雑で洗濯機のサイドパネルなどには不向きであること、加工に手間がかかり製造コストが高いこと、などの問題もある。
以上のように、従来技術では、洗濯機のサイドパネルなどに好適な、軽量化（板厚の薄肉化）、高剛性化および低コスト化を同時に満足するようなパネル部材は製造することができなかった。
【０００５】
したがって本発明の目的は、軽量化のために板厚を薄くしても高剛性を確保して振動を十分に抑制することができ、しかも低コストに製造できるパネル部材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、薄鋼板などの金属板にプレス成形を施して製造されるパネル部材を前提として、板厚を薄くしても高剛性を確保できるパネル構造を見出すべく、洗濯機のパネル部材（サイドパネル）を例に以下のような検討を行った。
従来のパネル部材は、剛性を高めて振動を低減するために、例えば、縦溝状または横溝状のビードを付与することが一般的に行なわれてきた。このようにビードを付与することによる剛性の向上により、ビードが無い場合に較べて、パネル単体での基本となる振動モード（例えば、二次モード）の固有振動周波数を２割ほど高周波化させることが可能となる。本発明者らの解析によれば、この場合（上記のような従来のビードを付与した場合）に、基本となる振動モードの振動周波数を平均約１８Ｈｚ程度にすることができるため、脱水時の回転数を共振を発生させることなく１２００ｒｐｍまで高めることが可能となった。しかしながら、最近では洗濯機にさらに高度な効率性、低騒音性が求められており、このため、さらなる高速化および低振動化を可能とするために、パネル部材の高剛性化・固有振動数の高周波化が求められてきている。
【０００７】
従来では、パネル部材の高剛性化には、深いビードを形成するのが有効であると考えられてきた。本発明者らが、数値計算によりパネル部材の固有振動周波数および振動モードについて解析した結果を図１および図２に示す。このうち、図１（イ）〜（ハ）は各振動モードにおける振動パターンを、図２は二次モードにおける固有振動周波数（平均周波数）と板厚およびビード深さ（最大深さ）との関係を、それぞれ示している。図１によれば、一次モードでは対角線上に振動が生じているのに対し、二次モード以降ではパネルの中央部が振動する傾向があることが判る。一次モードで発生する対角線上の振動は、パネルを固定することで低減することが可能となるが、二次モード以降の振動はそれでは抑制できない。したがって、使用するに当たって主として問題となるのは二次モード以上の振動モードであると考えられる。また、図２によれば、二次モードについては、どの板厚においても、ビード深さを２ｍｍ大きくする（０ｍｍ→２ｍｍ、２ｍｍ→４ｍｍ）毎に、固有振動周波数を２Ｈｚ程度高くできることが判る。また、板厚を厚くすることでも、高周波化が可能であることが判る。しかしながら、プレス成形の技術的な制約上、ビードの深さを大きくすることには限界があり、また、板厚を大きくすることは軽量化の要求に逆行することになる。したがって、ビード深さや板厚に関わりなくパネル部材の振動（主に二次モード以上の振動）の高周波化（高剛性化）を達成する必要がある。
【０００８】
そこで、本発明者らは、ビードの形態を最適化することによりパネル部材の使用上問題となる振動モードの高周波化（高剛性化）を達成すべく、その最適なビード形態について詳細な検討を行った。その結果、図１に示すような二次モードの振動部（中央部）を分割するような特定の形態で複数のビードを形成し、且つ各ビードを、その外周縁から底面部または頂面部に向かって特定の構造の傾斜部（好ましくは緩傾斜状の傾斜部）が形成された形態とすること、さらに好ましくは、パネル部材に対する各ビードの形成位置と形態をより最適化することにより、パネル部材の使用上問題となる振動モードの振動周波数が顕著に上昇することを見出した。
【０００９】
本発明はこのような知見に基づきなされたもので、以下を要旨とするものである。
［1］ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、該部分Ｘで隔てられた２つの箇所に、凹状または凸状のビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、
該各ビード（Ａ1），（Ａ2）は、凹状ビードの底面部または凸状ビードの頂面部からなる中央面部（ａ１）と、ビードの外周縁と前記中央面部（ａ１）の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部（ａ２）とからなることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１０】
［2］ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、該部分Ｘを含む箇所とその両側箇所の計３箇所に、凹状または凸状のビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、
該各ビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）は、凹状ビードの底面部または凸状ビードの頂面部からなる中央面部（ａ１）と、ビードの外周縁と前記中央面部（ａ１）の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部（ａ２）とからなることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１１】
［3］上記［1］または［2］の機械用パネル部材において、パネル部材の水平投影面において、パネル部材面積に対するビード（Ａ1），（Ａ2）またはビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の合計面積率が２２〜６８％であることを特徴とする機械用パネル部材。
［4］上記［1］〜［3］のいずれかの機械用パネル部材において、傾斜部（ａ２）の傾斜角（但し、傾斜部（ａ２）が階段状である場合には、上下方向で隣り合う段部の縁部間を結ぶ直線の平均傾斜角）が８°以下であることを特徴とする機械用パネル部材。
［5］上記［1］〜［4］のいずれかの機械用パネル部材において、パネル部材の水平投影面において、ビード（Ａ1），（Ａ2）またはビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の合計面積に対する中央面部（ａ１）の合計面積率が１４〜６２％であることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１２】
［6］上記［1］、［3］〜［5］のいずれかの機械用パネル部材において、機械側面で使用されるパネル部材であって、パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所にビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、該ビード（Ａ1），（Ａ2）の中央面部（ａ１）のパネル幅方向での平均幅BWaveがパネル部材の代表幅PWrepの４２％以上であることを特徴とする機械用パネル部材。
［7］上記［1］、［3］〜［6］のいずかの機械用パネル部材において、機械側面で使用されるパネル部材であって、パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所にビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、該両ビード（Ａ1），（Ａ2）の中央面部（ａ１）の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称であることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１３】
［8］上記［1］、［3］〜［7］のいずかの機械用パネル部材において、機械側面で使用されるパネル部材であって、パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所にビード（Ａ1），（Ａ2）が形成され、該両ビード（Ａ1），（Ａ2）のうち、パネル上部側となるビード（Ａ1）の中央面部（ａ１）は、扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）と、該扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で山形状部を形成する短辺部（ｆＵ）とからなる形状であり、パネル下部側となるビード（Ａ2）の中央面部（ａ１）は、扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）と、該扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で谷形状部を形成する短辺部（ｆＢ）とからなる形状であることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１４】
［9］上記［2］〜［5］のいずれかの機械用パネル部材において、機械側面で使用されるパネル部材であって、パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所とその上下箇所の計３箇所にビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、該ビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の中央面部（ａ１）のパネル幅方向での平均幅BWaveがパネル部材の代表幅PWrepの４２％以上であることを特徴とする機械用パネル部材。
［10］上記［2］〜［5］、［9］のいずれかの機械用パネル部材において、機械側面で使用されるパネル部材であって、パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所とその上下箇所の計３箇所にビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、前記上下箇所の両ビード（Ａ10），（Ａ20）の中央面部（ａ１）の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称であることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１５】
［11］上記［2］〜［5］、［9］、［10］のいずれかの機械用パネル部材において、機械側面で使用されるパネル部材であって、パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所とその上下箇所の計３箇所にビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）が形成され、前記上下箇所の両ビード（Ａ10），（Ａ20）のうち、パネル上部側となるビード（Ａ10）の中央面部（ａ１）は、扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）と、該扁平Ｖ字形状部（ｅＵ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で山形状部を形成する短辺部（ｆＵ）とからなる形状であり、パネル下部側となるビード（Ａ20）の中央面部（ａ１）は、扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）と、該扁平逆Ｖ字形状部（ｅＢ）を構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で谷形状部を形成する短辺部（ｆＢ）とからなる形状であることを特徴とする機械用パネル部材。
【００１６】
［12］上記［1］〜［11］のいずれかの機械用パネル部材において、パネル部材の板厚が２ｍｍ以下であり、ビード（Ａ1），（Ａ2）またはビード（Ａ10），（Ａ20），（Ａ30）の深さまたは高さが１０ｍｍ以下であることを特徴とする機械用パネル部材。
［13］上記［1］〜［12］のいずれかの機械用パネル部材において、洗濯機のサイドパネル部材であることを特徴とする機械用パネル部材。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の機械用パネル部材は、軽量化のために板厚を薄くしても高剛性を確保して振動を十分に抑制することができ、しかもプレス成形等により所定形状のビードを形成するだけでよいため、低コストに製造することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の機械用パネル部材の構造を決定するために行った振動試験では、測定周波数を０〜２００Ｈｚ、精度０．１Ｈｚとして測定を行った。図３に、モード解析用の加振位置（図中の１０８番の位置）およびセンサー取付位置（測定箇所：格子点位置）を示す。また、これらの振動試験および数値解析により求めたパネル部材（ビード加工前）の振動モードと固有振動周波数を図４に示す。この場合、主として問題となるのは図４（a）の振動モードにおける振動（ビード加工前の固有振動周波数：１５．８８Ｈｚ）であり、これを高周波化する必要がある。
【００１９】
図５は、本発明の第一の基本形態を有する機械用パネル部材の一実施形態を示す斜視図である。
このパネル部材は、ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、パネル長手方向において前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（より具体的には、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線で隔てられた２つの領域。以下、本発明の第一の基本形態に係る他の実施形態においても同様。）に、凹状のビードＡ1，Ａ2が形成されている。各ビードＡ1，Ａ2は、凹状ビードの底面部からなる中央面部ａ１と、ビードＡ1，Ａ2の外周縁と前記中央面部ａ１の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部ａ２とからなっている。なお、図において、ＢはビードＡ1，Ａ2が形成されない平坦部である。
【００２０】
前記ビードＡ1，Ａ2は凸状に形成してもよく、この場合の各ビードＡ1，Ａ2は、凸状ビードの頂面部からなる中央面部ａ１と、ビードＡ1，Ａ2の外周縁と前記中央面部ａ１の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部ａ２とからなる。
なお、パネル長手方向において部分Ｘで隔てられた２つの領域には、ビードＡ1，Ａ2以外のビードをそれぞれ１つ以上形成してもよい。
【００２１】
図６（イ）に示すような５００ｍｍ（パネル幅）×６００ｍｍ（パネル長さ）×２０ｍｍ（フランジ高さ）のパネル部材（板厚０．６ｍｍ）にビード加工を施し、振動試験に供した。図６（イ）に示すビード加工前のパネル部材に対して、図６（ロ）に示すような二次モードの振動を与え、振動の腹となる部分Ｘを特定した。
図６（イ）のパネル部材に対して、パネル長手方向において前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に凹状のビードＡ1，Ａ2を形成し、図７（イ）に示すような本発明のパネル部材を作成した。各ビードＡ1，Ａ2のビード深さ（中央面部ａ１でのビード深さ）は２ｍｍとし、凹状ビードの底面部からなる中央面部ａ１の大きさは３００ｍｍ（パネル幅方向）×１００ｍｍ（パネル長手方向）、斜面状に形成された傾斜部ａ２の長さ（ビード外周縁から中央面部ａ１の外周縁までの長さ）は７０ｍｍおよび５０ｍｍ（いずれも水平投影面での長さ）とした。各ビードＡ1，Ａ2は、傾斜部ａ２の傾斜角：１．６〜２．３°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積率：６４％、同じくビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３１％とした。
【００２２】
また、比較例として、図６（イ）のパネル部材に対して従来のような複数条の縦ビード（ビード深さ２ｍｍ）を施し、図７（ロ）に示すようなパネル部材も作成した。さらに、別の比較例として図７（ハ）に示すようなパネル部材、すなわち、図７（イ）と同様のビードＡ1，Ａ2を有するが、部分Ｘが一方のビード（ビードＡ2）内に位置する（つまり、ビードＡ1，Ａ2が部分Ｘで隔てられていない）パネル部材を作成した。
【００２３】
振動試験において、図６（イ）のパネル部材、図７（イ）のパネル部材（本発明例）、図７（ロ）および（ハ）の各パネル部材（比較例）に対して、それぞれ二次モードの振動を付与し、固有振動周波数を測定した結果、図６（イ）のパネル部材：１６Ｈｚ、図７（イ）のパネル部材（本発明例）：２２Ｈｚ、図７（ロ）のパネル部材（比較例）：１８Ｈｚ、図７（ハ）のパネル部材（比較例）：１９Ｈｚであった。すなわち、本発明のパネル部材では、縦ビードを施した従来のパネル部材に較べて、二次モードの振動周波数が顕著に高まり、高い振動抑制効果が得られることが確認できた。また、図７（ハ）のパネル部材との比較から、ビードＡ1，Ａ2は部分Ｘで隔てられる必要があることが確認できた。
【００２４】
図８は、本発明の第二の基本形態を有する機械用パネル部材の一実施形態を示す斜視図である。
このパネル部材は、ビード加工を付与しない状態のパネル部材において、二次モードにおける振動の腹となる部分をＸとしたとき、パネル長手方向において、前記部分Ｘを含む箇所（領域）とその両側箇所（より具体的には、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線で隔てられた２つの領域。以下、本発明の第二の基本形態に係る他の実施形態においても同様。）の計３箇所に、凹状のビードＡ10，Ａ20，Ａ30が形成されている。各ビードＡ10，Ａ20，Ａ30は、凹状ビードの底面部からなる中央面部ａ１と、ビードＡ10，Ａ20，Ａ30の外周縁と前記中央面部ａ１の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部ａ２とからなっている。なお、図において、ＢはビードＡ10，Ａ20，Ａ30が形成されない平坦部である。
【００２５】
前記ビードＡ10，Ａ20，Ａ30は凸状に形成してもよく、この場合の各ビードＡ10，Ａ20，Ａ30は、凸状ビードの頂面部からなる中央面部ａ１と、ビードＡ10，Ａ20，Ａ30の外周縁と前記中央面部ａ１の外周縁間に斜面状または階段状に形成された傾斜部ａ２とからなる。
なお、パネル長手方向において部分Ｘで隔てられた２つの領域には、ビードＡ10，Ａ20以外のビードをそれぞれ１つ以上形成してもよい。
【００２６】
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル長手方向において前記部分Ｘを含む箇所（領域）とその両側箇所（領域）の計３箇所に凹状のビードＡ10，Ａ20，Ａ30を形成し、図９に示すような本発明のパネル部材を作成した。各ビードＡ10，Ａ20，Ａ30のビード深さ（中央面部ａ１でのビード深さ）は２ｍｍとした。また、両側のビードＡ10，Ａ20において、凹状ビードの底面部からなる中央面部ａ１の大きさは３２０ｍｍ（パネル幅方向）×８０ｍｍ（パネル長手方向）、斜面状に形成された傾斜部ａ２の長さ（ビード外周縁から中央面部ａ１の外周縁までの長さ）は５０ｍｍおよび４０ｍｍ（いずれも水平投影面での長さ）とした。また、中央のビードＡ30において、凹状ビードの底面部からなる中央面部ａ１の大きさは３２０ｍｍ（パネル幅方向）×３０ｍｍ（パネル長手方向）、斜面状に形成された傾斜部ａ２の長さ（ビード外周縁から中央面部ａ１の外周縁までの長さ）は２０ｍｍおよび３０ｍｍ（いずれも水平投影面での長さ）とした。各ビードＡ10，Ａ20，Ａ30は、傾斜部ａ２の傾斜角：１．４〜３．８°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ10，Ａ20，Ａ30の合計面積率：５７％、同じくビードＡ10，Ａ20，Ａ30の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３６％とした。
振動試験において、図９のパネル部材（本発明例）に対して二次モードの振動を付与し、固有振動周波数を測定した結果、２４Ｈｚであった。すなわち、図７（イ）のパネル部材（本発明例）に較べて、さらに高周波化することが確認できた。
【００２７】
次に、本発明のパネル部材において、図５に示すような第一の基本形態と図８に示すような第二の基本形態に共通の好ましい条件について説明する。以下、ビードＡ1，Ａ2およびビードＡ10，Ａ20，Ａ30を総称して「ビードＡ」という場合がある。
まず、本発明のパネル部材は、パネル部材の水平投影面において、パネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2またはビードＡ10，Ａ20，Ａ30の合計面積率が２２〜６８％、望ましくは３０〜６４％であることが好ましい。
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル長手方向において前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、図１０に示すような形態で凹状のビードＡ1，Ａ2を形成し、パネル部材の水平投影面において、パネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積α１＋α２の比率（％）が異なる複数のパネル部材を作成した。各ビードＡ1，Ａ2は、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、傾斜部ａ２の傾斜角：１．４〜３．８°、パネル部材の水平投影面においてビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：２９〜３６％とした。
【００２８】
振動試験において、各パネル部材に振動を付与し、固有振動周波数を測定した。その結果を図１１に示す。これによれば、パネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積率が大きくなるに従い振動周波数が高周波化するが、特にビードＡ1，Ａ2の合計面積率が２２％以上となるとその傾向が顕著になる。しかし、ビードＡ1，Ａ2の合計面積率があまり大きくなると、全体が上に凸の形状を持った形となって曲げの断面二次モーメントが小さくなる。このためビードＡ1，Ａ2の合計面積率が６８％を超えると振動周波数の低下が顕著になる。また、以上の観点から振動周波数が最も高周波化するのは、ビードＡ1，Ａ2の合計面積率が３０〜６４％の範囲である。
また、図８に示すような、パネル長手方向において部分Ｘを含む箇所（領域）とその両側箇所（領域）の計３箇所にビードＡ10，Ａ20，Ａ30を形成したパネル部材についても、図１１とほぼ同様の結果が得られた。
【００２９】
また、本発明のパネル部材は、各ビードＡを構成する傾斜部ａ２（パネルの平坦部（パネル上面）とビード底面部または頂面部とをつなぐ縦壁部）の傾斜角θが８°以下、望ましくは４°以下であることが好ましい。
図１２は、本発明のパネル部材において、各ビードＡを構成する傾斜部ａ２の傾斜角θを示すものである。図１２（ロ），（ハ）は、図１２（イ）のＳ−Ｓ′線に沿う傾斜部ａ２の断面を示すもので、図１２（ロ）は傾斜部ａ２が斜面状である場合の傾斜角θを示している。また、図１２（ハ）は傾斜部ａ２が階段状である場合の傾斜角θを示しているが、このような場合には、上下方向で隣り合う段部の縁部間を結ぶ直線の平均傾斜角（図１２（ハ）の例では、［θ１＋θ２］／２）を傾斜部ａ２の傾斜角θとする。
【００３０】
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル長手方向において前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、図１２（イ）に示すような形態で凹状のビードＡ1，Ａ2を形成し、各ビードＡ1，Ａ2を構成する傾斜部ａ２の傾斜角θが異なる複数のパネル部材を作成した。各ビードＡ1，Ａ2は、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積率：６４％、同じくビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３０〜３５％とした。
【００３１】
振動試験において、各パネル部材に振動を付与し、固有振動周波数を測定した。その結果を図１３に示す。これによれば、各ビードＡ1，Ａ2を構成する傾斜部ａ２の傾斜角θが小さくなるに従い振動周波数が高周波化するが、特に傾斜角θが８°以下になると、その傾向が顕著になる。また、傾斜角θが４°以下において振動周波数が最も高周波化している。
この理由は、傾斜部ａ２（縦壁部）の傾斜角θが大きくなると傾斜部ａ２の周囲の狭い範囲のみが曲げに対する断面二次係数が大きくなり、パネル全体で剛性を高めるための断面二次係数が大きくならないためである。したがって、断面二次係数をパネル全体で大きくするためには、傾斜部ａ２（縦壁部）はできるだけ緩やかな傾斜角θを有することが好ましい。但し、傾斜角θがあまり小さいとプレス加工による変形が弾性変形主体のものとなり、塑性変形を起こしにくくなるので、形状凍結が困難となる。このため傾斜角θは１．１°程度が実質的な下限となる。
また、図８に示すような、パネル長手方向において部分Ｘを含む箇所（領域）とその両側箇所（領域）の計３箇所にビードＡ10，Ａ20，Ａ30を形成したパネル部材についても、図１３とほぼ同様の結果が得られた。
【００３２】
さらに、本発明のパネル部材は、パネル部材の水平投影面において、ビードＡ1，Ａ2またはビードＡ10，Ａ20，Ａ30の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率は１４〜６２％、望ましくは２８〜４３％であることが好ましい。
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル長手方向において前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、図１２（イ）に示すような形態で凹状のビードＡ1，Ａ2を形成し、ビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率が異なる複数のパネル部材を作成した。各ビードＡ1，Ａ2は、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、傾斜部ａ２の傾斜角：１．１〜４°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積率：３０〜３６％とした。
【００３３】
振動試験において、各パネル部材に振動を付与し、固有振動周波数を測定した。その結果を図１４に示す。これによれば、ビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率を最適化することにより、振動周波数が高周波化することが判る。具体的には、ビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率が１４〜６２％において振動周波数が高周波化し、特に２８〜４３％において最も高周波化している。
また、図８に示すような、パネル長手方向において部分Ｘを含む箇所（領域）とその両側箇所（領域）の計３箇所にビードＡ10，Ａ20，Ａ30を形成したパネル部材についても、図１４とほぼ同様の結果が得られた。
【００３４】
図５に示すような本発明の第一の基本形態において、パネル部材のビードＡ1，Ａ2どうしは、水平投影面における面積の差ができるだけ小さいことが好ましい。同様に、図８に示すような本発明の第二の基本形態において、パネル部材のビードＡ10，Ａ20どうしは、水平投影面における面積の差ができるだけ小さいことが好ましい。この理由は、ビードＡ1，Ａ2どうし或いはビードＡ10，Ａ20どうしに大きな面積差があると、ビードによって得られる曲げ剛性が部分Ｘの両側で異なったものとなり、その結果、全体として振動に対する剛性が弱まり、高周波化しにくくなるからである。このため、パネル部材の水平投影面におけるビードＡ1，Ａ2の面積比およびビードＡ10，Ａ20の面積比は、概ね１．５倍以下、望ましくは１．３倍以下が適当である。
【００３５】
以下、本発明を洗濯機などの機械側面（側部）で使用する場合の特に好ましい実施形態について説明する。
まず、さきに述べた本発明の第一の基本形態において、機械側面で使用されるパネル部材は、下記（i）の形態を有することが好ましい。また、さきに述べた本発明の第二の基本形態において、機械側面で使用されるパネル部材は、下記（ii）の形態を有することが好ましい。
（i）パネル上下方向において、前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）にビードＡ1，Ａ2が形成され、これらのビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveがパネル部材の代表幅PWrepの４２％以上、好ましくは５１％以上である。
【００３６】
（ii）パネル上下方向において、前記部分Ｘを含む箇所（領域）とその上下箇所（領域）の計３箇所にビードＡ10，Ａ20，Ａ30が形成され、これらビードＡ10，Ａ20，Ａ30の中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveがパネル部材の代表幅PWrepの４２％以上、好ましくは５１％以上である。
ここで、ビードＡの中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveは、ビードＡがｎ個あり（上記（i）の場合には２個、上記（ii）の場合には３個）、各ビードＡのパネル幅方向での幅をBWiとした場合、BWave＝（BWi＋…＋BWn）／ｎで求められる。なお、ビードＡの中央面部ａ１の形状が正四角形でない場合、パネル幅方向での幅BWiとは、当該中央面部ａ１の最大幅部での幅である。
【００３７】
機械側面で使用されるパネル部材を、次のようにして作成した。図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル上下方向において、前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、図１５（イ）に示すような形態で凹状のビードＡ1，Ａ2を形成し、これらビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveが異なる複数のパネル部材を作成した（図中、Ｔがパネル上下方向の上端側である）。同じく図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル上下方向において、前記部分Ｘを含む箇所（領域）とその上下箇所（領域）の計３箇所に、図１５（ロ）に示すような形態で凹状のビードＡ10，Ａ20，Ａ30を形成し、これらビードビードＡ10，Ａ20，Ａ30の中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveが異なる複数のパネル部材を作成した（図中、Ｔがパネル上下方向の上端側である）。図１５（イ）,（ロ）において、各ビードＡは、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、傾斜部ａ２の傾斜角：１．１〜４°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡの合計面積率：５０〜６０％、同じくビードＡの合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３０〜３５％とした。
【００３８】
振動試験において、各パネル部材に振動を付与し、固有振動周波数を測定した。その結果を図１６に示す。これによれば、パネル部材の代表幅PWrepに対するビードＡの中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveの割合が４２％以上において振動周波数が高周波化し、特に５１％以上において振動周波数が最も高周波化している。
なお、パネル部材の代表幅PWrepは、下記式により求められる。パネル部材の形状と式中のf(x)およびg(x)を図２２に示す。
【数１】
2010099703.tif 000003
【００３９】
さらに、図５に示すような本発明の第一の基本形態（好ましくは上記（i）の形態）において、機械側面で使用されるパネル部材は、下記（I）の形態を有することが好ましい。また、図８に示すような本発明の第二の基本形態（好ましくは上記（ii）の形態）において、機械側面で使用されるパネル部材は、下記（II）の形態を有することが好ましい。
（I）パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）にビードＡ1，Ａ2が形成され、この両ビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称である。
（II）パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所（領域）とその上下箇所（領域）の計３箇所にビードＡ10，Ａ20，Ａ30が形成され、前記上下箇所の両ビードＡ10，Ａ20の中央面部ａ１の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称である。
【００４０】
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル上下方向において、前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、図１７（イ）〜（ハ）に示すような異なる形態で凹状のビードＡ1，Ａ2を形成したパネル部材（いずれも本発明例）を作成した（図中、Ｔがパネル上下方向の上端側である）。各ビードＡ1，Ａ2は、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、傾斜部ａ２の傾斜角：１．１〜４°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積率：４８〜６４％、同じくビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３３〜３６％とした。
【００４１】
図１７（イ）〜（ハ）のパネル部材のうち、（イ）はビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称であるパネル部材、（ロ）および（ハ）はビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して非線対称であるパネル部材である。なお、図１７（ロ）のパネル部材は、ビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１の形状が同じであり、一方、図１７（ハ）のパネル部材は、ビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１の形状（大きさ）が異なる。
【００４２】
振動試験において、各パネル部材に振動を付与し、固有振動周波数を測定した。その結果、固有振動周波数は、図１７（イ）のパネル部材が２２Ｈｚ、図１７（ロ）および（ハ）のパネル部材が２０Ｈｚであった。以上の結果から、両ビードＡ1，Ａ2の中央面部ａ１の形状が、部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称であることが好ましいことが判る。
なお、本発明の第二の基本形態のパネル部材に関する上記（II）の形態についても、上記に準じた結果が得られた。
【００４３】
さらに、図５に示すような本発明の第一の基本形態（好ましくは上記（i）および／または（I）の形態）において、機械側面で使用されるパネル部材が、下記（1）の形態を有する場合に、固有振動周波数が最も高周波化することが判った。
（1）パネル上下方向において、部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）にビードＡ1，Ａ2が形成され、この両ビードＡ1，Ａ2のうち、パネル上部側となるビードＡ1の中央面部ａ１は、扁平Ｖ字形状部ｅＵと、この扁平Ｖ字形状部ｅＵを構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で山形状部を形成する短辺部ｆＵとからなる形状であり、パネル下部側となるビード2Ａの中央面部ａ１は、扁平逆Ｖ字形状部ｅＢと、この扁平逆Ｖ字形状部ｅＢを構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で谷形状部を形成する短辺部ｆＢとからなる形状である。
また、この（1）の形態では、中央面部ａ１の形状が部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称となるようにビードＡ1，Ａ2を形成することが好ましい。
【００４４】
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル上下方向において、前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、中央面部ａ１の形状が部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称となるようにして、上記形状のビードＡ1，Ａ2を形成し、図１８（斜視図）および図１９（平面図）に示すようなパネル部材（本発明例）を作成した（図中、Ｔがパネル上下方向の上端側である）。各ビードＡ1，Ａ2は、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、傾斜部ａ２の傾斜角：１．４〜３°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ1，Ａ2の合計面積率：４０〜５５％、同じくビードＡ1，Ａ2の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３０〜４０％とした。
振動試験において、このパネル部材に二次モードの振動を付与し、固有振動周波数を測定した結果、固有振動周波数は２８Ｈｚであった。すなわち、固有振動周波数が最も高周波化する実施形態であった。
【００４５】
また、図８に示すような本発明の第二の基本形態（好ましくは上記（ii）および／または（II）の形態）において、機械側面で使用されるパネル部材が、下記（2）の形態を有する場合に、固有振動周波数が最も高周波化することが判った。
（2）パネル上下方向において、部分Ｘを含む箇所（領域）とその上下箇所（領域）の計３箇所にビードＡ10，Ａ20，Ａ30が形成され、前記上下箇所の両ビードＡ10，Ａ20のうち、パネル上部側となるビードＡ10の中央面部ａ１は、扁平Ｖ字形状部ｅＵと、この扁平Ｖ字形状部ｅＵを構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で山形状部を形成する短辺部ｆＵとからなる形状であり、パネル下部側となるビードＡ20の中央面部ａ１は、扁平逆Ｖ字形状部ｅＢと、この扁平逆Ｖ字形状部ｅＢを構成する各辺の先端に連結し、当該各辺の先端部分との間で谷形状部を形成する短辺部ｆＢとからなる形状である。
また、この（2）の形態でも、中央面部ａ１の形状が部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称となるようにビードＡ10，Ａ20を形成することが好ましい。
【００４６】
図６（イ）と同様のパネル部材に対して、パネル上下方向において、前記部分Ｘで隔てられた２つの箇所（領域）に、中央面部ａ１の形状が部分Ｘを通過するパネル幅方向に沿った直線に対して線対称となるようにして、上記形状のビードＡ10，Ａ20を形成するともに、両ビードＡ10，Ａ20間における前記部分Ｘを含む領域にビードＡ30を形成し、図２０（斜視図）および図２１（平面図）に示すようなパネル部材（本発明例）を作成した（図中、Ｔがパネル上下方向の上端側である）。各ビードＡ10，Ａ20，Ａ30は、ビード深さ：２ｍｍ（中央面部ａ１でのビード深さ）、傾斜部ａ２の傾斜角：１．４〜３．８°、パネル部材の水平投影面においてパネル部材面積に対するビードＡ10，Ａ20，Ａ30の合計面積率：４０〜５５％、同じくビードＡ10，Ａ20，Ａ30の合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率：３５〜４０％とした。
振動試験において、このパネル部材に二次モードの振動を付与し、固有振動周波数を測定した結果、固有振動周波数は３１Ｈｚであった。すなわち、固有振動周波数が最も高周波化する実施形態であった。
【００４７】
本発明のパネル部材は、例えば、薄鋼板、アルミニウム板、アルミニウム合金板、銅板、ニッケル合金板、ステンレス鋼板など任意の金属薄板で構成できるが、通常は、一般的な薄鋼板からなる場合が多い。薄鋼板としては、熱延鋼板、冷延鋼板、これら鋼板にめっきを施しためっき鋼板、さらに表面処理を施した表面処理鋼板等のいずれでもよい。
本発明のパネル部材の板厚やビードＡの深さなどに特別な制限はないが、通常、板厚は２ｍｍ以下、好ましくは１ｍｍ以下が適当であり、また、ビードＡの深さまたは高さ（中央面部ａ１でのビード深さまたは高さ）は１０ｍｍ以下、好ましくは４ｍｍ以下が適当である。
本発明のパネル部材は、任意の機械類に適用できるが、特に洗濯機などのような振動しやすい機械に好適である。また、その他にもエアコンや冷蔵庫等の家電用品、自動車、産業機械器具など、種々の機械類に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】パネル部材の各振動モードにおける振動パターンを示す説明図
【図２】パネル部材の二次モードにおける固有振動周波数（平均周波数）と板厚およびビード深さとの関係を示すグラフ
【図３】本発明において行ったパネル部材の振動試験におけるモード解析用の加振位置（図中の１０８番の位置）およびセンサー取付位置を示す説明図
【図４】本発明において行ったパネル部材の振動試験における各振動モードと固有振動周波数を示す説明図
【図５】本発明の第一の基本形態を有するパネル部材の一実施形態を示す斜視図
【図６】図７等に示されるパネル部材のビード形成前の形態、および振動試験により特定された部分Ｘを示す説明図
【図７】振動試験に供した本発明例および比較例のパネル部材を示す説明図
【図８】本発明の第二の基本形態を有するパネル部材の一実施形態を示す斜視図
【図９】振動試験に供した本発明例のパネル部材を示す説明図
【図１０】振動試験に供した本発明例のパネル部材を示す説明図
【図１１】本発明のパネル部材において、パネル部材面積に対するビードＡの合計面積率と固有振動周波数との関係を示すグラフ
【図１２】本発明のパネル部材において、ビードＡを構成する傾斜部ａ２の傾斜角θを示す説明図
【図１３】本発明のパネル部材において、ビードＡを構成する傾斜部ａ２の傾斜角θと固有振動周波数との関係を示すグラフ
【図１４】本発明のパネル部材において、ビードＡの合計面積に対する中央面部ａ１の合計面積率と固有振動周波数との関係を示すグラフ
【図１５】振動試験に供した本発明例のパネル部材を示す説明図
【図１６】本発明のパネル部材において、パネル部材の代表幅PWrepに対するビードＡの中央面部ａ１のパネル幅方向での平均幅BWaveの割合と固有振動周波数との関係を示すグラフ
【図１７】振動試験に供した本発明例のパネル部材を示す説明図
【図１８】本発明の第一の基本形態を有するパネル部材の他の実施形態を示す斜視図
【図１９】図１８の実施形態のパネル部材の平面図
【図２０】本発明の第二の基本形態を有するパネル部材の他の実施形態を示す斜視図
【図２１】図２０の実施形態のパネル部材の平面図
【図２２】パネル部材の形状とパネル部材の代表幅PWrepを求める式中のf(x)およびg(x)を示す説明図
【符号の説明】
【００４９】
Ａ，Ａ1，Ａ2，Ａ10，Ａ20，Ａ30  ビード
Ｂ  平坦部
ａ１  中央面部
ａ２  傾斜部
Ｘ  部分
ｅＵ  扁平Ｖ字形状部
ｅＢ  扁平逆Ｖ字形状部
ｆＵ，ｆＢ  短辺部
【図１】
2010099703.tif 000004
【図２】
2010099703.tif 000005
【図３】
2010099703.tif 000006
【図４】
2010099703.tif 000007
【図５】
2010099703.tif 000008
【図６】
2010099703.tif 000009
【図７】
2010099703.tif 000010
【図８】
2010099703.tif 000011
【図９】
2010099703.tif 000012
【図１０】
2010099703.tif 000013
【図１１】
2010099703.tif 000014
【図１２】
2010099703.tif 000015
【図１３】
2010099703.tif 000016
【図１４】
2010099703.tif 000017
【図１５】
2010099703.tif 000018
【図１６】
2010099703.tif 000019
【図１７】
2010099703.tif 000020
【図１８】
2010099703.tif 000021
【図１９】
2010099703.tif 000022
【図２０】
2010099703.tif 000023
【図２１】
2010099703.tif 000024
【図２２】
2010099703.tif 000025