(57)【要約】【課題】感光体製造プロセスにおける環境負荷の低減、生産安定性の向上、環境依存による感度の変動が少なく、低温低湿環境下においても高い応答性を示し、小型で画像形成速度が速く、低温低湿などの環境下においても高品質の画像を提供できる信頼性の高い電子写真感光体を提供することを課題とする。【解決手段】  導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層をこの順に有し、前記中間層が、少なくともブロックイソシアネート化合物とイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を有するバインダー樹脂とを水性媒体に溶解または分散させた中間層形成用塗布液を塗布および熱硬化することで得られ、前記感光層が、特定のエナミン化合物を電荷輸送物質として含有することを特徴とする電子写真感光体により、上記の課題を解決する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層をこの順に有し、
前記中間層が、少なくともブロックイソシアネート化合物とイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を有するバインダー樹脂とを水性媒体に溶解または分散させた中間層形成用塗布液を塗布および熱硬化することで得られ、
前記感光層が、電荷輸送物質として下記一般式（１）
【化１】
2010140001.tif 000040
（式中、
Ａｒ1およびＡｒ2は、同一または異なって、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり、Ａｒ1およびＡｒ2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ3は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい１価の複素環残基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいシクロアルキル基であり；
Ａｒ4およびＡｒ5は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい１価の複素環残基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいシクロアルキル基であり、Ａｒ4およびＡｒ5は共に水素原子ではなく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｍは、１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数のａは同一でも異なってもよく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ｒ1は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基であり；
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり；
ｎは、０〜３の整数であり、ｎが２または３のとき、複数のＲ2およびＲ3はそれぞれ同一でも異なってもよく、ｎが０のとき、Ａｒ3は置換基を有してもよい１価の複素環残基である）
で示されるエナミン化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物が、下記一般式（２）
【化２】
2010140001.tif 000041
（式中、
ｂ、ｃおよびｄは、同一または異なって、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｉ、ｊおよびｋは、同一または異なって、１〜５の整数であり、ｉ、ｋまたはｊが２以上のとき、対応する複数のｂ、ｃまたはｄはそれぞれ同一でも異なってもよくかつそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ4、Ａｒ5、ａおよびｍは、一般式（１）と同義である）
で示される化合物である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記バインダー樹脂が、前記活性水素含有基を２つ以上有する請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記活性水素含有基が、水酸基またはアミド基である請求項１〜３のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記イソシアネート基が、前記活性水素含有基に対して０．５以上１．５以下のモル比で前記ブロックイソシアネート化合物中に存在する請求項１〜４のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記ブロックイソシアネート化合物が、ヘキサメチレンジイソシアネートまたはイソホロンジイソシアネートをオキシム系またはラクタム系のブロック剤でブロック化した構造を有する請求項１〜５のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記バインダー樹脂が、ポリエーテルポリオール系樹脂、ポリエステルポリオール系樹脂、ポリアクリルポリオール系樹脂、ポリビニルアルコール系樹脂、ポリビニルアセタール系樹脂、セルロースおよびポリアミド系樹脂から選択される請求項１〜６のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記中間層が、無機酸化物微粒子をさらに含む請求項１〜７のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記無機酸化物微粒子が、酸化チタンまたは酸化亜鉛の微粒子である請求項８に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記無機酸化物微粒子が、平均一次粒径２０〜５００ｎｍの微粒子である請求項８または９に記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
前記中間層形成用塗布液が、消泡剤をさらに含む請求項１〜１０のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１つに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体に対して露光を施して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を記録材上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録材上に定着して画像を形成する定着手段と、前記電子写真感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段と、前記電子写真感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を少なくとも備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体およびそれを備えた画像形成装置に関する。さらに詳しくは、本発明は、水性媒体を溶剤とした電子写真感光体の中間層形成用塗布液より作製される中間層と、電荷移動度の高い電荷輸送物質として特定のエナミン構造を有する化合物を含有する感光層と、から形成される電子写真感光体、およびそれを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル複合機、プリンタなどに多用されている電子写真方式の画像形成装置（「電子写真装置」ともいう）に用いられる電子写真感光体（以下「感光体」ともいう）は、導電性支持体上に光導電性材料を含む感光層が積層された構造を有している。光導電性材料として、従来からセレンなどの無機光導電性材料、や有機光導電性材料が用いられてきた。
有機光導電性材料は、無機光導電性材料に比べて、感度、耐久性および環境に対する安定性などの点で若干劣るものの、毒性、製造コスト、材料設計の自由度などの観点から、近年では広く用いられている。
また、感光体の構成は、電荷発生物質と電荷輸送物質とをバインダー樹脂中に分散した単層型から、電荷発生層と電荷輸送層とを分離した機能分離型へと変遷し、感光体の性能も向上してきている。例えば、特定の電荷移動度を有する電荷輸送層を備える感光体を用いることによって、画像形成装置の小型化と画像形成速度の高速化とを実現する技術が提案されている（特開平８−６２８６２号公報（特許文献１）参照）。
【０００３】
このような機能分離型感光体では、電荷発生物質と電荷輸送物質とを別個に選択することができるので、電荷発生物質および電荷輸送物質それぞれの材料選択範囲が広い。そのため、帯電特性、感度、残留電位特性、繰返し特性および耐刷性などの電子写真特性が最良になるように物質を組合せることによって、高性能の感光体を提供することができる。また、感光層を塗布によって形成できるので、極めて生産性が高く、安価な感光体を提供できる。また、電荷発生物質を適当に選択することによって、感光体の感光波長域を自在に制御できる。このように多くの利点を有することから、一般に使用されているほとんどの複写機およびプリンタで機能分離型の有機系感光体が使用されるようになってきている。
近年、複写機、プリンタ、ファクシミリ装置および電子写真製版機などの画像形成装置には、小型化、画像形成速度の高速化および長寿命化が要求されるようになっている。このような画像形成装置では、円筒状または円柱状の導電性支持体の外周面上に感光層を設けた感光体が一般に用いられており、画像形成装置の小型化のためには、感光体の小径化が必要である。しかしながら、径の小さい感光体では、露光位置から現像位置までの距離が短いので、画像形成速度を高速化するために高速で電子写真プロセスを行うと、露光から現像までの時間が短くなり、以下のような問題が生じる。
【０００４】
例えば、応答性の低い感光体、すなわち露光後の表面電位の減衰速度が遅い感光体を用いると、露光によって消去されるべき部分の表面電位が充分に減衰していない状態で現像されることになる。その結果、正規現像の場合には、画像の白地となるべき部分にトナーが付着する、地汚れと呼ばれる現象が発生し、反転現像の場合には、画像濃度が低下することになる。
したがって、画像形成装置の小型化と画像形成速度の高速化とを両立させるためには、感光体の応答性の向上が求められる。また、画像形成装置の長寿命化のためには、感光体の長寿命化が求められる。
上記要求に対応すべく発明者らは極めて高移動度な特定構造のエナミン化合物を電荷輸送層に用いることを提案した（特開２００４−１５１６６６号公報：特許文献２）。
【０００５】
その一方、近年、導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層との間に中間層を積層させた構成が主流となっている。
中間層は、導電性支持体上の欠陥被覆などによる感光層の接着性向上や成膜性（塗布性）改善、導電性支持体からの不要な電荷注入の阻止、それに伴う帯電性改善などの機能を有する。
中間層は、樹脂単独からなるものと、顔料を含有させた樹脂からなるものに大別される。
中間層に用いられる樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼインなどの水溶性樹脂、共重合ナイロン樹脂などのアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シロキサン樹脂など三次元網目構造を形成する熱硬化型樹脂などが挙げられる。
【０００６】
しかしながら、水溶性樹脂やアルコール可溶性樹脂は、水分の吸着性、親和性に富むため、物性の環境依存性が非常に高くなり、湿度によって感光体特性が変化してしまうという問題がある。特に高湿では中間層が大量の水分を吸収するために、感光体を高温高湿や低温低湿で繰り返し使用するとその特性が大きく変動し、黒ポチや濃度低下などの異常画像が引き起こされる。
そこで、耐溶剤性、環境安定性に優れた三次元網目構造を形成する熱硬化型樹脂が採用された。
しかしながら、例えば、特許第３６５７１３８号公報（特許文献３）に開示されているメラミン樹脂、例えば、特許第２７０７３４１号公報（特許文献４）に開示されているフェノール樹脂およびメトキシメチル化ナイロンなどの樹脂は、樹脂製造時にシックハウス症候群の原因物質の一つといわれ、現在大気汚染防止法における対象物質に挙げられているホルムアルデヒドが大量に使用される。そのため、樹脂内に製造時の未反応物が吸蔵され、感光体の中間層形成後の熱架橋処理過程においてホルムアルデヒドが発生するという問題がある。発生したホルムアルデヒドの大気放出を防ぐためには回収設備が必要であり、明らかに設備導入にはコストがかかる。
【０００７】
また、例えば、特許第２７９０３８０号公報（特許文献５）に開示されているウレタン樹脂は、ポリオール化合物などの活性水素含有基と硬化剤であるイソシアネート化合物のイソシアネート基とが３次元網目状の架橋反応を開始して硬化膜が形成されるので、ホルムアルデヒドの発生はない。しかし、イソシアネート基の反応性が非常に高いために、これらを用いた塗布液のポットライフが非常に短いという問題がある。
そこで、イソシアネート基がオキシムなどのブロック剤で保護されたブロックイソシアネート化合物を用いる方法が報告され、有機溶剤を用いた塗布液のポットライフはかなり改善されている（例えば、特開２００５-１１５３５１号公報（特許文献６））。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平８−６２８６２号公報
【特許文献２】特開２００４−１５１６６６号公報
【特許文献３】特許第３６５７１３８号公報
【特許文献４】特許第２７０７３４１号公報
【特許文献５】特許第２７９０３８０号公報
【特許文献６】特開２００５−１１５３５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記の通り、共重合ナイロン樹脂などのアルコール可溶性樹脂を用いた中間層と、特定構造のエナミン化合物を電荷輸送層に用いた電子写真感光体は応答性で長寿命を実現できた。
しかし、近年、使用地域の拡大から空調装置の十分でない地域での使用や、使用時間の拡大から朝一番の空調の十分でない時間帯での使用などにおいて画像濃度のゆらぎが問題となってきている。
これは、原因として電子写真感光体の温湿度依存が大きいことにあり、特に低温低湿時の感度低下が顕著であることにあり、時として現像プロセスの調整では許容できないケースがある。
【００１０】
さらに詳細を検討した結果、中間層に用いる樹脂中の水分が低湿下では脱離し中間層が高抵抗となる一方、常湿〜高湿下では水分を吸着して低抵抗となるため電子写真感光体の帯電性が著しく変化し、画像濃度が変化してしまうことが判明した。
この対策として表面側の電荷輸送層に用いる樹脂バインダーの比率を上げることにより水分の透過をブロックして中間層での水分量の変化を抑える方法がある。しかし、樹脂バインダーを増やすことは電荷輸送剤の濃度を下げることであり、特に低温時には電荷輸送能が低下、残留電位の上昇、感度の低下を引き起こし結局、画像濃度に影響をあたえてしまい、解決には至らない。
これらの問題は上記の熱硬化型中間層によりほぼ解決できるが、近年の環境保全対策規制強化の動向から、製造時の環境汚染を引き起こす上記の熱硬化型中間層は実際には使用することが困難となってきている。
【００１１】
電荷輸送物質としての、特定構造のエナミン化合物を有する化合物は低湿環境下においても高い電荷移動度を有するという特長があるが、一方で高湿下においては湿度依存性があり環境依存による感度の変動を起こしやすいという欠点がある。このような感度の変動は実際の画像に対して地汚れなどの画像欠陥として現れるという課題がある。
また同時に、感光体製造プロセスにおける環境負荷の低減、生産安定性の向上を目指すことも課題とする。
【００１２】
本発明は、最も環境負荷が小さい水性媒体を溶剤として用い、かつ生産においても液物性の経時安定性が優れ、湿度による体積抵抗の変化が小さく、環境の変動による感度変化が小さく安定性に優れた該塗布液より塗布された中間層と、感光層に電荷移動度の高い電荷輸送物質として特定のエナミン構造を有する化合物を用いることで、感光体製造プロセスにおける環境負荷の低減、生産安定性の向上を目指すことを課題とする。さらに、環境依存による感度の変動が少なく、低温低湿環境下においても高い応答性を示し、小型で画像形成速度が速く、低温低湿などの環境下においても高品質の画像を提供できる信頼性の高い電子写真感光体、ならびにこれを用いる画像形成装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明では、ブロックイソシアネート化合物と、前記ブロックイソシアネート化合物中のイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を有する樹脂と、特定構造のエナミン化合物の組み合わせにより高感度で耐湿性の高い、すなわち環境変動によっても水分濃度の変異が極めて低い感光体により、上記の課題を解決する。
本発明者らは、上記のように揮発性有機化合物（ＶＯＣ）が生じず、かつ火災の危険のない水性媒体を溶剤とした中間層塗布液を実現するために、ブロックイソシアネート化合物と、イソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を有する樹脂と、水性媒体とを含む中間層形成用塗布液から得られた中間層を考案した。さらに、特定の構造を有するエナミン化合物を電荷輸送物質として含有する感光層を、上記中間層と組合せることによって、感光体製造プロセスにおける環境負荷が低減し、生産安定性が高く、かつ環境依存による感度の変動が少なく、低温低湿環境下においても高い応答性を示し、小型で画像形成速度が速く低温低湿環境下などの各種の環境下において高品質の画像を提供することのできる信頼性の高い電子写真感光体を考案し、ならびにこれを用いる画像形成装置をも考案した。
【００１４】
かくして本発明によれば、導電性支持体上に少なくとも中間層と感光層をこの順に有し、
前記中間層が、少なくともブロックイソシアネート化合物とイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を有するバインダー樹脂とを水性媒体に溶解または分散させた中間層形成用塗布液を塗布および熱硬化することで得られ、
前記感光層が、電荷輸送物質として下記一般式（１）
【００１５】
【化１】
2010140001.tif 000002
【００１６】
（式中、
Ａｒ1およびＡｒ2は、同一または異なって、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり、Ａｒ1およびＡｒ2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ａｒ3は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい１価の複素環残基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいシクロアルキル基であり；
Ａｒ4およびＡｒ5は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい１価の複素環残基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいシクロアルキル基であり、Ａｒ4およびＡｒ5は共に水素原子ではなく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子であり；
ｍは、１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数のａは同一でも異なってもよく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよく；
Ｒ1は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基であり；
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、同一または異なって、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよい１価の複素環残基であり；
ｎは、０〜３の整数であり、ｎが２または３のとき、複数のＲ2およびＲ3はそれぞれ同一でも異なってもよく、ｎが０のとき、Ａｒ3は置換基を有してもよい１価の複素環残基である）
で示されるエナミン化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体が提供される。
【００１７】
さらに、本発明によれば、上記電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体に対して露光を施して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を記録材上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録材上に定着して画像を形成する定着手段と、前記電子写真感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段と、前記電子写真感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段を少なくとも備えることを特徴とする画像形成装置が提供される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明は、最も環境負荷が小さい水性媒体を溶媒として用い、かつ生産においても液物性の経時安定性が優れた、湿度による体積抵抗の変化が小さく、環境の変動による感度変化が小さく安定性に優れた塗布液より得られた中間層と、特定のエナミン構造を有する電荷輸送物質を含有する感光層とを組合せている。そのため本発明によれば、従来の感光体製造プロセスよりも、環境負荷が小さく、生産安定性が高く、環境依存による感度の変動が少なく、低温低湿環境下における応答性が高く、小型で画像形成速度が速く、低温低湿などの環境下においても高品質の画像が得られ、信頼性が高い電子写真感光体を提供できる。
また、塗布液の溶媒を水性媒体にすることにより、製造過程におけるＶＯＣによる大気汚染をなくすことができる。加えて、従来使用していた石油系溶剤のようにＣＯ2を排出しないので、地球温暖化の防止にも寄与する。さらに火災の危険性もないため、製造システムを簡略化でき、製造コストも低減できる。また、溶媒を水性媒体としたことにより、水に親和性の高いバインダー樹脂の使用が望まれ、この場合、電子写真感光体の耐湿特性が低下することがある。しかし、これはバインダー樹脂をイソシアネート化合物と熱硬化反応させ、親水性の官能基を減少させ、かつ硬化膜として塗膜を緻密化させることにより、感光体の耐湿性を改善でき、優れた環境安定性が得られる。
【００１９】
さらに、イソシアネート基は水と容易に反応するが、イソシアネート基を保護基で保護したブロックイソシアネート化合物を用いることにより、従来の有機溶媒系の塗布液と同等以上のポットライフも実現できる。
また、感光層は、一般式（１）で示される電荷移動度の高いエナミン化合物を含有するので、低温低湿環境下においても高い応答性を示す電子写真感光体を得ることができる。したがって、電子写真感光体を小型化し、高速の電子写真プロセスに用いた場合であっても、低温低湿環境下などの各種の環境下において高品質の画像を提供することが可能である。このような電子写真感光体を用いることによって、小型で画像形成速度が速く、かつ低温低湿環境下などの各種の環境下において高品質の画像を提供することのできる信頼性の高い画像形成装置を実現することができる。
【００２０】
また、エナミン化合物は、一般式（２）で示される化合物である場合、特に高い電荷移動度を有する。すなわち、低温低湿環境下においてさらに高い応答性を示す感光層を有する電子写真感光体を得ることができる。したがって、画像形成装置の画像形成速度をさらに高速化することが可能である。また、一般式（２）で示されるエナミン化合物は容易に製造することができるので、電子写真感光体の生産性を向上させることができる。
また、水酸基やアミド基などのイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を２つ以上有する樹脂を用いることにより、イソシアネート化合物と容易に熱硬化反応させることができる。
【００２１】
また、イソシアネート基が、樹脂中の活性水素含有基に対して０．５以上１．５以下のモル比でブロックイソシアネート化合物中に存在する場合、緻密な硬化膜を形成することができ、感光体として優れた環境特性を実現することができる。
さらに、ブロックイソシアネート化合物が、特定のブロック化構造を有することで、より優れた性質の感光体を提供できる。
またさらに、バインダー樹脂が、特定の樹脂から選択されることで、より優れた性質の感光体を提供できる。
また、中間層形成用塗布液が、無機酸化物微粒子を含有する場合、無機酸化物微粒子が、酸化チタンあるいは酸化亜鉛である場合、特定の平均一次粒径を有する場合、中間層の電気抵抗を容易に制御できるので、電子写真感光体の繰り返し特性や黒ポチなどの画像欠陥も防止できる。
【００２２】
また、中間層形成用塗布液が、消泡剤をさらに含む場合、優れた性質の中間層を提供できる。
上記電子写真感光体を備える画像形成装置によれば、繰り返し特性および環境安定性を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図２】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図３】本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
【図４】本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明の電子写真感光体を構成する中間層は、ブロックイソシアネート化合物と、ブロックイソシアネート化合物中のイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を１つ以上有するバインダー樹脂とを水性媒体に溶解または分散させた中間層形成用塗布液を塗布および熱硬化することで得られる。バインダー樹脂は、活性水素含有基を２つ以上有することが好ましい。
ブロックイソシアネート化合物は、水に溶解あるいは分散可能な有機イソシアネート化合物のイソシアネート基が、例えばオキシムなどのブロック剤で保護された化合物で、加熱により水酸基やアミド基などのイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を有する樹脂と付加反応を開始し、ブロック剤が外れて架橋反応が進む。すなわち、ブロックイソシアネート化合物は、バインダー樹脂の架橋剤となる。
有機イソシアネート化合物は、一分子中に複数個のイソシアネート基を有する有機ポリイソシアネートを、ポリエチレンオキサイド、カルボキシル基またはスルホン酸基等の各種親水性基によって変性して溶解あるいは自己乳化型にした形態、または界面活性剤などによって強制乳化して水分散可能にした形態の化合物である。
【００２５】
上記有機ポリイソシアネートとしては、例えば、フェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、ナフチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、水素添加ジフェニルメタンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェニルポリイソシアネート、水素添加トルエンジイソシアネート、テトラメチレンキシリレンジイソシアネート；および前記イソシアネートのビウレット変成体、ウレトジオン変成体、カルボジイミド変成体、イソシアヌレート変成体およびウレトンイミン変成体などが挙げられる。これらの有機ポリイソシアネートは１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
これらの有機ポリイソシアネートの中でも、ヘキサメチレンジイソシアネートおよびイソホロンジイソシアネートなどの脂肪族ジイソシアネートは、水との親和性を持たせやすく、そのため水への溶解・分散が容易で、また架橋密度を高めることも容易なことから特に好ましい。
【００２６】
また、有機ポリイソシアネートから誘導される種々のプレポリマー類など、さらには、これらの有機ポリイソシアネート中のイソシアネート基をブロック化するブロック剤としては、酢酸エチル、アセチルアセトンなどの活性メチレン系化合物；ブチルメルカプタン、ドデシルメルカプタンなどのメルカプタン系化合物、アセトアニリド、酢酸アミドなどの酸アミド系化合物；ε−カプロラクタム、δ−バレロラクタム、γ−ブチロラクタムなどのラクタム系化合物；コハク酸イミド、マレイン酸イミドなどの酸イミド系化合物；イミダゾール、２−メチルイミダゾールなどのイミダゾール系化合物；尿素、チオ尿素、エチレン尿素などの尿素系化合物；ホルムアミドオキシム、アセトアルドオキシム、アセトンオキシム、メチルエチルケトオキシム、メチルイソブチルケトオキシム、シクロヘキサノンオキシムなどのオキシム系化合物；ジフェニルアニリン、アニリン、カルバゾール、エチレンイミン、ポリエチレンイミンなどのアミン系化合物が挙げられ、これらのブロック剤は１種を単独でまたは２種以上を組合せて使用することができる。
これらのブロック剤の中でも、汎用性、製造の簡易さ、作業性の点から、メチルエチルケトオキシムなどのオキシム系化合物およびε−カプロラクタムなどのラクタム系化合物は特に好ましい。
【００２７】
また、イソシアネート基は水とも容易に反応するため、塗膜中の水が揮発した後にブロック剤の解離が起こるように、解離温度が１１０℃以上のブロック剤を使用することが好ましい。
したがって、ブロックイソシアネート化合物は、ヘキサメチレンジイソシアネートまたはイソホロンジイソシアネートをオキシム系またはラクタム系のブロック剤でブロック化した構造を有するものが好ましい。
ブロックイソシアネート化合物としては、例えば、
住化バイエルウレタン株式会社製、製品名：バイヒジュールＢＬ５１４０、ＢＬ５２３５およびＶＰＬＳ２３１０；
三井化学ポリウレタン株式会社製、製品名：タケネートＷＢ−７００、ＷＢ−８２０およびＷＢ−９２０；
日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＢＷＤ−１０２
旭化成ケミカルズ株式会社製、開発品名：Ｘ１２３８、Ｘ１２４８およびＸ１２５８
などが挙げられる。
【００２８】
ブロックイソシアネート化合物中のイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を２つ以上有するバインダー樹脂における活性水素含有基は、イソシアネート基と高収率で反応可能な水酸基またはアミド基であるのが好ましい。
すなわち、硬化剤であるブロックイソシアネートと架橋構造を形成するために２つ以上の水酸基またはアミド基を有する（１つの官能基しか有さない場合には架橋構造とはならず、高分子量となる）ポリオール樹脂やポリアミド樹脂が好適である。また、これらポリオール樹脂やポリアミド樹脂の構造を制御することにより、良好に水に分散および溶解させることができ、さらにこれらの樹脂は基板との接着性が高く、感光体としたときの基板との接触不良による画像欠陥も効果的に防止できる。
【００２９】
そのバインダー樹脂としては、例えば、
日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＡＱＤ−４５７およびＡＱＤ−４７３、旭硝子株式会社製、製品名：エクセノール４２０および７２０、三洋化成工業株式会社製、製品名：サンニックスＧＰ−４００、ＧＰ−７００およびＳＰ−７５０などのポリエーテルポリオール系樹脂（ポリオール化合物系樹脂）；
日立化成工業株式会社製、製品名：フタルキッドＷ２３４３、ＤＩＣ株式会社製、製品名：ウォーターゾールＳ−１１８、ＣＤ−５２０およびＢＣＤ−３０４０、ハリマ化成株式会社製、製品名：ハリディップＷＨ−１１８８などのポリエステルポリオール系樹脂；
ＤＩＣ株式会社製、製品名：バーノックＷＥ−３００、ＷＥ−３０４およびＷＥ−３０６、亜細亜工業株式会社製、製品名：ＷＡＰ−４７３−ＦＤおよびＷＡＰ−５４８などのポリアクリルポリオール系樹脂（ポリオール化合物系樹脂）；
株式会社クラレ製、製品名：クラレポバールＰＶＡ−２０３およびＰＶＡ−２０５などのポリビニルアルコール変性体のようなポリビニルアルコール系樹脂；
積水化学工業株式会社製、製品名：エスレックＫ  ＫＷ−１およびＫＷ−３などのポリビニルアセタール系樹脂；
信越化学工業株式会社製、製品名：メトローズ６５ＳＨ−５０および６５ＳＨ−４００などの水溶性セルロースエーテルのようなセルロース；
ナガセケムテックス株式会社製、製品名：トレジンＦＳ−３５０およびＦＳ−５００などの水溶性ナイロン（ポリアミド化合物系樹脂）
などが挙げられる。
【００３０】
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基Ｈは、バインダー樹脂の活性水素含有基Ｂに対して０．５以上１．５以下のモル比（Ｈ／Ｂ）でブロックイソシアネート化合物中に存在するのが好ましく、０．５以上１．２以下がより好ましく、０．６以上１．１以下がさらに好ましい。
このモル比（Ｈ／Ｂ）が０．５未満の場合または１．５を超える場合には、未反応の官能基が多く残存して、架橋密度が低くなり、形成された中間層を有する感光体の環境安定性が低下することがある。
【００３１】
本発明の中間層形成用塗布液は、無機酸化物微粒子をさらに含んでいてもよい。
無機酸化物微粒子は、感光体としたときの中間層の体積抵抗値を調節し、導電性支持体から感光層へのキャリアの注入を防止すると共に、各種環境下での感光体の電気特性を維持する機能を有する。
無機酸化物微粒子としては、例えば、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化アンチモン、酸化ケイ素、酸化インジウム、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウムおよび硫酸バリウムなどの微粒子が挙げられる。これらの中でも誘電率の点で酸化チタン、酸化亜鉛および酸化アルミニウムの微粒子が好ましく、酸化チタンおよび酸化亜鉛の微粒子が特に好ましい。
無機酸化物微粒子の形状は、樹枝状、針状および粒状のいずれであってもよい。
また、無機酸化物微粒子の数平均一次粒径は、２０〜５００ｎｍ程度が好ましい。
【００３２】
無機酸化物微粒子としては、例えば、
石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−５５Ｄ（形状：粒状、平均一次粒径：３０〜５０ｎｍ）、ＴＴＯ−Ｄ−１（形状：樹枝状、平均一次粒径：短軸４０〜７０ｎｍ、長軸２００〜３００ｎｍ）、ＳＴ−２１（形状：粒状、平均一次粒径（Ｘ線により測定）：７０ｎｍ）、ＰＴ−４０１Ｍ（形状：粒状、平均一次粒径：７０ｎｍ）およびＣＲ−ＥＬ（形状：粒状、平均一次粒径：２５０ｎｍ）、
堺化学工業株式会社製、製品名：ＧＴＲ１００（形状：粒状、平均一次粒径：２６０ｎｍ）、
テイカ株式会社製、製品名：ＭＴ−５００ＳＡＳ（形状：粒状、平均一次粒径：３５ｎｍ）およびＪＲ−６０３（形状：粒状、平均一次粒径：２８０ｎｍ）
などの酸化チタンの微粒子；
石原産業株式会社製、製品名：ＦＺＯ−５０（形状：粒状、平均一次粒径：２１ｎｍ）、
堺化学工業株式会社製、製品名：ＦＩＮＥＸ３０（形状：粒状、平均一次粒径：３５ｎｍ）、ＳＴＲ−６０（形状：針状）、
テイカ株式会社製、製品名：ＭＺ−３００（形状：粒状、平均一次粒径：３０〜４０ｎｍ）
ハクスイテック株式会社製、製品名：Ｆ−２（形状：棒状、平均一次粒径：６５ｎｍ）などの酸化亜鉛の微粒子が挙げられる。
【００３３】
無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して５／５〜９／１の範囲の重量比（Ｐ／Ｒ）であるのが好ましい。
この重量比（Ｐ／Ｒ）が５／５未満の場合、中間層の特性が架橋樹脂の特性に依存し、特に温湿度の変化および繰り返し使用において感光体特性が大きく変化することがある。一方、この重量比（Ｐ／Ｒ）が９／１を超える場合、無機酸化物微粒子の分散性が低下して凝集体が生じる可能性が高くなると共に、導電性支持体との接着性が低下して黒ポチなどの画像欠陥が発生することがある。
【００３４】
本発明の中間層形成用塗布液は、消泡剤をさらに含んでいてもよい。
消泡剤は、中間層形成用塗布液にごく微量添加することによって泡を抑えることを目的としている。
本発明の中間層形成用塗布液のように溶剤として水性媒体を使用し、また特に水溶性の樹脂を添加する場合には、調製時の分散や攪拌により発泡して分散や攪拌効率を低下させるだけでなく、塗布時に発泡して塗膜欠陥を引き起こすことがある。消泡剤はこれらの問題を抑制する。
消泡剤としては、例えば、シリコーン系、界面活性剤系、ポリエーテル系、高級アルコール系、エマルション系、オイルコンパウンド系などが挙げられる。これらの中でも、破泡性の強いシリカ粉を含有しているオイルコンパウンド系が特に好ましい。
消泡剤としては、例えば、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４４４、４７０、４８５、ＰＣ（ポリエーテル系）、ＳＮデフォーマー１３１１、１３１６（シリコーン系）、ＳＮデフォーマー−７７７、３２８、４８０、Ｈ−２（オイルコンパウンド系）、日硝産業株式会社製、製品名：ＴＳＡ７５０（オイルコンパウンド系）、ＴＳＡ７７０（エマルション系）、東レ・ダウコーニング株式会社製：製品名：ＤＫ  Ｑ１−１２４７のようなシリコーン・エマルションなどが挙げられる。
消泡剤は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）１重量部に対して０．０５〜０．０００５重量部であるのが好ましい。
消泡剤が０．０５重量部以上の場合、感光体の電気特性を悪化させるおそれがあり、０．０００５重量部未満の場合、有効な破泡効果が得られないおそれがある。
【００３５】
本発明の中間層形成用塗布液は、本発明の効果を阻害しない範囲で、粘弾性調整剤、防腐剤、硬化触媒などの添加剤を含んでいてもよい。
粘弾性調整剤としては、例えば、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮシックナー６０１、Ａ８１６（ポリエーテル系）、ＳＮシックナー６０７（ウレタン変性ポリエーテル系）、ＳＮシックナー６１７（変性ポリアクリル酸系）、信越化学工業株式会社製、製品名：メトローズ６５ＳＨ−４０００のような水溶性セルロースエーテルなどが挙げられる。
防腐剤としては、例えば、サンノプコ株式会社製、製品名：ノプコサイドＳＮ−１３５Ｗのような有機窒素硫黄系化合物などが挙げられる。
硬化触媒としては、例えば、トリエチルアミン、ジエチルエタノールアミン、ヘキサメチレンジアミンなどのアミン系化合物；ジブチルスズジラウレート、ジオクチルスズジラウレートなどの有機スズ化合物が挙げられる。
【００３６】
また、中間層形成用塗布液は、導電性を調節するために電子輸送物質を含んでいてもよい。
電子輸送物質としては、例えば、ペリレン系色素類、ジフェノキノンやナフトキノンの誘導体などのキノン類、テトラシアノエチレンやテレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類、アントラキノンやアリザリンなどのアントラキノン類が挙げられる。
中間層形成用塗布液は、ブロックイソシアネート化合物、イソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を１つ以上有するバインダー樹脂および任意の添加剤を水性媒体に溶解または分散させることにより調製することができる。
水性媒体は、水、水と低級アルコールなどの親水性有機溶剤との混合媒体を意味するが、本発明においては水のみが好ましい。
中間層形成用塗布液の構成成分、特に無機酸化物微粒子を水性媒体に分散させるために、ペイントシェーカ、ボールミル、サンドミルなどの一般的な分散機、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機などの一般的な粉砕機を用いてもよい。
【００３７】
また、この分散を安定させるために中間層形成用塗布液に分散安定剤を添加してもよい。
分散安定剤としては、例えば、株式会社三洋化成製、製品名：キャリボンＬ−４００、エレスタットＡＰ  １３０、サンスパールＰＳ  ８、ＰＤＮ−１７３、イオネットＳ−８５およびニューポールＰＥ−６１、サンノプコ株式会社製、製品名：ローマＰＷＡ−４０、ノブコサントＲＦＡ、ＳＮディスパーサント２０６０、５０２０、５０２９、５４６８、７３４７ＣおよびＳＮウェットＰ、日信化学工業株式会社製、製品名：サーフィノール１０４ＥおよびオルフィンＰＤ−００３、花王株式会社製、製品名：ポイズ５２０、５３０、ホモゲノールＬ  １００、第一工業製薬株式会社製、シャロールＡＮ−１０３Ｐ、ＡＨ−１４４Ｐ、ディスコートＮ−１４、東邦化学工業株式会社製、製品名：ディブロジンＡ−１００、ネオスコープ３０などが挙げられる。
【００３８】
本発明の感光体は、導電性支持体上に、少なくとも中間層と有機感光層とがこの順で積層されてなり、前記中間層が、本発明の中間層形成用塗布液を前記導電性支持体上に塗布し、得られた塗膜を硬化することにより得られる。本発明の感光体について図面を用いて具体的に説明する。
図１〜３は、本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
図１は、感光層が電荷発生層と電荷輸送層とがこの順で積層された積層型感光層（「機能分離型感光層」ともいう）である積層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
図２は、感光層が電荷輸送層と電荷発生層とがこの順で積層された逆二層型の積層型感光層である積層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
図３は、感光層が一層からなる単層型感光層である単層型感光体の要部の構成を示す模式断面図である。
図１および２の積層型感光層はいずれであってもよいが、図１の積層型感光層が好ましい。
【００３９】
図１の感光体は、導電性支持体１の表面に、中間層２と、電荷発生物質を含有する電荷発生層３と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層４とがこの順で積層された積層型感光層５がこの順で形成されている。
図２の感光体は、導電性支持体１の表面に、中間層２と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層４と電荷発生物質を含有する電荷発生層３とがこの順で積層された逆二層型の積層型感光層５がこの順で形成されている。
図３の感光体は、導電性支持体１の表面に、中間層２と、電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する単層型感光層５’がこの順で形成されている。
【００４０】
［導電性支持体１］
導電性支持体は、感光体の電極としての役割を果たすとともに、他の各層の支持部材としても機能する。
導電性支持体の構成材料は、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。
具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、真鍮、亜鉛、ニッケル、ステンレス鋼、クロム、モリブデン、バナジウム、インジウム、チタン、金、白金などの金属および合金材料：ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレン、セルロース、ポリ乳酸などの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料または合金材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウム、カーボンブラックなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。
導電性支持体の形状としては、シート状、円筒状、円柱状、無端ベルト（シームレスベルト）状などが挙げられる。この内、直径が１０〜１８０ｍｍの円筒状または円柱状の導電性支持体が好ましい。
【００４１】
導電性支持体の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理が施されていてもよい。
乱反射処理は、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザ光と感光体の内部で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性支持体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００４２】
［中間層（「下引き層」ともいう）２］
中間層は、導電性支持体から単層型感光層または積層型感光層への電荷の注入を防止する機能を有する。すなわち、単層型感光層または積層型感光層の帯電性の低下が抑制され、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷の減少が抑えられ、かぶりなどの画像欠陥の発生が防止される。特に、反転現像プロセスによる画像形成の際に、白地部分にトナーからなる微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像かぶりが発生するのが防止される。
また、導電性支持体の表面を被覆する中間層は、導電性支持体の表面の欠陥である凹凸の度合を軽減して表面を均一化し、単層型感光層または積層型感光層の成膜性を高め、導電性支持体と単層型感光層または積層型感光層との密着性（接着性）を向上させることができる。
中間層は、例えば、前述の中間層形成用塗布液を導電性支持体上に形成された中間層表面に塗布し、得られた塗膜を硬化することにより得られる。
【００４３】
中間層形成用塗布液の塗布方法は、シートの場合にはベーカーアプリケーター法、バーコーター法（例えば、ワイヤーバーコーター法）、キャスティング法、スピンコート法、ロール法、ブレード法、ビード法、カーテン法など、ドラムの場合にはスプレー法、垂直リング法、浸漬塗布法などが挙げられる。
これらの塗布方法から、塗液の物性や生産性などを考慮して最適な方法を選択することができる。特に、浸漬塗布法、ブレード法やスプレー法が好適である。
浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗布槽に導電性支持体１を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって導電性支持体１上に層を形成する方法である。この方法は比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、感光体を製造する場合に多く利用されている。なお、浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために超音波発生装置に代表される塗布液分散装置を設けてもよい。
塗膜の硬化は、ブロックイソシアネート化合物のブロック剤が外れて、ブロックイソシアネート化合物中のイソシアネート基と反応可能な活性水素含有基を１つ以上有する樹脂がイソシアネート化合物と付加反応を開始し、樹脂が架橋すればよく、熱硬化が好ましい。
【００４４】
熱硬化は、熱風乾燥炉および遠赤外線乾燥炉などの公知の装置を用いて行うことができ、その条件は、用いるブロックイソシアネート化合物や樹脂の種類、配合割合などにより適宜設定すればよく、通常、温度１１０〜１５０℃、好ましくは１３０〜１５０℃で、時間１０分間〜１時間程度である。
中間層の膜厚は特に限定されないが、０．１〜２０μｍが好ましく、０．５〜１０μｍが特に好ましい。中間層の膜厚が０．１μｍ未満では、実質的に中間層として機能しなくなり、導電性支持体の欠陥を被覆して均一な表面性が得られず、導電性支持体からのキャリアの注入を防止することができなくなり、帯電性の低下が生じることがある。一方、中間層の膜厚が２０μｍを超えると、均一な塗膜が形成し難くなり、感光体の感度が低下するおそれがある。
本発明の感光体における中間層は、単層だけでなく、複数層であってもよい。
例えば、導電性の無機酸化物微粒子を含有する膜厚２〜２０μｍの第１中間層（導電層）と無機酸化物微粒子を含有しない膜厚０．２〜１μｍの第２中間層（絶縁層）との組み合わせ、無機酸化物微粒子を含有しない膜厚０．２〜１μｍの第１中間層（絶縁層またはブロックング層）とその上部に導電性の無機酸化物微粒子（粒子径４００〜８００ｎｍ）を含有する膜厚３〜１０μｍの第２中間層（モアレ防止層）と組み合わせなどが挙げられる。
【００４５】
［積層型感光層５］
積層型感光層５は、電荷発生層３と電荷輸送層４とからなる。このように電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の層に担わせることにより、各層を構成する最適な材料を独立して選択することができる。
以下の説明では、電荷発生層と電荷輸送層とがこの順で積層された積層型感光層（図１）について説明するが、逆二層型の積層型感光層（図２）の場合には積層順が異なるだけで基本的に同様である。
【００４６】
［電荷発生層３］
電荷発生層は、照射された光を吸収することにより電荷を発生する電荷発生能を有する電荷発生物質を主成分とし、任意に公知の添加剤およびバインダー樹脂（結合剤）を含有する。
電荷発生物質としては、当該分野で用いられる化合物を使用できる。
具体的には、アゾ系顔料（カルバゾール骨格、スチリルスチルベン骨格、トリフェニルアミン骨格、ジベンゾチオフェン骨格、オキサジアゾール骨格、フルオレノン骨格、ビススチルベン骨格、ジスチリルオキサジアゾール骨格またはジスチリルカルバゾール骨格を有する、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料、トリスアゾ系顔料など）、ペリレン系顔料（ペリレンイミド、ペリレン酸無水物など）、多環キノン系顔料（キナクリドン、アントラキノン、ピレンキノンなど）、フタロシアニン系顔料（金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、ハロゲン化無金属フタロシアニンなど）、インジゴ系顔料（インジゴ、チオインジゴなど）、スクアリリウム色素、アズレニウム色素、チオピリリウム色素、ピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素などの有機顔料または染料、さらにセレン、非晶質シリコンなどの無機材料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は１種を単独でまたは２種以上を組合せて使用することができる。
これらの電荷発生物質の中でも、フタロシアニン系顔料、アゾ系顔料、ぺリレン系顔料は高感度を有することから特に好ましい。
【００４７】
電荷発生層は、本発明の好ましい特性が損なわれない範囲内で、化学増感剤、光学増感剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、分散安定剤、増感剤、レベリング剤、可塑剤、無機化合物もしくは有機化合物の微粒子などから選ばれる１種または２種以上の公知の添加剤を適量含有していてもよい。これらの添加剤は、後述する電荷輸送層に含有されてもよく、電荷発生層および電荷輸送層の両方に含有されてもよい
化学増感剤および光学増感剤は、感光体の感度を向上させ、繰返し使用による残留電位の上昇および疲労などを抑え、電気的耐久性を向上させる。
化学増感剤としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物などの酸無水物；テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類；アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類；２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環もしくは複素環ニトロ化合物；ジフェノキノン化合物などの電子吸引性材料およびこれらの電子吸引性材料を高分子化したものなどが挙げられる。
【００４８】
光学増感剤としては、例えばキサンテン系色素、キノリン系顔料、銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料；エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料；メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料；カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料；シアニン染料；スチリル染料；ピリリウム塩染料およびチオピリリウム塩染料などが挙げられる。
【００４９】
酸化防止剤は、長期にわたって感度安定性を維持させることができる。
酸化防止剤としては、２,６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール（２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール：ＢＨＴ）のようなヒンダードフェノールなどのフェノール系酸化防止剤、ヒンダードアミンなどのアミン系酸化防止剤、ビタミンＥ、ハイドロキノン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカンおよびそれらの誘導体、有機硫黄系化合物、有機燐系化合物などが挙げられ、これらを単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
酸化防止剤の添加量は、電荷発生物質１００重量部に対して０．１〜４０重量部が好ましく、０．５〜１５重量部が特に好ましい。
酸化防止剤の添加量が０．１重量部未満であると、塗布液の安定性の向上および感光体の耐久性の向上に充分な効果が得られないことがある。また、酸化防止剤の添加量が４０重量部を超えると、感光体特性に悪影響を及ぼすことがある。
【００５０】
レベリング剤および可塑剤は、成膜性、可撓性および表面平滑性を向上させることができる。
レベリング剤としては、例えばシリコーン系レベリング剤などが挙げられる。
可塑剤としては、例えばフタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤などが挙げられる。
無機化合物または有機化合物の微粒子は、機械的強度を増強し、電気特性を向上させることができる。このような微粒子としては、例えば、後述する中間層において例示する微粒子が挙げられる。
電荷発生層は、公知の乾式法および湿式法により形成することができる。
乾式法としては、例えば、電荷発生物質を導電性支持体の表面に真空蒸着する方法が挙げられる。
湿式法としては、例えば、電荷発生物質、必要に応じて添加剤およびバインダー樹脂を適当な有機溶剤に溶解または分散して電荷発生層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体上に形成された中間層表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去する方法が挙げられる。
【００５１】
バインダー樹脂は、電荷発生層の機械的強度や耐久性、層間の結着性などを向上させることができ、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用できる。
具体的には、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルなどのビニル系樹脂、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリアミド、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエーテル、ポリアクリルアミド、ポリフェニレンオキサイドなどの熱可塑性樹脂；エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリウレタン、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマールなどの熱硬化性樹脂、これらの樹脂の部分架橋物、これらの樹脂に含まれる構成単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂（塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂）などが挙げられる。これらのバインダー樹脂は１種を単独でまたは２種以上を組み合せて使用することができる。
【００５２】
電荷発生物質とバインダー樹脂との配合比は特に限定されないが、通常、電荷発生物質が１０〜９９重量％程度である。
電荷発生物質が１０重量％未満であると、感光体の感度が低下することがある。
一方、電荷発生物質が９９重量％を超えると、電荷発生層の膜強度が低下するだけでなく、電荷発生物質の分散性が低下して粗大粒子が増大することがある。そのため、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷が減少し、画像欠陥、特に白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ぽちと呼ばれる画像のかぶりが多くなることがある。
【００５３】
有機溶剤としては、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン、ジメトキシベンゼン、ジクロルベンゼンなどの芳香族炭化水素類；ジクロロメタン、ジクロロエタン、テトラクロロプロパンなどのハロゲン化炭化水素；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジオキサン、ジベンジルエーテル、ジメトキシメチルエーテル、１，２−ジメトキシエタンなどのエーテル類；メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノン、イソホロンなどのケトン類；安息香酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、ジフェニルスルフィドなどの含イオウ溶剤；ヘキサフロオロイソプロパノールなどのフッ素系溶剤；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられ、これらは単独または混合溶剤として使用できる。また、このような溶剤に、アルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトンを加えた混合溶剤を使用することもできる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。
【００５４】
構成物質を樹脂溶液に溶解または分散させるに先立ち、電荷発生物質を予備粉砕してもよい。
予備粉砕は、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機などの一般的な粉砕機を用いて行うことができる。
構成物質の樹脂溶液への溶解または分散は、例えば、ペイントシェーカ、ボールミル、サンドミルなどの一般的な分散機を用いて行うことができる。このとき、容器および分散機を構成する部材から摩耗などによって不純物が発生し、塗布液中に混入しないように、分散条件を適宜設定するのが好ましい。
電荷発生層形成用塗布液の塗布方法は、シートの場合にはベーカーアプリケーター法、バーコーター法、キャスティング法、スピンコート法、ロール法、ブレード法など、ドラムの場合にはスプレー法、垂直リング法、浸漬塗布法などが挙げられる。
塗膜の乾燥工程における温度は、使用した有機溶剤を除去し得る温度であれば特に限定されないが、５０〜１４０℃が適当であり、８０〜１３０℃が特に好ましい。
乾燥温度が５０℃未満では、乾燥時間が長くなることがある。また、乾燥温度が１４０℃を超えると、感光体の繰返し使用時の電気的特性が悪化して、得られる画像が劣化することがある。
電荷発生層の膜厚は特に限定されないが、０．０５〜５μｍが好ましく、０．１〜１μｍが特に好ましい。電荷発生層の膜厚が０．０５μｍ未満では、光吸収の効率が低下し、感度が低下することがある。一方、電荷発生層の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷輸送が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感度が低下することがある。
【００５５】
［電荷輸送層］
電荷輸送層は、電荷輸送物質として、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含有する。
【００５６】
【化２】
2010140001.tif 000003
【００５７】
一般式（１）における置換基について説明する。
Ａｒ1およびＡｒ2の置換基を有してもよいアリール基としては、例えばフェニル基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基が挙げられる。
具体的には、フェニル基、ビフェニリル基、ｐ−トリル基、４−メトキシフェニル基、４−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基などが挙げられる。
Ａｒ1およびＡｒ2の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよい１価の複素環残基が挙げられる。
具体的には、フリル基、チエニル基、チアゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾフリル基、Ｎ−メチルインドリル基などが挙げられる。
【００５８】
Ａｒ3の置換基を有してもよいアリール基としては、Ａｒ1およびＡｒ2の置換基を有してもよいアリール基と同様のものが挙げられる。置換基としては、例えばフェニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子が挙げられる。
具体的には、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−イソプロピルフェニル基、３，４−ジメチルフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−メトキシフェニル基、２，４−ジメトキシフェニル基、２−メチル−４−メトキシフェニル基、２，５−ジメチル−４−メトキシフェニル基、４−ビフェニリル基、ｐ−テルフェニル基、４−ジメチルアミノフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、２−メチル−１−ナフチル基、４−メチル−１−ナフチル基、５−メチル−１−ナフチル基、４−メトキシ−１−ナフチル基、２−メチル−４−メトキシ−１−ナフチル基、４−フェノキシフェニル基、４−（４−メチル−フェノキシ）フェニル基、４−（フェニルチオ）フェニル基、２，５−ジメチル−４−（フェニルチオ）フェニル基などが挙げられる。
【００５９】
Ａｒ3の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよい１価の複素環残基が挙げられる。具体的には、フリル基、チエニル基、５−メチル−２−フリル基、５−メチル−２−チエニル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、Ｎ−メチルインドリル基、ベンゾチアゾリル基、Ｎ−エチルカルバゾリル基、５−メチル−Ｎ−エチルカルバゾールー４−イル基が挙げられる。
Ａｒ3の置換基を有してもよいアラルキル基としては、例えば炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されていてもよいアラルキル基が挙げられる。具体的には、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、１−ナフチルメチルなどが挙げられる。
Ａｒ3の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばフェニル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基が挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、２−チエニルメチル基、１−ナフチルメチル基などが挙げられる。
【００６０】
Ａｒ3の置換基を有してもよいシクロアルキル基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよいシクロアルキル基が挙げられる。
具体的には、シクロへキシル基、シクロペンチル基、４，４−ジメチルシクロへキシル基などが挙げられる。
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよいアリール基としては、Ａｒ3の置換基を有してもよいアリール基と同様のものが挙げられる。置換基としては、例えばフェニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子が挙げられる。
具体的には、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−イソプロピルフェニル基、３，４−ジメチルフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−クロロフェニル基、４−（２−フルオロエチル）フェニル基、４−メトキシフェニル基、２，４−ジメトキシフェニル基、２−メチル−４−メトキシフェニル基、２，５−ジメチル−４−メトキシフェニル基、４−ビフェニリル基、ｐ−テルフェニル基、４−ジメチルアミノフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、２−メチル−１−ナフチル基、４−メチル−１−ナフチル基、５−メチル−１−ナフチル基、４−メトキシ−１−ナフチル基、６−メトキシ−２−ナフチル基、２−メチル−４−メトキシ−１−ナフチル基、９−アントリル基、１−ピレニル基、４−フェノキシフェニル基、４−（４−メチル−フェノキシ）フェニル基、４−（フェニルチオ）フェニル基、２，５−ジメチル−４−（フェニルチオ）フェニル基、ｐ−(フェニルチオ）フェニル基およびｐ−スチリルフェニル基などが挙げられる。
【００６１】
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、Ａｒ3の置換基を有してもよい１価の複素環残基と同様のものが挙げられる。置換基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基が挙げられる。
具体的には、８−クロマニル基、フリル基、チエニル基、５−メチル−２−フリル基、５−メチル−２−チエニル基、Ｎ−エチルカルバゾリル、５−メチル−Ｎ−エチルカルバゾールー４−イル基、チアゾリル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、Ｎ−メチルインドリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基などが挙げられる。
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよいアラルキル基としては、例えば炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されていてもよいアラルキル基が挙げられる。具体的には、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、１−ナフチルメチルなどが挙げられる。
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばフェニル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基が挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基、１−メトキシエチル基、２−チエニルメチル基などが挙げられる。
【００６２】
Ａｒ4およびＡｒ5の置換基を有してもよいシクロアルキル基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基で置換されていてもよいシクロアルキル基が挙げられる。
具体的には、シクロへキシル基、シクロペンチル基、４，４−ジメチルシクロへキシル基などが挙げられる。
Ａｒ4およびＡｒ5は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。結合する原子の具体例としては、酸素原子および硫黄原子などが挙げられ、結合する原子団の具体例としては、アルキル基を有する窒素原子などの２価の原子団ならびにメチレン、エチレンおよびメチルメチレンなどのアルキレン基、ビニレンおよびプロペニレンなどの不飽和アルキレン基、オキシメチレン（化学式：−Ｏ−ＣＨ2−）などのヘテロ原子を含むアルキレン基、チオビニレン（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロ原子を含む不飽和アルキレン基などの２価基などが挙げられる。
【００６３】
ａの置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばフェニル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基が挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
ａの置換基を有してもよいアルコキシ基としては、例えばフェニル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基が挙げられる。具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基およびイソプロポキシ基などが挙げられる。
ａの置換基を有してもよいジアルキルアミノ基としては、例えばジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基およびジイソプロピルアミノ基などが挙げられる。
ａの置換基を有してもよいアリール基としては、例えば、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されていてもよいアリール基が挙げられる。具体的には、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−メトキシフェニル基などが挙げられる。
ａのハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
【００６４】
ｍは、１〜６の整数であり、ｍが２以上のとき、複数のａは同一でも異なってもよく、それらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して環構造を形成してもよい。
Ｒ1のハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
Ｒ1の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよいアルキル基としては、例えばフェニル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基が挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基、１−メトキシエチル基、２−チエニルメチル基などが挙げられる。
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよいアリール基としては、例えばフェニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜６のジアルキルアミノ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基が挙げられる。具体的には、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−メトキシフェニル基、ナフチル基などが挙げられる。
【００６５】
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよいアラルキル基としては、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、１−ナフチルメチルなどが挙げられる。
Ｒ2、Ｒ3およびＲ4の置換基を有してもよい１価の複素環残基としては、Ａｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3と同様のものが挙げられる。例えば、フリル基、チエニル基、チアゾリル基などが挙げられる。
ｎは、０〜３の整数であり、ｎが２または３のとき、複数のＲ2およびＲ3はそれぞれ同一でも異なってもよく、ｎが０のとき、Ａｒ3は置換基を有してもよい１価の複素環残基である。
【００６６】
一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷移動度を有する。このように高い電荷移動度を有するエナミン化合物を電荷輸送物質として感光層に含有させることによって、低温低湿環境下においても高い応答性を示す電子写真感光体を得ることができる。したがって、電子写真感光体を小型化し、高速の電子写真プロセスに用いた場合であっても、低温低湿環境下などの各種の環境下において高品質の画像を提供することが可能である。このような電子写真感光体を用いることによって、小型で画像形成速度が速く、かつ低温低湿環境下などの各種の環境下において高品質の画像を提供することのできる信頼性の高い画像形成装置を実現することができる。
一般式（１）中の３つの置換基の結合位置は、結合可能であればナフタレン環のどの位置でもよい。基−Ｎ（Ａｒ3）−Ｃ（Ｒ1）＝Ｃ（Ａｒ1Ａｒ2）と基−（ＣＲ2＝ＣＲ3）n−ＣＲ4＝Ｃ（Ａｒ1Ａｒ2）とは、ナフタレン環を構成するベンゼン環の同一の環に結合していてもよく、異なるベンゼン環に結合していてもよい。同一の環に結合する場合、両基は相互の位置関係がパラ位となるように結合していることが好ましい。また、異なるベンゼン環に結合している場合、両基はナフタレン環の２位及び６位に結合していることが好ましい。
また、基ａは、基−Ｎ（Ａｒ3）−Ｃ（Ｒ1）＝Ｃ（Ａｒ1Ａｒ2）と同一のベンゼン環に結合している場合、相互の位置関係がオルト位及び／又はメタ位となるように結合していることが好ましい。また、異なるベンゼン環に結合している場合、両基はナフタレン環の１位及び５位に結合していることが好ましい。
一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、好ましい化合物としては、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物を挙げることができる。
【００６７】
【化３】
2010140001.tif 000004
【００６８】
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいアルキル基としては、例えば炭素数１〜４のアルコキシ基およびハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基が挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、トリフルオロメチル基、フルオロメチル基および１−メトキシエチル基などが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいアルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基およびイソプロポキシ基などが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいジアルキルアミノ基としては、例えばジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基およびジイソプロピルアミノ基などが挙げられる。
【００６９】
ｂ、ｃおよびｄの置換基を有してもよいアリール基としては、Ａｒ1、Ａｒ2およびＡｒ3と同様のものが挙げられる。置換基としては、例えば炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基が挙げられる。具体的には、フェニル基、トリル基、メトキシフェニル基、ナフチル基などが挙げられる。
ｂ、ｃおよびｄのハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。
【００７０】
また、一般式（２）において、Ａｒ4、Ａｒ5、ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。
一般式（２）で示されるエナミン化合物は、特に高い電荷移動度を有する。一般式（２）で示されるエナミン化合物を使用することによって、低温低湿環境下においてさらに高い応答性を示す電子写真感光体を得ることができる。したがって、画像形成装置の画像形成速度をさらに高速化することが可能である。また、一般式（２）で示されるエナミン化合物は容易に製造することができるので、電子写真感光体の生産性を向上させることができる。
【００７１】
また、一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、特性、原価および生産性などの観点から特に優れた化合物としては、Ａｒ1およびＡｒ2がフェニル基であるものを挙げることができる。その中でも、Ａｒ1およびＡｒ2がフェニル基であり、Ａｒ3がフェニル基、トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ａｒ4およびＡｒ5のうちの少なくともいずれか一方がフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、Ｒ1〜Ｒ4が共に水素原子であり、ｎが１であるものが特に好ましい。
一般式（１）で示されるエナミン化合物の具体例としては、例えば以下の表１〜表３２に示す基を有する例示化合物を挙げることができる。しかし、一般式（１）で示されるエナミン化合物は、これら例示化合物に限定されるものではない。なお、表１〜表３２に示す各基は、一般式（１）の各基に対応する。例えば、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１は、下記構造式（１−１）で示されるエナミン化合物である。
【００７２】
【化４】
2010140001.tif 000005
【００７３】
ただし、Ａｒ4およびＡｒ5が、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成する場合には、Ａｒ4およびＡｒ5の欄に、Ａｒ4およびＡｒ5が結合する炭素−炭素二重結合と、その炭素−炭素二重結合の炭素原子と共にＡｒ4およびＡｒ5が形成する環構造とを合わせて示す。
【００７４】
【表１】
2010140001.tif 000006
【００７５】
【表２】
2010140001.tif 000007
【００７６】
【表３】
2010140001.tif 000008
【００７７】
【表４】
2010140001.tif 000009
【００７８】
【表５】
2010140001.tif 000010
【００７９】
【表６】
2010140001.tif 000011
【００８０】
【表７】
2010140001.tif 000012
【００８１】
【表８】
2010140001.tif 000013
【００８２】
【表９】
2010140001.tif 000014
【００８３】
【表１０】
2010140001.tif 000015
【００８４】
【表１１】
2010140001.tif 000016
【００８５】
【表１２】
2010140001.tif 000017
【００８６】
【表１３】
2010140001.tif 000018
【００８７】
【表１４】
2010140001.tif 000019
【００８８】
【表１５】
2010140001.tif 000020
【００８９】
【表１６】
2010140001.tif 000021
【００９０】
【表１７】
2010140001.tif 000022
【００９１】
【表１８】
2010140001.tif 000023
【００９２】
【表１９】
2010140001.tif 000024
【００９３】
【表２０】
2010140001.tif 000025
【００９４】
【表２１】
2010140001.tif 000026
【００９５】
【表２２】
2010140001.tif 000027
【００９６】
【表２３】
2010140001.tif 000028
【００９７】
【表２４】
2010140001.tif 000029
【００９８】
【表２５】
2010140001.tif 000030
【００９９】
【表２６】
2010140001.tif 000031
【０１００】
【表２７】
2010140001.tif 000032
【０１０１】
【表２８】
2010140001.tif 000033
【０１０２】
【表２９】
2010140001.tif 000034
【０１０３】
【表３０】
2010140001.tif 000035
【０１０４】
【表３１】
2010140001.tif 000036
【０１０５】
【表３２】
2010140001.tif 000037
【０１０６】
一般式（１）で示されるエナミン化合物は、例えば特開２００４−１５１６６６に記載の製造方法により合成できる。
【０１０７】
一般式（１）で示されるエナミン化合物は、前述の表１〜表３２に示す例示化合物などからなる群から選ばれる１種が単独でまたは２種以上が混合されて使用される。
また、一般式（１）で示されるエナミン化合物は、他の電荷輸送物質と混合されて使用されてもよい。一般式（１）で示されるエナミン化合物に混合されて使用される他の電荷輸送物質としては、例えば一般式（１）で示されるエナミン化合物に類似のエナミン化合物、その他のエナミン化合物、カルバゾール、インドール、イミダゾール、オキサゾール、ピラゾール、オキサジアゾール、ピラゾリン、チアジアゾールなどの複素環化合物、アニリン系化合物、ヒドラゾン化合物、芳香族アミン化合物、スチリル化合物、トリフェニルアミン系化合物、トリフェニルメタン系化合物およびスチルベン系化合物、ならびにこれらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有する重合体などの電子供与性物質などを挙げることができる。好ましくは、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物が主成分として含有される混合物を電荷輸送物質に用いる。主成分とは、５０重量％以上を意味する。
【０１０８】
通常、電荷輸送物質の重量Ｅとバインダー樹脂の重量Ｂとの比率Ｅ／Ｂは、１０／１２〜１０／２５、好ましくは１０／１６〜１０／２０である。比率Ｅ／Ｂが１０／２５未満であると、電荷輸送物質に対するバインダー樹脂の相対量比が高くなり、十分な感度が得られないことがある。一方、比率Ｅ／Ｂが１０／１２を超えると、電荷輸送層の耐刷性や感光体の耐久性が低下することがある。
バインダー樹脂は、電荷発生層に含まれるものと同様のバインダー樹脂の１種または２種以上を使用できる。これらの樹脂の中でも、ポリカーボネートを主成分とする樹脂、ポリアリレート樹脂およびポリスチレン樹脂は、光化学的に安定で、電荷輸送物質との相溶性に優れ、さらに体積抵抗値が１０13Ω以上であって電気絶縁性に優れ、かつ成膜性、電位特性などにも優れるので好ましい。
【０１０９】
電荷輸送層は、本発明の効果を阻害しない範囲内で必要に応じて、電荷発生層に含まれるものと同様の添加剤を適量含有していてもよい。
電荷輸送層は、電荷輸送物質、バインダー樹脂および必要に応じて他の添加剤を適当な有機溶剤に溶解または分散して電荷輸送層形成用塗布液を調製し、この塗布液を電荷発生層の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去することによって形成できる。より具体的には、例えば、バインダー樹脂を有機溶剤に溶解してなる樹脂溶液に電荷輸送物質および必要に応じて他の添加剤を溶解または分散させることにより、電荷輸送層形成用塗布液を調製する。
その他の工程およびその条件は、電荷発生層の形成に準ずる。
電荷輸送層の膜厚は特に限定されないが、１０〜６０μｍが好ましく、１０〜４０μｍが特に好ましい。電荷輸送層の膜厚が１０μｍ未満であると、帯電保持能が低下することがあり、逆に電荷輸送層の膜厚が６０μｍを超えると、鮮鋭性の低下や残留電位の上昇が発生し、著しく画像劣化が生じることがある。
【０１１０】
［単層型感光層５’］
単層型感光層は、電荷発生物質と、電荷輸送物質と、バインダー樹脂（結合剤）とを主成分として含有する。
単層型感光層は、本発明の効果を阻害しない範囲内で必要に応じて、電荷発生層に含まれるものと同様の添加剤を適量含有していてもよい。
単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質および必要に応じて他の添加剤を適当な有機溶剤に溶解および／または分散して単層型感光層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体上に形成された中間層の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去することによって形成できる。
その他の工程およびその条件は、電荷発生層および電荷輸送層の形成に準ずる。
単層型感光層の膜厚特に限定されないが、１０〜１００μｍが好ましく、１５〜５０μｍが特に好ましい。単層型感光層の膜厚が１０μｍ未満であると、感光体表面の帯電保持能が低下するおそれがあり、単層型感光層の膜厚が１００μｍを超えると、生産性が低下するおそれがある。
【０１１１】
［保護層（図示せず）］
本発明の感光体は、積層型感光層５および単層型感光層５’の表面に保護層（図示せず）を有していてもよい。
保護層は、感光層の摩耗性の改善やオゾン、窒素酸化物などによる化学的悪影響の防止の機能を有する。
保護層は、例えば、適当な有機溶剤にバインダー樹脂、必要に応じて酸化防止剤や紫外線吸収剤などの添加剤を溶解または分散させて保護層形成用塗布液を調製し、この保護層形成用塗布液を単層型感光層または積層型感光層の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。
その他の工程およびその条件は、電荷発生層の形成に準ずる。
保護層の膜厚は特に制限されないが、０．５〜１０μｍが好ましく、１〜５μｍが特に好ましい。表面保護層５の膜厚が０．５μｍ未満では、感光体表面の耐擦過性が劣り、耐久性が不十分になるおそれがあり、逆に１０μｍを超えると、感光体の解像度が低下するおそれがある。
【０１１２】
本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された感光体に対して露光を施す露光手段と、露光によって形成された静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、現像されたトナー像を記録材上に転写する転写手段と、転写されたトナー像を記録材上に定着して画像を形成する定着手段と、感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段と、感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段とを少なくとも備えている。
図面を用いて本発明の画像形成装置について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。
図４は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。
図４の画像形成装置２０は、本発明の感光体２１（例えば、図１〜３の感光体のいずれか１つ）と、帯電手段（帯電器）２４と、露光手段２８と、現像手段（現像器）２５と、転写手段（転写器）２６と、クリーニング手段（クリーナ）２７と、定着手段（定着器）３１と、除電手段（図示せず、クリーニング手段２７に併設される）とを含んで構成される。図番３０は転写紙を示す。
【０１１３】
感光体２１は、図示しない画像形成装置２０本体に回転自在に支持され、図示しない駆動手段によって回転軸線２２回りに矢符２３方向に回転駆動される。駆動手段は、例えば電動機と減速歯車とを含んで構成され、その駆動力を感光体２１の芯体を構成する導電性支持体に伝えることによって、感光体２１を所定の周速度で回転駆動させる。帯電器２４、露光手段２８、現像器２５、転写器２６およびクリーナ２７は、この順序で、感光体２１の外周面に沿って、矢符２３で示される感光体２１の回転方向上流側から下流側に向って設けられる。
帯電器２４は、感光体２１の外周面を所定の電位に帯電させる帯電手段である。具体的には、例えば帯電器２４は、接触式の帯電ローラ２４ａや帯電ブラシあるいはコロトロンやスコロトロンなどのチャージャーワイヤによって実現される。図番２４ｂはバイアス電源を示す。
【０１１４】
露光手段２８は、例えば半導体レーザなどを光源として備え、光源から出力されるレーザビームなどの光２８ａを、感光体２１の帯電器２４と現像器２５との間に照射することによって、帯電された感光体２１の外周面に対して画像情報に応じた露光を施す。光２８ａは、主走査方向である感光体２１の回転軸線２２の延びる方向に繰返し走査され、これに伴って感光体２１の表面に静電潜像が順次形成される。
現像器２５は、露光によって感光体２１の表面に形成される静電潜像を、現像剤によって現像する現像手段であり、感光体２１を臨んで設けられ、感光体２１の外周面にトナーを供給する現像ローラ２５ａと、現像ローラ２５ａを感光体２１の回転軸線２２と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持すると共にその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング２５ｂとを備える。
【０１１５】
転写器２６は、現像によって感光体２１の外周面に形成される可視像であるトナー像を、図示しない搬送手段によって矢符２９方向から感光体２１と転写器２６との間に供給される記録媒体である転写紙３０上に転写させる転写手段である。転写器２６は、例えば、帯電手段を備え、転写紙３０にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー像を転写紙３０上に転写させる非接触式の転写手段である。
クリーナ２７は、転写器２６による転写動作後に感光体２１の外周面に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、感光体２１の外周面に残留するトナーを剥離させるクリーニングブレード２７ａと、クリーニングブレード２７ａによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング２７ｂとを備える。また、このクリーナ２７は、図示しない除電ランプと共に設けられる。
【０１１６】
また、画像形成装置２０には、感光体２１と転写器２６との間を通過した転写紙３０が搬送される下流側に、転写された画像を定着させる定着手段である定着器３１が設けられる。定着器３１は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３１ａと、加熱ローラ３１ａに対向して設けられ、加熱ローラ３１ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３１ｂとを備える。
この画像形成装置２０による画像形成動作は、次のようにして行われる。まず、感光体２１が駆動手段によって矢符２３方向に回転駆動されると、露光手段２８による光２８ａの結像点よりも感光体２１の回転方向上流側に設けられる帯電器２４によって、感光体２１の表面が正または負の所定電位に均一に帯電される。
【０１１７】
次いで、露光手段２８から、感光体２１の表面に対して画像情報に応じた光２８ａが照射される。感光体２１は、この露光によって、光２８ａが照射された部分の表面電荷が除去され、光２８ａが照射された部分の表面電位と光２８ａが照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、静電潜像が形成される。
露光手段２８による光２８ａの結像点よりも感光体２１の回転方向下流側に設けられる現像器２５から、静電潜像の形成された感光体２１の表面にトナーが供給されて静電潜像が現像され、トナー像が形成される。
感光体２１に対する露光と同期して、感光体２１と転写器２６との間に、転写紙３０が供給される。転写器２６によって、供給された転写紙３０にトナーと逆極性の電荷が与えられ、感光体２１の表面に形成されたトナー像が、転写紙３０上に転写される。
【０１１８】
トナー像の転写された転写紙３０は、搬送手段によって定着器３１に搬送され、定着器３１の加熱ローラ３１ａと加圧ローラ３１ｂとの当接部を通過する際に加熱および加圧され、トナー像が転写紙３０に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙３０は、搬送手段によって画像形成装置２０の外部へ排紙される。
一方、転写器２６によるトナー像の転写後も感光体２１の表面上に残留するトナーは、クリーナ２７によって感光体２１の表面から剥離されて回収される。このようにしてトナーが除去された感光体２１の表面の電荷は、除電ランプからの光によって除去され、感光体２１の表面上の静電潜像が消失する。その後、感光体２１はさらに回転駆動され、再度帯電から始まる一連の動作が繰り返されて連続的に画像が形成される。
【実施例】
【０１１９】
以下に実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの実施例により本発明が限定されるものではない。
【０１２０】
（実施例１）
導電性支持体として、直径３０ｍｍ×長さ３００ｍｍ×厚さ０．８ｍｍのアルミニウム製の円筒型導電性支持体を用いて、図１の感光体を作製した。
まず、無機酸化物微粒子としての、酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）と二酸化ジルコニウム（ＺｒＯ2）とで表面処理された樹枝状の酸化チタンの微粒子（平均一次粒径：短軸４０〜７０ｎｍ、長軸２００〜３００ｎｍ、石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）１２重量部と、樹脂としての、水性ポリアクリルポリオール（固形分：４５％、ＯＨ価：８０、ＤＩＣ株式会社製、製品名：バーノックＷＥ−３００）８．４重量部と、ブロックイソシアネート化合物（固形分：４０％、ＮＣＯ含有率：５．４％、三井化学ポリウレタン株式会社製、製品名：タケネートＷＢ−９２０）１０．５重量部とを、水６９重量部に加え、ペイントシェーカを用いて６時間分散処理して、中間層形成用塗布液（全量１ｋｇ）を調製した。
【０１２１】
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
得られた中間層形成用塗布液を実施例１と同様に塗布槽に満たし、導電性支持体を浸漬した後引き上げ、得られた塗膜を温度１５０℃で３０分間乾燥・硬化させて、膜厚１．０μｍの中間層を形成した。
次いで、電荷発生物質としての、Ｙ型オキソチタニウムフタロシアニン（日本資材株式会社製）２重量部と、バインダー樹脂としての、ポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製、製品名：エスレックＢ  ＢＭ−Ｓ）１重量部と、有機溶剤としての、メチルエチルケトン９７重量部とを混合し、ペイントシェーカを用いて分散処理して電荷発生層形成用塗布液（全量１ｋｇ）を調製した。この電荷発生層形成用塗布液を、中間層と同様の浸漬塗布法で、先に形成した中間層上に塗布し、自然乾燥して膜厚０．４μｍの電荷発生層を形成した。
【０１２２】
次いで、電荷輸送物質として、例示化合物Ｎｏ．１で示されるエナミン化合物１０重量部と、バインダー樹脂としての、ポリカーボネート樹脂（三菱エンジニアリングプラスチックス株式会社製、製品名：ユーピロンＺ４００）１８重量部と、酸化防止剤としての、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール０．５重量部と、レベリング剤としての、ジメチルポリシロキサン（信越化学工業株式会社製、製品名：ＫＦ−９６）０．００４重量部とを、有機溶剤としての、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１１０重量部に溶解させて、電荷輸送層形成用塗布液（全量１ｋｇ）を調製した。この電荷輸送層形成用塗布液を、中間層と同様の浸漬塗布法で、先に形成した電荷発生層上に塗布し、温度１３０℃で１時間乾燥して膜厚２３μｍの電荷輸送層を形成した。
以上のようにして、実施例１の感光体を作製した。
【０１２３】
（実施例２〜７）
電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．１に代えて、表１に示す例示化合物Ｎｏ．３、表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１、表１６に示す例示化合物Ｎｏ．１０６、表２１に示す例示化合物Ｎｏ．１４６、表２６に示す例示化合物Ｎｏ．１７７または表３２に示す例示化合物Ｎｏ．２１８のエナミン化合物を用いること以外は、実施例１と同様にして、６種類の電子写真感光体を作製した。
【０１２４】
（実施例８）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例１と同様にして実施例８の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：１２重量部
樹脂としての、水性ポリアクリルポリオール（固形分：４５％、ＯＨ価：８０、ＤＩＣ株式会社製、製品名：バーノックＷＥ−３００）：８．４重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４０％、ＮＣＯ含有率：５．４％、三井化学ポリウレタン株式会社製、製品名：タケネートＷＢ−９２０）：１０．５重量部
消泡剤（ポリエーテル系抑泡剤、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．０８重量部
水：６７重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１２５】
（実施例９）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例９の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：１２重量部
樹脂としての、水性ポリアクリルポリオール（固形分：４５％、ＯＨ価：８０、ＤＩＣ株式会社製、製品名：バーノックＷＥ−３００）：８．４重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４０％、ＮＣＯ含有率：５．４％、三井化学ポリウレタン株式会社製、製品名：タケネートＷＢ−９２０）：１０．５重量部
消泡剤（ポリエーテル系抑泡剤、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．０８重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ローマＰＷＡ−４０）：０．０３重量部
水：６７重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１２６】
（実施例１０）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１０の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：１２重量部
樹脂としての、ポリエーテルポリオール（固形分：３５％、ＯＨ価：６０、日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＡＱＤ−４７３）：１４．３重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４２％、ＮＣＯ含有率：７．５％、日本ポリウレタン工業株式会社製、開発品名：ＢＷＤ−１０２）：７．１重量部
消泡剤（ポリエーテル系抑泡剤、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．０８重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮディスパーサント２０６０）：０．０３重量部
水：６７重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１２７】
（実施例１１）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１１の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（平均一次粒径：３５ｎｍ、テイカ株式会社製、製品名：ＭＴ-５００ＳＡＳ）：１２重量部
樹脂としての、ポリビニルアセタール（固形分：２０％、ＯＨ価：９６０、積水化学工業株式会社製、製品名：ＫＷ−１）：４．０重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：７０％、ＮＣＯ含有率：７．９％、旭旭化成ケミカルズ株式会社製、開発品名：Ｘ１２４８）１０．３重量部
消泡剤（オイルコンパウンド系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー７７７）：０．０８重量部
分散安定剤（三洋化成工業会社製、製品名：キャリボンＬ−４００）：０．０３重量部
水：７４重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有（Ｂ）基に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１２８】
（実施例１２）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１２の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化亜鉛微粒子（平均一次粒径：３５ｎｍ、堺化学工業株式会社製、製品名：ＦＩＮＥＸ３０）：１２重量部
樹脂としての、水溶性セルロース（ＯＨ価：３６０、信越化学工業株式会社製、製品名：メトローズ６５ＳＨ−５０）：０．９６重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：３７．５％、ＮＣＯ含有率：３．７％、製品名：バイヒジュールＶＰＬＳ２３１０、住化バイエルウレタン株式会社製、製品名：バイヒジュールＶＰＬＳ２３１０）：１８．８重量部
消泡剤（オイルコンパウンド系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー７７７）：０．０８重量部
分散安定剤（三洋化成工業会社製、製品名：エレスタットＡＰ−１３０）：０．０３重量部
水：６５重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１２９】
（実施例１３）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１３の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化亜鉛微粒子（平均一次粒径：３０〜４０ｎｍ、テイカ株式会社製、製品名：ＭＺ３００）：１２重量部
樹脂としての、水溶性ナイロン（固形分：２０％、ＮＨ含有率：１０％、ナガセケムテックス株式会社製、製品名：トレジンＦＳ−３５０）：８．８重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４５％、ＮＣＯ含有率：７．０％、三井化学ポリウレタン株式会社製、製品名：タケネートＷＢ−８２０）：１３．９重量部
消泡剤（オイルコンパウンド系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー７７７）：０．０８重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮディスパーサント２０６０）：０．０３重量部
水：６５重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１３０】
（実施例１４）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１４の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化スズ微粒子（平均一次粒径：３０ｎｍ、三菱マテリアル株式会社製、製品名：Ｓ−２０００）：１０重量部
樹脂としての、ポリビニルアセタール（固形分：２０％、ＯＨ価：９６０、積水化学工業株式会社製、製品名：ＫＷ−１）：２．８重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：７０％、ＮＣＯ含有率：４．３％、旭旭化成ケミカルズ株式会社製、開発品名：Ｘ１４５８）１３．５重量部
消泡剤（オイルコンパウンド系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー７７７）：０．０８重量部
分散安定剤（三洋化成工業会社製、製品名：キャリボンＬ−４００）：０．０２５重量部
水：７４重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して５／５の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１３１】
（実施例１５）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１５の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化アンチモン微粒子（平均一次粒径：１００〜５００ｎｍ、日本精鉱株式会社製、製品名：ＰＡＴＯＸ  ＣＦ）：１０重量部
樹脂としての、水溶性ナイロン（固形分：２０％、ＮＨ含有率：１０％、ナガセケムテックス株式会社製、製品名：トレジンＦＳ−３５０）：１１．０重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４５％、ＮＣＯ含有率：７．０％、三井化学ポリウレタン株式会社製、製品名：タケネートＷＢ−８２０）：１７．３重量部
消泡剤（オイルコンパウンド系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー７７７）：０．０８重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮディスパーサント５４６８）：０．０２５重量部
水：７４重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して５／５の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１３２】
（実施例１６）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１６の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：１２重量部
樹脂としての、ポリエーテルポリオール（固形分：３５％、ＯＨ価：６０、日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＡＱＤ−４７３）：１８．４重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４２％、ＮＣＯ含有率：７．５％、日本ポリウレタン工業株式会社製、開発品名：ＢＷＤ−１０２）：３．７重量部
消泡剤（ポリエーテル系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．０８重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮディスパーサント２０６０）：０．０３重量部
水：６６重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して０．４のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１３３】
（実施例１７）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１７の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：１２重量部
樹脂としての、ポリエーテルポリオール（固形分：３５％、ＯＨ価：６０、日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＡＱＤ−４７３）：１１．７重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４２％、ＮＣＯ含有率：７．５％、日本ポリウレタン工業株式会社製、開発品名：ＢＷＤ−１０２）：９．３重量部
消泡剤（ポリエーテル系、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．０８重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮディスパーサント２０６０）：０．０３重量部
水：６７重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．６のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１３４】
（実施例１８）
下記成分を用いたこと以外は、実施例１と同様にして無機酸化物微粒子を含有しない第１中間層形成用塗布液を調製した。
樹脂としての、ポリエーテルポリオール（固形分：３５％、ＯＨ価：６０、日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＡＱＤ−４７３）：１７．９重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４２％、ＮＣＯ含有率：７．５％、日本ポリウレタン工業株式会社製、開発品名：ＢＷＤ−１０２）：８．９重量部
水：７３重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基は、樹脂の活性水素含有基に対して１．０のモル比であった。
得られた第１中間層形成用塗布液を塗布槽に満たし、導電性支持体を浸漬した後引き上げ、得られた塗膜を温度１５０℃で３０分間乾燥・硬化させて、膜厚０．３μｍの第１中間層（ブロックング層）を形成した。
【０１３５】
次いで、下記成分を用いたこと以外は、実施例２と同様にして無機酸化物微粒子を含有する第２中間層形成用塗布液を調製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（平均一次粒径：２５０ｎｍ、石原産業株式会社製、製品名：ＣＲ−ＥＬ）：１４重量部
樹脂としての、ポリエーテルポリオール（固形分：３５％、ＯＨ価：６０、日本ポリウレタン工業株式会社製、製品名：ＡＱＤ−４７３）：１０．７重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：４２％、ＮＣＯ含有率：７．５％、日本ポリウレタン工業株式会社製、開発品名：ＢＷＤ−１０２）：５．４重量部
消泡剤（ポリエーテル系抑泡剤、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．０６重量部
分散安定剤（サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮディスパーサント２０６０）：０．０３５重量部
水：６９重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して７／３の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
得られた第２中間層形成用塗布液を、第１中間層と同様の浸漬塗布法で、先に形成した第１中間層上に塗布し、得られた塗膜を温度１５０℃で３０分間乾燥・硬化させて、膜厚１０μｍの第２中間層を形成した。
次いで、実施例１と同様にして、第２中間層上部に電荷発生層および電荷輸送層を順次形成して、実施例１８の感光体を作製した。
【０１３６】
（実施例１９）
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例２と同様にして実施例１９の感光体を作製した。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（平均一次粒径：３５ｎｍ、テイカ株式会社製、製品名：ＭＴ-５００ＳＡＳ）：１２重量部
樹脂としての、ポリビニルアセタール（固形分：２０％、ＯＨ価：９６０、積水化学工業株式会社製、製品名：ＫＷ−１）：４．０重量部
ブロックイソシアネート化合物（固形分：７０％、ＮＣＯ含有率：７．９％、旭化成ケミカルズ株式会社製、開発品名：Ｘ１２４８）：１０．３重量部
分散安定剤（三洋化成工業会社製、製品名：キャリボンＬ−４００）：０．０３重量部
水：７４重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１３７】
(比較例１)
電荷輸送物質として、例示化合物Ｎｏ．１に代えて、下記構造式（１９）で示される比較化合物Ｄを用いること以外は、実施例１と同様にして比較例１の電子写真感光体を作製した（Ｈ／Ｂ＝１．０、Ｐ／Ｒ＝６／４）。
【化５】
2010140001.tif 000038
(比較例２)
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例１と同様にして比較例２の感光体を作製した（有機溶剤系、硬化なし）。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：６重量部
樹脂としての、共重合ナイロン（東レ株式会社製、製品名：アミランＣＭ８０００）：４重量部
有機溶剤としての、メタノール：５０重量部および１，３−ジオキソラン：４０重量部
(比較例３)
電荷輸送物質として、例示化合物Ｎｏ．１に代えて、上記構造式（１９）で示される比較化合物Ｄを用いること以外は、比較例２と同様にして、比較例３の電子写真感光体を作製した（有機溶剤系、硬化なし）。
【０１３８】
(比較例４)
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例１と同様にして比較例４の感光体を作製した（水系、硬化なし）。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：６重量部
樹脂としての、ポリビニルアセタール（固形分：２０％、ＯＨ価：５７０、積水化学工業株式会社製、製品名：ＫＷ−３）：２０重量部
水：７４重量部
(比較例５)
電荷輸送物質として、例示化合物Ｎｏ．１に代えて、上記構造式（１９）で示される比較化合物Ｄを用いること以外は、比較例４と同様にして、比較例５の電子写真感光体を作製した（水系、硬化なし）。
【０１３９】
(比較例６)
中間層形成用塗布液を下記成分で調製したこと以外は、実施例１と同様にして比較例６の感光体を作製した（水系、ブロック型でないイソシアネート化合物（２０℃、２０時間でＮＣＯ基が完全に分解する）を使用）。
無機酸化物微粒子としての、酸化チタン微粒子（石原産業株式会社製、製品名：ＴＴＯ−Ｄ−１）：１２重量部
樹脂としての、ポリビニルアセタール（固形分：２０％、ＯＨ価：５７０、積水化学工業株式会社製、製品名：ＫＷ−３）：１１．２重量部
水分散型イソシアネート（ＮＣＯ含有率：１６．５、旭化成ケミカルズ株式会社製、製品名：デュラネートＷＢ４０−１００）：５．８重量部
消泡剤（ポリエーテル系抑泡剤、サンノプコ株式会社製、製品名：ＳＮデフォーマー４７０）：０．５重量部
水：７１重量部
ブロックイソシアネート化合物のイソシアネート基（Ｈ）は、樹脂の活性水素含有基（Ｂ）に対して１．０のモル比（Ｈ／Ｂ）で、無機酸化物微粒子（Ｐ）は、架橋樹脂（ブロックイソシアネート化合物および樹脂の合計：Ｒ）に対して６／４の重量比（Ｐ／Ｒ）であった。
【０１４０】
(比較例７)
電荷輸送物質として、例示化合物Ｎｏ．１に代えて、上記構造式（１９）で示される比較化合物Ｄを用いること以外は、比較例６と同様にして、比較例７の電子写真感光体を作製した（水系、ブロック型でないイソシアネート化合物（２０℃、２０時間でＮＣＯ基が完全に分解する）を使用；Ｈ／Ｂ＝１．０、Ｐ／Ｒ＝６／４）。
【０１４１】
［実施例１〜１９および比較例１〜７の評価］
（１）感光体の電気特性および環境安定性
実施例１〜１９および比較例１〜７において得られた感光体を、画像形成工程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計（ジェンテック株式会社製、型式：ＣＡＴＥ７５１）を設けた、市販のデジタル複写機（シャープ株式会社製、型式：ＡＲ-３５０）にそれぞれ搭載し、各感光体の電気特性および環境安定性を評価した。
まず、温度２２℃、相対湿度６５％のＮ／Ｎ環境下において、帯電器による帯電動作直後の感光体の表面電位を帯電電位Ｖ０（Ｖ）として測定した。また、レーザ光（波長：７８０ｎｍ）によって露光を施した直後の感光体の表面電位をＮ／Ｎ環境下における残留電位ＶＬ（Ｖ）として測定した。
【０１４２】
さらに、Ｎ／Ｎ環境下と同様にして、温度２５℃、相対湿度８５％のＮ／Ｈ環境下および温度２５℃、相対湿度５％のＮ／Ｌ環境下における残留電位ＶＬ（Ｖ）を測定し、これらの差を電位変動ΔＶＬ（Ｖ）として求めた。すなわち、電位変動ΔＶＬ（Ｖ）が小さい程、環境安定性（環境特性）に優れると評価できる。
次いで、温度２２℃、相対湿度６５％のＮ／Ｎ環境下において、所定のパターンのテスト画像（ＩＳＯ  １９７５２に規定された文字テストチャート）を記録用紙１０万枚に連続して複写させた後、初期と同様にして帯電動作直後の感光体の表面電位を帯電電位Ｖ０（Ｖ）として、露光後の感光体の表面電位を残留電位ＶＬ（Ｖ）として測定し、初期の残留電位の差を、疲労特性の指標となる電位変動ΔＶＬＳ（Ｖ）として求めた。
さらに、実施例１〜１９および比較例１〜７の中間層形成用塗布液を常温常湿下で３ヶ月間保存した後、同様にして感光体を作成し、Ｎ／Ｎ環境下で残留電位ＶＬ［Ｖ］を測定したときの値と上記の初期残留電位ＶＬの値との差を電位変動ΔＶLPとして求めた。
また、Ｎ／Ｎ環境下に加えて、温度５℃、相対湿度１０％のＬ／Ｌ環境下における残留電位ＶＬ（Ｖ）も測定した。
（２）硬化度
実施例１〜１９および比較例１〜７において調製した中間層形成用塗布液０．５ｇを、それぞれ寸法５０ｍｍ×５０ｍｍ×厚さ２ｍｍのガラス板の表面に、ワイヤーバー法により均一に塗布し、得られた塗膜を温度１５０℃で３０分間乾燥・硬化させてサンプルを得た。
得られたサンプルを、それぞれ温度２０℃のアセトン中に回転数３０ｒｐｍで攪拌しながら１日間浸漬し、下式から浸漬前の初期重量と浸漬後重量との重量差から硬化度（％）を求めた。
硬化度（％）＝（１−（初期重量−浸漬後重量）／（初期重量））×１００
また、得られたサンプルを３ヶ月間アセトンに浸漬すること以外は、上記と同様にして硬化度（％）を求めた。
上記と同様にして、３ヵ月後の硬化度（％）を求めた。
（３）画像品質
感光体を用いて形成される画像の品質の評価は以下のように行った。
レーザを露光光源とする市販のレーザビームプリンタ（シャープ株式会社製：ＭＸ-３１００ＦＧ）を正規現像ができるように、また感光体への露光光量と感光体の回転周速とを変化させることができるように改造して得られた装置に、実施例１〜１９および比較例１〜７で作製した各感光体をそれぞれ搭載し、記録紙上に画像を形成した。このとき、感光体の回転周速を変化させることによって、感光体に対する露光の開始から現像の終了までの時間を５０ミリ秒（５０ｍｓｅｃ）、９０ミリ秒（ｍｓｅｃ）または１３０ミリ秒（ｍｓｅｃ）に調整し、各設定時間で画像を形成した。得られた画像を目視観察し、画像の品質を評価した。
【０１４３】
ただし、画像に地汚れの発生が認められた場合には、露光光量を増加させて再度画像を形成し、得られた画像の品質を評価した。露光光量を増加させることによって、地汚れが発生しなくなった場合には画質が良好であると評価し、地汚れは発生しているけれどもその程度が露光光量を増加させる前よりも改善された場合には、再度露光光量を増加させて画像を形成した。これを地汚れの程度が改善されなくなるまで繰返し、最終的に得られた画像の品質を評価結果とした。なお、以上の評価は、温度２５℃、相対湿度（Ｒｅｌａｔｉｖｅ  Ｈｕｍｉｄｉｔｙ）５５％（５５％ＲＨ）の常温常湿環境下と、温度５℃、相対湿度２０％（２０％ＲＨ）の低温低湿環境下とにおいて行った。
これらの評価結果を表３３に示す。
【０１４４】
【表３３】
2010140001.tif 000039
【０１４５】
表３３に示すとおり、本発明の感光体（実施例１〜１３、１８、１９）は、比較例１の様な電荷移動度の遅い電荷輸送材料を用いた感光体よりも半減露光量（Ｅ１／２）が小さく、感度に優れている。また、実施例１〜１５、１８、１９の感光体の方が、比較例１の感光体よりも、Ｌ／Ｌ環境下における残留電位特性や応答性に優れ、高速で画像を形成する場合や低温低湿環境下で画像を形成する場合にも、高品質の画像を提供することが確認できた。
また、塗布液の溶剤を水にしたにもかかわらず、現在の感光体で多く用いられているポリアミド系のバインダー樹脂を用いた有機溶剤系の比較例２に対して、実施例の感光体は、電気特性、環境安定性、疲労特性、塗液安定性の面で同等以上の性能を有することが確認できた。
なお、同様な系での比較例３のように電荷移動度の遅い電荷輸送材料を用いた感光体は比較例１と同様にＬ／Ｌ環境下における残留電位特性や感度が悪く、本発明の感光体（実施例１〜１３、１８、１９）に比べ画像品位が高速プロセスにて劣っていることが確認できた。
【０１４６】
また、消泡剤を含まない中間層形成用塗布液を用いた感光体（実施例１９）は、消泡剤を含む中間層形成用塗布液を用いた感光体（実施例１１：消泡剤以外の処方は同じ）と比較して、若干電気特性およびポットライフに劣る。これは、分散時に中間層形成用塗布液がかなり泡立ち、分散能力が低下し、中間層形成用塗布液中に粗大粒子が多く残存していたためと考えられる。分散安定剤・消泡剤とも添加されていない実施例１（実施例８との比較）でも同様な傾向である。
また、分散安定剤を含まない中間層形成用塗布液を用いた感光体（実施例８）は、分散安定剤を含む中間層形成用塗布液を用いた感光体（実施例９：分散安定剤以外の処方は同じ）と比較して、若干電気特性およびポットライフに劣る。これは、塗液に分散安定剤を含んでいないため、長期保存時に一部粒子が凝集したためと考えられる。
また、実施例１４や１５のように無機酸化微粒子として酸化チタンや酸化亜鉛以外の微粒子を用いた場合には帯電特性や疲労特性が若干悪くなる。
【０１４７】
また、実施例１６のように硬化剤の量が少ない（ＮＣＯ基が少ない）と、硬化度が低くなり、そのため膜中の親水基の割合が高くなり、環境安定性が悪化することがわかる。
また、反対に実施例１７のように硬化剤の量を多くすると、環境特性はそれほど悪化しないが、疲労特性や塗液の保存性が悪化した。これは、過剰に存在するイソシアネート基が水分と反応し電気特性に影響をおよぼすような不純物が生成したためだと考えられる。
また、平均一次粒径１５ｎｍの微粒子酸化チタンを含む中間層形成用塗布液（実施例２０）は、粒子の分散性が低く、得られた塗膜が他の実施例のものと比較してかなり白く濁っていた。また、この中間層形成用塗布液を３ヶ月保存すると、粒子が凝集して沈降してしまい、塗膜を作成することもできなかった。これは、粒径が小さいために、粒子同士の凝集力が強くなり、粒子が十分に分散できなかったためと考えられる。
【０１４８】
また、比較例４および５のように硬化しない水系バインダー樹脂を用いると、環境特性が極めて悪化することも確認できた。
なお、同様な系での比較例５の電荷移動度の遅い電荷輸送材料を用いた感光体は比較例１と同様にＬ／Ｌ環境下における残留電位や感度が悪く、本発明の感光体（実施例１〜１２、１８、１９）に比べ画像品位が高速プロセスにて劣っていることが確認できた。
また、比較例６および７の様に硬化剤としてブロック型ではない水分散型のイソシアネート化合物を用いると、塗液の保存安定性が極めて悪いこともわかる。これは、該イソシアネート化合物は、メーカー資料では２０℃、２０時間でＮＣＯ基が完全に分解することになっている。そのため、塗液調整後直ちに作製した感光体特性は、ある程度の性能を示すが、約１日で硬化剤が分解したため、３ヶ月後の塗液では硬化が全く起こらず、またイソシアネート基の分解副成物により電気特性も悪化したためだと考えられる。
【０１４９】
なお、同様な系での比較例７の電荷移動度の遅い電荷輸送材料を用いた感光体は、比較例１と同様にＬ／Ｌ環境下における残留電位や感度が悪く、本発明の感光体（実施例１〜１５、１８、１９）に比べ画像品位が高速プロセスにて劣っていることが確認できた。
【符号の説明】
【０１５０】
１  導電性支持体
２  中間層（下引き層）
３  電荷発生層
４  電荷輸送層
５  積層型感光層
５’  単層型感光層
２０  画像形成装置
２２  回転軸線
２３、２９  矢符
２４  帯電手段（帯電器）
２４ａ  帯電ローラ
２４ｂ  バイアス電源
２５  現像手段（現像器）
２５ａ  現像ローラ
２５ｂ  ケーシング
２６  転写手段（転写器）
２７  クリーニング手段（クリーナ）
２７ａ  クリーニングブレード
２７ｂ  回収用ケーシング
２８  露光手段
２８ａ  光
３０  転写紙
３１  定着手段（定着器）
３１ａ  加熱ローラ
３１ｂ  加圧ローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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