(57)【要約】【課題】簡易な構成によってヒータを所望の位置に安定して取り付けることが可能なヒータの取付け構造を提供する。【解決手段】ヒータ１を固定するための線材３を備えているヒータの取付け構造Ｓであって、ヒータ１の取付け対象部位８０の近傍からヒータ１の厚み方向Ｚに突出するように設けられてヒータ１の幅方向Ｘの両側に位置する第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂを備え、これら第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂには、これらの間に線材３を架け渡すようにして線材３を係合可能な第１および第２の係合手段２１，２２が設けられ、線材３は、第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂどうしの間に架け渡されたときに、この線材３と取付け対象部位８０との間にヒータ１を挟み込み、かつヒータ１を取付け対象部位８０に対して弾発力をもって押し付けるように構成されている。【選択図】  図１
2010038421.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
取付け対象部位に当接するように配置されたヒータと、
このヒータを固定するための線材と、
を備えている、ヒータの取付け構造であって、
前記取付け対象部位の近傍から前記ヒータの厚み方向に突出するように設けられて前記ヒータの幅方向の両側に位置する第１および第２のブラケット部をさらに備え、
これら第１および第２のブラケット部には、これらの間に前記線材を架け渡すようにして前記線材を係合させることが可能な第１および第２の係合手段が設けられており、
前記線材は、前記第１および第２のブラケット部どうしの間に架け渡されたときに、この線材と前記取付け対象部位との間に前記ヒータを挟み込み、かつ前記ヒータを前記取付け対象部位に対して弾発力をもって押し付けるように構成されていることを特徴とする、ヒータの取付け構造。
【請求項２】
前記線材は、全体または一部が略コ字状または略Ｕ字状に曲げられていることにより、間隔を隔てて略一定方向に延びる一対の延伸部と、これら一対の延伸部の基端部どうしを繋ぐ繋ぎ部とを有しており、
前記第１の係合手段は、前記線材が前記第２のブラケット部寄りに移動することを規制するように前記繋ぎ部との係合が可能な構成とされ、
前記第２の係合手段は、前記繋ぎ部が前記第１の係合手段に係合された状態において前記一対の延伸部の先端側部分を前記取付け対象部位寄りに弾性変形させた状態でこの先端側部分を係合可能な構成とされている、請求項１に記載のヒータの取付け構造。
【請求項３】
前記一対の延伸部には、前記ヒータの角部を押さえるための曲げ部が設けられており、この曲げ部と前記第１のブラケット部との間に前記ヒータを挟み込むことが可能な構成とされている、請求項２に記載のヒータの取付け構造。
【請求項４】
前記ヒータのうち、前記取付け対象部位に対向する面とは反対側の面には、少なくとも１以上の凸状部または凹状部が形成されており、
前記一対の延伸部は、これら一対の延伸部どうしが間隔を隔てる方向に前記ヒータが移動することを規制するように前記凸状部または凹状部に係合する構成とされている、請求項２または３に記載のヒータの取付け構造。
【請求項５】
前記第１のブラケット部には、前記線材の基端部側を挿通させることが可能な開口部が設けられ、かつこの開口部には、前記一対の延伸部を配置させることが可能な一対の第１の切欠孔が連設されて、これら一対の第１の切欠孔どうしの間には、凸状部が形成されており、
前記第１の係合手段は、前記凸状部を具備した構成であり、
前記一対の第１の切欠孔に前記一対の延伸部が配置されることにより、前記繋ぎ部を前記凸状部に係合させることが可能な構成とされている、請求項２ないし４のいずれかに記載のヒータの取付け構造。
【請求項６】
前記第２のブラケット部は、隙間を介して並んだ一対の凸部を備え、
これら一対の凸部は、一部分が前記隙間に向けて開口し、かつ他の一部分が前記一部分よりも前記一対の凸部の先端寄りに位置する一対の第２の切欠孔を形成しており、
前記第２の係合手段は、前記一対の第２の切欠孔の形成箇所を具備した構成であり、
前記一対の延伸部の先端側部分をそれらの間隔を狭めつつ前記隙間に進入させることにより、前記一対の延伸部を前記一対の第２の切欠孔に係入させることが可能な構成とされている、請求項２ないし５のいずれかに記載のヒータの取付け構造。
【請求項７】
前記線材は、前記一対の延伸部のそれぞれの先端側部分に繋がった略ループ状の摘まみ部を有している、請求項２ないし６のいずれかに記載のヒータの取付け構造。
【請求項８】
ケース内に収容され、かつ内部に湯水が流通可能な伝熱管と、
この伝熱管内の凍結防止を図るためのヒータと、
を備えている、熱交換器であって、
前記ヒータの取付け手段として、請求項１ないし７のいずれかに記載のヒータの取付け構造が用いられていることを特徴とする、熱交換器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、たとえば給湯装置の熱交換器に凍結防止用のヒータを取り付けるなど、所望の部位にヒータを取り付けるのに用いられるヒータの取付け構造、およびこの構造を備えた熱交換器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のヒータの取付け構造の一例として、特許文献１に記載された構造がある。同文献に記載された構造は、給湯装置の管体に凍結防止用のヒータを接触させて取り付けた構造であり、金属製の線材を利用してヒータの取り付けを図っている。より具体的には、前記文献に記載された構造においては、金属製の線材をＶ字状またはＵ字状に曲げるとともに、この線材の両端部をさらに曲げることによってこの両端部を給湯装置の管体に係合させている。また、前記線材の中間部についてもさらに曲げることによって、この中間部にヒータを保持させるようにしている。このような構成によれば、金属製の線材を利用した簡易な取付け構造となり、ヒータの取り付けに要するコストを低く抑えることができる。
【０００３】
しかしながら、前記従来の取付け構造においては、次に述べるように、改善すべき余地があった。
【０００４】
すなわち、前記従来の構造では、金属製の線材の両端部を管体に引っ掛けるようにして係合させる一方、前記線材の中間部によってヒータを抱え込むように保持させた構造であるために、ヒータの固定が不安定なものになり易く、ヒータの取り付けの信頼性を高める観点からすると、未だ改善の余地がある。
【０００５】
また、前記従来の構造は、ヒータを管体に接触させて取り付ける用途に特化した構造であり、ヒータを管体以外の部材に接触させて取り付ける用途にそのまま適用することは困難である。たとえば、給湯装置にヒータを取り付ける場合、給湯装置の熱交換用の管体にヒータを直接取り付けることに代えて、管体を囲むケースの壁面にヒータを取り付けたい場合もある。ところが、このような場合、前記従来の手段を利用してヒータをケースの壁面に取り付けることは困難である。
【０００６】
【特許文献１】実用新案登録第３００７９５６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであって、簡易な構成によってヒータを所望の位置に安定して取り付けることが可能なヒータの取付け構造、およびこれを備えた熱交換器を提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００９】
本発明の第１の側面により提供されるヒータの取付け構造は、取付け対象部位に当接するように配置されたヒータと、このヒータを固定するための線材と、を備えている、ヒータの取付け構造であって、前記取付け対象部位の近傍から前記ヒータの厚み方向に突出するように設けられて前記ヒータの幅方向の両側に位置する第１および第２のブラケット部をさらに備え、これら第１および第２のブラケット部には、これらの間に前記線材を架け渡すようにして前記線材を係合させることが可能な第１および第２の係合手段が設けられており、前記線材は、前記第１および第２のブラケット部どうしの間に架け渡されたときに、この線材と前記取付け対象部位との間に前記ヒータを挟み込み、かつ前記ヒータを前記取付け対象部位に対して弾発力をもって押し付けるように構成されていることを特徴としている。
【００１０】
このような構成によれば、第１および第２のブラケット部に架け渡した線材を利用して、ヒータを線材と取付け対象部位との間に挟み込むために、ヒータの取り付けが確実なものとなる。しかも、線材の弾発力を利用してヒータを取付け対象部位に押し付けることができるために、ヒータに位置ずれやがたつきなどを生じ難くし、ヒータの取り付け状態を安定したものとすることができる。また、線材を架け渡すための第１および第２のブラケット部を取付け対象部位の両側に起立させて設ければ、ヒータの取り付けが可能となるために、前記従来技術とは異なり、ヒータの取り付け対象部位が管体に限定されることはなく、管体以外の平面部分など、種々の部位をヒータの取付け対象部位とし、汎用性を高めることもできる。もちろん、本発明によれば、廉価に製作可能な線材を利用しているために、全体の製造コストを低く抑えることができる。また、線材を第１および第２のブラケット部に架け渡す作業は、線材を第１および第２の係合手段に係合させることによって簡易に行なうことができ、組み立て作業性も良好なものとなる。
【００１１】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記線材は、全体または一部が略コ字状または略Ｕ字状に曲げられていることにより、間隔を隔てて略一定方向に延びる一対の延伸部と、これら一対の延伸部の基端部どうしを繋ぐ繋ぎ部とを有しており、前記第１の係合手段は、前記線材が前記第２のブラケット部寄りに移動することを規制するように前記繋ぎ部との係合が可能な構成とされ、前記第２の係合手段は、前記繋ぎ部が前記第１の係合手段に係合された状態において前記一対の延伸部の先端側部分を前記取付け対象部位寄りに弾性変形させた状態でこの先端側部分を係合可能な構成とされている。
【００１２】
このような構成によれば、間隔を隔てた一対の延伸部を利用してヒータを押さえ込むことができるために、ヒータの取り付け状態がより安定したものとなる。また、線材は、その繋ぎ部が第１の係合手段に係合することによって、第２のブラケット部寄りに移動することが規制される一方、一対の延伸部の先端側部分は、取付け対象部位寄りに弾性変形した状態で第２の係合手段に係合するために、第１および第２の係合手段に対して線材を安定的に係合保持させることが可能であり、線材が第１および第２の係合手段から不用意に離脱する虞を無くし、または少なくすることができる。
【００１３】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記一対の延伸部には、前記ヒータの角部を押さえるための曲げ部が設けられており、この曲げ部と前記第１のブラケット部との間に前記ヒータを挟み込むことが可能な構成とされている。
【００１４】
このような構成によれば、曲げ部と第１のブラケット部とによってヒータが挟み込まれるために、この挟み込み方向にヒータが移動することをより確実に規制することができる。さらに重要な効果として、曲げ部をヒータの角部に接触させて押さえるように構成すれば、一対の延伸部のうち、ヒータに対向する部分の撓みを少なくし、ヒータをより適切に押さえ付けることができる。すなわち、前記構成とは異なり、曲げ部が設けられていない単なる直線状の延伸部をヒータに当接させた状態で、延伸部の先端側部分を取付け対象部位側に押さえつけた場合には、ヒータの角部と延伸部との接触点に荷重が集中することとなって、延伸部のうち、ヒータに対向する部分は、ヒータから離反する方向に大きく撓むこととなるが、前記構成によれば、そのような現象を適切に抑制することが可能である。
【００１５】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記ヒータのうち、前記取付け対象部位に対向する面とは反対側の面には、少なくとも１以上の凸状部または凹状部が形成されており、前記一対の延伸部は、これら一対の延伸部どうしが間隔を隔てる方向に前記ヒータが移動することを規制するように前記凸状部または凹状部に係合する構成とされている。
【００１６】
このような構成によれば、一対の延伸部どうしが間隔を隔てる方向にヒータが移動することも適切に規制され、ヒータのより安定的な取り付けが図られる。
【００１７】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記第１のブラケット部には、前記線材の基端部側を挿通させることが可能な開口部が設けられ、かつこの開口部には、前記一対の延伸部を配置させることが可能な一対の第１の切欠孔が連設されて、これら一対の第１の切欠孔どうしの間には、凸状部が形成されており、前記第１の係合手段は、前記凸状部を具備した構成であり、前記一対の第１の切欠孔に前記一対の延伸部が配置されることにより、前記繋ぎ部を前記凸状部に係合させることが可能な構成とされている。
【００１８】
このような構成によれば、簡易な構造および操作によって、第１のブラケット部に線材の繋ぎ部を適切に係合させることができる。
【００１９】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記第２のブラケット部は、隙間を介して並んだ一対の凸部を備え、これら一対の凸部は、一部分が前記隙間に向けて開口し、かつ他の一部分が前記一部分よりも前記一対の凸部の先端寄りに位置する一対の第２の切欠孔を形成しており、前記第２の係合手段は、前記一対の第２の切欠孔の形成箇所を具備した構成であり、前記一対の延伸部の先端側部分をそれらの間隔を狭めつつ前記隙間に進入させることにより、前記一対の延伸部を前記一対の第２の切欠孔に係入させることが可能な構成とされている。
【００２０】
このような構成によれば、簡易な構造および操作によって、第２のブラケット部に線材の一対の延伸部の先端側部分を適切に係合させることができる。
【００２１】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記線材は、前記一対の延伸部のそれぞれの先端側部分に繋がった略ループ状の摘まみ部を有している。
【００２２】
このような構成によれば、作業者は摘まみ部を摘んで線材を取り扱うことができ、組み立て作業性をより良好にすることができる。加えて、多数の線材をたとえば容器内に収容させた場合、前記した摘まみ部は、それら多数の線材どうしが絡み合うことを抑制する作用をも発揮し、前記容器内から線材を１つずつ分離させて取り出し易くなる効果も得られる。
【００２３】
本発明の第２の側面により提供される熱交換器は、ケース内に収容され、かつ内部に湯水が流通可能な伝熱管と、この伝熱管内の凍結防止を図るためのヒータと、を備えている、熱交換器であって、前記ヒータの取付け手段として、本発明の第１の側面により提供されるヒータの取付け構造が用いられていることを特徴としている。
【００２４】
このような構成によれば、本発明の第１の側面により提供されるヒータの取付け構造について述べたのと同様な効果が得られる。
【００２５】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２７】
図１〜図５は、本発明が適用されたヒータの取付け構造およびこれに関連する構成の一例を示している。図１〜図３によく表われているように、本実施形態のヒータの取付け構造Ｓは、ヒータ１、第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂを有する支持部材２、およびヒータ１を固定するための屈曲された線材３を備えている。
【００２８】
ヒータ１は、加熱対象プレート８の所望の取付け対象部位８０上に載置されている。加熱対象プレート８は、後述するように、たとえば熱交換器のケースの一部を構成する部材である。ヒータ１は、たとえば平面視長矩形状の略直方体状であり、電力供給用コード１０が接続された電熱方式のものである。ヒータ１の上面１ａには、たとえば２条の凸部１２が設けられている。
【００２９】
支持部材２は、ステンレス板またはその他の金属板をプレス加工して形成されたものであり、平面視において中央部に開口部２０を有する枠状である。この支持部材２は、たとえばスポット溶接などによって加熱対象プレート８上に固定して取り付けられている。ヒータ１は、開口部２０に位置してこのヒータ１の下面が加熱対象プレート８の上面に直接接触するように配置されている。このような構成によれば、ヒータ１によって加熱対象プレート８を直接加熱することができ、加熱効率を良くすることができる。
【００３０】
第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂは、支持部材２にいわゆる切り起こし加工を施すことにより形成されており、ヒータ１の幅方向Ｘの両側に位置し、ヒータ１の厚み方向Ｚに起立している。これら第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂは、線材３を係合させるための第１および第２の係合部２１，２２（本発明でいう第１および第２の係合手段の一例）を有しているが、これらの詳細については後述する。
【００３１】
線材３は、たとえば直径が１ｍｍ前後のステンレス製またはその他の硬質の金属製線材であり、１本の金属製線材に曲げ加工を施すことにより形成されている。この線材３は、その一部分が平面視略コ字状または略Ｕ字状に曲げられており、ヒータ１の長手方向Ｙに間隔を隔ててヒータ１の幅方向Ｘに延びる一対の延伸部３０と、これら一対の延伸部３０の基端部（図１および図２の右手前側）どうしを繋ぐ繋ぎ部３１とを有している。ただし、各延伸部３０の長手方向中間部には、下向きに突出した略Ｖ字状の曲げ部３２が形成されている。この曲げ部３２は、ヒータ１の角部１１を押さえるための部分であり、ヒータ１は、幅方向Ｘにおいて曲げ部３２と第１のブラケット部２Ａとの間に挟まれる。各延伸部３０の先端側部分には、略ループ状に形成された摘まみ部３３が連設されている。
【００３２】
第１のブラケット部２Ａには、線材３の基端部側を挿通させることが可能な開口部２３が設けられており、この開口部２３の上部には、ヒータ１の長手方向Ｙに間隔を隔てた一対の第１の切欠孔２３ａが連設されている。これら第１の切欠孔２３ａどうしの間には、開口部２３の上縁部から下向きに突出した凸状部２１ａが形成されている。第１の係合部２１は、この凸状部２１ａを具備して構成されており、線材３の一対の延伸部３０を一対の第１の切欠孔２３ａに挿通させるようにして、繋ぎ部３１をこの凸状部２１ａに係合させることが可能である。この係合状態においては、線材３が第２のブラケット部２Ｂ寄りに移動することを規制可能である。
【００３３】
第２のブラケット部２Ｂは、ヒータ１の長手方向Ｙに隙間２４を介して並んだ上向きの一対の凸部２５を備えた構成とされており、各凸部２５には、隙間２４に隣接した下向きの突起部２２ａが形成されている。この突起部２２ａは、各凸部２５に第２の切欠孔２２ｂを形成するように設けられている。第２の切欠孔２２ｂは、その下部が隙間２４に向けて開口しており、この開口部分から上向きに延びている。第２の係合部２２は、各凸部２２ａに形成された第２の切欠孔２２ｂの形成箇所を具備して構成されている。図４に示すように、突起部２２ａの内側面２２a'は、傾斜しており、第２の切欠孔２２ｂの幅は上部側ほど幅狭となっている。
【００３４】
第２の係合部２２に一対の延伸部３０の先端側部分を係合させるには、一対の摘まみ部３３を摘まみ、図４の仮想線で示すように、一対の延伸部３０の幅を矢印Ｎ１で示すように、Ｗ０（Ｗ０は、線材３が弾性変形を生じていない自然状態にある場合の幅）からＷ１に狭めてから、矢印Ｎ２で示すように、これら一対の延伸部３０を下降させて隙間２４に進入させる。次いで、矢印Ｎ３に示すように、一対の延伸部３０の高さが突起部２２ａの下端よりも低い位置まで到達すると、その後は一対の延伸部３０の弾性復元力を利用してそれらの間隔を広げつつ矢印Ｎ４で示すように上昇させていく。このようにすると、同図の実線で示すように、一対の延伸部３０を一対の第２の切欠孔２２ｂの上部に配置させた係合状態とすることができる。
【００３５】
図５に示すように、線材３の一対の延伸部３０は、弾性変形を生じていない自然状態において、先端側ほど間隔が広がるように一組の平行線Ｌ１に対して適当な角度αだけ傾斜して開脚状である。ただし、図４の実線に示すように、一対の延伸部３０が第２の係合部２２に係合された場合には、一対の延伸部３０は、略平行となるように構成されている。本実施形態においては、一対の延伸部３０が第２の係合部２２に係合された際の間隔をＷ２とすると、Ｗ１＜Ｗ２＜Ｗ０の関係となるように構成されている。幅Ｗ２は、図１に示すように、一対の延伸部３０をヒータ１の２条の凸部１２に沿わせることが可能な幅である。また、一対の延伸部３０が第２の係合部２２に係合されたときには、図３に示すように、一対の延伸部３０の先端側部分が基端側部分に相対して矢印Ｎ５で示す下方向に撓み変形を生じるように構成されている。
【００３６】
次に、前記したヒータの取付け構造Ｓの作用について説明する。
【００３７】
まず、ヒータ１の取り付けを図るには、ヒータ１を取付け対象部位８０上に載置した状態において、線材３を第１および第２の係合部２２に係合させて、第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂ間に架け渡す。線材３を第１の係合部２１に係合させるには、線材３の基端側部分を第２のブラケット部２Ｂ側から第１のブラケット部２Ａの開口部２３に挿通させた後に、一対の延伸部３０を一対の第１の切欠孔２３ａ内に配置させて、繋ぎ部３１を凸状部２１ａに係合させればよく、その作業は容易である。また、線材３を第２の係合部２２に係合させるには、図４を参照して説明したように、一対の摘まみ部３３を摘んで押し下げることにより、一対の延伸部３０の先端側部分を隙間２４に進入させてから一対の第２の切欠孔２２ｂ内に配置させればよい。一対の延伸部３０を突起部２２ａの内側面２２a'の下方まで移動させた後には、線材３の弾性復元力を利用して、一対の延伸部３０を内側面２２a'の傾斜に沿わせて第２の切欠孔２２ｂの上端部まで円滑に移動させることができる。したがって、第２の係合部２２に一対の延伸部３０を係合させる作業も容易である。ヒータ１の取り付けに際しては、前記したような手順で線材３を第１および第２の係合部２１，２２に順次係合させるだけでよいため、作業性が良い。前記とは逆の手順で線材３を第１および第２の係合部２１，２２から離脱させることも容易であり、ヒータ１の部品交換などにも好適に対処することができる。
【００３８】
摘まみ部３３は、前記した作業を容易にするのに役立つが、複数の線材３が準備された場合にこれらが絡み合うことを防止するのにも役立つ。すなわち、たとえば多数の線材３を適当な容器に収容させて準備しておく場合、線材３に摘まみ部３３が設けられていない場合には、一対の延伸部３０のそれぞれの先端部が尖ったものとなるため、複数の線材３どうしが絡み合い易くなり、線材３を１つずつ分離して容器の外部に取り出すのに苦慮する虞がある。これに対し、略ループ状の摘まみ部３３が形成されていれば、これらの摘まみ部３３が他の線材に対して絡み難くなり、前記した虞を少なくすることができる。
【００３９】
本実施形態のヒータの取付け構造Ｓにおいては、線材３の一対の延伸部３０は、その先端側部分が下方に撓み変形を生じた状態でヒータ１を下方に押圧することとなり、この押圧に際しては、一対の延伸部３０の弾発力が発揮される。したがって、ヒータ１がその厚み方向Ｚに容易にがたつきを生じないようにすることができる。また、ヒータ１は、一対の延伸部３０に設けられている曲げ部３２と第１のブラケット部２Ａとの間に挟まれているために、このヒータ１が幅方向Ｘに位置ずれすることも好適に防止される。とくに、曲げ部３２の傾斜部分は、図３の矢印Ｎ５に示すように一対の延伸部３０の先端側部分が押し下げられて、角部１１を下方に押圧するときには、矢印Ｎ６で示すように、角部１１を第１のブラケット部２Ａ側に押圧する作用をも発揮する。このため、ヒータ１と第１のブラケット部２Ａとの間に隙間が生じないようにして、ヒータ１が幅方向Ｘに位置ずれすることをより確実に防止する効果が得られる。さらに、曲げ部３２を利用してヒータ１の角部１１を押圧させると、一対の延伸部３０の他の部分がヒータ１の上面１ａから離反する方向に大きく撓むことも抑制される。したがって、一対の延伸部３０をヒータ１の上面１ａに適切に接触させることができる効果も得られる。一対の延伸部３０は、ヒータ１の上面１ａの凸部１２に係合させることができるために、ヒータ１が長手方向Ｙに位置ずれすることも確実に防止される。このように、本実施形態によれば、ヒータ１をいずれの方向にも容易に位置ずれしないように固定することが可能である。
【００４０】
また、本実施形態においては、図５を参照して説明したように、線材３が自然状態の場合に一対の延伸部３０が適当な角度αだけ広がるように形成されているのに対して、これら一対の延伸部３０を第２の係合部２２に係合させた際には略平行となるように構成されている。このため、一対の延伸部３０をヒータ１の凸部１２に適切に沿わせつつ、これら一対の延伸部３０には第２の係合部２２に係合された状態において弾性復元力によってさらに広がろうとする力を発揮させることができ、第２の係合部２２に対する各延伸部３０の係合状態がより安定することとなる。
【００４１】
第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂは、ともに支持部材２に設けられているために、これら第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂを別体に設ける場合と比較すると、全体の部品点数を少なくすることができる。また、第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂを加熱対象プレート８に固定させる作業も容易となる。ただし、本発明においては、第１および第２のブラケット部２Ａ，２Ｂを別体に構成してもかまわない。
【００４２】
図６〜図８は、前記したヒータの取り付け構造Ｓを有する熱交換器の一例を示している。本実施形態の熱交換器ＨＥは、ケース４内に巻きサイズが相違する複数の螺旋状の伝熱管５が収容された構成を有している。ケース４は、たとえば略直方体状であり、図７および図８に示すように、後壁部４０および前壁部４１には、燃焼ガスの流入口４２Ａおよび流出口４２Ｂが設けられている。流入口４２Ａには、図示されていない燃焼器により発生された燃焼ガスが導かれ、この流入口４２Ａに導かれた燃焼ガスはケース４内に流入して複数の伝熱管５どうしの隙間を通過した後に流出口４２Ｂからケース４の外部に流出する。このような過程において、各伝熱管５内を流通する湯水が加熱される。各伝熱管５には、入水用のヘッダ５０Ａから給水がなされ、燃焼ガスからの熱回収によって加熱された湯水は出湯用のヘッダ５０Ｂから出湯するように構成されている。
【００４３】
ヒータの取付け構造Ｓは、熱交換器ＨＥが冬季の運転停止時において各伝熱管５の内部が凍結することを防止するために設けられており、ケース４の底壁部４３のたとえば２箇所に設けられている。したがって、ケース４の底壁部４３は、前述した加熱対象プレート８に相当する。ただし、ヒータ１は、底壁部４３の下面に接触するように設けられており、熱交換器ＨＥに適用されたヒータの取付け構造Ｓは、図１〜図５を参照して説明した構造を上下反転させたものとなっている。
【００４４】
複数の伝熱管５は、底壁部４３から起立した金属製の枠部６を利用して位置決め固定されており、ヒータ１はこの枠部６の直下またはその近傍に設けられている。ヒータ１によって底壁部４３を加熱すると、この熱が底壁部４３から枠部６を介して各伝熱管５に伝達するようになっている。図面には示されていないが、各伝熱管５の上下高さ方向の隙間内には金属製のスペーサが介装され、各伝熱管５の螺旋ピッチが所定寸法に規定されている。前記スペーサは、好ましくは枠部６の近傍に位置しており、前記スペーサを介しても複数の伝熱管５に順次熱伝達が行なわれるように構成されている。
【００４５】
前記した熱交換器ＨＥにおいては、ヒータ１をケース４の底壁部４３に接触させて安定的に固定させることができる。また、ヒータの取付け構造Ｓにおいて、ヒータ１の取り付け作業が容易であることも先に述べたとおりであるため、熱交換器ＨＥの製造コストが大幅に上昇するといった不具合も好適に回避することができる。
【００４６】
本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係るヒータの取付け構造、およびこれを備えた熱交換器の各部の具体的な構成は、種々に設計変更自在である。
【００４７】
上述した実施形態では、平面部分をヒータの取付け対象部位としているが、既述したように、本発明では、第１および第２のブラケット部をヒータの両側に設けることができれば、平面以外の部分であってもヒータを取り付けることが可能である。したがって、本発明は、たとえば熱交換器の伝熱管やヘッダ部分にヒータを取り付けるといった用途に適用することも可能である。もちろん、熱交換器以外の装置・機器類にヒータを取り付ける用途に適用することもできる。また、ヒータは、必ずしも略直方体状でなくてもよく、本発明は、それ以外の形態のヒータの取り付けに適用することも可能である。
【００４８】
線材は、撓み変形を生じさせた際に弾発力を発揮する硬質の金属製とすることが好ましいが、このような金属に代わる他の材質とすることもできる。また、線材は、断面円形状のものに限らず、他の断面形状（たとえば断面矩形状、あるいは内部が空洞状の小径パイプ状など）とすることもできる。線材には、略ループ状の摘まみ部を設けることが好ましいものの、そのような摘まみ部を省略した構成とすることもできる。
【００４９】
本発明でいう第１および第２のブラケット部は、たとえばヒータの取り付け対象部位の形成部材を利用して設けることも可能である。すなわち、上述の実施形態を例に挙げると、加熱対象プレート８の一部または複数の部分に切り起こし加工を施して、この切り起こし部分を第１および第２のブラケット部の双方または一方として利用することも可能である。第１および第２の係合部は、少なくとも第１および第２のブラケット部の間に線材を架け渡すようにしてこの線材を係合させることが可能であればよく、上述した実施形態以外の構成にすることができることは言う迄もない。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明に係るヒータの取付け構造の一例を示す斜視図である。
【図２】図１に示すヒータの取付け構造の分解斜視図である。
【図３】図１のIII−III断面図である。
【図４】図１のIV−IV矢視図である。
【図５】図１に示すヒータの取付け構造に用いられている線材の平面図である。
【図６】本発明に係る熱交換器の一例を示す正面断面図である。
【図７】図６の平面断面図である。
【図８】図６の側面断面図である。
【符号の説明】
【００５１】
Ｓ      ヒータの取付け構造
ＨＥ    熱交換器
１      ヒータ
２Ａ，２Ｂ    第１および第２のブラケット部
３      線材
４      ケース（熱交換器の）
５      伝熱管
１２    凸部（ヒータの）
２１    第１の係合部（第１の係合手段）
２１ａ    凸状部
２２    第２の係合部
２２ｂ  第２の切欠孔
２３    開口部（第１のブラケット部の）
２３ａ  第１の切欠孔
２４    隙間
２５    凸部
３０    延伸部
３１    繋ぎ部
３２    曲げ部
３３    摘まみ部
８０    取付け対象部位
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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