【事件の表示】
　上記当事者間の登録第３１２３７８２号商標の登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結論】
　登録第３１２３７８２号商標の登録を無効とする。
　審判費用は、被請求人の負担とする。
【理由】
１．本件登録第３１２３７８２号商標（以下、「本件商標」という。）は、「高島易断総本部」の文字を横書きしてなり、平成４年９月２９日に登録出願がされ、第４２類「易」を指定役務として、同８年２月２９日に登録がされたものである。
２．請求人は、結論同旨の審決を求める旨申し立て、その理由をつぎのように述べ、証拠方法として甲第１号証乃至同第１３号証を提出した。
　本件商標は、商標法第３条第１項第６号、同法第４条第１項第７号、同法第４条第１項第８号及び同法第４条第１項第１６号の各事由に該当し、同法第４６条第１項第１号により無効とすべきものである。以下、各事由について述べる。
（１）法第３条第１項第６号に該当する点について
　本件商標は、ありふれた氏と認められ、且つ、易を提供する業界において従来より多数使用されている「高島」の文字と、易によって運勢・吉凶を判断することを意味する「易断」の文字と、組織・団体の全体を総括する中心機関を意味すると共に自他役務識別機能のない「総本部」の文字とを一連に「高島易断総本部」と普通に用いられる方法で書してなるものであるから、これをその指定役務「易」に使用しても需要者が何人の営業に係る役務であるかを認識することができない商標である。よって、本件商標は商標法第３条第１項第６号に該当する。
（２）法第４条第１項第７号に該当する点について
　易を提供する業界には、易学の学派である高島易に基いて易断を行い、高島の号を使用している易業者が旧来多数存在するところ、本件商標は、その構成から「高島易に基いて易断を行う団体・組織の全体を総括する中心機関」といった意味合いが看取され、これをその指定役務に使用すると、需要者にあたかも被請求人が高島の号を使用している易業者すべてを総括している中心機関であるかのごとく認識され、商取引における秩序を乱すおそれがある。よって、本件商標は商標法第４条第１項第７号に該当する。
（３）法第４条第１項第８号に該当する点について
　「高島易断」の名称で易業を営む他人は複数存在しており、且つ、「総本部」の文字には自他役務識別機能はないから、本件商標は、他人の名称を含む商標であるといえる。よって、本件商標は、商標法第４条第１項第８号に該当する。
（４）法第４条第１項第１６号に該当する点について
　本件商標は、その構成から「高島易に基いて易断を行う団体・組織の全体を総括する中心機関」といった意味合いが看取され、これをその指定役務に使用すると、需要者にあたかも被請求人が高島の号を使用している易業者すべてを総括している中心機関かのごとく認識され、役務の質について誤認を生ずるおそれがある。よって、本件商標は商標法第４条第１項第１６号に該当する。
３．被請求人は、最終的に、平成１０年２月２１日付上申書をもって、請求人の主張を全面的に認容し被請求人の答弁を撤回する旨の上申を行った。
４．よって按ずるに、前記したとおり、被請求人は、本件審判請求に対して、答弁を一切撤回する旨の上申をなしたものである。
　ところで、審判制度にあっては、職権探知主義がとられているから、当事者の争わない事項といえども必要と認める場合、随時、職権を行使して審理を的確に進める必要がある。けだし、商標権等が持つ対世的効力故に、公衆に対する審理の透明性、公正さを確保する必要性があると解されるからである。したがって、本件審判において、被請求人が一切争わない旨の意思を表明したからといって、直ちに請求人の主張が認容されるのではなく、審判の対象である本件商標の無効理由の存否を具体的に判断し、その主張の当否を決するとするのが至当である。
　そこで、請求人の主張についてみるに、本件商標は、前記のとおり「高島易断総本部」の文字よりなり、第４２類「易」を指定役務とするものである。これに対して、請求人は、本件商標は商標法第３条第１項第６号に該当すると主張しているので、この点について判断する。
　しかして、一般に「易（えき）」とは、「古代中国で考え出された占法の一、めどきの茎、後には筮竹（ぜいちく）５０本を二つに分け、それによって陰陽を知り、卦（け）を作り、易経（えききょう）に基づいて占う。また、その占いをする人。」とされ、また、「易断（えきだん）」とは「易による運勢・吉凶の判断。」とされ、さらに、易占（えきせん）とは、「筮竹（ぜいちく）、算木（さんぎ）を用いて行う易の占い。卜筮（ぼくぜい）。」とされているように（いずれも、株式会社三省堂発行１９８９年版「大辞林」より）、古来より独特の占法をもって今に伝わるいわゆる運勢占い等に係る役務の一と理解される。
　また、これに関し、「易」と「高島呑象」こと「高島嘉右衛門」なる人物との関連等についてみると、小学館発行１９８８年版「日本大百科全書」第３巻「易」の項によれば、「…日本には易は奈良時代に伝来しているが、江戸中期以降、朱子学が盛んとなり、山崎闇斎、伊藤東涯、新井白蛾…などの易研究家がいた。明治期に入っては根本通明、遠藤隆吉らが活躍し、占筮家としては高島呑象が知られている。」旨の記載が認められ、また、同じく第１４巻「高島嘉右衛門」の項によれば、「（１８３２〜１９２４）、実業家・易断家。建築請負、材木商…の六男として江戸・三十間堀に生まれる。…幕末の開港後…易学に親しんだ。…編著『高島易断書』は『呑象』（どんしょう）の号とともに有名である。」旨の記載が認められる。
　しかして、請求人主張の全趣旨によれば、国内において易業を営む者にあって、「高島（嶋）易断」又は「高島（嶋）」の文字（語）をその名称中に含む易業者は、日本電信電話株式会社発行の職業別電話帳によると、全国で１２０ヶ所以上を数える程国内各地に多数存在していることが認められ、また、「総本部」の文字は一定の組織の中心機関を意味する語であることが認められるほか、同電話帳によれば、「○○高島易断総本部」、「高島易断○○本部」のごとく、これら名称中に「本部」「総本部」又は「本家」等の文字を用いて、易業者それぞれに自己の事業所名称乃至機関名称として使用している事実が認められる（甲第３号証の１及び同号証の２、甲第８号証の１乃至同号証の１５、甲第９号証及び甲第１０号証）。そして、これら状況は、前記「高島易断書」の発刊を契機として当時の易業界を中心にいわゆる高島易が国内各地で信奉され、自称高島流易者の多数出現する要因となって、現在に至ったものであろうことを推認するのに充分である。
　以上によれば、本件商標の指定役務とする「易」に関わる当業者乃至需要者間にあっては、「高島易断」又は「高島」の文字からは、易の占法・流派乃至種別又は質（内容）を表示したものと容易に理解されるとみるのが相当であり、また、「総本部」の文字からは、前記事情よりして、特定の組織の中心機関というよりは、むしろ、高島易を名乗る易業者がそれぞれに自称する事業所名称の域を出ないものとして、認識し把握されるとみるのが相当である。そして、ほかに、この認定を覆すに足りる証左は見出し得ない。
　そうとすれば、本件商標をその指定役務について使用しても、全体として「高島流の易占を行う事業所」程度の意味合いを看取させるに止まり、需要者をして、何人かの業務に係る役務であるのかを認識することができないものといわざるを得ない。
　してみれば、本件商標は商標法第３条第１項第６号に該当するものといわざるを得ないから、本件商標は、この点において、無効理由が存するものといわなければならない。
　したがって、本件商標の登録は、請求人の述べるその余の主張について判断するまでもなく、商標法第４６条第１項の規定により、これを無効とすべきものとする。
　よって、結論のとおり審決する。