(57)【要約】【課題】本発明は、ＲＣＳを低減させることができるアンテナ装置を提供する。【解決手段】アンテナ装置１００は、平面アンテナ１０１と、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂとを有している。反射構造１１１Ａ，１１１Ｂは、地導体１１２と、複数のパッチ導体１１３と、複数のショートピン１１４とを有している。開口面１０３ａの面積をＳ１とし、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂのパッチ反射面１１３ａの面積の総和をＳ２とし、また、開口面１０３ａに対する直交方向に沿って開口面１０３ａへ向けて電磁波が到来する場合において、開口面１０３ａでの複素反射係数をＲ１とし、パッチ反射面１１３ａでの複素反射係数をＲ２としたときに、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂ及び平面アンテナ１０１は、Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつＳ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相となるように、それぞれ配置されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナと、
面部をもつ地導体と、前記アンテナの外面のうち所定のアンテナ反射面の向きと一致するように向けられたパッチ反射面を全体としてなすように規則的に並べられて前記地導体の前記面部に対向配置され、かつ前記地導体に電気的に接続された複数のパッチ導体とを有し、前記アンテナに隣り合うように配置された反射構造と
を備え、
前記反射構造及び前記アンテナは、前記アンテナ反射面に対する直交方向に沿って前記アンテナ反射面へ向けて電磁波が到来する場合に、
前記アンテナ反射面の面積をＳ１とし、前記アンテナ反射面での複素反射係数をＲ１とし、また、前記パッチ反射面の面積をＳ２とし、前記パッチ反射面での複素反射係数をＲ２としたときに、
Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつ
Ｓ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相
となるように配置されていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
開口面をなす放射導体を有する平面アンテナと、
前記開口面の向きと一致するように向けられたパッチ反射面を全体としてなすように規則的に並べられて前記開口面の放射側に対向配置され、かつ前記放射導体に電気的に接続された複数のパッチ導体を有し、前記開口面の一部を占有するように前記放射導体上に設けられた反射構造と
を備え、
前記反射構造及び前記平面アンテナは、前記開口面に対する直交方向に沿って前記開口面へ向けて電磁波が到来する場合に、
前記開口面の面積のうち前記パッチ反射面の面積を差し引いた面積をＳ１とし、前記開口面での複素反射係数をＲ１とし、また、前記パッチ反射面の面積をＳ２とし、前記パッチ反射面での複素反射係数をＲ２としたときに、
Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつ
Ｓ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相
となるように配置されていることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項３】
前記平面アンテナは、複数の平面アンテナであり、
前記反射構造は、前記パッチ反射面としての第１のパッチ反射面をなすように規則的に並べられた前記複数のパッチ導体としての複数の第１のパッチ導体をそれぞれ有し、前記複数の平面アンテナのそれぞれに設けられた複数の第１の反射構造であり、
面部をもつ地導体と、前記開口面の向きと一致するように向けられた第２のパッチ反射面を全体としてなすように規則的に並べられて前記地導体の前記面部に対向配置され、かつ前記地導体に電気的に接続された複数の第２のパッチ導体とを有する複数の第２の反射構造
をさらに備え、
前記複数の平面アンテナと前記複数の第２の反射構造とは、互い違いに隣り合って配置されており、
前記複数の第２の反射構造、及び前記平面アンテナは、前記開口面に対する直交方向に沿って前記開口面へ向けて電磁波が到来する場合に、
前記複数の開口面の面積の総和をＳ３とし、前記複数の開口面での複素反射係数をＲ３とし、また、前記複数の第２のパッチ反射面の面積の総和をＳ４とし、前記複数の第２のパッチ反射面での複素反射係数をＲ４としたときに、
Ｓ３×Ｒ３の絶対値とＳ４×Ｒ４の絶対値とが等しく、かつ
Ｓ３×Ｒ３の位相とＳ４×Ｒ４の位相とが互いに逆相
となるように配置されていることを特徴とする請求項２記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ＲＣＳ（Ｒａｄａｒ  Ｃｒｏｓｓ  Ｓｅｃｔｉｏｎ：レーダ反射断面積）を低減させるための構造を有するアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のアンテナ装置では、メタマテリアルの一種であるＥＢＧ（Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｂａｎｄ  Ｇａｐ：電磁界バンドギャップ）構造を素子アンテナ間に設けることによって、互いに隣り合うアンテナ素子同士の相互結合が低減される（例えば、非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Ａｋｉｍａｓａ  Ｈｉｒａｔａ，“Ａｃｃｕｒａｃｙ  Ｃｏｍｐｅｎｓａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ  Ｆｉｎｄｉｎｇ  Ｕｓｉｎｇ  Ｐａｔｃｈ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ａｒｒａｙ  ｗｉｔｈ  ＥＢＧ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，”ＩＥＥＥ  Ａｎｔｅｎｎａ  ａｎｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，ｖｏｌ．５，ｐｐ．１−３，２００６．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のような従来のアンテナ装置は、ＥＢＧ構造によって、アンテナ素子同士の相互結合を低減させる構成であるが、ＲＣＳを低減させるための構成については何等考慮されていない。
【０００５】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、ＲＣＳを低減させることができるアンテナ装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係るアンテナ装置は、アンテナと、面部をもつ地導体と、前記アンテナの外面のうち所定のアンテナ反射面の向きと一致するように向けられたパッチ反射面を全体としてなすように規則的に並べられて前記地導体の前記面部に対向配置され、かつ前記地導体に電気的に接続された複数のパッチ導体とを有し、前記アンテナに隣り合うように配置された反射構造とを備え、前記反射構造及び前記アンテナは、前記アンテナ反射面に対する直交方向に沿って前記アンテナ反射面へ向けて電磁波が到来する場合に、前記アンテナ反射面の面積をＳ１とし、前記アンテナ反射面での複素反射係数をＲ１とし、また、前記パッチ反射面の面積をＳ２とし、前記パッチ反射面での複素反射係数をＲ２としたときに、Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつＳ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相となるように配置されているものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係るアンテナ装置によれば、アンテナ反射面の面積をＳ１とし、アンテナ反射面での複素反射係数をＲ１とし、また、パッチ反射面の面積をＳ２とし、パッチ反射面での複素反射係数をＲ２としたときに、反射構造及びアンテナが、Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつＳ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相となるように配置されているので、アンテナ反射面からの反射波とパッチ反射面からの反射波とが互いに相殺し、アンテナ装置全体としての反射波の強度が低下することにより、ＲＣＳを低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の実施の形態１によるアンテナ装置を示す構成図である。
【図２】この発明の実施の形態２によるアンテナ装置を示す構成図である。
【図３】この発明の実施の形態３によるアンテナ装置を示す構成図である。
【図４】図３のアンテナ装置の計算モデルを示す平面図である。
【図５】図４の計算モデルの反射係数のシミュレーション結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。
実施の形態１．
図１は、この発明の実施の形態１によるアンテナ装置を示す構成図である。図１（ａ）は、アンテナ装置１００の平面図を示し、図１（ｂ）は、図１（ａ）のＡ−Ａ線に沿う断面図である。なお、実施の形態では、説明に用いる構造の簡略化を目的とし、各導体間の誘電体基板を省略した構成について説明する。即ち、各導体間に誘電体基板を挿入した構成においても同様の効果を得ることができる。
図１において、この実施の形態１のアンテナ装置（低ＲＣＳアンテナ）１００は、例えばマイクロストリップアンテナ等の平面アンテナ１０１と、２つの反射構造１１１Ａ，１１１Ｂとを有している。
【００１０】
平面アンテナ１０１は、板状の地導体１０２、板状の放射導体１０３及び給電プローブ１０４を有している。放射導体１０３は、地導体１０２から間隔をおいて、地導体１０２に対向配置されている。放射導体１０３の反地導体１０２側の面は、所定のアンテナ反射面としての開口面１０３ａをなしている。さらに、放射導体１０３は、給電プローブ１０４に電気的に接続されており、給電プローブ１０４を介して給電回路（図示せず）から給電される。
【００１１】
反射構造１１１Ａは、面部をもつ板状の地導体１１２と、複数のパッチ導体（金属小板）１１３と、複数のショートピン１１４とによって構成されたＥＢＧ構造である。複数のパッチ導体１１３は、地導体１１２から間隔をおいて、地導体１１２に対向配置されている。複数のパッチ導体１１３と地導体１１２とは、複数のショートピン１１４を介して、互いに電気的に接続されている。複数のショートピン１１４の一端部は、複数のパッチ導体１１３のそれぞれの面に機械的に接続されている。
【００１２】
また、複数のパッチ導体１１３は、開口面１０３ａの向きと一致するように向けられたパッチ反射面１１３ａを全体としてなすように、互いに間隔をおいて規則的に並べられている。即ち、反射構造１１１Ａは、パッチ反射面１１３ａの法線ベクトルの向きが平面アンテナ１０１のボアサイト方向（最大利得方向：図１（ｂ）の上下方向）へ向くように配置されている。なお、反射構造１１１Ｂの構成は、反射構造１１１Ａの構成と同様である。
【００１３】
ここで、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂと平面アンテナ１０１との関係について説明する。まず、開口面１０３ａの面積をＳ１とし、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂのパッチ反射面１１３ａの面積の総和をＳ２とする。次に、開口面１０３ａに対する直交方向（即ちボアサイト方向）に沿って開口面１０３ａへ向けて電磁波が到来する場合において、開口面１０３ａでの複素反射係数をＲ１とし、パッチ反射面１１３ａでの複素反射係数をＲ２とする。
【００１４】
このような条件のときに、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂ及び平面アンテナ１０１は、Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつＳ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相となるように、それぞれ配置されている。
【００１５】
上記のような実施の形態１のアンテナ装置１００では、Ｓ１×Ｒ１の絶対値がＳ２×Ｒ２の絶対値に等しく、Ｓ１×Ｒ１の位相がＳ２×Ｒ２の位相と逆相になるように、平面アンテナ１０１と反射構造１１１Ａ，１１１Ｂとが配置されている。この構成により、平面アンテナ１０１の反射波と反射構造１１１Ａ，１１１Ｂの反射波とが互いに逆相であり、また、両方の反射波の反射強度が互いに同等であることにより、両方の反射波が互いに相殺されるので、アンテナ装置１００の全体としてのＲＣＳを低減させることができる。
【００１６】
なお、実施の形態１では、アンテナとしてマイクロストリップアンテナ等の平面アンテナ１０１を用いた例について説明した。しかしながら、この発明は、平面アンテナ以外にも、例えば、線状アンテナや開口面アンテナ等の他の種類のアンテナにも適用することができる。この場合、所定のアンテナ反射面は、平面アンテナの開口面に限定するものではなく、アンテナの外面のうち任意の面にすることができる。
【００１７】
また、実施の形態１では、２つの反射構造１１１Ａ，１１１Ｂを用いた。しかしながら、反射構造の数は、２つに限定するものではなく、１つ又は３つ以上であってもよい。
【００１８】
さらに、実施の形態１の図１では、パッチ導体１１３のサイズや数について模式的に示しており、パッチ導体１１３のサイズや数については、Ｓ１×Ｒ１及びＳ２×Ｒ２の関係に基づいて、適宜決定することができる（実施の形態２，３についても同様）。
【００１９】
実施の形態２．
実施の形態１のアンテナ装置１００では、反射構造１１１Ａ，１１１Ｂが平面アンテナ１０１に隣り合うように配置されていた。これに対して、実施の形態２のアンテナ装置２００では、反射構造２１１が平面アンテナ２０１の放射導体２０３上に設けられている。
【００２０】
図２は、この発明の実施の形態２によるアンテナ装置を示す断面図である。図２（ａ）は、アンテナ装置２００の平面図であり、図２（ｂ）は、図２（ａ）のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。図２において、実施の形態２のアンテナ装置２００の平面アンテナ２０１は、板状の地導体２０２、板状の放射導体２０３、及び給電プローブ２０４を有している。地導体２０２及び給電プローブ２０４の構成については、実施の形態１の地導体１０２及び給電プローブ１０４の構成と同様である。
【００２１】
放射導体２０３の反地導体２０２側の面は、開口面２０３ａをなしている。開口面２０３ａには、その一部の領域（図２（ａ）の左半分の領域）を占有するように、反射構造２１１が設けられている。反射構造２１１は、複数のパッチ導体２１３、及び複数のショートピン２１４を有している。
【００２２】
複数のパッチ導体２１３は、実施の形態１における複数のパッチ導体１１３と同様に、パッチ反射面２１３ａを全体としてなすように規則的に並べられて放射導体２０３の放射側に対向配置されている。複数のパッチ導体２１３と放射導体２１２とは、複数のショートピン２１４を介して、互いに電気的に接続されている。従って、実施の形態２では、アンテナ装置２００の放射導体２０３が、反射構造２１１における地導体をなしている。
【００２３】
ここで、反射構造２１１と平面アンテナ２０１との関係について説明する。まず、開口面２０３ａの面積をＳ１とし、反射構造２１１のパッチ反射面２１３ａの面積をＳ２とする。次に、開口面２０３ａに対する直交方向（即ちボアサイト方向）に沿って開口面２０３ａへ向けて電磁波が到来する場合において、開口面２０３ａでの複素反射係数をＲ１とし、パッチ反射面２１３ａでの複素反射係数をＲ２とする。
【００２４】
このような条件のときに、反射構造２１１及び平面アンテナ２０１は、Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつＳ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相となるように、それぞれ配置されている。他の構成は、実施の形態１と同様である。
【００２５】
上記のような実施の形態２のアンテナ装置２００によれば、反射構造２１１及び平面アンテナ２０１が、Ｓ１×Ｒ１の絶対値とＳ２×Ｒ２の絶対値とが等しく、かつＳ１×Ｒ１の位相とＳ２×Ｒ２の位相とが互いに逆相となるように、それぞれ配置されている。この構成により、実施の形態１のアンテナ装置１００と同様の効果を得ることができる。
【００２６】
これに加えて、平面アンテナ２０１の放射導体２０３が反射構造２１１の地導体をなしており、反射構造２１１が放射導体２０３上に配置されている。この構成により、実施の形態１のアンテナ装置１００に比べて、水平方向のサイズを縮小することができる。
【００２７】
実施の形態３．
実施の形態１，２のアンテナ装置１００，２００では、それぞれ平面アンテナ１０１，２０１が１つずつ用いられた。これに対して、実施の形態３のアンテナ装置３００では、平面アンテナ３０１が複数用いられてアレー化されている。
【００２８】
図３は、この発明の実施の形態３によるアンテナ装置を示す構成図である。図３（ａ）は、アンテナ装置３００の平面図であり、図３（ｂ）は、図３（ａ）のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。図３において、アンテナ装置３００は、複数の平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅと、複数の第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅと、複数の第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄとを有している。
【００２９】
平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅは、互いに間隔をおいて配置されている。平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅは、地導体３０２、放射導体３０３及び給電プローブ３０４をそれぞれ有している。平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅの構成は、実施の形態２の平面アンテナ２０１の構成と同様である。
【００３０】
第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅは、実施の形態２の反射構造２１１と同様に、平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅのそれぞれの放射導体３０３上に設けられている。また、第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅは、実施の形態２の反射構造２１１とは異なり、平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅのそれぞれの放射導体３０３の全面を覆うように配置されている。
【００３１】
さらに、第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅは、それぞれ複数の第１のパッチ導体３１３と、複数のショートピン３１４とを有している。複数の第１のパッチ導体３１３は、実施の形態２のパッチ反射面２１３ａと同様の第１のパッチ反射面３１３ａを、全体としてなすように規則的に配置されている。第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅの他の構成は、実施の形態２の反射構造２１１の構成と同様である。
【００３２】
第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄは、互いに隣り合う平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅ同士の間に配置されている。即ち、第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄと平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅとは、互い違いに隣り合って配置されている。第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄは、地導体３２２と、複数の第２のパッチ導体３２３と、複数のショートピン３２４とをそれぞれ有している。
【００３３】
複数の第２のパッチ導体３２３は、実施の形態１のパッチ反射面１１３ａと同様の第２のパッチ反射面３２３ａを、全体としてなすように規則的に配置されている。また、第１のパッチ導体３１３の面積と第２のパッチ導体３２３の面積とは、第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅと第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄとから互いに異なる位相の反射波を生じさせるために、互いに異なる面積に設定されている。即ち、第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅ及び第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄは、互いに異なる動作周波数に設定されている。第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄの他の構成は、実施の形態１の反射構造１１１（１１１Ａ又は１１１Ｂ）の構成と同様である。
【００３４】
ここで、反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄ及び平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅの関係について説明する。まず、平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅの開口面３０３ａの面積の総和をＳ３とし、第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄのパッチ反射面３１３ａの面積の総和をＳ４とする。次に、開口面３０３ａに対する直交方向（即ちボアサイト方向）に沿って開口面３０３ａへ向けて電磁波が到来する場合において、平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅの開口面３０３ａでの複素反射係数をＲ３とし、第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄのパッチ反射面３１３ａでの複素反射係数をＲ４とする。
【００３５】
このような条件のときに、第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄ及び平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅは、Ｓ３×Ｒ３の絶対値とＳ４×Ｒ４の絶対値とが等しく、かつＳ３×Ｒ３の位相とＳ４×Ｒ４の位相とが互いに逆相となるように、それぞれ配置されている。他の構成は、実施の形態１及び実施の形態２と同様である。
【００３６】
上記のような実施の形態３のアンテナ装置３００によれば、第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄ及び平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅとは、Ｓ３×Ｒ３の絶対値とＳ４×Ｒ４の絶対値とが等しく、かつＳ３×Ｒ３の位相とＳ４×Ｒ４の位相とが互いに逆相となるように、それぞれ配置されている。この構成により、平面アンテナをアレー化した構成であっても、実施の形態１と同様の効果を得ることができる。
【００３７】
次に、実施の形態３のアンテナ装置３００の反射特性の一例について説明する。ここでは、動作原理を簡潔に確認するために、実施の形態３のアンテナ装置３００を簡略化した計算モデルを用いて説明する。図４は、図３のアンテナ装置３００の計算モデルを示す平面図である。
【００３８】
図４において、計算モデルは、平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅ（の放射導体３０３）の摸擬としての金属板４０１と、第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄの摸擬としてのＥＢＧ構造４０２とによって構成されている。ＥＢＧ構造４０２は、複数の第２のパッチ導体３２３の摸擬としての複数の金属小板４０３が周期的に配列されたものである。なお、この計算モデルでは、簡略化のため、第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅを省略する。
【００３９】
ここで、金属板４０１及びＥＢＧ構造４０２の配列は、ｘ軸方向にのみ交互に配列されるものとする。また、計算モデル全体の構造は、図４の上下左右方向に同構造が無限に並ぶ平面構造とする。さらに、金属板４０１とＥＢＧ構造４０２とがそれぞれ占有する面積は互いに等しく、ＥＢＧ構造４０２の動作周波数において、ＥＢＧ構造４０２上の反射係数の位相は０度とする。
【００４０】
この図４の平面構造の計算モデルに平面波が垂直する入射する条件で計算した反射係数を、図５に示す。図５の横軸は周波数であり、図５の縦軸は反射波の振幅である。また、図５の反射係数は、計算モデルが金属板４０１のみで構成されているときの反射波の振幅を１として計算した場合の値である。従って、図５に示すように、図４の計算モデルでは、ＥＢＧ構造４０２の動作周波数（特に図５の６ｆ０〜７ｆ０）において、計算モデルが金属板４０１のみの場合に比べて反射係数が極めて小さくなることが確認できる。
【００４１】
なお、実施の形態３における平面アンテナ３０１Ａ〜３０１Ｅ、第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅ、及び第２の反射構造３２１Ａ〜３２１Ｄの数については、適宜決定することができる。
【００４２】
また、実施の形態３のアンテナ装置３００における第１の反射構造３１１Ａ〜３１１Ｅを省略することもできる。
【００４３】
さらに、実施の形態２の開口面２０３ａにおける複数のパッチ導体２１３の位置と、実施の形態３の開口面３０３ａにおける複数のパッチ導体３１３の位置とについても、図２，３に示す例に限定するものではなく、適宜決定することができる。
【符号の説明】
【００４４】
１００，２００，３００  アンテナ装置、１０１，２０１，３０１Ａ〜３０１Ｅ  平面アンテナ、１０３，２０３，３０３  放射導体、１０３ａ，２０３ａ，３０３ａ  開口面、１１１Ａ，１１１Ｂ，２１１  反射構造、１１３，２１３  パッチ導体、１１３ａ，２１３ａ  パッチ反射面、３１１Ａ〜３１１Ｅ  第１の反射構造、３１３  第１のパッチ導体、３１３ａ  第１のパッチ反射面、３２１Ａ〜３２１Ｄ  第２の反射構造、３２３  第２のパッチ導体、３２３ａ  第２のパッチ反射面、４０１  金属板、４０２  ＥＢＧ構造、４０３  金属小板。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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