(57)【要約】【課題】トリハロメタンの生成を抑制しつつ、一重項酸素を効率よく発生させることができる一重項酸素の発生方法を提供すること。【解決手段】本発明の一重項酸素の発生方法は、系内において、二酸化塩素と過酸化物とを、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｚｎ、Ｎｉ、ＣｏおよびＡｌよりなる群から選択される１種または２種以上を含む触媒の存在下にて反応させ、一重項酸素を発生させることを特徴とする。前記過酸化物は、過酸化水素であることが好ましい。前記反応時の反応系のｐＨは、０以上１３以下であることが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
系内において、二酸化塩素と過酸化物とを、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｚｎ、Ｎｉ、ＣｏおよびＡｌよりなる群から選択される１種または２種以上を含む触媒の存在下にて反応させ、一重項酸素を発生させることを特徴とする一重項酸素の発生方法。
【請求項２】
前記過酸化物は、過酸化水素である請求項１に記載の一重項酸素の発生方法。
【請求項３】
前記反応時の反応系のｐＨは、０以上１３以下である請求項１または２に記載の一重項酸素の発生方法。
【請求項４】
前記反応時における反応系内での前記二酸化塩素の含有濃度は、０．００１ｍｇ／Ｌ以上である請求項１ないし３のいずれか１項に記載の一重項酸素の発生方法。
【請求項５】
前記反応時における反応系内での前記過酸化物の含有濃度は、０．０１ｍｇ／Ｌ以上である請求項１ないし４のいずれか１項に記載の一重項酸素の発生方法。
【請求項６】
前記反応時における前記系内での前記二酸化塩素の含有濃度をＸＣ［ｍｇ／Ｌ］、前記反応時における前記系内での前記過酸化物の含有濃度をＸＰ［ｍｇ／Ｌ］としたとき、１×１０−７≦ＸＰ／ＸＣの関係を満足する請求項１ないし５のいずれか１項に記載の一重項酸素の発生方法。
【請求項７】
少なくとも前記触媒を含む系内に、少なくとも前記過酸化物を供給して、前記反応を進行させる請求項１ないし６のいずれか１項に記載の一重項酸素の発生方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一重項酸素の発生方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一重項酸素は、様々な用途（例えば、酸化剤、殺菌剤、反応促進剤、漂白剤等）に用いられている。
【０００３】
このような一重項酸素の発生方法としては、過酸化水素と次亜塩素酸ナトリウムとを反応させる方法や、過酸化水素と臭素とを反応させる方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
しかしながら、このような方法では、トリハロメタンが生成してしまい、人体や環境への悪影響の観点から好ましくない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭５２−２６７６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、トリハロメタンの生成を抑制しつつ、一重項酸素を効率よく発生させることができる一重項酸素の発生方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような目的は、下記（１）〜（７）に記載の本発明により達成される。
（１）  系内において、二酸化塩素と過酸化物とを、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｚｎ、Ｎｉ、ＣｏおよびＡｌよりなる群から選択される１種または２種以上を含む触媒の存在下にて反応させ、一重項酸素を発生させることを特徴とする一重項酸素の発生方法。
【０００８】
（２）  前記過酸化物は、過酸化水素である上記（１）に記載の一重項酸素の発生方法。
【０００９】
（３）  前記反応時の反応系のｐＨは、０以上１３以下である上記（１）または（２）に記載の一重項酸素の発生方法。
【００１０】
（４）  前記反応時における反応系内での前記二酸化塩素の含有濃度は、０．００１ｍｇ／Ｌ以上である上記（１）ないし（３）のいずれかに記載の一重項酸素の発生方法。
【００１１】
（５）  前記反応時における反応系内での前記過酸化物の含有濃度は、０．０１ｍｇ／Ｌ以上である上記（１）ないし（４）のいずれかに記載の一重項酸素の発生方法。
【００１２】
（６）  前記反応時における前記系内での前記二酸化塩素の含有濃度をＸＣ［ｍｇ／Ｌ］、前記反応時における前記系内での前記過酸化物の含有濃度をＸＰ［ｍｇ／Ｌ］としたとき、１×１０−７≦ＸＰ／ＸＣの関係を満足する上記（１）ないし（５）のいずれかに記載の一重項酸素の発生方法。
【００１３】
（７）  少なくとも前記触媒を含む系内に、少なくとも前記過酸化物を供給して、前記反応を進行させる上記（１）ないし（６）のいずれかに記載の一重項酸素の発生方法。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、トリハロメタンの生成を抑制しつつ、一重項酸素を効率よく発生させることができる一重項酸素の発生方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
本発明の一重項酸素の発生方法は、系内において、二酸化塩素と過酸化物とを、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｚｎ、Ｎｉ、ＣｏおよびＡｌよりなる群から選択される１種または２種以上を含む触媒（以下、「特定触媒」とも言う。）の存在下にて反応させ、一重項酸素を発生させる。
【００１６】
このように、特定触媒の存在下で、二酸化塩素と過酸化物とを反応させることにより、トリハロメタンの生成を抑制しつつ、一重項酸素を効率よく発生させることができる一重項酸素の発生方法を提供することができる。より詳しく説明すると、詳細なメカニズムは不明であるが、二酸化塩素と被酸化物との反応性は酸化反応が主体であることからトリハロメタンの生成を抑制しつつ、一重項酸素を効率よく発生させることができるものと考えられる。
【００１７】
また、二酸化塩素、過酸化物（特に、過酸化水素）およびこれらの反応生成物は、いずれも、環境に対して悪影響を与えにくい成分である。また、前記触媒は、通常、系内における濃度が比較的低いものである。したがって、一重項酸素発生後の反応系を、そのまま自然界に放出した場合であっても、環境に対する悪影響は無視することができる。
【００１８】
これに対し、上記のような構成を満たさない場合には、満足のいく結果が得られない。
また、従来の次亜塩素酸と過酸化水素とを反応させる方法では、一重項酸素とともに、トリハロメタンが生成してしまう。
【００１９】
＜二酸化塩素＞
本発明に係る反応系は、二酸化塩素を含有している。
二酸化塩素は、過酸化物と反応する成分である。
【００２０】
反応系内に二酸化塩素そのものを反応原料として直接供給してもよいし、二酸化塩素そのものは原料として供給せずに、反応系内で二酸化塩素を生成させてもよい。また、これらを併用してもよい。
【００２１】
反応系内で、二酸化塩素を生成させる場合、二酸化塩素の生成方法としては、例えば、塩素酸塩（例えば、塩素酸ナトリウム）を酸性環境下（例えば、硫酸、シュウ酸等）で過酸化水素によって還元させる方法、亜塩素酸塩（例えば、亜塩素酸ナトリウム）を酸（例えば、塩酸）で分解して生成する方法、亜塩素酸塩（例えば、亜塩素酸ナトリウム）を電気分解することで生成する方法等が挙げられる。
【００２２】
反応時における反応系内での二酸化塩素の含有濃度は、０．００１ｍｇ／Ｌ以上であるのが好ましく、０．０１ｍｇ／Ｌ以上２５００００ｍｇ／Ｌ以下であるのがより好ましく、０．０５ｍｇ／Ｌ以上２５００００ｍｇ／Ｌ以下であるのがさらに好ましい。
【００２３】
これにより、過酸化物および特定触媒との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００２４】
＜過酸化物＞
本発明に係る反応系は、過酸化物を含有している。
過酸化物は、二酸化塩素と反応する成分である。
【００２５】
反応系内に過酸化物そのものを反応原料（二酸化塩素と反応する成分）として直接供給してもよいし、過酸化物（二酸化塩素と反応する成分）そのものは原料として供給せずに、反応系内で過酸化物を生成させてもよい。また、これらを併用してもよい。
【００２６】
反応系内で、過酸化物を生成させる場合、過酸化物の生成方法としては、例えば、過酸化物生成物（例えば、過炭酸ナトリウム、過酢酸ナトリウム、ペルオキソ二硫酸等）を水中に溶解する方法、電気分解により生成する方法等が挙げられる。
【００２７】
過酸化物としては、例えば、過酸化水素、無機過酸化物（例えば、過酸化リチウム、過酸化ナトリウム等）、有機過酸化物（例えば、過酸化ジ−ｔｅｒｔ−ブチル、ジメチルジオキシラン等）等が挙げられるが、中でも、過酸化水素が好ましい。
【００２８】
これにより、過酸化物および特定触媒との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００２９】
反応時における反応系内での過酸化物の含有濃度は、０．０１ｍｇ／Ｌ以上であるのが好ましく、０．０５ｍｇ／Ｌ以上６０００００ｍｇ／Ｌ以下であるのがより好ましく、０．１０ｍｇ／Ｌ以上６０００００ｍｇ／Ｌ以下であるのがさらに好ましい。
【００３０】
これにより、二酸化塩素および特定触媒との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００３１】
反応時における反応系内での二酸化塩素の含有濃度をＸＣ［ｍｇ／Ｌ］、反応時における反応系内での過酸化物の含有濃度をＸＰ［ｍｇ／Ｌ］としたとき、１×１０−７≦ＸＰ／ＸＣの関係を満足するのが好ましく、１×１０−６≦ＸＰ／ＸＣ≦１×１０７の関係を満足するのがより好ましく、１×１０−５≦ＸＰ／ＸＣ≦１×１０６の関係を満足するのがさらに好ましい。
【００３２】
＜特定触媒＞
本発明に係る反応系は、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｚｎ、Ｎｉ、ＣｏおよびＡｌよりなる群から選択される１種または２種以上を含む触媒（特定触媒）を含有している。
特定触媒は、二酸化塩素と過酸化物との反応を促進する成分（触媒）である。
【００３３】
前記群を構成する元素（以下、「特定元素」とも言う。）は、反応系内において、例えば、単一元素からなる金属として存在するものであってもよいし、合金、金属間化合物、その他の金属化合物の構成成分として存在するものであってもよいし、イオンとして存在すものであってもよい。
【００３４】
前記特定元素の中でも白金族元素（Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔから選択される少なくとも１種）を含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００３５】
前記特定元素の中でもＭｎを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００３６】
前記特定元素としてＭｎを含むものを用いる場合、特定触媒中におけるＭｎの酸化数は、５であるのが好ましい。
【００３７】
前記特定元素の中でもＣｕを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００３８】
前記特定元素の中でもＦｅを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００３９】
前記特定元素の中でもＴｉを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００４０】
前記特定元素の中でもＺｎを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００４１】
前記特定元素の中でもＮｉを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００４２】
前記特定元素の中でもＣｏを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００４３】
前記特定元素の中でもＡｌを含む場合、二酸化塩素および過酸化水素との優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００４４】
前記特定触媒が全体として複数種の前記特定元素を含む場合、特定元素の好ましい組み合わせとしては、白金族元素とＦｅとの組み合わせ、白金族元素とＭｎとの組み合わせ、白金族元素とＣｕとの組み合わせ、ＦｅとＭｎとの組み合わせ等が挙げられ、中でも、白金族元素とＦｅとの組み合わせが特に好ましい。
【００４５】
これにより、二酸化塩素および過酸化物との優れた反応によって、より効果的に一重項酸素を発生させることができる。
【００４６】
上記のような組み合わせの場合、さらに、上記の２種の特定元素に加え、さらに１種以上のその他の特定元素を含んでいてもよい。
【００４７】
＜水＞
本発明に係る反応系は、水を含んでいてもよい。
これにより、反応系において、二酸化塩素や過酸化物を好適に溶解させることができ、当該反応を好適に進行させることができる。また、当該反応を行う装置、設備として簡易なものであっても好適に用いることができる。
【００４８】
反応時における反応系内での水の含有率は、１質量％以上であるのが好ましく、２質量％以上であるのがより好ましく、５質量％以上であるのがさらに好ましい。
【００４９】
＜その他の液性媒体＞
本発明に係る反応系は、前述した水以外の液性媒体（その他の液性媒体）を含んでいてもよい。
その他の液性媒体は、通常、前述した成分を溶解または分散する機能を有している。
【００５０】
その他の液性媒体としては、例えば、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、アセトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）、メチルイソプロピルケトン（ＭＩＰＫ）、シクロヘキサノン、３−ヘプタノン、４−ヘプタノン等のケトン系化合物；メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ｉ−ブタノール、ｔ−ブタノール、３−メチル−１−ブタノール、１−ペンタノール、２−ペンタノール、ｎ−ヘキサノール、シクロヘキサノール、１−ヘプタノール、１−オクタノール、２−オクタノール、２−メトキシエタノール、アリルアルコール、フルフリルアルコール、フェノール等の１価アルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、グリセリン等の多価アルコール等のアルコール系化合物；ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、１，２−ジメトキシエタン（ＤＭＥ）、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、テトラヒドロピラン（ＴＨＰ）、アニソール、ジエチレングリコールジメチルエーテル（ジグリム）、２−メトキシエタノールや、前記多価アルコールの縮合物（多価アルコールエーテル）、前記多価アルコールまたは前記多価アルコールエーテルのアルキルエーテル（例えば、メチルエーテル、エチルエーテル、ブチルエーテル、ヘキシルエーテル等）等のエーテル系化合物；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、フェニルセロソルブ等のセロソルブ系化合物；ヘキサン、ペンタン、ヘプタン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、オクタン、ジデカン、メチルシクロヘキセン、イソプレン等の脂肪族炭化水素系化合物；トルエン、キシレン、ベンゼン、エチルベンゼン、ナフタレン等の芳香族炭化水素系化合物；ピリジン、ピラジン、フラン、ピロール、チオフェン、２−メチルピリジン、３−メチルピリジン、４−メチルピリジン、フルフリルアルコール等の芳香族複素環化合物系化合物；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）等のアミド系化合物；ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロベンゼン等のハロゲン化合物系化合物；アセチルアセトン、酢酸エチル、酢酸メチル、酢酸イソプロピル、酢酸イソブチル、酢酸イソペンチル、クロロ酢酸エチル、クロロ酢酸ブチル、クロロ酢酸イソブチル、ギ酸エチル、ギ酸イソブチル、アクリル酸エチル、メタクリル酸メチル、安息香酸エチル等のエステル系化合物；トリメチルアミン、ヘキシルアミン、トリエチルアミン、アニリン等のアミン系化合物；アクリロニトリル、アセトニトリル等のニトリル系化合物；ニトロメタン、ニトロエタン等のニトロ系化合物；アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ブチルアルデヒド、ペンタナール、アクリルアルデヒド等のアルデヒド系化合物等が挙げられ、これらから選択される１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００５１】
＜その他の成分＞
本発明に係る反応系は、上記以外の成分（その他の成分）を含んでいてもよい。
このような成分としては、例えば、酸（例えば、塩酸、硫酸、シュウ酸等）、アルカリ（例えば、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム等）、その他の溶存イオン（例えば、リチウムイオン、カリウムイオン、塩化物イオン、硫酸イオン等）等が挙げられる。
【００５２】
ただし、反応系内でのその他の成分の含有率（その他の成分として複数種の成分を含む場合は、これらの含有率の和）は、１５質量％以下であるのが好ましく、１３質量％以下であるのがより好ましく、１０質量％以下であるのがさらに好ましい。
【００５３】
本発明に係る反応系は、二酸化塩素と過酸化物と特定触媒とを含むものであればよく、例えば、二酸化塩素、過酸化物および特定触媒は、同時に系内に供給されるものであってもよいし、二酸化塩素、過酸化物および特定触媒のうち１種または２種を含む系内に、残りの２種または１種を供給してもよい。または、前記３種の成分のうち少なくとも１種について、複数回に分けて系内に供給してもよい。また、この場合、当該成分を分割して系内に供給するタイミングの間に、他の成分を系内に供給してもよい。
【００５４】
特に、本発明では、二酸化塩素、過酸化物および特定触媒を同時に系内に供給するか、少なくとも特定触媒を含む系内に、少なくとも過酸化物を供給するようにして行うのが好ましい。少なくとも特定触媒を含む系内に、少なくとも過酸化物を供給する形態としては、具体的には、例えば、特定触媒を含む系内に、過酸化物と二酸化塩素とを供給する形態や、特定触媒と二酸化塩素とを含む系内に、過酸化物を供給する形態が挙げられる。
【００５５】
このような構成とすることにより、反応に必要な量に対応する最小限の量で過酸化物を供給でき、未反応残留物を少なくしたり、必要以上にコストを要することをより効果的に防止することができる。
【００５６】
本発明に係る反応系は、液相であってもよいし、気相であってもよいが、液相であるのが好ましい。
【００５７】
これにより、二酸化塩素、過酸化物および特定触媒の優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
【００５８】
反応時の反応系のｐＨは、０以上１３以下であるのが好ましく、１以上１２以下であるのがより好ましく、２以上１１以下であるのがさらに好ましく、３以上１０以下であるのがもっとも好ましい。
【００５９】
これにより、二酸化塩素、過酸化物および特定触媒の優れた反応によって、より効率的に一重項酸素を発生させることができる。
なお、本明細書においては、特に断りのない限り、２３℃におけるｐＨのことを指す。
【００６０】
反応時の反応系の温度は、０℃以上１００℃以下であるのが好ましく、５℃以上７０℃以下であるのがより好ましく、１０℃以上５０℃以下であるのがさらに好ましい。
これにより、より効率的かつ安全に一重項酸素を発生させることができる。
【００６１】
上述した本発明の一重項酸素の発生方法によれば、トリハロメタンの生成を抑制しつつ、一重項酸素を効率よく発生させることができる。
【００６２】
一重項酸素の発生量は、例えば、以下のような測定により求めることができる。
すなわち、増光剤を利用した分光蛍光光度法という測定により、一重項酸素の発生量を求めることができる。このような方法を採用する場合、増光剤として例えば、Ｎ−［１０−（９，１０−ジメチルアントラセン−２−イル）−７−（ジメチルアミノ）−５，５−ジメチルジベンゾ［ｂ，ｅ］シリン−３（５Ｈ）−イリデン］−Ｎ−メチルメタンアミニウム，クロリド（Ｓｉ−ＤＭＡ）が利用できる。また、測定装置としては、例えば、分光蛍光光度計Ｆ−７０００（日立ハイテクサイエンス社製）を用いることができる。
【００６３】
また、一重項酸素の発光領域である１２７０ｎｍにおいて近赤外発光検出装置を用いた発光ピーク強度の測定により、一重項酸素の発生量を求めることができる。このような方法を採用する場合、測定装置としては、例えば、高感度ＮＩＲ量子効率測定システムＱＥ−５０００（大塚電子社製）を用いることができる。
【００６４】
前述したように、本発明の一重項酸素の発生方法によれば、トリハロメタンの生成を抑制することができる。
【００６５】
より具体的には、トリハロメタンの生成量が０．１０ｍｇ／Ｌ未満であるのが好ましく、０．０５ｍｇ／Ｌ未満であるのがより好ましく、０．０１ｍｇ／Ｌ未満であるのがさらに好ましい。
【００６６】
トリハロメタンの生成量は、例えば、ガスクロマトグラフ質量分析計ＧＣＭＳ−ＱＰ２０１０（島津製作所社製）を用いた測定により求めることができる。
【００６７】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は、これらに限定されない。
【実施例】
【００６８】
以下に具体的な実施例をあげて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は、以下の実施例のみに限定されるものではない。なお、以下の説明において、特に温度条件、湿度条件を示していない処理は、室温（２５℃）、相対湿度５０％において行ったものである。また、各種測定条件についても、特に温度条件、湿度条件を示していないものは、室温（２５℃）、相対湿度５０％における数値である。
【００６９】
［１］一重項酸素の発生
（実施例１）
２５℃において、純水に増光剤（一重項酸素検出試薬）としてＳｉ−ＤＭＡおよびｐＨ調整剤としてりん酸緩衝液でｐＨ６．９とした溶媒中に、二酸化塩素と、過酸化物としての過酸化水素を含む過酸化水素水溶液と、触媒としてのＰｔとを所定の割合で混合し、一重項酸素を発生させた。各成分の配合比は、反応時における系内での二酸化塩素の含有濃度ＸＣが０．１ｍｇ／Ｌ、過酸化物（過酸化水素）の含有濃度ＸＰが１００ｍｇ／Ｌ、前記触媒を構成するＰｔの含有濃度が１００ｍｇ／Ｌとなるように調整した。
【００７０】
（実施例２）
前記触媒を含む前記溶媒中に、過酸化水素および二酸化塩素を含む水溶液を加えた以外は、前記実施例１と同様にして一重項酸素を発生させた。本実施例での各成分の含有濃度は、前記実施例１と同様となるようにした。
【００７１】
（実施例３）
前記触媒、二酸化塩素および水を含む前記溶媒中に、過酸化水素水を加えた以外は、前記実施例１と同様にして一重項酸素を発生させた。本実施例での各成分の含有濃度は、前記実施例１と同様となるようにした。
【００７２】
（実施例４〜６）
触媒の種類を表１に示すものに変更するとともに、前記溶媒中各成分の含有濃度を表１に示すようにした以外は、前記実施例１と同様にして一重項酸素を発生させた。
【００７３】
（比較例１）
前記溶媒中に二酸化塩素のみを加えた以外は、前記実施例１と同様にして成分を混合させた。
【００７４】
（比較例２）
前記溶媒中に過酸化水素のみを加えた以外は、前記実施例１と同様にして成分を混合させた。
【００７５】
（比較例３）
前記溶媒中に触媒としてのＰｔのみを加えた以外は、前記実施例１と同様にして成分を混合させた。
前記各実施例および各比較例の反応系の条件を表１にまとめて示す。
【００７６】
【表１】
2020059616.tif 000002
【００７７】
［２］一重項酸素の発生量の測定
前記各実施例および各比較例の反応系について、分光蛍光光度計Ｆ−７０００（日立ハイテクサイエンス社製）を用いて、励起波長（Ｅｘ）６４０ｎｍ、蛍光波長（Ｅｍ）６６５ｎｍにて、一重項酸素の発生量の測定を行った。また、コントロールとしては、二酸化塩素、過酸化水素および触媒を含まない前記溶媒に、Ｓｉ−ＤＭＡを前記の各測定試料と同様の含有濃度で溶解した溶液を用いた。一重項酸素の発生量は、各実施例および各比較例において得られた蛍光強度（Ｆ１）と増光剤（一重項酸素検出試薬）のみの場合の蛍光強度（Ｆ０）の徐（Ｆ１／Ｆ０）から求めた。
これらの結果を表２にまとめて示す。
【００７８】
【表２】
2020059616.tif 000003
【００７９】
表２から明らかなように、各比較例において励起波長の照射によって蛍光強度の増加が認められたものの、本発明では、より一層の蛍光強度の増加が認められたことから相乗的な一重項酸素の発生結果が得られた。本発明の結果について、相乗効果を確認するコルビー式にて検討した。比較例１（二酸化塩素のみ）をＡ、比較例２（過酸化水素のみ）をＢ、比較例３（Ｐｔのみ）をＣとすると、Ａ＋Ｂ＋Ｃ−Ａ×Ｂ×Ｃ／１００の計算式で求められる値１１．１よりも、実施例１〜３（二酸化塩素、過酸化水素、触媒としてのＰｔ）で得られた結果１２．７のほうが大きい値であった。その為、今回得られた結果は相乗的な効果で一重項酸素が発生していると認められる。