(57)【要約】      （修正有）【課題】臭気を低減でき、硬化性及び耐久性に優れた硬化物が得られる人工爪組成物、爪加飾材、人工爪などの提供。【解決手段】下記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２０質量％以上５０質量％以下、多官能モノマーを４０質量％以上７０質量％以下、及び重合開始剤を含有する組成物である。2020023468.tif 000059Ｒ１は炭素数１〜６のアルキル基を表し、Ｘは炭素数１〜６のアルキレン基を表す。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２０質量％以上５０質量％以下、
多官能モノマーを４０質量％以上７０質量％以下、及び
重合開始剤を含有することを特徴とする組成物。
【化１】
2020023468.tif 000056
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜６のアルキル基を表し、Ｘは炭素数１〜６のアルキレン基を表し、Ｙは下記一般式（２）及び下記一般式（３）のいずれかを表す。
【化２】
2020023468.tif 000057
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【化３】
2020023468.tif 000058
ただし、前記一般式（３）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【請求項２】
前記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２３質量％以上４５質量％以下、前記多官能モノマーを４５質量％以上６７質量％以下、及び重合開始剤を含有する請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記アクリルアミド化合物が、前記一般式（１）中のＹが前記一般式（３）であり、前記一般式（３）中のＲ２が炭素数１〜２のアルキル基である請求項１から２のいずれかに記載の組成物。
【請求項４】
前記多官能モノマーが、２官能以上６官能以下の多官能モノマーである請求項１から３のいずれかに記載の組成物。
【請求項５】
前記重合開始剤の含有量が、１質量％以上２０質量％以下である請求項１から４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
活性エネルギー線組成物である請求項１から５のいずれかに記載の組成物。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載の組成物が容器中に収容されてなることを特徴とする収容容器。
【請求項８】
請求項１から６のいずれかに記載の組成物を収容する収容部と、
前記組成物を付与する付与手段と、
前記組成物を硬化させる硬化手段と、
を有することを特徴とする２次元又は３次元の像形成装置。
【請求項９】
請求項１から６のいずれかに記載の組成物を付与する付与工程と、
前記組成物を硬化させる硬化工程と、
を含むことを特徴とする２次元又は３次元の像形成方法。
【請求項１０】
請求項１から６のいずれかに記載の組成物を含有することを特徴とする人工爪組成物。
【請求項１１】
請求項１０に記載の人工爪組成物を含むことを特徴とする爪加飾材。
【請求項１２】
請求項１０に記載の人工爪組成物を硬化してなることを特徴とする人工爪。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、組成物、人工爪組成物、爪加飾材、人工爪、収容容器、像形成装置、及び像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
爪を装飾する方法としてジェルネイルが知られている。ジェルネイルは、流動性があり、紫外線や可視光線を照射して硬化する光重合（フォトポリマリゼーション）反応性を有するネイル材料である。ジェルネイルはベースジェル、カラージェル、及びトップコートジェルの３段階構造で用いられることが多い。
【０００３】
トップコートジェルは、カラージェルをコーティングすることで、ツヤを出し、耐久性を良くすることを目的として用いられている。例えば、（メタ）アクリルオリゴマー、３官能（メタ）アクリルモノマー、及び重合開始剤を含有するトップコート用組成物が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
また、特定構造のアクリル官能性基含有化合物を含有する人工爪組成物が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
また、表面硬化促進剤として、第３級アミンのアクリル樹脂又はチオール樹脂を含有する人工爪組成物が提案されている（例えば、特許文献３参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、臭気を低減でき、硬化性及び耐久性に優れた硬化物が得られる組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としての本発明の組成物は、下記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２０質量％以上５０質量％以下、多官能モノマーを４０質量％以上７０質量％以下、及び重合開始剤を含有する。
【化１】
2020023468.tif 000002
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜６のアルキル基を表し、Ｘは炭素数１〜６のアルキレン基を表し、Ｙは下記一般式（２）及び下記一般式（３）のいずれかを表す。
【化２】
2020023468.tif 000003
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【化３】
2020023468.tif 000004
ただし、前記一般式（３）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によると、臭気を低減でき、硬化性及び耐久性に優れた硬化物が得られる組成物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、像形成装置（３次元立体像の形成装置）の一例を示す概略図である。
【図２】図２は、組成物を用いて立体造形を行う方法の一例について説明する概略説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
（組成物）
本発明の組成物は、下記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２０質量％以上５０質量％以下、多官能モノマーを４０質量％以上７０質量％以下、及び重合開始剤を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
【化４】
2020023468.tif 000005
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜６のアルキル基を表し、Ｘは炭素数１〜６のアルキレン基を表し、Ｙは下記一般式（２）及び下記一般式（３）のいずれかを表す。
【化５】
2020023468.tif 000006
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【化６】
2020023468.tif 000007
ただし、前記一般式（３）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【０００９】
特許文献１の従来技術は、酸素阻害により表面で硬化反応が十分に進行しないために、未硬化のモノマーのふき取り除去を行う工程は、作業が煩雑となり、また未硬化のモノマーが皮膚に付着するリスクがあるため、回避することが望まれる。
また、特許文献２及び３の従来技術は、組成物を使用時の臭気の低減、硬化物の硬化性、及び耐久性を満たすものではなかった。
【００１０】
本発明の組成物は、上記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２０質量％以上５０質量％以下、多官能モノマーを４０質量％以上７０質量％以下、及び重合開始剤を含有することにより、人工爪組成物として好適であり、臭気を低減でき、硬化性及び耐久性に優れた硬化物が得られる。
【００１１】
本発明の組成物としては、硬化型組成物が好ましい。硬化型組成物としては、熱硬化型組成物、活性エネルギー線硬化型組成物などが挙げられるが、活性エネルギー線硬化型組成物がより好適である。
なお、本願明細書においては、（メタ）アクリル酸エステルとは、アクリル酸エステル又はメタクリル酸エステルを意味する。（メタ）アクリレートとは、アクリレート又はメタクリレートを意味する。
【００１２】
＜アクリルアミド化合物＞
前記アクリルアミド化合物は、前記一般式（１）で表される。
前記一般式（１）におけるＲ１は、直鎖でも分岐鎖でもよい炭素数１〜６のアルキル基を表す。
前記炭素数１〜６のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基などが挙げられる。
前記一般式（１）におけるＸは、直鎖でも分岐鎖でもよい炭素数１〜６のアルキレン基を表す。
前記炭素数１〜６のアルキレン基としては、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基などが挙げられる。
前記一般式（１）におけるＹは、前記一般式（２）又は前記一般式（３）を表す。
【００１３】
前記一般式（２）におけるＲ２は、直鎖でも分岐鎖でもよい炭素数１〜１０のアルキル基を表す。
前記炭素数１〜１０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基などが挙げられる。
前記一般式（２）における＊は、前記Ｘとの結合部位を表す。
【００１４】
前記一般式（３）におけるＲ２は、直鎖でも分岐鎖でもよい炭素数１〜１０のアルキル基を表す。
前記炭素数１〜１０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基などが挙げられる。
前記一般式（３）における＊は、前記Ｘとの結合部位を表す。
前記エステル構造を有するアクリルアミド化合物は、前記一般式（１）中のＹが前記一般式（３）で表されることが好ましい。
前記一般式（３）のＲ２が炭素数１〜２のアルキル基であることが好ましい。
【００１５】
前記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物は、単官能で環構造を有しない３級アクリルアミドの末端にエステル構造を有している。一般に、低分子量の３級アクリルアミド化合物は、揮発性を有していることからモノマー独特の臭気を強く感じ、これらの化合物を含む組成物を扱う上で不快感が生じることになる。
【００１６】
そこで、前記一般式（１）で表される３級アクリルアミド化合物は、末端部にエステル構造を有している。そのため、エステル構造による揮発性の低下により、臭気を抑制することができる。また、エステル構造の存在による分子間の相互作用により、硬化性も向上すると考えられる。
【００１７】
重合性を示すアクリルアミド基を有し、エステル構造を含まないアクリルアミド化合物は多数市販されている（例えば、Ｎ−アクリロイルモルホリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアクリルアミド、Ｎ−イソプロピルアクリルアミド、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）アクリルアミド、Ｎ−（ヒドロキシメチル）アクリルアミド、Ｎ−（ブトキシメチル）アクリルアミド、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）プロピル］アクリルアミド、Ｎ−（１，１−ジメチル−３−オキソブチル）アクリルアミド、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸等）が、本発明の効果をすべて満足するものを見出すことは困難である。本発明は、一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物が、中性で適度な極性を有するエステル構造を含むことで、本発明の効果を満足することを見出したものである。
【００１８】
次に、前記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物の具体例として、例示化合物ａ群からｈ群を示すが、これらに限定されるものではない。
【００１９】
前記例示化合物ａ群としては、例えば、以下に示すａ１群からａ６群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２０】
＜＜例示化合物ａ１群＞＞
【化７】
2020023468.tif 000008
【００２１】
＜＜例示化合物ａ２群＞＞
【化８】
2020023468.tif 000009
【００２２】
＜＜例示化合物ａ３群＞＞
【化９】
2020023468.tif 000010
【００２３】
＜＜例示化合物ａ４群＞＞
【化１０】
2020023468.tif 000011
【００２４】
＜＜例示化合物ａ５群＞＞
【化１１】
2020023468.tif 000012
【００２５】
＜＜例示化合物ａ６群＞＞
【化１２】
2020023468.tif 000013
【００２６】
前記例示化合物ｂ群としては、例えば、以下に示すｂ１からｂ６群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２７】
＜＜例示化合物ｂ１群＞＞
【化１３】
2020023468.tif 000014
【００２８】
＜＜例示化合物ｂ２群＞＞
【化１４】
2020023468.tif 000015
【００２９】
＜＜例示化合物ｂ３群＞＞
【化１５】
2020023468.tif 000016
【００３０】
＜＜例示化合物ｂ４群＞＞
【化１６】
2020023468.tif 000017
【００３１】
＜＜例示化合物ｂ５群＞＞
【化１７】
2020023468.tif 000018
【００３２】
＜＜例示化合物ｂ６群＞＞
【化１８】
2020023468.tif 000019
【００３３】
前記例示化合物ｃ群としては、例えば、以下に示すｃ１からｃ６群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
＜＜例示化合物ｃ１群＞＞
【化１９】
2020023468.tif 000020
【００３５】
＜＜例示化合物ｃ２群＞＞
【化２０】
2020023468.tif 000021
【００３６】
＜＜例示化合物ｃ３群＞＞
【化２１】
2020023468.tif 000022
【００３７】
＜＜例示化合物ｃ４群＞＞
【化２２】
2020023468.tif 000023
【００３８】
＜＜例示化合物ｃ５群＞＞
【化２３】
2020023468.tif 000024
【００３９】
＜＜例示化合物ｃ６群＞＞
【化２４】
2020023468.tif 000025
【００４０】
前記例示化合物ｄ群としては、例えば、以下に示すｄ１からｄ６群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４１】
＜＜例示化合物ｄ１群＞＞
【化２５】
2020023468.tif 000026
【００４２】
＜＜例示化合物ｄ２群＞＞
【化２６】
2020023468.tif 000027
【００４３】
＜＜例示化合物ｄ３群＞＞
【化２７】
2020023468.tif 000028
【００４４】
＜＜例示化合物ｄ４群＞＞
【化２８】
2020023468.tif 000029
【００４５】
＜＜例示化合物ｄ５群＞＞
【化２９】
2020023468.tif 000030
【００４６】
＜＜例示化合物ｄ６群＞＞
【化３０】
2020023468.tif 000031
【００４７】
前記例示化合物ｅ群としては、例えば、以下に示すｅ１からｅ６群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
＜＜例示化合物ｅ１群＞＞
【化３１】
2020023468.tif 000032
【００４９】
＜＜例示化合物ｅ２群＞＞
【化３２】
2020023468.tif 000033
【００５０】
＜＜例示化合物ｅ３群＞＞
【化３３】
2020023468.tif 000034
【００５１】
＜＜例示化合物ｅ４群＞＞
【化３４】
2020023468.tif 000035
【００５２】
＜＜例示化合物ｅ５群＞＞
【化３５】
2020023468.tif 000036
【００５３】
＜＜例示化合物ｅ６群＞＞
【化３６】
2020023468.tif 000037
【００５４】
前記例示化合物ｆ群としては、例えば、以下に示すｆ１群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５５】
＜＜例示化合物ｆ１群＞＞
【化３７】
2020023468.tif 000038
【００５６】
前記例示化合物ｇ群としては、例えば、以下に示すｇ１からｇ６群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
＜＜例示化合物ｇ１群＞＞
【化３８】
2020023468.tif 000039
【００５８】
＜＜例示化合物ｇ２群＞＞
【化３９】
2020023468.tif 000040
【００５９】
＜＜例示化合物ｇ３群＞＞
【化４０】
2020023468.tif 000041
【００６０】
＜＜例示化合物ｇ４群＞＞
【化４１】
2020023468.tif 000042
【００６１】
＜＜例示化合物ｇ５群＞＞
【化４２】
2020023468.tif 000043
【００６２】
＜＜例示化合物ｇ６群＞＞
【化４３】
2020023468.tif 000044
【００６３】
前記例示化合物ｈ群としては、例えば、以下に示すｈ１群の化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６４】
＜＜例示化合物ｈ１群＞＞
【化４４】
2020023468.tif 000045
【００６５】
前記例示化合物ａ群からｈ群の中でも、例示化合物ａ１−１、例示化合物ａ１−４、例示化合物ａ６−１、例示化合物ｄ１−１、例示化合物ｄ１−２、例示化合物ｄ１−４、例示化合物ｄ１−５、例示化合物ｄ３−２、例示化合物ｄ４−１、例示化合物ｄ４−５、例示化合物ｄ６−１、例示化合物ｄ６−４、例示化合物ｇ１−１、例示化合物ｇ１−２、及び例示化合物ｇ１−５が好ましく、例示化合物ｄ１−１、例示化合物ｄ１−２、例示化合物ｇ１−１、例示化合物ｇ１−２、及び例示化合物ｇ１−５が、硬化性の点からより好ましい。
【００６６】
前記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物は、異なる化合物同士を２種以上混合して用いることができ、この場合の異なる化合物には構造異性体も含まれる。混合比は特に限定されない。
アクリルアミド化合物の含有量は、組成物の全量に対して、２０質量％以上５０質量％以下であり、２３質量％以上４５質量％以下が好ましく、３０質量％以上４５質量％以下がより好ましい。
アクリルアミド化合物の含有量が、２０質量％以上５０質量％以下であると、硬化性に優れるという利点がある。
【００６７】
＜多官能モノマー＞
多官能モノマーは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、多官能のラジカル重合性化合物、多官能のカチオン重合性化合物、多官能のアニオン重合性化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
多官能モノマーとしては、２官能以上６官能以下の多官能モノマーであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ネオペンチルグリコールジアクリレート、エトキシ化ネオペンチルグリコールジアクリレートプロポキシ化ネオペンチルグリコールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、テトラプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジ（メタ）アクリレート、変性グリセリントリ（メタ）アクリレート、変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのプロピレンオキシド付加物ジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのエチレンオキシド付加物ジ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、カプロラクトン変性ペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、グリセリン（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、安全性の点から、カプロラクトン変性ペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートが好ましい。
【００６９】
多官能モノマーの含有量は、組成物の全量に対して、４０質量％以上７０質量％であり、４５質量％以上６７質量％以下が好ましく、５０質量％以上６５質量％以下がより好ましい。
多官能モノマーの含有量が４０質量％以上７０質量％であると、耐久性に優れるという利点がある。
【００７０】
＜一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物及び多官能モノマー以外のその他の重合性化合物＞
一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物及び多官能モノマー以外のその他の重合性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ラジカル重合性化合物、カチオン重合性化合物、アニオン重合性化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７１】
前記ラジカル重合性化合物としては、ラジカル重合することが可能なエチレン性不飽和基を１個以上有する化合物であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、モノマー、オリゴマー、ポリマーなどを含む化合物などが挙げられる。これらの中でも、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸、これらの塩、又はこれらから誘導される化合物、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタンが好ましい。
【００７２】
前記ラジカル重合性化合物としては、例えば、２−ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、ビス（４−アクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、エポキシアクリレート等のアクリル酸誘導体、メチルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、２，２−ビス（４−メタクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン等のメタクリル酸誘導体、Ｎ−メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、２−ヒドロキシエチルアクリルアミド、アクリロイルモルホリン等のアクリルアミド誘導体、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体、エチレングリコールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、ヒドロキシエチルモノビニルエーテル、ヒドロキシノニルモノビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物、ジビニルエーテル化合物、又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、ｎ−プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル−ｏ−プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物、２−エチルヘキシルジグリコールアクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピルアクリレート、２−ヒドロキシブチルアクリレート、２−アクリロイルオキシエチルフタル酸、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、２−アクリロイルオキシエチル−２−ヒドロキシエチルフタル酸、エトキシ化フェニルアクリレート、２−アクリロイルオキシエチルコハク酸、ノニルフェノールエチレンオキシド付加物アクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、フェノキシポリエチレングリコールアクリレート、２−アクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタル酸、トリレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ラクトン変性可撓性アクリレート、ブトキシエチルアクリレート、プロピレングリコールジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、メトキシジプロピレングリコールアクリレート、ステアリルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソミリスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ラクトン変性アクリレート、（メタ）アクリロイルモルホリンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７３】
前記カチオン重合性化合物としては、例えば、エポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７４】
前記アニオン重合性化合物としては、例えば、エポキシ化合物、ラクトン化合物、アクリル化合物、メタクリル化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、前記ラジカル重合性化合物として例示されたアクリル酸誘導体、メタクリル酸誘導体が好ましい。
【００７５】
前記その他の重合性化合物の含有量としては、前記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物１００質量部に対して、０．０１質量部以上１００質量部以下が好ましく、０．１質量部以上５０質量部以下がより好ましい。
【００７６】
＜重合開始剤＞
重合開始剤としては、エネルギーによって、ラジカルやカチオンなどの活性種を生成し、重合性化合物（モノマーやオリゴマー）の重合を開始させることが可能なものであればよい。このような重合開始剤としては、公知のラジカル重合開始剤やカチオン重合開始剤、塩基発生剤等を、１種単独もしくは２種以上を組み合わせて用いることができ、中でもラジカル重合開始剤を使用することが好ましい。
ラジカル重合開始剤としては、例えば、芳香族ケトン類、アシルフォスフィンオキサイド化合物、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物（チオキサントン化合物、チオフェニル基含有化合物など）、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、炭素ハロゲン結合を有する化合物、及びアルキルアミン化合物などが挙げられる。
ラジカル重合開始剤としては、具体的には、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド（ＢＡＳＦジャパン株式会社製、商品名：イルガキュア８１９）、２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン（ＢＡＳＦジャパン株式会社製、商品名：イルガキュア９０７）、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（ＢＡＳＦジャパン株式会社製、商品名：イルガキュア１８４）、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド（ＢＡＳＦジャパン株式会社製、商品名：イルガキュア８１９）などが挙げられる。
重合開始剤の含有量は、十分な硬化速度を得る点から、組成物の全量に対して、１質量％以上２０質量％以下が好ましく、３質量％以上１５質量％以下が好ましく、５質量％以上１０質量％以下が好ましい。
【００７７】
上記重合開始剤に加え、重合促進剤を併用することもできる。重合促進剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、ｐ−ジエチルアミノアセトフェノン、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸エチル、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸−２−エチルヘキシル、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノンなどが挙げられる。
重合促進剤の含有量は、特に制限はなく、使用する重合開始剤やその量に応じて適宜設定すればよい。
【００７８】
前記カチオン重合開始剤としては、例えば、ジアゾニウム、アンモニウム、ヨードニウ  ム、スルホニウム、ホスホニウム等の芳香族オニウム化合物のＢ（Ｃ６Ｆ５）４−、ＰＦ６−、ＡｓＦ６−、ＳｂＦ６−、ＣＦ３ＳＯ３−塩、スルホン酸を発生することが可能なスルホン化物、ハロゲン化水素を発生することが可能なハロゲン化物、鉄アレン錯体などが挙げられる。
【００７９】
前記アニオン重合開始剤としては、例えば、ｏ−ニトロベンジルカルバメート誘導体、ｏ−アシルオキシル誘導体、ｏ−カルバモイルオキシムアミジン誘導体などが挙げられる。
【００８０】
前記その他の重合性化合物と前記重合開始剤との組合せとしては、例えば、前記ラジカル重合性化合物と前記ラジカル重合開始剤との組合せ、前記カチオン重合性化合物と前記カチオン重合開始剤との組合せ、前記アニオン重合性化合物と前記アニオン重合開始剤との組合せなどが挙げられる。
【００８１】
本発明の組成物は、活性エネルギー線照射による光重合開始剤の分解を促進させるため、更に増感剤を含んでいてもよい。
増感剤は活性エネルギー線を吸収して電子励起状態となり、その状態で重合開始剤と接触して、電子移動、エネルギー移動、発熱等の作用により重合開始剤の化学変化（分解、ラジカル、酸又は塩基の生成）を促進する。光重合開始剤に対する増感剤の質量比は、５×１０−３以上２００以下が好ましく、０．０２以上５０以下がより好ましい。
【００８２】
増感剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、波長が３５０ｎｍ以上４５０ｎｍ以下の領域に吸収波長を有する増感色素を用いることが好ましい。
増感剤としては、例えば、多核芳香族類（例えば、ピレン、ペリレン、トリフェニレン）、キサンテン類（例えば、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンＢ、ローズベンガル）、シアニン類（例えばチアカルボシアニン、オキサカルボシアニン）、メロシアニン類（例えば、メロシアニン、カルボメロシアニン）、チアジン類（例えば、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルー）、アクリジン類（例えば、アクリジンオレンジ、クロロフラビン、アクリフラビン）、アントラキノン類（例えば、アントラキノン）、スクアリリウム類（例えば、スクアリリウム）、クマリン類（例えば、７−ジエチルアミノ−４−メチルクマリン）などが挙げられる。
【００８３】
本発明の組成物は、更に共増感剤を含んでいてもよい。共増感剤は、増感色素の活性エネルギー線に対する感度を一層向上させたり、酸素による重合性化合物の重合阻害を抑制したりする。
共増感剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリエタノールアミン、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル、ｐ−ホルミルジメチルアニリン、ｐ−メチルチオジメチルアニリン等のアミン系化合物、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾオキサゾール、２−メルカプトベンゾイミダゾール、２−メルカプト−４（３Ｈ）−キナゾリン、β−メルカプトナフタレン等のチオール、スルフィド類などが挙げられる。
【００８４】
本発明の組成物は、更に重合禁止剤を含んでいてもよい。これにより、組成物の保存性（保管安定性）を高めることができる。また、組成物を加熱し粘度を低下させて吐出する場合の熱重合によるヘッド詰まりを防ぐことができる。
重合禁止剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ハイドロキノン、ベンゾキノン、ｐ−メトキシフェノール、ＴＥＭＰＯ、ＴＥＭＰＯＬ、アルミニウムのクペロン錯体などが挙げられる。重合禁止剤の含有量は、組成物の全量に対して、２００ｐｐｍ以上２０，０００ｐｐｍ以下が好ましい。
【００８５】
＜その他の成分＞
本発明の組成物は、更に必要に応じて、その他の成分として、例えば、色材、有機溶媒、安定剤、可塑剤、増粘剤、防腐剤、放熱剤、生体適合性物質、繊維強化材料などが挙げられる。
【００８６】
色材としては、本発明における組成物の目的や要求特性に応じて、ブラック、ホワイト、マゼンタ、シアン、イエロー、グリーン、オレンジ、金や銀等の光沢色、などを付与する種々の顔料や染料を用いることができる。
色材の含有量は、所望の色濃度や組成物中における分散性等を考慮して適宜決定すればよく、特に限定されないが、組成物の全量に対して、０．１質量％以上２０質量％以下が好ましい。なお、本発明の組成物は、色材を含まず無色透明であってもよく、その場合には、例えば、画像を保護するためのオーバーコート層として好適である。
顔料としては、無機顔料又は有機顔料を使用することができ、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
無機顔料としては、例えば、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャネルブラック等のカーボンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７）類、酸化鉄、酸化チタンを使用することができる。
有機顔料としては、例えば、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、アゾレーキ、キレートアゾ顔料等のアゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサン顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料等の多環式顔料、染料キレート（例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート等）、染色レーキ（例えば、塩基性染料型レーキ、酸性染料型レーキ等）、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料などが挙げられる。
また、顔料の分散性をより良好なものとするため、分散剤を更に含んでもよい。分散剤としては、特に限定されないが、例えば、高分子分散剤などの顔料分散物を調製するのに慣用されている分散剤が挙げられる。
染料としては、例えば、酸性染料、直接染料、反応性染料、及び塩基性染料が使用可能であり、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８７】
＜有機溶媒＞
本発明の組成物は、有機溶媒を含んでもよいが、可能であれば含まない方が好ましい。有機溶媒、特に揮発性の有機溶媒を含まない（ＶＯＣ（Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ）フリー）組成物であれば、当該組成物を扱う場所の安全性がより高まり、環境汚染防止を図ることも可能となる。なお、「有機溶媒」とは、例えば、エーテル、ケトン、キシレン、酢酸エチル、シクロヘキサノン、トルエンなどの一般的な非反応性の有機溶媒を意味するものであり、反応性モノマーとは区別すべきものである。また、有機溶媒を「含まない」とは、実質的に含まないことを意味し、０．１質量％未満であることが好ましい。
【００８８】
可塑剤は、モノマーにより形成されるポリマーに柔軟性を付与することができ、例えば、ポリエチレングリコールエステル、末端がキャップされたポリエステル、ステアリン酸ブチル、ラウリン酸、グルタル酸ジオクチル、トリグリセリド、シュウ酸ジオクチル、リン酸トリエチル、クエン酸アセチルトリブチルなどが挙げられる。
増粘剤としては、例えば、ポリシアノアクリレート、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリカプロラクトン、ポリアクリル酸アルキルエステル、ポリメタクリル酸アルキルエステルなどが挙げられる。
防腐剤は、従来から使用されモノマーの重合を開始させないもの、例えば、ソルビン酸カリウム、安息香酸ナトリウム、ソルビン酸、クロロクレゾールなどが挙げられる。
繊維強化材料は、特に限定されないが、組成物の耐衝撃性を増強するための、スチレン、アクリロニトリル等の天然ゴム又は合成ゴムを含む。
安定剤は、貯蔵中のモノマーの重合を抑制する目的を果たし、アニオン性安定剤及びフリーラジカル安定剤が挙げられる。前者は、メタリン酸、マレイン酸、無水マレイン酸、アルキルスルホン酸、五酸化リン、塩化鉄（ＩＩＩ）、酸化アンチモン、２，４，６−トリニトロフェノール、チオール、アルキルスルホニル、アルキルスルホン、アルキルスルホキシド、亜硫酸アルキル、スルトン、二酸化硫黄、三酸化硫黄等を含み、後者は、ヒドロキノン、カテコール、又はこれらの誘導体を含む。
【００８９】
＜組成物の調製＞
本発明の組成物は、上述した各種成分を用いて作製することができ、その調製手段や条件は特に限定されないが、例えば、上記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物、多官能モノマー、重合開始剤、顔料、分散剤等をボールミル、キティーミル、ディスクミル、ピンミル、ダイノーミルなどの分散機に投入し、分散させて顔料分散液を調製し、当該顔料分散液に、更に重合禁止剤、界面活性剤などを混合させることにより調製することができる。
【００９０】
＜粘度＞
本発明の組成物の粘度は、用途や適用手段に応じて適宜調整すればよく、特に限定されないが、例えば、当該組成物をノズルから吐出させるような吐出手段を適用する場合には、２０℃〜６５℃の範囲における粘度、望ましくは２５℃における粘度が３ｍＰａ・ｓ以上４０ｍＰａ・ｓ以下が好ましく、５ｍＰａ・ｓ以上１５ｍＰａ・ｓ以下がより好ましく、６ｍＰａ・ｓ以上１２ｍＰａ・ｓ以下が特に好ましい。また、当該粘度範囲を、上記有機溶媒を含まずに満たしていることが特に好ましい。なお、上記粘度は、東機産業株式会社製コーンプレート型回転粘度計ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ  ＴＶＥ−２２Ｌにより、コーンロータ（１°３４’×Ｒ２４）を使用し、回転数５０ｒｐｍ、恒温循環水の温度を２０℃〜６５℃の範囲で適宜設定して測定することができる。循環水の温度調整にはＶＩＳＣＯＭＡＴＥ  ＶＭ−１５０ＩＩＩを用いることができる。
【００９１】
＜硬化手段＞
本発明の組成物を硬化させる硬化手段としては、加熱硬化又は活性エネルギー線による硬化が挙げられ、これらの中でも、活性エネルギー線による硬化が好ましい。
組成物を硬化させるために用いる活性エネルギー線としては、紫外線の他、電子線、α線、β線、γ線、Ｘ線等の、組成物中の重合性成分の重合反応を進める上で必要なエネルギーを付与できるものであればよく、特に限定されない。特に高エネルギーな光源を使用する場合には、重合開始剤を使用しなくても重合反応を進めることができる。また、紫外線照射の場合、環境保護の観点から水銀フリー化が強く望まれており、ＧａＮ系半導体紫外発光デバイスへの置き換えは産業的、環境的にも非常に有用である。更に、紫外線発光ダイオード（ＵＶ−ＬＥＤ）及び紫外線レーザダイオード（ＵＶ−ＬＤ）は小型、高寿命、高効率、低コストであり、紫外線光源として好ましい。
これらの中でも、省エネルギー化や装置小型化の観点から、紫外線発光ダイオード（以下、ＵＶ−ＬＥＤともいう）から照射される波長２８５ｎｍ以上４０５ｎｍ以下（好ましくは３６５ｎｍ以上４０５ｎｍ以下）にピークを有する紫外線が好ましい。なお、重合開始剤の光吸収スペクトルは一般にブロードであって、狭小な特定波長域を照射するＵＶ−ＬＥＤを用いることは、組成物の硬化性向上を困難にする。そのため、ＵＶ−ＬＥＤを用いたとしても硬化性に優れる本発明の組成物を用いることが好ましい。
【００９２】
＜用途＞
本発明の組成物の用途は、一般に活性エネルギー線硬化型材料が用いられている分野であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、成形用樹脂、塗料、接着剤、絶縁材、離型剤、コーティング材、シーリング材、各種レジスト、各種光学材料などが挙げられる。
更に、本発明の組成物は、２次元の文字や画像、各種基材への意匠塗膜を形成するだけでなく、３次元の立体像（立体造形物）を形成するための立体造形用材料としても用いることができる。この立体造形用材料は、例えば、粉体層の硬化と積層を繰り返して立体造形を行う粉体積層法において用いる粉体粒子同士のバインダーとして用いてもよく、また、図１や図２に示すような積層造形法（光造形法）において用いる立体構成材料（モデル材）や支持部材（サポート材）として用いてもよい。なお、図１は、本発明の組成物を所定領域に吐出し、活性エネルギー線を照射して硬化させたものを順次積層して立体造形を行う方法であり（詳細後述）、図２は、本発明の組成物５の貯留プール（収容部）１に活性エネルギー線４を照射して所定形状の硬化層６を可動ステージ３上に形成し、これを順次積層して立体造形を行う方法である。
本発明の組成物を用いて立体造形物を造形するための立体造形装置としては、公知のものを使用することができ、特に限定されないが、例えば、該組成物の収容手段、供給手段、吐出手段や活性エネルギー線照射手段等を備えるものが挙げられる。
また、本発明は、組成物を硬化させて得られた硬化物や当該硬化物が基材上に形成された構造体を加工してなる成形加工品も含む。前記成形加工品は、例えば、シート状、フィルム状に形成された硬化物や構造体に対して、加熱延伸や打ち抜き加工等の成形加工を施したものであり、例えば、自動車、ＯＡ機器、電気・電子機器、カメラ等のメーターや操作部のパネルなど、表面を加飾後に成形することが必要な用途に好適に使用される。
上記基材としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、紙、糸、繊維、布帛、皮革、金属、プラスチック、ガラス、木材、セラミックス、又はこれらの複合材料などが挙げられ、加工性の観点からはプラスチック基材が好ましい。
更に、本発明の組成物は、２次元の文字や画像、各種基材への意匠塗膜を形成するだけでなく、例えば、組成物を硬化させて得られた硬化物や当該硬化物が、爪や爪状のプラスチック基材上に形成された構造体を加工してなる人工爪も含む。本発明の組成物は除去性と爪密着性に優れることから、特に人工爪組成物のベースコートとして好適である。
【００９３】
（人工爪組成物、爪加飾材、人工爪）
本発明の人工爪組成物は、本発明の組成物を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
本発明の人工爪組成物には、本発明の特性を損なわない範囲において、顔料、染料などの着色剤、金属粉、炭酸カルシウム、タルク、シリカ、アルミナ、水酸化アルミニウム等の無機充填剤、難燃剤、有機充填剤、酸化防止剤、重合禁止剤、消泡剤、カップリング剤、レベリング剤、レオロジーコントロール剤等の添加剤を適量配合してもよい。
爪加飾材とは、爪の装飾又は補強のために使用されるマニキュア、ペディキュア、スカルプチュア、ジェルネイルなどが挙げられる。
人工爪には、爪（自爪）に合成樹脂製の付け爪を形成するものも含まれる。
【００９４】
本発明の人工爪組成物は、ヒト若しくは動物の爪上、又は、他の人工爪上に塗布した後、露光によって硬化し、人工爪を形成する組成物である。また、本発明の人工爪組成物により形成された人工爪は、有機溶剤等を用いた除去方法によって除去することも可能である。
本発明における人工爪とは、ヒト若しくは動物の爪上、又は、他の人工爪上に、美装及び／又は保護を目的に形成される層を指す。また、例えば、上記他の人工爪としては、爪の美装及び／又は保護を目的とする任意の形状の樹脂基材（付け爪）などが挙げられる。
なお、「ヒト及び動物の爪、並びに、他の人工爪」を、単に「爪」ともいう。
【００９５】
上記人工爪の形状は、特に制限はなく、所望の形状に形成すればよい。例えば、爪の表面を被覆するように形成してもよいし、爪の一部のみに形成してもよいし、ネイルフォーム等を使用し爪の延長のため、爪よりも大きな形状に形成してもよい。
また、本発明の人工爪組成物は、塗布により厚みを制御することができる。人工爪全体の厚みとしては、一般に人工爪がとりうる範囲であれば、特に制限されるものではないが、耐久性及び除去性の観点から、１０μｍ以上２，０００μｍ以下の範囲であることが好ましい。
【００９６】
人工爪の構成は、一例として、爪から近い順に、プライマー層（ベース層のみで爪との密着力が不足する場合、密着力を向上させるための爪とベース層の間の層）、ベース層（密着力を向上させ、爪への色移りを防止するための爪とカラー層の間の層）、カラー層（色材を含む層）、トップ層（耐久性、光沢、美観を向上させるための最も外側の層）、等のいずれか１つ以上を含む層構造であることが一般的であるが、本発明の人工爪組成物は、ベース層、カラー層、及び／又は、トップ層のいずれにも好適に用いることができる。
中でも、耐久性及び除去性の観点から、本発明の人工爪組成物を硬化してなる層が爪と接していることが好ましい。
また、本発明の人工爪組成物によって形成した人工爪層の上層（人工爪層を基準とした時に爪と反対側の面）又は下層（人工爪層と爪との間の面）に、別途、色、ツヤ及び／又は密着を出す目的で、プライマー層、ベース層、カラー層、及び／又は、トップ層を有していてもよい。
【００９７】
本発明の人工爪組成物は、爪加飾材としての光硬化性人工爪組成物（「ジェルネイル用人工爪組成物」ともいう。）であり、活性エネルギー線により硬化可能な人工爪組成物である。
【００９８】
＜＜収容容器＞＞
本発明の収容容器は、組成物が収容された状態の容器を意味し、上記のような用途に供する際に好適である。例えば、本発明の組成物が収容された容器は、組成物カートリッジや組成物ボトルとして使用することができ、これにより、組成物の搬送や組成物の交換等の作業において、組成物に直接触れる必要がなくなり、手指や着衣の汚れを防ぐことができる。また、組成物へのごみ等の異物の混入を防止することができる。また、容器それ自体の形状や大きさ、材質等は、用途や使い方に適したものとすればよく、特に限定されないが、その材質は光を透過しない遮光性材料であるか、又は容器が遮光性シート等で覆われていることが好ましい。
【００９９】
＜＜像の形成方法、形成装置＞＞
本発明の像の形成方法について、本発明の組成物を付与する工程は、特に制限はなく、筆等の塗布具を用いてもよいし、本発明の組成物を吐出する方法なども挙げられ、また硬化工程は、活性エネルギー線を用いてもよいし、加熱なども挙げられる。本発明の組成物を活性エネルギー線で硬化させるためには、活性エネルギー線を照射する照射工程を有し、本発明の像の形成装置は、活性エネルギー線を照射するための照射手段と、本発明の組成物を収容するための収容部と、を備え、該収容部には前記容器を収容してもよい。更に、本発明の組成物を筆等の塗布具で塗布する工程、塗布手段や、吐出する吐出工程、吐出手段を有していてもよい。吐出させる方法としては、特に限定されないが、連続噴射型、オンデマンド型などが挙げられる。オンデマンド型としてはピエゾ方式、サーマル方式、静電方式などが挙げられる。
【０１００】
図１は、本発明に係る別の像形成装置（３次元立体像の形成装置）の一例を示す概略図である。図１の像形成装置３９は、インクジェットヘッドを配列したヘッドユニット（ＡＢ方向に可動）を用いて、造形物用吐出ヘッドユニット３０から第一の組成物を、支持体用吐出ヘッドユニット３１、３２から第一の組成物とは組成が異なる第二の組成物を吐出し、隣接した紫外線照射手段３３、３４でこれら各組成物を硬化しながら積層するものである。より具体的には、例えば、造形物支持基板３７上に、第二の組成物を支持体用吐出ヘッドユニット３１、３２から吐出し、活性エネルギー線を照射して固化させて溜部を有する第一の支持体層を形成した後、当該溜部に第一の組成物を造形物用吐出ヘッドユニット３０から吐出し、活性エネルギー線を照射して固化させて第一の造形物層を形成する工程を、積層回数に合わせて、上下方向に可動なステージ３８を下げながら複数回繰り返すことで、支持体層と造形物層を積層して立体造形物３５を製作する。その後、必要に応じて支持体積層部３６は除去される。なお、図１では、造形物用吐出ヘッドユニット３０は１つしか設けていないが、２つ以上設けることもできる。また、造形物支持基板３７に手や指を載せ、爪に像形成してもよい。
【実施例】
【０１０１】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明はこれら実施例に何ら限定されるものでは
ない。
【０１０２】
組成物の調製に用いた化合物名、メーカー名、及び製品名を表１に示した。アクリルアミド化合物であるモノマーは、合成例１〜５に示す方法で合成した。合成した化合物の同定は核磁気共鳴分光法（使用装置：日本電子株式会社製「ＪＮＭ−ＥＣＸ５００」）で実施し、純度の測定はガスクロマトグラフ法（使用装置：株式会社島津製作所製「ＧＣＭＳ−ＱＰ２０１０  Ｐｌｕｓ」）で実施した。これらの化学分析は定法により実施した。
【０１０３】
【表１】
2020023468.tif 000046
2020023468.tif 000047
【０１０４】
〔合成例１〕
＜Ｎ−アクリロイル−Ｎ−メチルグリシンメチルエステル（Ａ１−１）の合成＞
Ｎ−メチルグリシンメチルエステル塩酸塩（シグマアルドリッチジャパン合同会社製、試薬）０．３０モル、炭酸カリウム（関東化学株式会社製、試薬）０．４５モル、及び水４００ｍＬを０〜１０℃で撹拌混合し、その温度を保ったままアクリル酸クロリド（和光純薬工業株式会社製、試薬）０．３３モルをゆっくり滴下した。滴下終了後、酢酸エチル（関東化学株式会社製、試薬）４００ｍＬで３回抽出し、酢酸エチル層を合わせて水４００ｍＬで１回洗浄した。酢酸エチルを減圧下４０℃で留去して、目的のＮ−アクリロイル−Ｎ−メチルグリシンメチルエステル（Ａ１−１）０．２０モルをほぼ無色透明の液体として得た。純度は９８．３質量％であった。
なお、Ｎ−アクリロイル−Ｎ−メチルグリシンメチルエステル（Ａ１−１）の分子量は１５７．２であり、公知の化合物である（ＣＡＳ登録番号７２０６５−２３−７）。
【０１０５】
（合成例２）
＜Ｎ−アクリロイル−Ｎ−メチルグリシンエチルエステル（Ａ１−２）の合成＞
合成例１において、Ｎ−メチルグリシンメチルエステル塩酸塩をＮ−メチルグリシンエチルエステル塩酸塩（東京化成工業株式会社製、試薬）に変更した以外は、合成例１と同様にして、目的のＮ−アクリロイル−Ｎ−メチルグリシンエチルエステル（Ａ１−２）０．２２モルをほぼ無色透明の液体として得た。純度は９８．５質量％であった。
なお、Ｎ−アクリロイル−Ｎ−メチルグリシンエチルエステル（Ａ１−２）の分子量は１７１．２であり、公知の化合物である（ＣＡＳ登録番号１７０１１６−０５−９）。
【０１０６】
（合成例３）
＜Ｎ−アクリロイル−Ｎ−イソプロピルグリシンイソプロピルエステル（Ａ１−３）の合成＞
合成例１において、Ｎ−メチルグリシンメチルエステル塩酸塩をＮ−イソプロピルグリシンイソプロピルエステル塩酸塩（東京化成工業株式会社製、試薬）に変更した以外は、合成例１と同様にして、目的のＮ−アクリロイル−Ｎ−イソプロピルグリシンイソプロピルエステル（Ａ１−３）０．２２モルをほぼ無色透明の液体として得た。純度は９８．５質量％であった。
なお、Ｎ−アクリロイル−Ｎ−イソプロピルグリシンイソプロピルエステル（Ａ１−３）の分子量は２１３．３であった。
【０１０７】
（合成例４）
＜Ｎ−アクリロイル−Ｎ−メチルアラニンメチルエステル（Ａ１−４）の合成＞
合成例１において、Ｎ−メチルグリシンメチルエステル塩酸塩をＮ−メチルアラニンメチルエステル塩酸塩（東京化成工業株式会社製、試薬）に変更した以外は、合成例１と同様にして、目的のＮ−アクリロイル−Ｎ−メチルアラニンメチルエステル（Ａ１−４）０．２２モルをほぼ無色透明の液体として得た。純度は９８．５質量％であった。
なお、Ｎ−アクリロイル−Ｎ−メチルアラニンメチルエステル（Ａ１−４）の分子量は１７１．２であった。
【０１０８】
（合成例５）
東京化成工業株式会社製のグリセロールジメタクリレート５．７ｇ（２５ｍｍｏｌ）を脱水ジクロロメタン１００ｍＬ中に加え、フラスコ内をアルゴンガスで置換した後、トリエチルアミン３．６ｇ（３６ｍｍｏｌ）を加えた。次に、約−１０℃まで冷却した後、酢酸クロライド２．４ｇ（３０ｍｍｏｌ）を、系内温度が−１０℃〜−５℃になるようにゆっくりと滴下し、室温（２５℃）下で２時間撹拌した。更に、析出物を濾過により除去した後、濾液を水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、及び飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄した。次に、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、減圧下で濃縮して黄色油状物を得た。更に、Ｗａｋｏｇｅｌ  Ｃ３００（和光純薬工業株式会社製）２００ｇを充填し、溶出液としてヘキサンと酢酸エチルを用いたカラムクロマトグラフィーにより、黄色油状物を精製して、下記構造式で表される化合物（Ｂ−２）の無色油状物３．２ｇ（収率約４７％）を得た。
【０１０９】
【化７１】
2020023468.tif 000048
同定データは次に示すとおりである。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ１．９５（ｓ，６Ｈ），２．０９（ｄ，３Ｈ），４．２３−４．４２（ｍ，４Ｈ），５．３５−５．４２（ｍ，１Ｈ），５．５９−５．６３（ｍ，２Ｈ），６．１０−６．１５（ｍ，２Ｈ）
【０１１０】
（実施例１〜１１及び比較例１〜７）
＜組成物の作製＞
表２及び表３に示す各成分を均一に混合し、メンブランフィルターでろ過して粗大粒子を除去し、実施例１〜１１及び比較例１〜７の各組成物を作製した。
【０１１１】
【表２】
2020023468.tif 000049
【０１１２】
【表３】
2020023468.tif 000050
【０１１３】
＜硬化性＞
ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム上に各組成物を厚さ１０μｍとなるように塗布し、大気下でメタハラランプの１パスあたりの照射エネルギーが６００ｍＪ／ｃｍ２となる条件で照射し、硬化物を作製し、指先による指触により、下記基準で評価した。結果を表４及び表５に示した。
［評価基準］
Ａ：タックを感じない
Ｂ：タックを感じる
Ｃ：硬化しない
【０１１４】
＜耐久性＞
前記硬化性の評価にて作製したものと同じ方法で作製した硬化物の試験片について、２０℃〜２５℃の精製水に５時間浸漬し、硬化物の剥離及び溶解の有無を目視観察し、下記基準で耐久性を評価した。結果を表４及び表５に示した。
［評価基準］
Ａ：剥離及び溶解が見られない
Ｂ：剥離又は溶解が見られる
【０１１５】
＜臭気の評価＞
各組成物の臭気を、次の（１）〜（３）の手順により確認し、下記評価基準に基づいて、「臭気のなさ」を評価した。結果を表４及び表５に示した。
（１）５０ｍＬのサンプル瓶（ガラス瓶）に、約１００ｍｇ（０．１ｇ）の各組成物を秤り取り、フタをした。
（２）室温（２５℃）条件下で、３０分間放置した。
（３）サンプル瓶（ガラス瓶）に鼻を近づけて、フタを開けた時の臭気を嗅いだ。
［評価基準］
Ａ：臭いを感じない又は感じても不快ではない
Ｂ：特有の臭気により不快感が生じる
Ｃ：特有の臭気により強い不快感が生じる
【０１１６】
【表４】
2020023468.tif 000051
【０１１７】
【表５】
2020023468.tif 000052
＊表５中の比較例７の耐久性が「−」は測定不能であることを示す。
【０１１８】
表４及び表５の結果から、実施例１〜１１の組成物は、比較例１〜７に比べて、硬化性、耐久性、及び臭気なさに優れており、特に人工爪組成物として好適に利用可能である。
【０１１９】
本発明の態様としては、例えば、以下のとおりである。
＜１＞  下記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２０質量％以上５０質量％以下、
多官能モノマーを４０質量％以上７０質量％以下、及び
重合開始剤を含有することを特徴とする組成物である。
【化４５】
2020023468.tif 000053
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜６のアルキル基を表し、Ｘは炭素数１〜６のアルキレン基を表し、Ｙは下記一般式（２）及び下記一般式（３）のいずれかを表す。
【化４６】
2020023468.tif 000054
ただし、前記一般式（２）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
【化４７】
2020023468.tif 000055
ただし、前記一般式（３）中、Ｒ２は炭素数１〜１０のアルキル基を表し、＊は前記Ｘとの結合部位を表す。
＜２＞  前記一般式（１）で表されるアクリルアミド化合物を２３質量％以上４５質量％以下、前記多官能モノマーを４５質量％以上６７質量％以下、及び重合開始剤を含有する前記＜１＞に記載の組成物である。
＜３＞  前記アクリルアミド化合物が、前記一般式（１）中のＹが前記一般式（３）であり、前記一般式（３）中のＲ２が炭素数１〜２のアルキル基である前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の組成物である。
＜４＞  前記多官能モノマーが、２官能以上６官能以下の多官能モノマーである前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の組成物である。
＜５＞  前記重合開始剤の含有量が、１質量％以上２０質量％以下である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の組成物である。
＜６＞  有機溶剤を含まない前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の組成物である。
＜７＞  活性エネルギー線組成物である前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の組成物である。
＜８＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の組成物が容器中に収容されてなることを特徴とする収容容器である。
＜９＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の組成物を収容する収容部と、
前記組成物を付与する付与手段と、
前記組成物を硬化させる硬化手段と、
を有することを特徴とする２次元又は３次元の像形成装置である。
＜１０＞  前記硬化手段が、波長３６５ｎｍ以上４０５ｎｍ以下にピークを有する紫外線を照射するＵＶ−ＬＥＤである前記＜９＞に記載の像形成装置である。
＜１１＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の組成物を付与する付与工程と、
前記組成物を硬化させる硬化工程と、
を含むことを特徴とする２次元又は３次元の像形成方法である。
＜１２＞  前記硬化工程において、波長３６５ｎｍ以上４０５ｎｍ以下にピークを有する紫外線をＵＶ−ＬＥＤで照射する前記＜１１＞に記載の像形成方法である。
＜１３＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の組成物を含有することを特徴とする人工爪組成物である。
＜１４＞  前記＜１３＞に記載の人工爪組成物を含むことを特徴とする爪加飾材である。
＜１５＞  前記＜１３＞に記載の人工爪組成物を硬化してなることを特徴とする人工爪である。
【０１２０】
前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の組成物、前記＜８＞に記載の収容容器、前記＜９＞から＜１０＞のいずれかに記載の２次元又は３次元の像形成装置、前記＜１１＞から＜１２＞のいずれかに記載の２次元又は３次元の像形成方法、前記＜１３＞に記載の人工爪組成物、前記＜１４＞に記載の爪加飾材、及び前記＜１５＞に記載の人工爪によると、従来における諸問題を解決し、本発明の目的を達成することができる。
【符号の説明】
【０１２１】
１      貯留プール（収容部）
３      可動ステージ
４      活性エネルギー線
５      組成物
６      硬化層
３０      造形物用吐出ヘッドユニット
３１、３２      支持体用吐出ヘッドユニット
３３、３４      紫外線照射手段
３５      立体造形物
３６      支持体積層部
３７      造形物支持基板
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１２２】
【特許文献１】国際公開第２０１６／０７２３５３号パンフレット
【特許文献２】特開２０１６−２３１４４号公報
【特許文献３】特開２０１７−２０３０２３号公報
【図１】
2020023468.tif 000060
【図２】
2020023468.tif 000061