(57)【要約】【課題】身体動作を阻害することなく、身体の所望の位置に対して容易に押圧刺激を付与可能な押圧刺激付与ベルトを提供すること。【解決手段】本発明の押圧刺激付与ベルトでは、身体装着時に身体側に配置され、所定張力に対して所定長さ分だけ延伸する第1伸縮性を有する内側ベルトと、身体装着時に前記内側ベルトより身体外側に配置され、所定張力に対して前記所定長さよりも短い長さ分だけ延伸する第２伸縮性を有する外側ベルトと、前記内側ベルトと前記外側ベルトとを複数箇所で係合する係合部と、隣接する前記係合部の間において、前記内側ベルト外側と前記外側ベルト内側との間で突起物を保持可能な保持部と、前記内側ベルト及び前記外側ベルトを一体に係合するとともに、前記両ベルトをループ状に係合可能な締め付け部と、を備えた。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体装着時に身体側に配置され、所定張力に対して所定長さ分だけ延伸する第1伸縮性を有する内側ベルトと、
身体装着時に前記内側ベルトより身体外側に配置され、所定張力に対して前記所定長さよりも短い長さ分だけ延伸する第２伸縮性を有する外側ベルトと、
前記内側ベルトと前記外側ベルトとを複数箇所で係合する係合部と、
隣接する前記係合部の間において、前記内側ベルト外側と前記外側ベルト内側との間で突起物を保持可能な保持部と、
前記内側ベルト及び前記外側ベルトを一体に係合するとともに、前記両ベルトをループ状に係合可能な締め付け部と、
を備えたことを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項２】
請求項１に記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記保持部は、前記押圧刺激付与ベルトの長手方向に複数設けられることを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項３】
請求項１または２に記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記隣接する係合部の間における前記内側ベルトと前記外側ベルトの自由長は、略同一であることを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項４】
請求項１または２に記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記隣接する係合部の間における前記内側ベルトと前記外側ベルトの自由長は、前記内側ベルトが前記外側ベルトより長いことを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項５】
請求項１ないし４いずれか一つに記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記内側ベルトは、前記押圧刺激付与ベルトの短手方向において、前記外側ベルトよりも大きいことを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項６】
請求項１ないし５いずれか一つに記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記保持部は、前記押圧刺激付与ベルトの短手方向に複数設けられることを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項７】
請求項１ないし６いずれか一つに記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記締め付け部は、前記内側ベルトと前記外側ベルトに対して縫い付けた面ファスナーであることを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項８】
請求項１ないし７いずれか一つに記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記突起物は、硬式テニスボールであることを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【請求項９】
請求項１ないし８いずれか一つに記載の押圧刺激付与ベルトにおいて、
前記押圧刺激付与ベルトは、二組の前記内側ベルト及び外側ベルトを有し、
前記締め付け部は、前記二組の内側ベルト及び外側ベルトを厚さ方向に重ねて一体に係合することを特徴とする押圧刺激付与ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体の所望の位置に所定の押圧刺激を付与する押圧刺激付与ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、身体各部の筋疲労を改善するための方法として指圧やマッサージがよく知られている。これを代用する方法として、例えば特許文献１に筋疲労を改善する指圧代用ベルトが開示されている。この公報には、幅広のベルト内側に位置変更可能な突起を配置することで、装着者の腰部等に、所望の押圧刺激を付与するベルトが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】登録実用新案公報第３０２０２５０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来技術にあっては、装着者が突起位置を適切な位置に設定する際、上記ベルトを装着して突起位置を確認し、上記ベルトを外し、突起位置を所望の位置に移動させ、再度装着して突起位置を確認するといった調整を繰り返す必要があり、所望の位置に突起を配置することが困難であった。また、近年開発された新規なトレーニングないし治療（以下、新規な身体改善運動と記載する。）によれば、装着者に所定の身体動作を行わせつつ、所定の身体位置に、所定の押圧刺激を付与することで、より効果的に筋疲労を改善させ、もしくは不良姿勢の矯正を行わせるものがある。この新規な身体改善運動を実施する場合、装着者自身に代えて、トレーニングや治療の専門家の補助により突起位置を設定する。しかしながら、上記従来技術のベルトを用いて新規な身体改善運動を実施する場合、幅広のベルト内側に突起位置が設けられており、専門家が上記ベルトの外側から突起位置を容易に調整できないという問題があった。加えて、従来技術のような幅広のベルトの内側に突起を設けて押圧力を得るためには、力が逃げないように幅広ベルトの強度を確保する必要がある。そうすると、幅広のベルトによって装着者の身体動作を阻害するおそれがあり、身体動作を行わせつつ所定の押圧刺激を所望の位置に付与することが困難であった。
【０００５】
本発明の目的は、身体動作を阻害することなく、身体の所望の位置に対して容易に押圧刺激を付与可能な押圧刺激付与ベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の押圧刺激付与ベルトでは、
身体装着時に身体側に配置され、所定張力に対して所定長さ分だけ延伸する第1伸縮性を有する内側ベルトと、
身体装着時に前記内側ベルトより身体外側に配置され、所定張力に対して前記所定長さよりも短い長さ分だけ延伸する第２伸縮性を有する外側ベルトと、
前記内側ベルトと前記外側ベルトとを複数箇所で係合する係合部と、
隣接する前記係合部の間において、前記内側ベルト外側と前記外側ベルト内側との間で突起物を保持可能な保持部と、
前記内側ベルト及び前記外側ベルトを一体に係合するとともに、前記両ベルトをループ状に係合可能な締め付け部と、
を備えた。
【発明の効果】
【０００７】
よって、押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態で、容易に突起物の位置を自由に変更できるため、適切な位置に対し、容易に押圧刺激を付与することができる。また、従来技術のような幅広ベルトの内側に突起を設けて押圧力を得る幅広ベルトを採用する必要がなく、また、ベルトの強度を確保する必要もないため、幅広のベルトによって装着者の身体動作を阻害するおそれがなく、身体動作を行わせつつ所定の押圧刺激を所望の位置に付与することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態１の押圧刺激付与ベルトの平面図である。
【図２】実施形態１の押圧刺激付与ベルトの側面図である。
【図３】実施形態１の押圧刺激付与ベルトにボールを保持した状態を表す部分拡大断面図である。
【図４】実施形態１の押圧刺激付与ベルトにボールを保持した状態を表す部分拡大斜視図である。
【図５】実施形態１の押圧刺激付与ベルトの身体装着状態を表す概略図である。
【図６】実施形態１の押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態で行う身体改善運動を表す概略図である。
【図７】身体改善運動に寄与する筋肉を表す筋肉解剖図である。
【図８】実施形態１の押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態で行う身体改善運動を表す概略図である。
【図９】身体改善運動に寄与する筋肉を表す筋肉解剖図である。
【図１０】実施形態１の押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態で行う身体改善運動を表す概略図である。
【図１１】身体改善運動に寄与する筋肉を表す筋肉解剖図である。
【図１２】実施形態２の押圧刺激付与ベルトの側面図である。
【図１３】実施形態３の押圧刺激付与ベルトの平面図である。
【図１４】他の実施形態の押圧刺激付与ベルトの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［実施形態１］
図１は、実施形態１の押圧刺激付与ベルトを表す平面図、図２は、実施形態１の押圧刺激付与ベルトの側面図である。押圧刺激付与ベルト１は、身体に巻き付けて使用されるものであり、二本のベルト組１Ａ及び１Ｂを厚さ方向に重ねた二重構造を有する。以下、ベルト組１Ａ及び１Ｂを総称してベルト組とも記載する。ベルト組１Ａは、身体側に配置される内側ベルト１０Ａと、内側ベルト１０Ａより身体外側に配置される外側ベルト１１Ａと、を有する。内側ベルト１０Ａは第１伸縮性を有し、外側ベルト１１Ａは第１伸縮性よりも低い第２伸縮性を有する。ここで、伸縮性とは、自由長から所定張力に対して所定長さ分だけ延伸するとともに、張力がなくなると自由長まで戻る特性を示す。伸縮性が「高い」とは、所定長さが長いことを表し、伸縮性が「低い」とは、所定長さが短いことを表す。同様に、ベルト組１Ｂは、身体側に配置される内側ベルト１０Ｂと、内側ベルト１０Ｂより身体外側に配置される外側ベルト１１Ｂと、を有する。内側ベルト１０Ｂは第１伸縮性を有し、外側ベルト１１Ｂは第１伸縮性よりも低い第２伸縮性を有する。以下、内側ベルト１０Ａ及び１０Ｂを総称して内側ベルト１０とも記載し、外側ベルト１１Ａ及び１１Ｂを総称して外側ベルト１１とも記載する。
【００１０】
内側ベルト１０は、外側ベルト１１よりも短手方向において幅広に設定される。すなわち、内側ベルト１０は体と接触する部位であるため、接触面積を確保することで、押圧刺激付与ベルト１と身体との間の摩擦力を確保し、位置ずれを抑制する。また、内側ベルト１０は、長手方向において外側ベルト１１と略同じ長さに設定されている。内側ベルト１０と外側ベルト１１は、両ベルトを複数箇所で係合する係合部１５を有する。係合部１５は、押圧刺激付与ベルト１の短手方向に沿って両ベルトを縫い合わせることで形成される。係合部１５は、押圧刺激付与ベルト１の長手方向において略等間隔に８箇所形成されている。実施形態１の押圧刺激付与ベルト１では、隣接する係合部１５の間の内側ベルト１０の自由長と外側ベルト１１の自由長とは略同一に形成されている。これら隣接する係合部１５の間において、内側ベルト１０の外側と外側ベルト１１の内側との間で、後述する突起物（実施形態１では硬式テニスボールを使用）を保持可能な保持部２０を構成する。
【００１１】
押圧刺激付与ベルト１の一端には、内側ベルト１０Ｂの身体側に縫い付けられたフック状面ファスナー１２を有する。フック状面ファスナー１２は、ベルト組１Ａ及び１Ｂを一体に係合するように縫い付けられている。同様に、押圧刺激付与ベルト１の他端には、外側ベルト１１Ａの身体外側に縫い付けられたループ状面ファスナー１３を有する。ループ状面ファスナー１３は、ベルト組１Ａ及び１Ｂを一体に係合するように縫い付けられている。これらフック状面ファスナー１２及びループ状面ファスナー１３で締め付け部を構成する。押圧刺激付与ベルト１を身体に巻きつける際には、他端側に縫い付けられたループ状面ファスナー１３を、一端側に縫い付けられたフック状面ファスナー１２で覆うように巻き付けることで押圧刺激付与ベルト１をループ状に係合させ、締め付け固定する。
【００１２】
図３は、実施形態１の押圧刺激付与ベルトに突起物を組み込んだ状態を表す部分断面図、図４は、実施形態１の押圧刺激付与ベルトに突起物を組み込んだ状態を表す部分斜視図である。実施形態１の押圧刺激付与ベルト１では、突起物として硬式テニスボール３０を使用する。硬式テニスボール３０は、表面が起毛しているため、摩擦力を確保しやすく、保持部２０内での保持性が良好であるのに加え、体重を作用させた際の弾力性が適切であるからである。係合部１５間の内側ベルト１００及び外側ベルト１１０の自由長は略同じであり、外側ベルト１１の伸縮性は、内側ベルト１０の伸縮性よりも低いため、保持部２０に硬式テニスボール３０を挿入すると、硬式テニスボール３０は、係合部１５位置を基準として、身体側への膨出量が、身体外側への膨出量よりも大きくなる。このように、所望の保持部２０位置に複数の硬式テニスボール３０を組み込み、身体に巻き付ける。
【００１３】
図５は、実施形態１の押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態を表す図である。図５に示すように、ベルト組１Ａとベルト組１Ｂとを円筒状に巻きつける際、ベルト組１Ａの硬式テニスボール３０装着箇所とベルト組１Ｂの硬式テニスボール３０装着箇所とを、円筒軸方向にオフセットして巻き付け、所望の位置（例えば腰背部の大臀筋及び中臀筋）に作用させつつ、身体正面側においてフック状面ファスナー１２とループ状面ファスナー１３とを係合させて締め付ける。このとき、外側ベルト１１の伸縮性が内側ベルト１０の伸縮性よりも低いことから、外側ベルト１１に作用する締付け力が硬式テニスボール３０を介して効果的に所望の位置に作用する。
【００１４】
また、実施形態１では、押圧刺激付与ベルト１の短手方向に一つの硬式テニスボール３０を挿入する構成としている。よって、身体の上下方向に複数の押圧刺激箇所が必要な場合は、図５に示すように、ベルト組１Ａとベルト組１Ｂの位置をずらして使用することで、多様な押圧箇所を設定できる。尚、仮に、押圧刺激付与ベルト１を一組のベルトから構成し、身体に対して単に円筒状に巻き付けると、円筒軸方向にずれるおそれがある。これに対し、実施形態１では、図５に示すように、押圧刺激付与ベルト１を円筒状に巻き付けた際、身体の湾曲面に沿って円筒軸方向成分を有する押圧刺激を発生させることができ、多様な方向の押圧刺激を発生させると共に、押圧刺激付与ベルト１の位置ずれを抑制できる。
【００１５】
また、硬式テニスボール３０の位置は、押圧刺激付与ベルト１を身体に巻き付けた状態において、例えばトレーニングや治療の専門家が硬式テニスボール３０の位置を自由に変更できるため、適切な位置に対し、容易に押圧刺激を付与することができる。加えて、図５に示すように、押圧刺激付与ベルト１は、従来技術のような幅広のベルトの内側に突起を設けて押圧力を得る幅広ベルトを採用する必要がなく、また、ベルトの強度を確保する必要もない。よって、幅広のベルトによって装着者の身体動作を阻害するおそれがなく、身体動作を行わせつつ所定の押圧刺激を所望の位置に付与することができる。
【００１６】
図６は、実施形態１の押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態で行う身体改善運動を表す概略図である。図６に示すように、押圧刺激付与ベルト１を身体に巻き付け、仰向けに横になる。そして、膝を立てた状態で、膝を左右にゆっくりと倒すように揺動させる運動を行う。この運動により、図７の筋肉解剖図に示すように、単に大臀筋や中臀筋に押圧刺激を付与するだけでなく、膝の揺動によって大臀筋及び中臀筋を弛緩させ、大臀筋及び中臀筋の奥に存在する小臀筋に効果的に押圧刺激を付与することが可能となる。
【００１７】
図８は、他の身体改善運動例を表す概略図である。押圧刺激付与ベルト１を一方の肩の上方と他方の脇の下に渡し、硬式テニスボール３０が大胸筋及び小胸筋を押圧するように巻きつける。この状態で、腕を上下に動かし、揺動させる運動を行う。この運動により、図９の筋肉解剖図に示すように、単に大胸筋や小胸筋に押圧刺激を付与するよりも、積極的に小胸筋に押圧刺激を付与することが可能となる。また、大胸筋と小胸筋の緊張と弛緩を繰り返す際に適度な押圧刺激を付与することで、より効果的に各種疾患の症状を緩和できる。尚、この運動をする際は、うつ伏せに寝た状態で押圧刺激を付与してもよいし、壁等にもたれかけた状態で押圧刺激を付与してもよい。
【００１８】
図１０は、他の身体改善運動例を表す概略図である。押圧刺激付与ベルト１を膝近傍に位置させ、硬式テニスボール３０が大腿二頭筋及び腸脛靭帯を押圧するように巻きつける。そして、図１０に示すように、装着者が腰掛けた状態で硬式テニスボール３０を足部と着座面との間で挟持し、ゆっくりと太ももを左右に揺動させる運動を行う。この運動により、図１１の筋肉解剖図に示すように、大腿二頭筋の緊張を緩和した状態で効果的に大腿二頭筋及び腸脛靭帯に押圧刺激を付与することが可能となる。
【００１９】
すなわち実施形態１の押圧刺激付与ベルト１は、単に押圧刺激を付与するだけでは作用が難しかった筋肉等に効果的に押圧刺激を付与することができ、腰痛、肩こり、筋肉痛などの症状緩和、不良姿勢の矯正に寄与できる。尚、実施形態１では、身体改善運動の例として、腰背部、脚部、肩部に作用させる例を示したが、首部や頭部等の他の身体箇所に作用させてもよい。また、例えば一方の肩が下がる傾向を有する装着者に対し、腰背部の適切な筋肉に押圧刺激を作用させつつ、適切な運動を組み合わせることで、肩が下がる原因となっていた筋肉の緊張を解し、姿勢の矯正を行うといった使用方法も可能である。
【００２０】
以上説明したように、実施形態１にあっては、下記に列挙する作用効果が得られる。
（１）身体装着時に身体側に配置され、所定張力に対して所定長さ分だけ延伸する第1伸縮性を有する内側ベルト１０と、
身体装着時に内側ベルト１０より身体外側に配置され、所定張力に対して所定長さよりも短い長さ分だけ延伸する第２伸縮性を有する外側ベルト１１と、
内側ベルト１０と外側ベルト１１とを複数箇所で係合する係合部１５と、
隣接する係合部１５の間において、内側ベルト１０外側と外側ベルト１１内側との間で突起物を保持可能な保持部２０と、
内側ベルト１０及び外側ベルト１１を一体に係合するとともに、両ベルトをループ状に係合可能な締め付け部と、
を備えた。
よって、押圧刺激付与ベルトを身体に巻き付けた状態で、容易に突起物の位置を自由に変更できるため、適切な位置に対し、容易に押圧刺激を付与することができる。また、従来技術のような幅広ベルトの内側に突起を設けて押圧力を得る幅広ベルトを採用する必要がなく、また、ベルトの強度を確保する必要もないため、幅広のベルトによって装着者の身体動作を阻害するおそれがなく、身体動作を行わせつつ所定の押圧刺激を所望の位置に付与することができる。
【００２１】
（２）保持部２０は、押圧刺激付与ベルト１の長手方向に複数設けられる。よって、装着者の状態に応じた適切な位置に突起物を取り付けることができる。
【００２２】
（３）隣接する係合部１５の間における内側ベルト１０と外側ベルト１１の自由長は、略同一である。よって、製造容易性を確保することができる。
【００２３】
（４）内側ベルトは、前記押圧刺激付与ベルトの短手方向において、前記外側ベルトよりも大きい。すなわち、内側ベルト１０は体と接触する部位であるため、接触面積を確保することで、押圧刺激付与ベルト１と身体との間の摩擦力を確保し、位置ずれを抑制できる。
【００２４】
（５）締め付け部は、内側ベルト１０と外側ベルト１１に対して縫い付けた面ファスナーである。よって、締付け力を容易に調整することができるとともに、製造コストを抑制できる。
【００２５】
（６）突起物は、硬式テニスボール３０である。よって、起毛した表面を有するボールを保持部２０内に挿入するため、保持性が良好であり、また、身体に対して適切な押圧刺激を付与できる。
【００２６】
［実施形態２］
次に、実施形態２について説明する。基本的な構成は実施形態１と同じであるため、異なる点についてのみ説明する。図１２は、実施形態２の押圧刺激付与ベルトの側面図である。実施形態１では、二組のベルト組１Ａ及び１Ｂを備え、隣接する係合部１５の間の内側ベルト１０の自由長と外側ベルト１１の自由長とは略同一に形成した。これに対し、実施形態２では、一組のベルト組のみを備えると共に、隣接する係合部１５の間の内側ベルト１０の自由長が、外側ベルト１１の自由長よりも長く形成している点が異なる。これにより、強い締付け力を発生させたい場合に外側ベルト１１の伸縮性を低くしたとしても、突起物を保持部２０内に保持することができる。尚、実施形態２であっても、二組のベルト組１Ａ及び１Ｂから構成してもよい。
【００２７】
［実施形態３］
次に、実施形態３について説明する。基本的な構成は実施形態１と同じであるため、異なる点についてのみ説明する。図１３は、実施形態３の押圧刺激付与ベルトの側面図である。実施形態１では、二組のベルト組１Ａ及び１Ｂを厚さ方向に重ねて結合すると共に、押圧刺激付与ベルト１の短手方向に一つの保持部２０を設けていた。これに対し、実施形態３では、第１外側ベルト１１ａと第２外側ベルト１１ｂとを設け、押圧刺激付与ベルト１の短手方向に２つの保持部２０ａ及び２０ｂを設けた点が異なる。また、第１外側ベルト１１ａの保持部２０ａの長手方向位置は、第２外側ベルト１１ｂの保持部２０ｂの長手方向位置と保持部２０ａの長手方向長さの半分だけオフセットした位置に設けられている。よって、押圧刺激付与ベルト１を装着者に装着した状態で、突起部を設定する位置をきめ細やかに設定することができる。また、突起物として硬式テニスボール３０に代えて、より小さなゴルフボール等を採用した場合、突起物の設定位置の組み合わせによって、より複雑な押圧刺激を身体に付与することができ、更に腰痛、肩こり、筋肉痛などの症状緩和、不良姿勢の矯正に寄与できる。
【００２８】
（他の実施形態）
以上、実施形態１〜３に基づいて本発明を説明したが、本発明の範囲を逸脱しない範囲で他の実施形態にも適用できる。実施形態１では、押圧刺激付与ベルト１を２つのベルト組から構成した例を示したが、図１４に示すように、一組のベルト組を押圧刺激付与ベルトとして使用してもよい。
【００２９】
実施形態では、押圧刺激付与ベルト１を単体で使用した例を示したが、他のサポーターやベルト等と組み合わせて使用してもよい。例えば、幅広の柔軟性を有するサポーターの上から被せるように押圧刺激付与ベルト１を巻き付けてもよい。
実施形態では、突起物として硬式テニスボール３０を採用した例を示したが、軟式テニスボールや、ゴルフボール、硬式野球ボールでもよく、装着者の筋肉の状態に応じた硬さや弾力性を有する突起物を採用できる。
また、これら特性の異なる突起物を複数種組み合わせて使用してもよいし、適切な押圧刺激を付与すべく専用設計の突起物を別途採用してもよい。
実施形態では、締め付け部として面ファスナーを用いた例を示したが、面ファスナーに限らず、スライドアジャスター等の他の締め付け機構を採用してもよい。
また、実施形態では、押圧刺激付与ベルト１を展開した際の平面図において、略長方形の形状を採用したが、身体形状に合わせて曲線を組み合わせた形状としてもよいし、使用する身体の部位ごとに適切なサイズの押圧刺激付与ベルトとしてもよい。
【符号の説明】
【００３０】
１  押圧刺激付与ベルト
１Ａ，１Ｂ  ベルト組
１０  内側ベルト
１１  外側ベルト
１２  フック状面ファスナー
１３  ループ状面ファスナー
１５  係合部
２０  保持部
３０  硬式テニスボール（突起物）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020191975.tif 000009
【図８】
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【図９】
2020191975.tif 000011
【図１０】
2020191975.tif 000012
【図１１】
2020191975.tif 000013
【図１２】
2020191975.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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