(57)【要約】【課題】繊維束の拡散を抑制できて安定した糸品質が確保できるドラフト装置を提供することを目的とする。【解決手段】フロントトップローラ２４Ｂは、ボトムローラ２４Ａと接触する本体ローラ部２４Ｂａと、前記本体ローラ部２４Ｂａの軸心方向の両側に同軸心上に設けられる前記本体ローラ部２４Ｂａより径が小さい縮径ローラ部２４Ｂｂと、前記本体ローラ部２４Ｂａと前記縮径ローラ部２４Ｂｂの間に設けられる傾斜部２４Ｂｃと、から構成され、前記傾斜部２４Ｂｃは、前記本体ローラ部２４Ｂａから前記縮径ローラ部２４Ｂｂへ向かうに従って、径が徐々に減少する周面を備えるようにした。【選択図】図２
2010163702.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維束を牽伸するとともに送り出す複数のドラフトローラ対を備えるドラフト装置であって、
前記ドラフトローラ対は、それぞれ前記繊維束を送り出す方向に駆動回転するボトムローラと、前記ボトムローラに接触して従動回転するトップローラと、から構成され、
前記複数のトップローラのうち、少なくとも一つのトップローラは、前記ボトムローラと接触する本体ローラ部と、前記本体ローラ部の軸心方向の両側であって、前記本体ローラ部と同軸心上に設けられる前記本体ローラ部より小径の縮径ローラ部と、前記本体ローラ部と前記縮径ローラ部との間であって、前記本体ローラ部及び前記縮径ローラ部と同軸心上に設けられる傾斜部と、から構成され、
前記傾斜部は、前記本体ローラ部から前記縮径ローラ部へ向かうに従って、径が徐々に減少する周面を備える、
ことを特徴とするドラフト装置。
【請求項２】
前記傾斜部の前記周面は、軸心方向の断面の母線が、直線である、
ことを特徴とする請求項１に記載のドラフト装置。
【請求項３】
前記傾斜部の前記周面は、軸心方向の断面の母線が、前記軸心側に凸状の曲線である、
ことを特徴とする請求項１に記載のドラフト装置。
【請求項４】
前記傾斜部の前記周面は、軸心方向の断面の母線が、前記軸心側に凹状の曲線である、
ことを特徴とする請求項１に記載のドラフト装置。
【請求項５】
前記傾斜部は、前記本体ローラ部側の径が前記本体ローラ部の径と略同一であり、前記縮径ローラ部側の径が前記縮径ローラ部の径と略同一である、
ことを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のドラフト装置。
【請求項６】
前記傾斜部は、前記本体ローラ部の周面と滑らかに連続する周面を有することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のドラフト装置。
【請求項７】
前記傾斜部は、前記縮径ローラ部の周面と滑らかに連続する周面を有することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のドラフト装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繊維束を牽伸するとともに送り出すドラフト装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の繊維で構成される繊維束を牽伸することによって繊維束の太さを均一にするドラフト装置が知られている。ドラフト装置は、繊維束の送り方向にドラフトローラ対が複数配設されて、各ドラフトローラ対の回転速度を順次増加していくことによって繊維束を牽伸しながら送り出すものである。
【０００３】
近年、ドラフト装置は、生産性向上の要請によってドラフトローラ対の回転速度が上昇しており、これにより発生する随伴気流が繊維束を拡散することで糸品質に影響を及ぼす場合があった。そのため、ドラフトローラ対の一方を構成するトップローラの両端部に、径の小さい縮径ローラ部を設けることで繊維束の送り出し方向へ前記随伴気流を逃がし、繊維束の拡散を低減させるものがあった（例えば特許文献１、特許文献２参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−１２６９２６号公報
【特許文献２】特開２００５−１１３２７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、繊維束の送り出し速度の更なる高速化が望まれており、特許文献１ならびに特許文献２に示すドラフト装置では、ドラフトローラ対の回転速度が更に上昇すると繊維束の送り出し方向へ逃がされた気流の乱れが大きくなって、ドラフトローラ対の下流側において、気流の乱れに起因した繊維束の拡散が生じる場合があった。
【０００６】
本発明は、かかる問題を解決すべくなされたものであり、ドラフトローラ対の回転速度の上昇によっても繊維束の拡散を低減できて安定した糸品質が確保できるドラフト装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
次に、この課題を解決するための手段を説明する。
【０００８】
即ち、第１の発明は、繊維束を牽伸するとともに送り出す複数のドラフトローラ対を備えるドラフト装置であって、前記ドラフトローラ対は、それぞれ前記繊維束を送り出す方向に駆動回転するボトムローラと、前記ボトムローラに接触して従動回転するトップローラと、から構成され、前記複数のトップローラのうち、少なくとも一つのトップローラは、前記ボトムローラと接触する本体ローラ部と、前記本体ローラ部の軸心方向の両側であって、前記本体ローラ部と同軸心上に設けられる前記本体ローラ部より小径の縮径ローラ部と、前記本体ローラ部と前記縮径ローラ部との間であって、前記本体ローラ部及び前記縮径ローラ部と同軸心上に設けられる傾斜部と、から構成され、前記傾斜部は、前記本体ローラ部から前記縮径ローラ部へ向かうに従って、径が徐々に減少する周面としたものである。
【０００９】
第２の発明は、第１の発明において、前記傾斜部の前記周面は、軸心方向の断面の母線を直線としたものである。
【００１０】
第３の発明は、第１の発明において、前記傾斜部の前記周面は、軸心方向の断面の母線を前記軸心側に凸状の曲線としたものである。
【００１１】
第４の発明は、第１の発明において、前記傾斜部の前記周面は、軸心方向の断面の母線を前記軸心側に凹状の曲線としたものである。
【００１２】
第５の発明は、第１から第４のいずれかの発明において、前記傾斜部は、前記本体ローラ部側の径が前記本体ローラ部の径と略同一であり、前記縮径ローラ部側の径が前記縮径ローラ部の径と略同一としたものである。
【００１３】
第６の発明は、第１から第５のいずれかの発明において、前記傾斜部は、前記本体ローラ部の周面と滑らかに連続する周面を有するものである。
【００１４】
第７の発明は、第１から第６のいずれかの発明において、前記傾斜部は、前記縮径ローラ部の周面と滑らかに連続する周面を有するものである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００１６】
第１の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流は、傾斜部の周面に沿うように流れるために、渦流などの乱れの発生が抑制される。これにより、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００１７】
第２の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流は、傾斜部の周面に沿うように流れて縮径ローラ部とボトムローラとの隙間へ導かれて逃がされるために、渦流などの乱れの発生が抑制される。これにより、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００１８】
第３の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流は、傾斜部の周面に沿うように流れて滑らかに縮径ローラ部とボトムローラとの隙間へ導かれて逃がされるために、渦流などの乱れの発生が抑制される。これにより、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００１９】
第４の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流は、本体ローラ部などから滑らかに傾斜部の周面に沿うように流れて縮径ローラ部とボトムローラとの隙間へ導かれて逃がされるために、渦流などの乱れの発生が抑制される。これにより、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００２０】
第５の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流に、渦流などの乱れの発生を抑制する程度の傾斜部を設けることで、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００２１】
第６の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流は、本体ローラ部などから滑らかに傾斜部の周面に沿うように流れるために、渦流などの乱れの発生が抑制される。これにより、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００２２】
第７の発明によれば、ドラフトローラ対の回転に伴って発生する気流は、本体ローラ部などから滑らかに傾斜部の周面に沿うように流れて、滑らかに縮径ローラ部とボトムローラとの隙間から逃がされるために、渦流などの乱れの発生が抑制される。これにより、気流の乱れに起因する繊維束の拡散を低減できて良好な糸品質を確保することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】紡績機の全体構成を示す側面図。
【図２】（２Ａ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す斜視図。（２Ｂ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す正面図。
【図３】（３Ａ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す平面図。（３Ｂ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す側面図。
【図４】（４Ａ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す斜視図。（４Ｂ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す正面図。
【図５】（５Ａ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す斜視図。（５Ｂ）本発明に係るドラフト装置のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す正面図。
【図６】（６Ａ）従来のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す斜視図。（６Ｂ）従来のドラフトローラ対と随伴気流の流れを示す正面図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
まず、図１を用いて本発明の第１実施形態に係るドラフト装置２を備えた、紡績機１００の全体構成について説明する。
【００２５】
図１に示すように、紡績機１００は、スライバ供給ユニット１と、ドラフト装置２と、空気式の紡績装置３と、糸送り装置４と、糸欠点検出装置５と、巻取装置６とから構成される。
【００２６】
スライバ供給ユニット１は、原料となる繊維束（以降「スライバ」という。）１０を貯留するスライバケース１１と、スライバ１０をドラフト装置２へ案内するスライバガイド１２とから構成される。
【００２７】
ドラフト装置２は、スライバ１０を牽伸するとともに送り出すドラフトローラ対を複数備えるものであり、本実施形態では４組のドラフトローラ対を備えるものである。該ドラフトローラ対は、スライバ１０の送り方向に沿ってバックドラフトローラ対２１と、サードドラフトローラ対２２と、ミドルドラフトローラ対２３と、フロントドラフトローラ対２４とが配置され、ミドルドラフトローラ対２３には、皮又は合成ゴム製のエプロンバンド２５が巻回されている。
【００２８】
前記４組のドラフトローラ対は、図示せぬ駆動源により回転するボトムローラ２１Ａ・２２Ａ・２３Ａ・２４Ａと、該ボトムローラ２１Ａ・・・と接触するように配置されて従動回転するトップローラ２１Ｂ・２２Ｂ・２３Ｂ・２４Ｂとで構成されている。なお、各ボトムローラ２１Ａ・・・は、金属製のローラであり、従動回転する各トップローラ２１Ｂ・・・は周面がゴム等で形成された弾性体ローラとなっている。
【００２９】
各ドラフトローラ対２１・・・を構成するボトムローラ２１Ａ・・・は、それぞれ同じ方向に回転されて、従動回転するトップローラ２１Ｂ・・・も他のトップローラと同じ方向に回転するものとされる。これにより、ボトムローラ２１Ａ・・・とトップローラ２１Ｂ・・・に挟持されたスライバ１０は、ドラフトローラ対２１・・・の回転に従って送り出される。
【００３０】
このとき、各ドラフトローラ対２１・・・は、それぞれ異なる速度で回転しており、スライバ１０の送り方向に沿って順次、回転速度が速くなるように設定されている。従って、スライバ１０は、各ドラフトローラ対２１・・・を通過するごとに速度を増していき、隣接するドラフトローラ対との間で牽伸されることとなる。
【００３１】
紡績装置３は、ドラフト装置２で牽伸したスライバ１０に旋回気流を与えることで、糸条４０を製造する空気式の紡績装置である。
【００３２】
糸送り装置４は、紡績装置３で製造された糸条４０を巻取装置６へ送り出す装置であり、デリベリローラ４１、及びニップローラユニット４２を備えている。そして、ニップローラ４４がデリベリローラ４１に対して、接近・離脱可能となるように、回動支軸４５周りで回転自在に支持されている。
【００３３】
糸欠点検出装置５は、巻取装置６へ送られる糸条４０の糸欠点を検出する装置である。これは、不良な糸がパッケージ６１への巻き取られることを防止するものであり、糸欠点検出装置５には、糸欠点検出情報に基づいて糸条４０の欠点部分を切断、除去する図示せぬ切断装置が備えられている。なお、欠点部分の切除のために一旦切断された糸条４０の両端を繋ぐ図示せぬ糸継ぎ装置が糸欠点検出装置５の下流側に備えられている。
【００３４】
巻取装置６は、糸条４０をボビン６２の軸方向にトラバースして巻き取り、パッケージ６１を形成する装置である。パッケージ６１あるいはボビン６２は、駆動ドラム６３の駆動力を受けて回転することで、ボビン６２に糸条４０が巻かれていくことになる。
【００３５】
以上が紡績機１００の全体構成であるが、ここで、本発明の実施形態ならびに効果を説明するために、まず、図６を用いて、従来のドラフト装置２に用いられていたフロントトップローラ２４Ｂについて説明する。なお、図６Ａはドラフトローラ対２４とスライバ１０、ならびにドラフトローラ対２４の回転に伴い発生する随伴気流を示す斜視図であり、図６Ｂはその正面図である。
【００３６】
フロントトップローラ２４Ｂは、軸方向の中途部にボトムローラ２４Ａと接触する円柱形状の本体ローラ部２４Ｂａと、該本体ローラ部２４Ｂａの両端面から同軸心上に突設される縮径ローラ部２４Ｂｂとから構成される。該縮径ローラ部２４Ｂｂは、本体ローラ部２４Ｂａより小径の円柱形状であって、ボトムローラ２４Ａの周面との間に所定の隙間Ｌを空けた状態で本体ローラ部２４Ｂａと一体となって回転される。
【００３７】
このような構成において、ボトムローラ２４Ａが駆動回転（図示反時計回転）されてフロントトップローラ２４Ｂが従動回転（図示時計回転）すると、ボトムローラ２４Ａの回転によって発生する随伴気流Ａ（図示反時計回転）とフロントトップローラ２４Ｂの回転によって発生する随伴気流Ｂ（図示時計回転）は、互いに対向する気流となってスライバ１０のドラフトローラ対２４への入口付近で衝突することとなる。
【００３８】
そして、随伴気流Ａ・Ｂは、互いに衝突することによってローラ軸方向への気流Ｃとなり、ドラフトローラ対２４に沿うように流れる。この気流Ｃをフロントトップローラ２４Ｂの縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との隙間Ｌからスライバ１０を送り出す方向に逃がすことで、スライバ１０に沿うように流れる気流Ｄを形成して、スライバ１０の拡散を低減していた。
【００３９】
しかし、ドラフト装置２の更なる高速化によりドラフトローラ対２４の回転速度が更に上昇していくと、気流Ｃが本体ローラ部２４Ｂａの周面と本体ローラ部２４Ｂａの端面で構成される角部を回り込む際に、渦流Ｅなどの乱れを発生させてドラフトローラ対２４の下流側でスライバ１０を拡散させる場合があった。
【００４０】
次に、図２、図３を用いて本発明の第１実施形態に係るドラフト装置２のフロントトップローラ２４Ｂについて説明する。なお、図２Ａはフロントドラフトローラ対２４とスライバ１０、ならびにフロントドラフトローラ対２４の回転に伴い発生する随伴気流を示す斜視図であり、図２Ｂはその正面図である。図３Ａはその平面図、図３Ｂはその側面図となっている。
【００４１】
フロントトップローラ２４Ｂは、従来例と同様に回転軸にベアリングを介して回転自在に設けられた金属製の円筒部材２４Ｂｘの表面に、ゴム等の被覆２４Ｂｙを設けて形成された弾性体ローラであって、駆動回転するボトムローラ２４Ａと接触した状態で平行に配置されることにより、ボトムローラ２４Ａと反対方向に従動回転される。
【００４２】
フロントトップローラ２４Ｂは、ボトムローラ２４Ａと接触する本体ローラ部２４Ｂａと、本体ローラ部２４Ｂａの軸心方向の両側であって、本体ローラ部２４Ｂａと同軸心上に設けられる縮径ローラ部２４Ｂｂと、本体ローラ部２４Ｂａと縮径ローラ部２４Ｂｂとの間であって、本体ローラ部２４Ｂａ及び縮径ローラ部２４Ｂｂと同軸心上に設けられる傾斜部２４Ｂｃと、から構成される。
【００４３】
本体ローラ部２４Ｂａは、該本体ローラ部２４Ｂａの周面とボトムローラ２４Ａの周面によってスライバ１０を挟持するとともに、その回転によってスライバ１０を送り出し、上流側に隣接するミドルドラフトローラ対２３との回転速度の差異によってスライバ１０を牽伸する。
【００４４】
縮径ローラ部２４Ｂｂは、本体ローラ部２４Ｂａより径の小さな円柱形状であり、該縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との間に所定の隙間Ｌを空けた状態で回転される。この隙間Ｌは試験、研究の結果、１ｍｍ以上３ｍｍ以下が良好であるとされているが、スライバ１０の送り出し速度等によって最も適切な形状を見出して適用されるため、その数値について限定するものではない。
【００４５】
傾斜部２４Ｂｃは、軸心方向の断面の母線が直線となっており、この直線を軸周りに回転することで形成される周面を備えている。つまり、傾斜部２４Ｂｃは、本体ローラ部２４Ｂａから縮径ローラ部２４Ｂｂへ向かうに従って径が徐々に減少する円錐台形であって、いわゆるテーパ形状の周面を備える。本実施形態では、傾斜部２４Ｂｃの本体ローラ部側の径は本体ローラ部２４Ｂａの径と同一であり、縮径ローラ部側の径は縮径ローラ部２４Ｂｂの径と同一とされる。
【００４６】
次に、このドラフトローラ対２４が、高速で回転したときに発生する気流の流れについて説明する。
【００４７】
図２Ａならびに図３Ｂに示すように、ボトムローラ２４Ａが回転すると随伴気流Ａ（図示反時計回転）が発生する。これは、ボトムローラ２４Ａの周囲空気が、ボトムローラ２４Ａの周面との摩擦により引きつられて生じる気流であり、ボトムローラ２４Ａの回転速度が上昇するにつれて当該随伴気流Ａは大きくなる。同様に、フロントトップローラ２４Ｂの回転によっても周囲空気が引きつられて気流が生じ、随伴気流Ｂ（図示時計回転）が発生する。
【００４８】
ボトムローラ２４Ａとフロントトップローラ２４Ｂは互いに逆方向に回転するため、随伴気流Ａならびに随伴気流Ｂも互いに逆方向の流れとなり、これらの随伴気流Ａ・Ｂはスライバ１０のドラフトローラ対２４への入口付近で衝突することとなる。
【００４９】
そして、図２Ａ、図２Ｂならびに図３Ａに示すように、衝突した二つの随伴気流Ａ・Ｂは、ドラフトローラ対２４に沿うように流れてローラ軸方向への気流Ｃとなる。気流Ｃは、随伴気流Ａならびに随伴気流Ｂからの空気の供給を受けて発達し、フロントトップローラ２４Ｂの傾斜部２４Ｂｃ近傍に到達する。
【００５０】
その後、気流Ｃは、縮径ローラ部２４Ｂｂの周面で発生した随伴気流Ｂなどによって引き込まれるようにして縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との隙間Ｌからスライバ１０を送り出す方向へ逃がされる。つまり、ドラフトローラ対２４の上流側でローラ軸方向に沿って流れる気流Ｃは、縮径ローラ部２４Ｂｂとボトムローラ２４Ａとの隙間Ｌからドラフトローラ対２４の下流側へ逃がされる。
【００５１】
この際に、気流Ｃは、傾斜部２４Ｂｃのテーパ形状の周面に沿うように流れるために、従来例のように角部を回り込む際に発生する渦流Ｅなどの乱れの発生が抑制される。つまり、気流Ｃが流れる流路は、傾斜部２４Ｂｃのテーパ形状により滑らかに拡大されながら縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との隙間Ｌへ導かれる流路とされるために、渦流などの乱れを抑制することができる。
【００５２】
これにより、縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との隙間Ｌからドラフトローラ対２４の下流側へ逃がされた気流Ｃは、渦流などの乱れの少ないスライバ１０に沿うように流れる気流Ｄとなる（図３Ａ、図３Ｂ参照。）。
【００５３】
このように、フロントトップローラ２４Ｂの本体ローラ部２４Ｂａと縮径ローラ部２４Ｂｂの間にテーパ形状の周面を備える傾斜部２４Ｂｃを設けることで、スライバ１０に沿うように流れる気流Ｄを乱れの少ない流れとすることができて、スライバ１０の拡散を低減し、良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００５４】
次に、本発明の第２、第３実施形態に係るドラフト装置２のフロントトップローラ２４Ｂについて説明する。ただし、前述の構成と同一の構成については同一の符号を付し、異なる部分を中心に説明する。
【００５５】
図４に示すのは本発明の第２実施形態に係るドラフト装置２のドラフトローラ対２４である。図４Ａはドラフトローラ対２４とスライバ１０、ならびにドラフトローラ対２４の回転に伴い発生する随伴気流を示す斜視図であり、図４Ｂはその正面図である。また、図５に示すのは本発明の第３実施形態に係るドラフトローラ対２４である。図５Ａはドラフトローラ対２４とスライバ１０、ならびにドラフトローラ対２４の回転に伴い発生する随伴気流を示す斜視図であり、図５Ｂはその正面図である。
【００５６】
図４に示すように、第２実施形態においては、傾斜部２４Ｂｄは、軸心方向の断面の母線が、前記軸心側に凸状の曲線となっており、この曲線を軸周りに回転することで形成される周面を備えている。つまり、傾斜部２４Ｂｄは、本体ローラ部２４Ｂａから縮径ローラ部２４Ｂｂへ向かうに伴って徐々に緩やかに径が減少していく放物面となっている。本実施形態では、傾斜部２４Ｂｄの本体ローラ部側の径は本体ローラ部２４Ｂａの径と同一であり、縮径ローラ部側の径は縮径ローラ部２４Ｂｂの径と同一とされる。
【００５７】
これにより、ドラフトローラ対２４の上流側でローラ軸方向に沿うように流れて傾斜部２４Ｂｄ近傍に到達した気流Ｃは、傾斜部２４Ｂｄの周面に沿うように流れて、滑らかに縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との隙間Ｌへ導かれる。
【００５８】
このため、ドラフトローラ対２４の下流側へ逃がされた気流Ｃは、渦流などの乱れの少ないスライバ１０に沿うように流れる気流Ｄとなる。
【００５９】
図５に示すように、第３実施形態においては、傾斜部２４Ｂｅは、軸心方向の断面の母線が、前記軸心側に凹状の曲線となっており、この曲線を軸周りに回転することで形成される周面を備えている。つまり、傾斜部２４Ｂｅは、本体ローラ部２４Ｂａから縮径ローラ部２４Ｂｂへ向かうに伴って徐々に速やかに径が減少していく放物面となっている。本実施形態では、傾斜部２４Ｂｅの本体ローラ部側の径は本体ローラ部２４Ｂａの径と同一であり、縮径ローラ部側の径は縮径ローラ部２４Ｂｂの径と同一とされる。
【００６０】
これにより、ドラフトローラ対２４の上流側でローラ軸方向に沿うように流れて傾斜部２４Ｂｄ近傍に到達した気流Ｃは、本体ローラ部２４Ｂａなどから滑らかに傾斜部２４Ｂｄの周面に沿うように流れて、縮径ローラ部２４Ｂｂの周面とボトムローラ２４Ａの周面との隙間Ｌへ導かれる。
【００６１】
このため、ドラフトローラ対２４の下流側へ逃がされた気流Ｃは、渦流などの乱れの少ないスライバ１０に沿うように流れる気流Ｄとなる。
【００６２】
なお、第２実施形態ならびに第３実施形態の傾斜部２４Ｂｄ・２４Ｂｅ母線の形状は、スライバ１０の送り出し速度等によって最も適切な形状を見出して適用されるため、その形状について限定するものではない。
【００６３】
このように、ドラフトローラ対２４の上流側でローラ軸方向に沿って流れる気流Ｃを、ドラフトローラ対２４の下流側へ逃がす際に、傾斜部２４Ｂｄ・２４Ｂｅの放物面に沿うように流すことによって渦流Ｅなどの乱れの発生が抑制されて、良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００６４】
なお、本発明では本体ローラ部２４Ｂａと傾斜部２４Ｂｃ（２４Ｂｄ）（２４Ｂｅ）の周面を滑らかに連続する面とし、傾斜部２４Ｂｃ（２４Ｂｄ）（２４Ｂｅ）と縮径ローラ部２４Ｂｂの周面を滑らかに連続する面とすることで更に気流Ｄの乱れを抑制できて、良好な糸品質を確保することが可能となる。
【００６５】
また、本発明の実施形態においては、最も高速で回転するドラフトローラ対２４のフロントトップローラ２４Ｂに実施しているが、他のトップローラ２１Ｂ・・・にも実施することが可能であり、全てのトップローラ２１Ｂ・・・で実施しても良い。
【符号の説明】
【００６６】
１００      紡績機
２          ドラフト装置
１０        スライバ
２４        ドラフトローラ対
２４Ａ      ボトムローラ
２４Ｂ      フロントトップローラ
２４Ｂａ    本体ローラ部
２４Ｂｂ    縮径ローラ部
２４Ｂｃ    傾斜部
２４Ｂｄ    傾斜部
２４Ｂｅ    傾斜部
Ａ          随伴気流
Ｂ          随伴気流
Ｃ          気流
Ｄ          気流
【図１】
2010163702.tif 000003
【図２】
2010163702.tif 000004
【図３】
2010163702.tif 000005
【図４】
2010163702.tif 000006
【図５】
2010163702.tif 000007
【図６】
2010163702.tif 000008