(57)【要約】【課題】ビス止め等の目印を備えつつ意匠性に影響を与えないボードを提供する。【解決手段】表面１０ｓにボード１０を固定する際の基準とする目印Ｍが設けられており、目印Ｍが、紫外線を照射すると視認し得る材料で形成されている。目印Ｍが、紫外線を照射すると視認し得る材料で形成されている。このため、施工時に紫外線を照射した際に目印Ｍが視認できるようになるので、作業者の技能に関わらずボード１０を適切に施工することができる。しかも、日常の光では、目印Ｍが視認されない状態となるので、目印Ｍがボード１０の意匠性に影響を与えるのを防止できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面にボードを固定する際の基準とする目印が設けられており、
該目印が、紫外線を照射すると視認し得る材料で形成されている
ことを特徴とするボード。
【請求項２】
前記目印が、マス目状のラインである
ことを特徴とする請求項１記載のボード。
【請求項３】
前記目印が、所定の間隔を空けた複数のドットである
ことを特徴とする請求項１記載のボード。
【請求項４】
前記目印の材料が、
紫外線の第一波長帯に吸収ピークを有する第一材料と、紫外線の第二波長帯に吸収ピークを有する第二材料と、を含んでおり、
該第二材料の吸収ピークが、前記第一材料の吸収ピークとは異なるものである
ことを特徴とする請求項１、２または３記載のボード。
【請求項５】
下地材に用いられるものである
ことを特徴とする請求項１、２、３または４記載のボード。
【請求項６】
前記目印が、印刷によって形成されている
ことを特徴とする請求項１、２、３、４または５記載のボード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボードに関する。さらに詳しくは、建築用部材として使用されるボードに関する。
【背景技術】
【０００２】
建築用部材として使用されるボードには、石こうボードや珪酸カルシウムボード、木製のボードなど様々な素材のものが存在する。このようなボードは、壁などの間柱や天井の野縁等にビスや釘等で固定される。しかし、これらのボードは、ある程度の大きさ（例えば、９０ｍｍ×１８００ｍｍのいわゆる３×６版）を有しており、その表面にはビス等を打ち付ける際の目印なども設けられていない。このため、間柱等にビス止め等で固定する際のビス止め等の間隔や位置は、作業者の感覚や経験に負うところが大きい。つまり、これらのボードを施工する際の精度は、作業者である職人の技量によるといわれている。
【０００３】
そこで、上記のような問題を解消するために、ボード表面にビス等を打ち込むための目印を設けたボードが提案されている（例えば、特許文献１〜７）。
【０００４】
特許文献１〜７には、建築内装の下張りに使用されるボードの表面に墨等で目印を形成した目印付きボードが開示されている。このため、これらのボードを使用すれば、ボードの表面に設けられた目印を目安とすれば、施工の際に職人の技量に関わらず、設計上の決められた間隔または位置で適切にビス止め等を行うことができる旨が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１７４３４８号
【特許文献２】実公平７−４３３３５号
【特許文献３】特開平７−１４５６５４号
【特許文献４】特開平１１−１３１６８４号
【特許文献５】登録実用新案第３０２５３８８号
【特許文献６】実開昭５０−８０２２１号
【特許文献７】実開昭６３−２５７１３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、近年、クロスとボードを一体化したものや、ボード表面に意匠を施してボード表面にクロス等を貼らない施工方法などが増えてきている。
しかるに、特許文献１〜７のボードは、ボード表面を露出した施工を想定しいないため、上記のような施工には適さない。しかも、近年のクロスは、経済的な観点から従来のクロスに比べてその厚み薄くなってきている。このため、特許文献１〜７のボードでは、表面に貼ったクロス表面からボードの目印が視認される可能性がある。
【０００７】
本発明は上記事情に鑑み、ビス止め等の目印を備えつつ意匠性に影響を与えないボードを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１発明のボードは、表面にボードを固定する際の基準とする目印が設けられており、該目印が、紫外線を照射すると視認し得る材料で形成されていることを特徴とする。
第２発明のボードは、第１発明において、前記目印が、マス目状のラインであることを特徴とする。
第３発明のボードは、第１発明において、前記目印が、所定の間隔を空けた複数のドットであることを特徴とする。
第４発明のボードは、第１、第２または第３発明のいずれかに記載の発明において、前記目印の材料が、紫外線の第一波長帯に吸収ピークを有する第一材料と、紫外線の第二波長帯に吸収ピークを有する第二材料と、を含んでおり、該第二材料の吸収ピークが、前記第一材料の吸収ピークとは異なるものであることを特徴とする。
第５発明のボードは、第１、第２、第３または第４発明のいずれかに記載の発明において、下地材に用いられるものであることを特徴とする。
第６発明のボードは、第１、第２、第３、第４または第５発明のいずれかに記載の発明において、前記目印が、印刷によって形成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
第１発明によれば、目印が紫外線を照射すると視認し得る材料で形成されている。このため、施工時に紫外線を照射した際に目印が視認できるようになるので、作業者の技能に関わらずボードを適切に施工することができる。しかも、日常の光では、目印が視認されない状態となるので、目印がボードの意匠性に影響を与えるのを防止できる。
第２発明によれば、目印がマス目状のラインであるので、ビス打ち等の施工精度を向上させることができる。
第３発明によれば、目印がドット状であるので、施工性の自由度を向上させることができる。
第４発明によれば、目印が複数の材料で形成されているので、照射する紫外線の波長を調整することによって、施工場所に関わらず適切にボードを固定することができる。
第５発明によれば、下地材として施工した後、ボード表面にクロスを貼りつけても目印がクロス表面から透けて見えるのを防止することができるので、クロスの自由度を向上させることができる。
第６発明によれば、用途に応じた寸法の目印を簡単に形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本実施形態のボード１０の概略説明図であり、（Ａ）は日常の光を照射した際の基材Ｂの表面１０ｓの概略説明図であり、（Ｂ）は紫外線を照射した際の基材Ｂの表面１０ｓの概略説明図である。
【図２】本実施形態のボード１０の施工状況の概略説明図である。
【図３】本実施形態のボード１０の基材Ｂの表面１０ｓに模様Ｄが施された場合の概略説明図である。
【図４】本実施形態のボード１０の目印Ｍが、異なるピーク波長に対応する蛍光物質を含む材料で形成された場合の概略説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本実施形態のボードは、建築用部材として使用される部材であり、施工時の際にだけボード表面にボードを固定するための基準となる目印を浮かび上がらせるようにしたことに特徴を有している。
【００１２】
本実施形態のボード（以下、単にボードという）は、建築用部材として使用される板状の部材であれば、とくに限定されない。例えば、壁、床、天井などの下地材として用いられるものや内装や外装に用いられる石膏板（いわゆる石膏ボード）や、化粧板、ケイ酸カルシウム板、化粧石膏板などを挙げることができる。
ボードの材質は、とくに限定されない。例えば、石膏や木、樹脂、金属など上記建築用部材の材質として使用される様々なものを挙げることができる。
【００１３】
ボードは、その大きさや形状もとくに限定されない。
例えば、ボードを一般的に使用される下地材として使用する場合には、縦９１０ｍｍ×横１８２０ｍｍのものや、縦９１０ｍｍ×横９１０ｍｍのもの、縦９１０ｍｍ×横４５５ｍｍのもの、３尺×８尺、３尺×９尺など様々なサイズや形状のものが施工先に応じて対応するように形成することができる。また、例えば、化粧板として使用する場合には、縦９１０ｍｍ×横１８２０ｍｍのものや、縦９１０ｍｍ×横２７２０ｍｍとなるように形成することができる。
【００１４】
ボードを固定する固定部材は、ボードを壁等の下地を構成する柱等のフレーム部材に固定することができるものでれば、とくに限定されない。例えば、ビスや、釘等をボードを固定するための固定部材として挙げることができる。
【００１５】
また、ボードの目印は、ボードの壁等の施工先の下地を構成する柱等のフレーム部材（例えば、壁であれば柱や間柱、胴縁、天井であれば野縁など）に対して固定部材を適切に打ち付けることができる基準となるようなものであれば、その形状等はとくに限定されない。例えば、目印として、マス目状やドット状などを挙げることができ、ドット状の形状も丸や×など様々な形状のものを採用することができる。
【００１６】
さらにまた、ボードの表面において、目印を配置する状況もとくに限定されず、上述した施工先のフレーム部材の寸法（例えば、隣接する間柱間の中心間距離）に応じて、固定部材を適切に打ち込めるように設けられている。なお、目印は、設計上の決められた間隔または位置に固定部材を打ち込めるように配置するのが望ましい。
【００１７】
例えば、ボードを長方形状の板状部材となるように形成し、その表面に長軸方向に沿って縦線を形成し、この縦線と直交するように横線を形成してマス目状の目印をボードの表面に設ける。そして、ボードの短軸辺が水平となるようにボードの背面が壁のフレーム部材に接するように取り付ける。このとき隣接するフレーム部材間（例えば隣接する間柱間）の寸法が４５５ｍｍの場合、マス目の一辺の長さを４５５ｍｍとなるように形成する。すると、目印としたマス目の各頂点を基準として、固定部材を打ち付ければ、フレーム部材に固定部材を適切に打ち付けることができるようなる。
【００１８】
なお、同様に壁の下地を構成するフレーム部材において、隣接するフレーム部材間の寸法が３０３ｍｍであれば、マス目の一辺の長さを３０３ｍｍとなるように形成すればよい。また、同様にボードを天井に取り付ける場合には、天井の下地を構成するフレーム部材において、隣接するフレーム部材間の寸法が３０３ｍｍの場合にはマス目の一辺の長さを３０３ｍｍとなるように形成すればよい。
【００１９】
以下の説明では、ボードを内装の壁に取り付ける場合について説明する。具体的には、この壁は、下地と、下地の下地材の表面に設けられたクロスとを備えており、下地は、フレーム部材と、このフレーム部材に固定される下地材と、を備えている。以下の説明では、本実施形態のボードを上記下地材として使用する場合を代表として説明する。
【００２０】
この下地材として使用される本実施形態のボードは、その素材として一般的に内装に用いられる石膏ボードの場合を代表として説明する。また、その大きさとしては、一般的によく用いられる縦９１０ｍｍ、横１８２０ｍｍのものを使用した場合を代表として説明する。なお、壁を構成するフレーム部材においては、隣接するフレーム部材間（例えば、間柱間、胴縁間など）の寸法は、内装の標準工法で使用される寸法（以下での説明ではいずれも４５５ｍｍ）のものを代表として説明する。
【００２１】
＜本実施形態のボード１０＞
図面に基づいて、本実施形態のボード１０（以下、単にボード１０という）を説明する。
【００２２】
まず、ボード１０が取り付けられる内装用の壁について簡単に説明する。
図２において、この壁は、複数の柱、間柱および胴縁からなるフレーム部材で形成されている。具体的には、フレーム部材は、複数の柱および間柱が、それぞれの寸法が４５５ｍｍとなるように鉛直方向に沿って立設されている。そして、これらの柱や間柱の軸方向と直交するように複数の胴縁が、寸法が４５５ｍｍとなるように設けられている。
【００２３】
つぎに、ボード１０について説明する。
図１に示すように、ボード１０は、板状の基材Ｂと、この基材Ｂの表面１０ｓに設けられた目印Ｍとを備えている。
なお、以下では、ボード１０の基材Ｂの表面１０ｓのことを、単に基材表面１０ｓといったり、ボード１０の表面１０ｓという場合がある。
【００２４】
（ボード１０の基材Ｂ）
ボード１０の基材Ｂは、板状の中材が石膏で形成されており、その中材の表裏に紙が張り合わされている。つまり、一の紙の表面が、ボード１０の基材表面１０ｓとなる。そして、図１に示すように、この基材表面１０ｓには、ボード１０を固定先部材にネジや釘等の固定部材Ｎで固定するための基準となる目印Ｍが設けられている。
【００２５】
（目印Ｍ）
基材表面１０ｓに設けられた目印Ｍは、紫外線を含む光を照射すると人の目で視認することができる光を放出する材料で形成されている。
【００２６】
具体的には、この目印Ｍは、日常の光（例えば、家庭用の蛍光灯やＬＥＤ灯の光、太陽光など）では視認できないが、紫外線を照射すると人が視認することができる材料で形成されている。より具体的には、目印Ｍを形成する材料は、紫外線を照射すれば、人が視認することができる可視光の光（蛍光）を放出する物質（以下、蛍光物質という）を含んだものである。
このような蛍光物質は、上記のごとき機能（つまり紫外線を吸収し蛍光を放出する）を有するものであれば、とくに限定されない。例えば、３１５ｎｍ〜４００ｎｍ程度の波長帯の紫外線を吸収し蛍光を放出する蛍光物質を目印Ｍを形成する材料として採用することができる。
なお、紫外線とは、１０ｎｍ〜４００ｎｍ程度の波長帯の電磁波をいう。
【００２７】
なお、目印Ｍの材料に含まれる蛍光物質としては、紫外線を含む光を照射した際、現場の作業者が視認し易くなるようなものを使用するのが好ましい。
例えば、目印Ｍを目視できるようにするためにボード１０の基材表面１０ｓに対して照射する光において、紫外線を含むが可視光が含まれていないものを使用することができる。この場合、目印Ｍの蛍光物質から放出される蛍光が視認させやすくなる一方、照射する光には可視光が含まれにくい状態となっているので、基材表面１０ｓの模様が認識しにくい状態となる。このため、蛍光物質から放出される蛍光の強度が弱い場合であっても作業者が目印Ｍを視認しやすくなるという利点が得られる。
【００２８】
また、日常の光では「視認できない」とは、紫外線を含む光を照射した際に目印Ｍが通常の人の肉眼で視認することができない状態はもちろん、通常の人の肉眼で視認することが難しい状態をいう。
一方、紫外線を照射すると「視認することができる」とは、紫外線を含む光を照射した際に目印Ｍが通常の人の肉眼で確実に視認することができる状態のほか、目印Ｍが周囲の基材表面１０ｓと異なる状態を認識できる程度に視認できる状態のことも含まれる概念である。
つまり、ボード１０の基材表面１０ｓに対して紫外線を含む光を照射した際に基材表面１０ｓに目印Ｍがあることが認識できれば、視認することができる」状態にあることを意味する。
【００２９】
本実施形態のボード１０が以上のごとき構成であるので、施工時において、紫外線を含む光を照射すればボード１０の基材Ｂの表面１０ｓに設けられた目印Ｍが視認できるようになる（図１参照）。
このため、作業者は、目印Ｍを基準に固定部材を打ち付ければ、固定部材を適切にフレーム部材に対して打ち込むことができるようになる。つまり、目印Ｍに沿って固定部材を打ち付ければよいだけであるので、作業者の技能に関わらずボード１０を適切に施工することができるようなる。
【００３０】
しかも、日常の光では目印Ｍが視認されないので、ボード１０を施工した状態において、ボード１０の基材Ｂの表面１０ｓに目印Ｍが設けられていても、基材表面１０ｓの意匠性に目印Ｍが影響しない状態となっている。
このため、後述するようにボード１０の基材表面１０ｓを露出した状態で施工する場合であっても、目印Ｍを気にすることなく施工することができる。言い換えれば、ボード１０は、下地材としての用途に限定されず、表面が露出する化粧板などにも適用することができる。
とくに、化粧板などとして使用する場合には、ボード１０の基材表面１０ｓに模様（図４では符号Ｄに相当する）が施されていても適切に固定部材でボード１０を固定するこができ、かつ基材表面１０ｓの意匠性に目印Ｍが影響しない状態にできる。詳細は後述する。
【００３１】
（目印Ｍの詳細）
以下、目印Ｍを詳細に説明する。
目印Ｍは、上述したように固定部材Ｎを壁のフレーム部材に打ち付ける際の基準となるものであれば、その形成や大きさ等はとくに限定されない。
例えば、目印Ｍは、図１〜図４に示すようにマス目状に形成してもよいし、所定の間隔を空けた複数のドットに形成してもよい。
【００３２】
目印Ｍを複数のドット状にする場合、壁に取り付けた状態において、下地のフレーム部材に対応するドット同士を鉛筆等で結べば、フレーム部材の寸法に関わらず（例えば、間柱間と胴縁間の距離が異なるような場合でも）、適切に固定部材をフレーム部材に打ち付けることができるようになる。
このため、施工先のフレーム部材の寸法に関わらずボード１０を適切に固定部材で固定することができるので、施工性の自由度を向上させることができる。
【００３３】
また、目印Ｍは、図１〜図４に示すようにマス目状にしてもよい。具体的には、上述したように複数の縦線Ｍｖと複数の横線Ｍｈとでマス目を形成する。このとき、図１に示すように、複数の縦線Ｍｖが基材Ｂの軸方向に沿って所定の間隔を空けて形成し、この縦線Ｍｖに略直交するように所定の間隔を空けて複数の横線Ｍｈを形成する。かかる構成とすれば、目印Ｍを図１に示すようなマス目状にすることができる。
【００３４】
目印Ｍをマス目状に形成する場合、図２に示すように、隣接する縦線Ｍｖ同士間の距離および隣接する横線Ｍｈ同士間の距離が、フレーム部材である間柱間の寸法や胴縁間の寸法と略同じ距離となるように形成するのが望ましい。
例えば、図２に示すように、目印Ｍの縦線Ｍｖ同士間の距離がフレーム部材の隣接する間柱間の寸法と同じ４５５ｍｍとなるように形成し、目印Ｍの横線Ｍｈ同士間の距離がフレーム部材の隣接する胴縁間の寸法２２７ｍｍとなるように形成する。
この場合、図２に示すように、ボード１０の背面が壁のフレーム部材に接するように取り付けて、ボード１０の長軸方向の両端が柱の表面上に位置するように配置すれば、縦線Ｍｖと横線Ｍｈが交差する交点Ｍｉが、柱等のフレーム部材の略中心線上付近に位置するようにできる。
【００３５】
なお、ボード１０の目印Ｍの材料に含まれる蛍光物質が上記機能を有していれば、燐光現象を発揮する機能を有していてもよい。
この燐光現象は紫外線の照射を停止した後でも、ある程度の時間をかけてゆっくりと発光しながら基底状態にもどるという現象である。このため、かかる性質、つまり蓄光性を有する蛍光物質を目印Ｍの材料として含めれば、紫外線の照射を停止した後でも、ある程度の時間目印Ｍを視認できる状態にできるので作業効率を向上させることができる。
【００３６】
また、目印Ｍの材料には、上述したように２種類の蛍光物質が含まれるようにしてもよい。この場合、照射する紫外線の波長を調整するだけで、異なる形状の目印Ｍを本実施形態のボード１０の基材表面１０ｓに表示することができるようになる。
【００３７】
例えば、図４に示すように、ボード１０の基材表面１０ｓに、３５０ｎｍ〜３７０ｎｍの波長帯（以下、第一波長領域という）にピーク波長（例えば、ピーク波長３６５ｎｍ）を有する紫外線に応答する（つまりかかる紫外線により蛍光を放出する）蛍光物質と、３７５ｎｍ〜３９０ｎｍの波長帯（以下、第二波長領域という）にピーク波長（例えば、ピーク波長３８０ｎｍ）を有する紫外線に応答する蛍光物質と、を含む材料で目印Ｍを形成する。
この場合、第一波長領域の紫外線を含む光を照射すれば、かかる波長帯の紫外線に応答した蛍光が放出されて所望の目印ＭＡを基材表面１０ｓに表示することができる（図４では下側右図）。
一方、第二波長領域の紫外線を含む光を照射すれば、かかる波長帯の紫外線に応答した蛍光が放出されて所望の目印ＭＢを基材表面１０ｓに表示することができる（図４では下側左図）。言い換えれば、目印Ｍを表示させるためのライトＬが、上記両波長帯の紫外線を照射できるようになっていれば、光源Ｌの波長帯を変えるだけで、異なる形状の目印ＭＡ、ＭＢをボード１０の基材表面１０ｓに表示させることができるようになる。
【００３８】
なお、上述した第一波長領域のピーク波長が特許請求項の範囲にいう第一波長帯の吸収ピークに相当し、上述した第二波長領域のピーク波長が特許請求項の範囲にいう第二波長帯に吸収ピークに相当する。
【００３９】
しかも、上記目印ＭＡ、ＭＢの表示調整は、光源Ｌを調整するだけで、簡単に行うことができる。このため、フレーム部材の寸法に応じて、かかる寸法に対応する目印Ｍを光源Ｌの光で調整すればよいので、フレーム部材の寸法が変わってもボード１０を交換等することなく、ビス等の固定部材Ｎでボード１０を適切に固定することができる。
つまり、複数のフレーム部材の寸法に対応するように目印Ｍをボード１０の基材表面１０ｓに設けておけば、施工場所に関わらず適切にボード１０を適切に固定することができる。
【００４０】
なお、目印Ｍの材料に含まれる蛍光物質は、上述した２種類に限定されない。例えば、ピーク波長ができるだけ重ならないような波長帯の紫外線に応答する蛍光物質を含有すれば、照射する紫外線によってさらに複数の異なる形状の目印Ｍを一枚のボード１０の基材表面１０ｓに表示させることができるようになる。
【００４１】
また、目印Ｍを形成する材料には、上述した蛍光物質以外にも、接着剤や塗料など様々なものを含んでもよいが、目印Ｍが日常の光では視認しにくい状態となるように配合するのが望ましい。
【００４２】
（光源Ｌ）
目印Ｍを人の目で視認できるようにするための紫外線を照射する光源Ｌは、目印Ｍに含まれる蛍光物質を励起させて蛍光を放出することができる波長帯の紫外線を放射することができるものであれば、とくに限定されない。
【００４３】
このような光源Ｌとしては、例えば、公知の紫外線ライトや紫外線ＬＥＤライト（ＵＶ−ＬＥＤライト）などを採用することができる。このようなＵＶ−ＬＥＤライトＬには、一般的にＵＶ−Ａといわれる波長帯（３１５ｎｍ〜４００ｎｍ程度の波長帯）の紫外線を放射するものが多数市販されている。
【００４４】
また、ＵＶ−ＬＥＤライトＬには、放射する紫外線の波長帯がある程度決まったものが多数存在する。具体的には、放射する紫外線が特定のピーク波長を有するように設計されたものがある。例えば、ＵＶ−ＬＥＤライトＬが、放射する紫外線が複数のピーク波長（例えば、第一波長領域の紫外線、第二波長領域の紫外線）を有するものであり、この第一波長領域の紫外線と第二波長領域の紫外線の照射を切り替えできるような構造のものがある。このため、目印Ｍを上記第一波長領域の紫外線と第二波長領域の紫外線に応答する２種類の蛍光物質を含めた材料で形成した場合、図４に示すように、ＵＶ−ＬＥＤライトＬから放射される紫外線の波長帯を調整するだけで、異なる形状の目印Ｍをボード１０の基材表面１０ｓに表示させることができるようになる。つまり、特定の波長帯の紫外線に反応する蛍光物質を目印Ｍの材料として採用すれば、様々な種類の紫外線に反応する目印Ｍを形成することができるようになるが、詳細は後述する。
【００４５】
しかも、このような特定のピーク波長を有する紫外線を放射可能なＵＶ−ＬＥＤライトＬも様々なものが市販されているので、使用可能な光源Ｌが入手し易くなるという利点もある。
【００４６】
図１に示すように、光源Ｌを点灯してボード１０の基材表面１０ｓを照射すれば、上述したように目印Ｍに含まれる蛍光物質から蛍光が放出されるので、作業者はボード１０の基材表面１０ｓに設けられた目印Ｍの状態を適切に把握することができるようになる。つまり、ボード１０の基材Ｂの基材表面１０ｓにおいて、日常の光では視認できなかった目印Ｍ（図１では（Ａ）の状態）が光源Ｌを点灯することによって、目印Ｍが視認できる状態（図１では（Ｂ）の状態）にできる。
【００４７】
なお、光源Ｌとして採用するＵＶ−ＬＥＤライトＬには、様々な形状のものが存在するが、上記機能を有するものであれば、どのような形状のものであってもよい。例えば、蛍光灯タイプのもの、ペンライトのようなものはもちろん、光源Ｌを点灯した際にいわゆるブラックライトといわれるような光を照射するようなものも採用することができるが、これらに限定されない。
【００４８】
なお、光源Ｌは、所定の紫外線のみを放射するものが望ましい。この場合、光源Ｌから照射される光には可視光が含まれないので、目印Ｍの蛍光物質から放出される蛍光を視認し易くできる。
【００４９】
例えば、ボード１０を施工する作業場が屋内のような場所の場合、通常の作業は一般的な作業ライトを照らして行われる。このような一般的な作業ライトの光では、ボード１０の基材Ｂの表面１０ｓに模様Ｄが施されている場合には、その模様Ｄが視認された状態となる一方、基材Ｂの表面１０ｓに設けられた目印Ｍは視認されない（図３（Ａ）参照）。
かかる状態、つまり作業用ライトを点灯した状態で、光源Ｌを点灯してもボード１０の基材Ｂの表面１０ｓに模様Ｄと目印Ｍが入り乱れた状態で視認されるので、目印Ｍが見えにくくなる。
しかし、作業現場が上述したように可視光が入りにくい場所であれば、作業ライトを消灯した状態で光源Ｌを点灯すれば、周囲から可視光が含まれた光が少なくなるので、基材Ｂの表面１０ｓに模様Ｄが施されていても目印Ｍが視認しやすくなる。
このため、基材Ｂの表面１０ｓに模様Ｄが施されていても、作業者は目印Ｍを適切に視認することができるようになるので、ボード１０を適切に固定することができるようになる。
【００５０】
しかも、ボード１０の基材表面１０ｓを露出した状態で施工する場合であっても、目印Ｍが日常の光では反応しないので、表面１０ｓの意匠に影響を与えない。このため、ボード１０は、下地材としての用途に限定されず、表面が露出する化粧板などにも適用することができる。
【００５１】
さらに、上記機能を有する光源Ｌをビス等の固定に用いられるドリルに装着してもよい。具体的には、ドリルに装着した状態で、光源Ｌを点灯すれば、照射される光ＵＶＬがドライバーの先端方向（つまりドライバーのチャックに取り付けたビットの軸方向）に向かって照射されるように装着する。
この場合、ボード１０全体を照射する場合に比べて、紫外線を含む光ＵＶＬが作業者によって遮られるのを確実に防止できる。このため、ビス等を打ち込むときの目印Ｍを確実に視認することができるので、作業効率を向上させることができる。
【００５２】
（ボード１０の施工例）
以下では、ボード１０を壁の下地の下地材として施工する際の施行例を説明する。
【００５３】
まず、図２に示すよう、ボード１０の背面が壁のフレーム部材に接するように配置する。このとき、ボード１０の長軸方向の一の端縁（図２では右側のボード１０の右側の長軸端縁）が柱の略中心上に位置するように配置する。かかる状態において、人の目では、ボード１０の基材表面１０ｓには目印Ｍを視認されていない（図１（Ａ）、図２（Ｂ）参照）。
【００５４】
ついで、図２（Ａ）に示すように、上記のごとくボード１０を設置した状態において、紫外線を含む光を放射する光源Ｌを点灯して、ボード１０の基材表面１０ｓに向かって紫外線を含む光ＵＶＬを照射すれば（図２（Ａ）参照）、図２（Ａ）に示すように、作業者はボード１０の基材表面１０ｓに設けられたマス目状の目印Ｍを視認することができるようになる。
【００５５】
作業者は、ボード１０の基材表面１０ｓに設けられたマス目状の目印Ｍを基準にビス等の固定部材Ｎを打ち付けてボード１０を固定する。具体的には、目印Ｍにおいて、縦線Ｍｖと横線Ｍｈが交差する交点Ｍｉがビス等の固定部材Ｎを打ち付ける基準となるので、この交点Ｍｉにビス等の固定部材Ｎを打ち付ければ、ボード１０を適切に壁のフレーム部材に固定することができる。しかも、この交点Ｍｉは、必要に応じて、設計上の決められた間隔または位置となるように設けられている。
【００５６】
したがって、作業者が特別な技量や経験を有していなくても適切にビス等の固定部材Ｎを打ち付けることができるので、作業者の技能に関わらずボード１０を適切に施工することができる。しかも、目印Ｍがマス目状であるので、交点Ｍｉを基準に固定部材を打ち付けるだけで真っ直ぐに固定部材を打ち付けることができるようになるので、ビス打ち等の施工精度を向上させることができる。また、施工現場でビス等の固定部材Ｎを打ち付ける基準となる目印をつける必要もないので、作業性を向上させることができる。
【００５７】
しかも、目印Ｍが日常の光では視認されないので、ボード１０を下地材として施工した後、基材表面１０ｓにクロスを貼りつけてもクロス表面から目印Ｍが透けて見えるのようなことはない。このため、厚みが薄いクロスであっても目印Ｍを気にすることなく貼れるので、クロスの自由度（つまり室内装飾の自由度）を向上させることができる。
【００５８】
（ボード１０の基材表面１０ｓに目印Ｍを設ける方法）
ボード１０の基材表面１０ｓに目印Ｍを設ける方法は、とくに限定されない。
例えば、上述した蛍光物質を含む材料をインキ状にして施工現場で施工先の下地に応じて基材表面１０ｓに目印Ｍをマークしてもよいが、事前に基材表面１０ｓに目印Ｍを印刷するのが望ましい。印刷により目印Ｍを形成すれば、用途に応じた寸法の目印Ｍが設けられた本実施形態のボード１０を大量にしかも簡単に形成することができる。
【００５９】
かかる印刷方法は、とくに限定されない。例えば、フレキソ印刷、グラビア印刷、オフセット印刷、グラビアオフセット印刷、平板オフセット印刷、ダイリン印刷、凸版印刷、凹版印刷、ジエットプリント、シルクスクリーン印刷または静電印刷など公知の印刷方法を採用することができる。
【００６０】
なお、上述したように基材Ｂの素材として石膏ボードを採用する場合、表裏に紙等を貼り合わすが、この紙に予め目印Ｍを入れたものを用いて基材Ｂを製造してよいし、紙等が貼り合わされた状態の基材Ｂの表面１０ｓに目印Ｍを印刷してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明のボードは、建築用の板状部材として適している。
【図１】
2020023809.tif 000003
【図２】
2020023809.tif 000004
【図３】
2020023809.tif 000005
【図４】
2020023809.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成31年2月21日(2019.2.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築用の壁の下地材として用いられるボードであって、
表面に前記ボードを固定する際の基準とする目印が設けられており、
該目印は、
紫外線の第一波長帯に吸収ピークを有する第一材料を含んだ第一目印と、紫外線の第二波長帯に吸収ピークを有する第二材料を含んだ第二目印と、を備えている
ことを特徴とするボード。
【請求項２】
前記第一目印は、
前記ボードを設置した状態において、前記下地のフレーム部材のうち柱および間柱の上に位置するように前記ボードの表面に設けられており、
前記第二目印は、
前記ボードを設置した状態において、前記下地のフレーム部材のうち胴縁の上に位置するように前記ボードの表面に設けられている
ことを特徴とする請求項１記載のボード。
【請求項３】
前記第一波長帯が、３５０ｎｍ〜３７０ｎｍの波長帯であり、
前記第二波長帯が、３７５ｎｍ〜３９０ｎｍの波長帯である
ことを特徴とする請求項２記載のボード。
【請求項４】
前記第一材料および／または前記第二材料が、燐光現象を発揮する機能を有するものである
ことを特徴とする請求項２または３記載のボード。
【請求項５】
前記ボードが、石膏板またはケイ酸カルシウム板である
ことを特徴とする請求項１、２、３または４記載のボード。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のボードを施工するための施工セットであって、
前記ボードと、該ボードを施工するためのドリルと、を備えており、
該ドリルは、
３５０ｎｍ〜３７０ｎｍの波長帯および３７５ｎｍ〜３９０ｎｍの波長帯を有する紫外線を照射する光源を備えており、
該光源は、
点灯した状態において、該光源から照射される光が前記ドリルに取りつけたビットの軸方向に向かって照射されるように、前記ドライバーに装着されている
ことを特徴とするボード施工セット。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
第１発明のボードは、建築用の壁の下地材として用いられるボードであって、表面に前記ボードを固定する際の基準とする目印が設けられており、該目印は、紫外線の第一波長帯に吸収ピークを有する第一材料を含んだ第一目印と、紫外線の第二波長帯に吸収ピークを有する第二材料を含んだ第二目印と、を備えていることを特徴とする。
第２発明のボードは、第１発明において、前記第一目印は、前記ボードを設置した状態において、前記下地のフレーム部材のうち柱および間柱の上に位置するように前記ボードの表面に設けられており、前記第二目印は、前記ボードを設置した状態において、前記下地のフレーム部材のうち胴縁の上に位置するように前記ボードの表面に設けられていることを特徴とする。
第３発明のボードは、第２発明において、前記第一波長帯が、３５０ｎｍ〜３７０ｎｍの波長帯であり、前記第二波長帯が、３７５ｎｍ〜３９０ｎｍの波長帯であることを特徴とする。
第４発明のボードは、第２または第３発明のいずれかに記載の発明において、前記第一材料および／または前記第二材料が、燐光現象を発揮する機能を有するものであることを特徴とする。
第５発明のボードは、第１、第２、第３または第４発明のいずれかに記載の発明において、前記ボードが、石膏板またはケイ酸カルシウム板であることを特徴とする。
第６発明のボード施工セットは、第１〜第５発明のいずれかに記載のボードを施工するための施工セットであって、前記ボードと、該ボードを施工するためのドリルと、を備えており、該ドリルは、３５０ｎｍ〜３７０ｎｍの波長帯および３７５ｎｍ〜３９０ｎｍの波長帯を有する紫外線を照射する光源を備えており、該光源は、点灯した状態において、該光源から照射される光が前記ドリルに取りつけたビットの軸方向に向かって照射されるように、前記ドライバーに装着されていることを特徴とする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
第１発明によれば、２種類の紫外線で発光する目印がボード表面に設けられているので、作業者の技能に関わらずボードを適切に施工することができ、しかも、施工時の作業性を向上させることができるようになる。
第２発明によれば、ボードを下地のフレーム部材に適切に固定することができるようになる。
第３発明、第４発明によれば、ボードの施工性をより向上させることができる。
第５発明によれば、下地材に適したボードを適切に施工することができる。
第６発明によれば、ボード表面に２種類の紫外線で発光する目印が設けられているので、作業者の技能に関わらずボードを適切に施工することができ、しかも、施工時の作業性を向上させることができるようになる。