(57)【要約】【課題】エステル交換反応を硬化反応とする熱硬化性塗料組成物において、塗料組成物として使用することができる性質を有する組成物を提供する。【解決手段】アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、エステル交換触媒（Ｂ）、並びに、塗料添加剤（Ｃ）を含有する熱硬化性塗料組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、エステル交換触媒（Ｂ）、並びに、塗料添加剤（Ｃ）を含有する熱硬化性塗料組成物。
【請求項２】
塗料添加剤（Ｃ）は、分散剤、色分かれ防止剤、レオロジーコントロール剤、消泡剤、レベリング剤、基材湿潤剤及びスリップ剤からなる群より選択される少なくとも１である請求項１記載の熱硬化性塗料組成物。
【請求項３】
請求項１又は2記載の熱硬化性塗料組成物を塗布・熱硬化させることによって得られたものであることを特徴とする硬化塗膜。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エステル交換触媒を利用したエステル交換反応を硬化反応とし、かつ、特に塗料としての使用に適した性能を有する熱硬化性塗料組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
塗料の用途において、多くの熱硬化性樹脂組成物が使用されている。このような熱硬化性樹脂組成物の多くは、２以上の水酸基を有する樹脂を硬化剤と併用し、硬化剤と水酸基との架橋反応によって樹脂を硬化させるものである。
【０００３】
このような硬化剤としては、メラミン樹脂やポリイソシアネート化合物が汎用されている。これらの硬化剤は、熱反応性が良好で、得られた硬化樹脂の性質が優れているため、広く一般的に使用されている。しかし、メラミン樹脂は、ホルムアルデヒドを発生するためシックハウス症候群の原因とされるため、近年は用途が制限される場合もある。更に、ポリイソシアネート化合物は、硬化反応が高いものの高価であること等の理由から、更に安価で低温硬化可能な硬化剤が見いだされれば、好ましいと考えられる。
【０００４】
特許文献１には、エステル交換反応を硬化反応とする粉体塗料が記載されている。しかし、粉体塗料への使用が記載されているのみであり、一般的な溶剤系や水系の組成物に使用することについては開示されていない。
また、塗料や接着剤として利用する場合には耐水性が求められるが、その点について記載されていない。実際に特許文献１に従い溶液型の塗料を製造して確認すると、耐水性が出なかったり、架橋反応性が充分でなかったりする。更に、汎用的な塗料・接着剤の用途に使用できるような触媒組成についての検討はなされていない。
【０００５】
本発明者らは、特許文献２において、エステル交換反応を硬化反応とする熱硬化性樹脂組成物を開示した。しかし、特許文献２においては、添加剤についての充分な検討はなされていない。すなわち、塗料として実用可能なレベルとすることができるような組成物を得ることについては記載されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−５９５４３号公報
【特許文献２】特許第６３９８０２６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記に鑑み、エステル交換反応を硬化反応とする熱硬化性塗料組成物において、塗料組成物として使用することができる性質を有する組成物を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、エステル交換触媒（Ｂ）、並びに、塗料添加剤（Ｃ）を含有する熱硬化性塗料組成物である。
上記塗料添加剤（Ｃ）は、分散剤、色分かれ防止剤、レオロジーコントロール剤、消泡剤、レベリング剤、基材湿潤剤及びスリップ剤からなる群より選択される少なくとも１であることが好ましい。
本発明は、上記熱硬化性塗料組成物を塗布・熱硬化させることによって得られたものであることを特徴とする硬化塗膜でもある。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の熱硬化性塗料組成物は、熱硬化性塗料組成物としての実用に際して、塗料として必要とされる物性を有するものである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明は、上述したように、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分を含有する組成物に対して、各種の塗料添加剤（Ｃ）を添加したものである。これによって、塗料として実用性のある熱硬化性塗料組成物とするものである。また、「アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分を含有する組成物」という近年検討が開始されたばかりの樹脂組成物においても、公知の塗料添加剤を使用した場合も同様の効果が得られることを確認することによって完成したものである。
【００１１】
熱硬化性塗料組成物においては、多くの添加剤の添加が知られているが、本発明においてはこのような公知のあらゆる添加剤を添加することができる。使用できる添加剤として具体的には、分散剤、色分かれ防止剤、レオロジーコントロール剤、消泡剤、レベリング剤、基材湿潤剤、スリップ剤を挙げることができる。以下、これらについて、それぞれ具体的に説明する。
【００１２】
（分散剤）
分散剤は、塗料中に配合する顔料等の成分を均一に分散させるための成分である。
分散剤として、具体的には、例えば、
アクリルポリマー、カチオン基含有アクリルポリマー、オリゴマーとポリカルボン酸、カルボキシル基含有ポリマー変性物、ポリカルボン酸エステルのポリアミノアマイド塩、カルボキシル基含有ポリマー変性物、不飽和ポリカルボン酸、ノニオン界面活性剤、窒素含有グラフトポリマー、脂肪族多価カルボン酸、ポリカルボン酸、長鎖アミノアマイド、変性ポリアマイド、燐酸エステル系界面活性剤、ポリエステル酸のアマイドアミン塩、ポリエーテル燐酸エステルアミン、ポリエーテル燐酸エステル、ポリエーテルエステル酸アミン、カルシウムスルフォーネート、亜鉛スルフォネート、アニオン界面活性剤、カチオン系面活性剤、ホスホン酸アミン塩、ポリナフタレンスルホン酸ナトリウム、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリアクリル酸、アクリル酸／スルホン酸共重合物、（メタ）アクリル酸エステルの共重合体物、ポリアクリル酸の中和塩、ビニルモノマー−無水マレイン酸共重合体の部分エステル等の無水マレイン酸共重合体、ビニルモノマー−無水マレイン酸共重合体の部分エステルおよび、部分アミド等の無水マレイン酸共重合体、ポリアミンとカプロラクトンもしくは、バレロラクトン由来のポリエステルオリゴマーとの縮合物等の変性ポリエステル、ジカルボン酸とジオールとの重縮合体等のポリエステル、不飽和脂肪酸と無水マレインとの反応物等のマレイン化脂肪酸、二塩基酸と脂肪族アミンもしくは脂肪族ジアミンとの重縮合物等のポリアミド、脂肪酸のエチレンオキサイドもしくはプロピレンオキサイド、脂肪族アルコールのエチレンオキサイドもしくはプロピレンオキサイド等のノニオン界面活性剤、脂肪酸とジエタノールアミンとの縮合物等の脂肪酸ジエタノールアミド、無水燐酸とポリエステル及び、ポリエーテルのエステル等の燐酸エステル、ウレタンプレポリマーとアルコール及びアルカノールアミンとの付加反応ポリマー等のウレタン等並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００１３】
製品名としては、共栄社化学株式会社のフローレンＤＯＰＡ−１５Ｂ、フローレンＤＯＰＡ−１５ＢＨＦＳ、フローレンＤＯＰＡ−１７ＨＦ、フローレンＤＯＰＡ−２２、フローレンＤＯＰＡ−３５、フローレンＤＯＰＡ−１００、フローレンＧ−７００、フローレンＧ−８２０ＸＦ、フローレンＧ−１００ＳＦ、フローレンＧＷ−１５００、フローレンＡＦ−１０００、フローレンＡＦ−１００５、フローレンＫＤＧ−２４００、フローレンＤ−９０、フローレンＧ−７００ＡＭＰ、フローレンＧ−７００ＤＭＥＡ、フローレンＧＷ−１６４０、ビックケミー・ジャパン株式会社のＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−Ｕ、ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−Ｕ１００、ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−２０４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０６、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０８、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０９、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１１０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１１１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１１８、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１４０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１４２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１４５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６７、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６８、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１７０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１７１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１７４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０００、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２００１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２００８、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２００９、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０２２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０２５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０２６、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０５０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０５５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０９６、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１６３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１６４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２２００、ＢＹＫ−Ｐ１０４、ＢＹＫ−Ｐ１０４Ｓ、ＢＹＫ−Ｐ１０５、ＢＹＫ−９０７６、ＢＹＫ−９０７７、ＢＹＫ−２２０Ｓ、ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−２５０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８４、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１８７、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９４Ｎ、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１９９、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１２、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１３、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０１５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０５５、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０６０、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０６１、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０９６、ＢＹＫ−１５４、ＢＡＳＦジャパン株式会社のＥｆｋａ  ＦＡ４６００、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６０１、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６７２、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６７３、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４０４、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４１６、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４３７、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４８０、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４８３、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６０８、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６２０、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６４４、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６５４、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６６３、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６６５、Ｅｆｋａ  ＦＡ４６６６、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４２５、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＦＡ４４３１、Ｅｆｋａ  ＡＡ４０３０、Ｅｆｋａ  ＡＡ４０４０、Ｅｆｋａ  ＡＡ４１４０、Ｅｆｋａ  ＡＡ４２３０、Ｅｆｋａ  ＡＡ４２４０、Ｅｆｋａ  ＡＡ４３２０、Ｄｉｓｐｅｘ  ＣＸ４２３１、Ｄｉｓｐｅｘ  ＣＸ４２３４、Ｅｆｋａ  ＰＵ４０６３、Ｅｆｋａ  ＰＵ４４００、Ｅｆｋａ  ＰＵ４４０１、Ｅｆｋａ  ＰＵ４４０３、Ｅｆｋａ  ＰＵ４４５０、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＰＵ４５５０、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＰＵ４５６０、Ｅｆｋａ  ＰＸ４３００、Ｅｆｋａ  ＰＸ４３１０、Ｅｆｋａ  ＰＸ４３２０、Ｅｆｋａ  ＰＸ４３３０、Ｅｆｋａ  ＰＸ４３４０、Ｅｆｋａ  ＰＸ４７００、Ｅｆｋａ  ＰＸ４７０１、Ｅｆｋａ  ＰＸ４７３１、Ｅｆｋａ  ＰＸ４７３２、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＰＸ４５７５、Ｄｉｓｐｅｘ  Ｕｌｔｒａ  ＰＸ４５８５、楠本化成社製のディスパロン２０１Ｎ、ディスパロン２０１ＳＰＮ、ディスパロン１２２０、ディスパロン２１００、ディスパロン２２００、ディスパロンＫＳ−２７３Ｎ、ディスパロン２１５０、ディスパロン１８３１、ディスパロン１８５０、ディスパロン１８６０、ディスパロンＤＡ−１４０１、ディスパロンＰＷ−３６、ディスパロンＤＡ−１２００、ディスパロンＤＡ−５５０、ディスパロンＤＡ−７０３−５０、ディスパロンＤＡ−７３０１、ディスパロンＤＮ−９００、ＤＡ−３２５、ディスパロンＤＡ−３７５、ディスパロンＤＡ−２３４、Ｋ−ＳＰＥＲＳＥ１３１、Ｋ−ＳＰＥＲＳＥ１５２ＭＳ、ディスパロンＡＱ−３２０、ディスパロンＡＱ−３３０、ディスパロンＡＱ−３４０、ディスパロンＡＱ−３６０、ディスパロンＡＱ−３８０、Ｋ−ＳＰＥＲＳＥ１５２、日本触媒株式会社のアクアリックＤＬ、アクアリックＹＳ、アクアリックＴＬ、アクアリックＨＬ、アクアリックＧＬ、アクアリックＬＳ、アクアリックＡＳ、アクアリックＩＨ、サンノプコ株式会社のＳＮディスパーサント４２１５、ＳＮウエット９７０、ＳＮディスパーサント２０６０、ＳＮディスパーサント５０２０、ＳＮディスパーサント５０２３、ＳＮディスパーサント５０２７、ＳＮディスパーサント５０３４、ＳＮディスパーサント５０４０、ＳＮディスパーサント５０６８、ノプコール５２００、ノプコサントＫ、ノプコサントＲ、ノプコサントＲＦＡ、ノプコスパース４４−Ｃ、ノプコスパース６１００、ノプコスパース６１５０、ローマＤ、ＳＮディスパーサント２０１０、ＳＮディスパーサント５０２９、ＳＮディスパーサント９２２８、ＳＮディスパーサント４２１５、ノプコスパース０９２、ＳＮスパース２１９０、ＳＮスパース７０、ノプコスパース５６００、ＳＮ−ＰＷ−４３、東亜合成株式会社のアロンＴ−５０、ジュリマーＡＣ−１０Ｐ、花王株式会社のポイズ５２０、ポイズ５３０、アミノーンＰＫ−０２Ｓ、エボニックジャパン株式会社のＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６１０��ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６１０Ｓ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６２８、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６３０、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６６２Ｃ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６７０、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６８５、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ６９０、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７００、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７１５Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７４０Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７４１Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７５０Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７５５Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７５７Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７６０Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７６１Ｗ、ＴＥＧＯ  Ｄｉｓｐｅｒｓ７６５Ｗ、日本ルーブリゾール株式会社のＳｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ５０００Ｓ、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １２０００Ｓ、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １３２４０、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １３９４０、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １６０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １７０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １９０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  １９２００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ２００００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ２２０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ２４０００ＳＣ、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ２７０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３２０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３３０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３４７５０、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３５０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３６０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ３９０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ４００００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ４１０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ４３０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ４５０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ４６０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ５４０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７１０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７２７００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７４０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７５０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７６４００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７８０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ７９０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  ８８０００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  Ｊ１８０、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  Ｊ２００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  Ｊ４００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  Ｗ１００、Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ  Ｘ３００、ＡＦＣＯＮＡ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｓｄｎ Ｂｈｄ.のＡＦＣＯＮＡ−１１０１、ＡＦＣＯＮＡ−１１０２、ＡＦＣＯＮＡ−１５０１、ＡＦＣＯＮＡ−１５０３、ＡＦＣＯＮＡ−４０００、ＡＦＣＯＮＡ−４００１、ＡＦＣＯＮＡ−４００９、ＡＦＣＯＮＡ−４０１０、ＡＦＣＯＮＡ−４０１１、ＡＦＣＯＮＡ−４０１５、ＡＦＣＯＮＡ−４０１６、ＡＦＣＯＮＡ−４０１７、ＡＦＣＯＮＡ−４０４６、ＡＦＣＯＮＡ−４０４７、ＡＦＣＯＮＡ−４０５０、ＡＦＣＯＮＡ−４０６０、ＡＦＣＯＮＡ−４０６３、ＡＦＣＯＮＡ−４０６７、ＡＦＣＯＮＡ−４０７０、ＡＦＣＯＮＡ−４０７１、ＡＦＣＯＮＡ−４０７２、ＡＦＣＯＮＡ−４０７７、ＡＦＣＯＮＡ−４０８０、ＡＦＣＯＮＡ−４２００、ＡＦＣＯＮＡ−４２０１、ＡＦＣＯＮＡ−４２０２、ＡＦＣＯＮＡ−４４００、ＡＦＣＯＮＡ−４４０１、ＡＦＣＯＮＡ−４４０３、ＡＦＣＯＮＡ−４４７４、ＡＦＣＯＮＡ−４５３０、ＡＦＣＯＮＡ−４５３１、ＡＦＣＯＮＡ−４５５０、ＡＦＣＯＮＡ−４５６０、ＡＦＣＯＮＡ−４５６５、ＡＦＣＯＮＡ−４５７０、ＡＦＣＯＮＡ−４５９５、ＡＦＣＯＮＡ−４５９７、Ａ��ＣＯＮＡ−４５９９、ＡＦＣＯＮＡ−４７００、ＡＦＣＯＮＡ−４７０１、ＡＦＣＯＮＡ−４７２０、ＡＦＣＯＮＡ−５００８、ＡＦＣＯＮＡ−５００９、ＡＦＣＯＮＡ−５０１０、ＡＦＣＯＮＡ−５０３０、ＡＦＣＯＮＡ−５０４４、ＡＦＣＯＮＡ−５０５１、ＡＦＣＯＮＡ−５０５２、ＡＦＣＯＮＡ−５０５４、ＡＦＣＯＮＡ−５０６５、ＡＦＣＯＮＡ−５０６６、ＡＦＣＯＮＡ−５０７１、ＡＦＣＯＮＡ−５２０７、ＡＦＣＯＮＡ−５２０９、ＡＦＣＯＮＡ−５２１０、ＡＦＣＯＮＡ−５２２０、ＡＦＣＯＮＡ−５２４４、ＡＦＣＯＮＡ−５２５１、ＡＦＣＯＮＡ−５２６６、ＡＦＣＯＮＡ−５２８０、ＡＦＣＯＮＡ−５２８１、ＡＦＣＯＮＡ−５２８２、ＡＦＣＯＮＡ−５２８５、ＡＦＣＯＮＡ−５２９０、ＡＦＣＯＮＡ−５５８５、ＡＦＣＯＮＡ−７２００、ＡＦＣＯＮＡ−７２０１、ＡＦＣＯＮＡ−７２０２、ＡＦＣＯＮＡ−７２０３、ＡＦＣＯＮＡ−７２０４、ＡＦＣＯＮＡ−７３００、ＡＦＣＯＮＡ−７３７０、ＡＦＣＯＮＡ−７３７１、ＡＦＣＯＮＡ−７３７５、ＡＦＣＯＮＡ−７４６６、ＡＦＣＯＮＡ−７４７２、ＡＦＣＯＮＡ−７４７６、ＡＦＣＯＮＡ−７４８０、ＡＦＣＯＮＡ−７５００、ＡＦＣＯＮＡ−７５１０、ＡＦＣＯＮＡ−７５２０、ＡＦＣＯＮＡ−７５２５、ＡＦＣＯＮＡ−７５３０、ＡＦＣＯＮＡ−７５６５、ＡＦＣＯＮＡ−８５３０、川研ファインケミカル株式会社のヒノアクトＴ−６０００、ヒノアクトＴ−８０００、アミゾールＬＤＥ、アミゾールＯＤＥ、味の素ファインテクノ株式会社のアジスパーＰＢ８２１、アジスパーＰＢ８８１、日油株式会社のノニオンＬ−２、ノニオンＬＴ−２２１、スタホームＤＯＳ、スタホームＦ、スタホームＤＦ−１、第一工業製薬株式会社のノイゲンＥＳ−９９Ｄ、ノイゲンＥＴ−６５、ノイゲンＥＴ−８９、ＤＫＳ  ＮＬ−１５、プライサーフＡ２０９Ｆ、プライサーフＡＬ、青木油脂工業株式会社のブラウノンＥＬ−１５１５、ブラウノンＣＨ−３１０Ｌ、ファインサーフＴＤ−９０、東邦化学工業株式会社のフォスファノールＭＬ−２２０、フォスファノールＲＬ−３１０等を挙げることができる。
【００１４】
（色分かれ防止剤）
色分かれ防止剤は、塗料の色別れを付与するための添加剤である。塗料中に配合する２種類以上の顔料等の成分の色別れを防止するための成分である。
色分かれ防止剤として、具体的には、例えば、不飽和ポリカルボン酸、変性シリコーン、ポリエステル系界面活性剤、フッ素含有アクリルポリマー、両親媒性オリゴマー、シリコーン含有ポリマー、アクリル共重合物、フッ素含有ポリマー、特殊表面処理体質顔料、脂肪族多価カルボン酸、エステル酸、アミン、界面活性剤、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
製品名としては、共栄社化学株式会社のフローレンＧ−１００ＳＦ、フローレンＡＦ−１０００、フローレンＡＦ−１００５、フローレンＡＦ−２０５、フローレンＡＦ−５０５、フローレンＮＡＦ−２５０、フローレンＮＡＦ−８５０、フローレンＡＦ−４０５、ポリフローＫＬ−４００Ｘ、ポリフローＫＬ−４００ＨＦ、ポリフローＫＬ−４０１、ポリフローＫＬ−４０２、ポリフローＫＬ−４０３、ポリフローＫＬ−４０４、ポリフローＫＬ−４０６、ポリフローＫＬ−１００、ポリフローＫＬ−７００、ポリフローＫＬ−８５０、ポリフローＫＬ−９００、ＬＥ−３０２、ＬＥ−３０３、ＬＥ−３０４、ＬＥ−６０４、ＬＥ−６０５、ＬＥ−６０６、ＬＥ−６０７、グラノール２００、楠本化成株式会社のディスパロン２０１Ｎ、ディスパロン２０１ＳＰＮ、ディスパロン１２２０、ディスパロン２１００、ディスパロン２２００、ディスパロンＫＳ−２７３Ｎ等を挙げることができる。
【００１５】
（レオロジーコントロール剤）
レオロジーコントロール剤は、塗料にチクソトロピック性を付与するための添加剤である。チキソトロピック性とは、せん断応力（撹拌、圧送、塗装作業等）をかけることで粘度が低下し、静置状態では粘度が上昇する性質である。塗料にこのような性質を付与すると、タレ止めや沈降防止することができ、これによって塗装作業性、塗膜外観の低下といった効果をえることができる。
レオロジーコントロール剤として、具体的には、高級脂肪酸アマイド、高級脂肪酸ポリアマイド、高級脂肪酸エステル、ポリオレフィン、酸化ポリエチレン、ポリエーテルリン酸エステル、ポリエーテルエステル型多価カルボン酸、水添ひまし油、ポリエーテルポリウレタン、ポリアミド／ポリエチレンアミン塩、ポリアミドアミン塩、ポリアミドアミン塩／酸化ポリエチレン、有機変性ベントナイト、有機変性鉱物の混合物、合成ヘクトライト、ベントナイト、疎水変性ベントナイト、Ｎａ置換型ベントナイト、Ｎａ置換型ベントナイトと特殊ポリマー混合物、ポリヒドロキシカルボン酸アミド、変性ウレア、高分子ウレア誘導体、ウレア変性ポリアミド、ノニオン系疎水性変性ポリマー、エチレンビスステアリルアミド、微粉末セピオライト、アクリル共重合物、変性脂肪酸、ウレア変性ポリエーテル、ケイ酸塩、金属ケイ酸塩、モンモリロナイト、コロイド状アルミナ、（メタ）アクリル酸と（メタ）アクリル酸エステルとの共重合物ポリアクリル酸ソーダ、１分子中に親水性部分と疎水性部分を有し、水性媒体中において、上記疎水性部分が塗料中の顔料やエマルション粒子の表面に吸着する、上記疎水性部分同士が会合する等により増粘作用を示す会合型レオロジーコントロール剤、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、繊維素誘導体系レオロジーコントロール剤、カゼイン、カゼイン酸ソーダ、カゼイン酸アンモニウム、タンパク質系増粘剤、アルギン酸ソーダ、アルギン酸系レオロジーコントロール剤、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルベンジルエーテル共重合体、ポリビニル系レオロジーコントロール剤、プルロニックポリエーテル、ポリエーテルジアルキルエステル、ポリエーテルジアルキルエーテル、ポリエーテルエポキシ変性物ポリエーテル系レオロジーコントロール剤、ビニルメチルエーテル−無水マレイン酸共重合体の部分エステル、無水マレイン酸共重合体系増粘剤、ジアマイド塩アマイド系レオロジーコントロール剤、ポリオレフィン、ポリオレフィン誘導体ポリレフィン系レオロジーコントロール剤、脂肪酸ポリエステル、脂肪酸ポリエステル誘導体脂肪酸ポリエステル系レオロジーコントロール剤、硫酸エステル塩、硫酸エステル塩の誘導体硫酸エステル塩系レオロジーコンロール剤、尿素系レオロジーコンロール剤並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００１６】
製品名としては、共栄社化学株式会社のＦＬＯＷＮＯＮ  ＲＣＭ−３００ＴＬ、ターレンＶＡ−７５０Ｂ、ターレンＶＡ−７５０Ｂ−Ｃ、ターレン７２００−２０、ターレン８２００−２０、ターレン８３００−２０、ターレン８７００−２０、ターレン８９００−２５、ターレンＢＡ−６００、フローノンＲＣＭ−２２０、ターレンＭ−１０２０ＸＦＳ、ターレンＭ−１０２１Ｂ、フローノンＲＣＭ−２１０、フローノンＳＰ−１０００、フローノンＳＰ−１０００ＡＦ、フローノンＲＣＭ−２３０ＡＦ、フローノンＳＨ−２９０、フローノンＳＨ−２９５Ｓ、フローノンＳＨ−３５０、フローノンＨＲ−２、フローノンＨＲ−２Ｇ、フローノンＨＲ−４ＡＦ、ターレン１４５０、ターレン２０００、ターレン２２００Ａ、フローノンＲＣＭ−１００、フローノンＳＡ−３００Ｈ、フローノンＳＡ−３３０ＨＦ、フローノンＳＡ−３４５ＨＦ、フローノンＳＤ−７００、フローノンＳＤＲ−８０、ターレンＶＡ−８８、ターレンＡＴＸ−１０８３、ターレンＡＴＸ−１１４６、ターレンＶＡ−７９、チクゾールＫ−１３０Ｂ、チクゾールＫ−５０２、チクゾールＷ−３１０Ｐ、チクゾールＷ−４００ＬＰ、ロームアンドハース株式会社のＡＣＲＹＳＯＬＡＳＥ−６０、ＡＣＲＹＳＯＬＴＴ−６１５、ＡＣＲＹＳＯＬＲＭ−５、ＡＣＲＹＳＯＬＲＭ−８Ｗ、ＡＣＲＹＳＯＬＲＭ−８２５、ＡＣＲＹＳＯＬＲＭ−２０２０ＮＰＲ、ＡＣＲＹＳＯＬＲＭ−１２Ｗ、ＡＣＲＹＳＯＬＳＣＴ−２７５、サンノプコ株式会社のＳＮシックナー６１２、ＳＮシックナー６１２ＮＣ、ＳＮシックナー６１３、ＳＮシックナー６１５、ＳＮシックナー６１７、ＳＮシックナー６１８、ＳＮシックナー６１９、ＳＮシックナー６２１Ｎ、ＳＮシックナー６２２、ＳＮシックナー６２１ＴＦ、ＳＮシックナー６２２、ＳＮシックナー６２３、ＳＮシックナー６２３Ｎ、ＳＮシックナー６２４、ＳＮシックナー６２５、ＳＮシックナー６２５Ｎ、ＳＮシックナー６２７Ｎ、ＳＮシックナー６３０、ＳＮシックナー６３４、ＳＮシックナー６３６、ＳＮシックナー６４０、ＳＮシックナー６６０Ｔ、ＳＮシックナー６６５Ｔ、ＳＮシックナー７１７Ｔ、ＳＮシックナー９２０、ＳＮシックナー９２９、ＳＮシックナー９２９Ｓ、ノパール７００Ｎ、ＡＤＥＫＡ株式会社のＵＨ−４２０、ＵＨ−４５０、ＵＨ−４６２、ＵＨ−４７２、ＵＨ−５４０、ＵＨ−７５２、ＵＨ−７５６ＶＦ、ＵＨ−８１４Ｎ、楠本化成株式会社のディスパロン６９００−２０Ｘ、６９００−１０Ｘ、ディスパロンＡ６０３−２０Ｘ、ディスパロンＡ６０３−１０Ｘ、ディスパロンＡ６７０−２０Ｍ、ディスパロンＡ６７１−ＥＺ、ディスパロンＦ−９０５０、ディスパロンＰＦＡ−２２０、ディスパロンＰＦＡ−２３１、ディスパロンＰＦＡ−１３１、ディスパロン６８１０−２０Ｘ、ディスパロン６８５０−２０Ｘ、ディスパロン６８２０−２０Ｍ、ディスパロン６８２０−１０Ｍ、ディスパロンＦＳ−６０１０、ディスパロン３５００、ディスパロン３６００Ｎ、ディスパロン３９００ＥＦ、ディスパロン３０８、ディスパロン６５００、ディスパロン６３００、ディスパロン６６５０、ディスパロン６７００、ＰＡＮＧＥＬ  Ｂ５、ＰＡＮＧＥＬ  Ｂ１０、ＰＡＮＧＥＬ  Ｂ２０、���ＡＮＧＥＬ  Ｂ４０、ディスパロン４２００−２０、ディスパロン４２００−１０、ディスパロンＰＦ−９１１、ディスパロンＰＦ−９３０、ディスパロン４４０１−２５Ｘ、ディスパロン４４０１−２５Ｍ、ディスパロンＮＳ−３０、ディスパロンＮＳ−５０１０、ディスパロンＮＳ−５０２５、ディスパロンＮＳ−５８１０、ディスパロンＮＳ−５２１０、ディスパロンＮＳ−５３１０、ディスパロンＡＱ−００１、ディスパロンＡＱ−６００、ディスパロンＡＱ−６０７、ディスパロンＡＱ−６１０、ディスパロンＡＱ−６３０、ディスパロンＡＱ−６３３Ｅ、ディスパロンＡＱ−８７０、ディスパロンＡＱＨ−８００、ディスパロンＡＱＨ−８１０、ＰＡＮＧＥＬ  ＨＶ、ＰＡＮＧＥＬ  ＡＤ、ＰＡＮＧＥＬ  ＦＦ、伊藤製油株式会社のＡ−Ｓ−Ａ  Ｔ−２０Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−７５Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−２５０Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−５５０Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−８５０Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−９５０Ｆ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−１７００、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−１８００、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−３００−２０ＡＫ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−３００−１０ＡＫ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−３８０−２０Ｘ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−３８０−２０ＢＳ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｔ−３８０−１０ＢＳ、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＳ−０２１、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＳ−０２３、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＳ−８２３、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＳ−８１３、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｄ−１０Ａ、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｄ−１２０、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｄ−１２０−１０、Ａ−Ｓ−Ａ  Ｄ−１１００、Ａ−Ｓ−Ａ  ＤＳ−５２５、Ａ−Ｓ−Ａ  ＤＳ−３１３、Ａ−Ｓ−Ａ  ＤＦ−１、Ａ−Ｓ−Ａ  ＥＲ−３、Ａ−Ｓ−Ａ  ＥＲ−９０、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＷ−１２１、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＷ−１２２、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＷ−１２３、Ａ−Ｓ−Ａ  ＴＷ−１２４、ＨＳＣｈｅｍＣｏ．Ｌｔｄ．，のＭＯＮＯＲＡＬ  ３３００Ｈ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ３３００Ｋ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ３３００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ３３００Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ３３００Ｓ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ３３０４Ｅ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ５５００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＥＤ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＥＤ−１０Ｘ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＳＤ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＳＤ−１０Ｘ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＬＤ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＬＤ−１０Ｘ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＡＦ３５００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＡＦ３５１０、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＮＴ３３００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＮＴ３３１０、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＮＴ３６００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＢＡ３４００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＢＡ３４１０、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＢＺ３５３０、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６００−２０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６５０−２０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６６０−１０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６７０−１０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６７０−２０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６８０−２０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  Ａ６８０−１０Ｍ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ８５００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ８６００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ８７００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ８７００ＳＲ、ＭＯＮＯＲＡＬ  ８８００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ８９００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ９０００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ９２００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ９３００、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＲＭ−２、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＲＭ−３、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＲＭ−４、ＭＯＮＯＲＡＬ  ＲＭ−５、アルケマ株式会社のＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＳＵＰＥＲ、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ６０Ｐ、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ６０���、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ    Ａｎｔｉｓｅｔｔｌｅ  ＣＶＰ、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＥＸＴＲＡ、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＬＡ−１５０、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＬＡ−２５０、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＬＡ−３５０、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＬＶ、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＭＴ、ＣＲＡＹＶＡＬＬＡＣ  ＰＡ３  ＢＡ  ２０、ビックケミー・ジャパン株式会社のＣＬＡＹＴＯＮＥ  ４０、ＣＬＡＹＴＯＮＥ  ＡＦ、ＣＬＡＹＴＯＮＥ  ＡＰＡ、ＣＬＡＹＴＯＮＥ  ＨＴ、ＣＬＡＹＴＯＮＥ  ＨＹ、ＴＨＩＸＯＧＥＬ  ＭＰ、ＴＨＩＸＯＧＥＬ  ＭＰＺ、ＴＨＩＸＯＧＥＬ  ＭＰ１００、ＴＨＩＸＯＧＥＬ  ＭＰ２５０、ＴＨＩＸＯＧＥＬ  ＶＰ、ＴＨＩＸＯＧＥＬ  ＶＺ、ＧＡＲＡＭＩＴＥ  １９５８、ＧＡＲＡＭＩＴＥ  ２５７８、ＧＡＲＡＭＩＴＥ  ７３０５、ＬＡＰＯＮＩＴＥ  ＥＰ、ＬＡＰＯＮＩＴＥ  ＲＤ、ＬＡＰＯＮＩＴＥ  ＲＤＳ、ＬＡＰＯＮＩＴＥ  Ｓ４８２、ＯＰＴＩＢＥＮＴ  ６０２、ＯＰＴＩＢＥＮＴ  ９８７、ＯＰＴＩＢＥＮＴ  ＭＦ、ＯＰＴＩＢＥＮＴ  ＮＴ１０、ＯＰＴＩＧＥＬ  ＣＫ、ＯＰＴＩＧＥＬ  ＬＸ、ＯＰＴＩＧＥＬ  ＷＭ、ＯＰＴＩＧＥＬ  ＷＸ、ＯＰＴＩＧＥＬ  Ｗ７２４、ＢＹＫ−４０５、ＢＹＫ−４１０、ＢＹＫ−４１１、ＢＹＫ−７４１１ＥＳ、ＢＹＫ−４２５、ＢＹＫ−４３１、ＯＰＴＩＦＬＯ  Ｈ６００ＶＦ、ＯＰＴＩＦＬＯ  Ｈ３３００ＶＦ、ＯＰＴＩＦＬＯ  Ｍ２６００ＶＦ、ＯＰＴＩＦＬＯ  ＴＶＳ  ＶＦ、ＯＰＴＩＦＬＯ  Ｔ１０００、ＡＦＣＯＮＡ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｓｄｎ Ｂｈｄ.のＡＦＣＯＮＡ−８６０５等を挙げることができる。
【００１７】
（消泡剤）
消泡剤は、塗装時や乾燥時にできる小さな気泡を防止するための添加剤である。これによって、塗膜の外観を改善することができる。
消泡剤として、具体的には、アクリル系ポリマー、ビニルエーテル系ポリマー、ブタジエンポリマー、オレフィンポリマー、ジメチルシリコーン、変性シリコーン、特にポリエーテル変性シリコーン、フッ素変性シリコーン、アルキル変性シリコーン、アルキル・アラルキル変性シリコーン、高級脂肪族エステル変性シリコーン、高級脂肪酸アミド変性シリコーン、フェニル変性シリコーン、鉱物油、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アセチレンジオール、疎水性シリカ、ワックス、ステアリン酸アルミ等の金属石鹸、ポリオキシアルキレングリコール等並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００１８】
製品名としては共栄社化学株式会社のフローレンＡＣ−２０２、フローレンＡＣ−２２０Ｆ、フローレンＡＣ−２３０、フローレンＡＣ−２４７、フローレンＡＣ−２５３、フローレンＡＣ−２６２Ｈ、フローレンＡＣ−２６５、フローレンＡＣ−３００、フローレンＡＣ−３００ＨＦ、フローレンＡＣ−３００ＶＦ、フローレンＡＣ−３０３、フローレンＡＣ−３０３ＨＦ、フローレンＡＣ−３２４、フローレンＡＣ−３２６Ｆ、フローレンＡＣ−９０１、フローレンＡＣ−９０１ＨＦ、フローレンＡＣ−９０２、フローレンＡＣ−９０３、フローレンＡＣ−９０３ＨＦ、フローレンＡＣ−９５０、フローレンＡＣ−９７０ＭＳ、フローレンＡＣ−１１６０、フローレンＡＣ−１１６０ＨＦ、フローレンＡＣ−１１７０、フローレンＡＣ−１１７０ＨＦ、フローレンＡＣ−１１９０、フローレンＡＣ−１１９０ＨＦ、フローレンＡＣ−２０００、フローレンＡＣ−２０００ＨＦ、フローレンＡＣ−２２００ＨＦ、フローレンＡＣ−２２３０ＥＦ、フローレンＡＣ−２３００Ｃ、フローレンＡＯ−５、フローレンＡＯ−８２、フローレンＡＯ−９８、フローレンＡＯ−１０６、フローレンＡＯ−１０８、フローレンＡＯ−１０８ＥＦ、アクアレン８０２０、アクアレン８０２１Ｎ、アクアレンＳＢ−５２０、アクアレンＳＢ-６３０、アクアレンＨＳ−０１、ビックケミー・ジャパン株式会社のＢＹＫ−０５１Ｎ、ＢＹＫ−０５２Ｎ、ＢＹＫ−０５４、ＢＹＫ−０５５、ＢＹＫ−０５７、ＢＹＫ−０６３、ＢＹＫ−０６５、ＢＹＫ−０６６Ｎ、ＢＹＫ−０６７Ａ、ＢＹＫ−０７７、ＢＹＫ−０８１、ＢＹＫ−０８８、ＢＹＫ−１４１、ＢＹＫ−３５４、ＢＹＫ−３９２、ＢＹＫ−１７５２、ＢＹＫ−１７９０、ＢＹＫ−１７９１、ＢＹＫ−１７９４、ＢＹＫ−０１１、ＢＹＫ−０１２、ＢＹＫ−０１４、ＢＹＫ−０１５、ＢＹＫ−０１７、ＢＹＫ−０１８、ＢＹＫ−０１９、ＢＹＫ−０２１、ＢＹＫ−０２２、ＢＹＫ−０２３、ＢＹＫ−０２４、ＢＹＫ−０２５、ＢＹＫ−０２８、ＢＹＫ−０３８、ＢＹＫ−０３９、ＢＹＫ−０４４、ＢＹＫ−０９３、ＢＹＫ−０９４、ＢＹＫ−１６１０、ＢＹＫ−１６１５、ＢＹＫ−１６４０、ＢＹＫ−１６５０、ＢＹＫ−１７１０、ＢＹＫ−１７１１、ＢＹＫ−１７３０、ＢＹＫ−１７４０、ＢＹＫ−１７７０、ＢＹＫ−１７８０、ＢＹＫ−１７８５、ＢＹＫ−１７９８、楠本化成株式会社のディスパロンＯＸ-８８０ＥＦ、ディスパロンＯＸ-８８１、ディスパロンＯＸ-８８３ＨＦ、ディスパロンＯＸ-７０、ディスパロンＯＸ-７７ＥＦ、ディスパロンＯＸ-６０、ディスパロンＯＸ-７１０、ディスパロンＯＸ-７５０ＨＦ、ディスパロンＯＸ-６６ＥＦ、ディスパロンＯＸ-７１５、ディスパロンＬＡＰ−１０、ディスパロンＬＡＰ−１０、ディスパロンＬＡＰ−２０、ディスパロンＬＡＰ−３０、ディスパロン１９５２、ディスパロン１９５８、ディスパロンＰ−４１０ＥＦ、ディスパロンＰ−４２０、ディスパロンＰ−４５０、ディスパロンＰ−４２５、ディスパロンＰＤ−７、ディスパロンＵＶＸ−１８８、ディスパロンＵＶＸ−１８９、ディスパロンＵＶＸ−１９０、ディスパロン１９３０Ｎ、ディスパロン１９３４、ディスパロンＡＱ−５０１、ディスパロンＡＱ−５３０Ｓ、エボニックジ���パン株式会社のＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９０１Ｗ、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９０２Ｗ、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９０４Ｗ、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９１０、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９２０、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９２１、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９２２、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９３１、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９４０、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９４４、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９４７、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９５０、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９６２、ＴＥＧＯ  Ａｉｒｅｘ９９０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８００、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８０５Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８１０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８１５Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８２２、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８２３、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８２５、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８３０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８３１、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８３２、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８３３、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８４０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８４２、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８４３、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８４５、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８５５、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８６０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８８３、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ１４８８、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ１４９５、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ３０６２、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ７４４７、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８０３０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ８０５０、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ Ｋ３、ＴＥＧＯ  Ｆｏａｍｅｘ Ｋ７、ＴＥＧＯ  Ｔｗｉｎ４０００、サンノプコ株式会社のダッポーＳＮ−３４８、ダッポーＳＮ−３５１、ダッポーＳＮ−３５３、ダッポーＳＮ−３５４、ダッポーＳＮ−５１０、ダッポーＳＮ−５３０、ダッポーＳＮ−３５７−ＬＳ、ダッポーＳＮ−３５９、ダッポーＳＮ−３６５、ダッポーＳＮ−３７４、ＳＮ デフォーマー１５４、ＳＮ デフォーマー１５４Ｓ、ＳＮ デフォーマー３１７、ＳＮ デフォーマー７７７、ノプコ８０３４、ノプコ８０３４−Ｌ、ノプコＤＦ−１２２−ＮＳ、ノプコＤＦ−２８１、ノプコＮＸＺ，ＳＮ デフォーマー１８０、ＳＮ デフォーマー２６５、ＳＮ デフォーマー２６９、ＳＮ デフォーマー３９６、ＳＮ デフォーマー１２１Ｎ、ＳＮ デフォーマー１３１１、ＳＮ デフォーマー１３１２、ＳＮ デフォーマー１３１４、ＳＮ デフォーマー１３１５、ＳＮ デフォーマー１３１６、ＳＮ デフォーマー３８０、ＳＮ デフォーマー３８１、ＳＮ デフォーマー３９１、ＳＮ デフォーマー３９３、ＳＮ デフォーマー３９９、ＳＮ デフォーマー５０１６、ＳＮ デフォーマー３９５、ＳＮ デフォーマー２３０Ｋ、ＳＮ デフォーマー５０３Ｋ、ノプタム７４０Ａ、ノプタム３０００Ｓ、ノプタム８５００、ノプタム７００１、ノプタム６５６０、ＳＮ デフォーマー５７７、ダッポーＨ−３０４Ｎ、ダッポーＨ−３１２、ＳＮ デフォーマー１７１、ＳＮ デフォーマー２６５、ダッポーＨ−３１２、ダッポーＨ−４０４、ダッポーＨ−４０８、ダッポーＨ−４０９、ダッポーＨ−２０５Ｎ、ＳＮ デフォーマーＪＨ、ＳＮ デフォーマー４７５−Ｌ、ＳＮ デフォーマー４７７Ｔ、ＳＮ デフォーマー４７９、ＳＮ デフォーマー４４４、ＳＮ デフォーマー４７０、ＳＮ デフォーマー４８５、ＳＮ デフォーマーＰＣ、ＳＮ デフォーマー３８１、ＳＮ デフォーマー３８５、ＳＮ デフォーマー１７０、ＳＮ デフォーマー２６５、ＢＡＳＦジャパン株式会社のＥｆｋａ ＰＢ２００１、Ｅｆｋａ ＰＢ２０１０、Ｅｆｋａ ＰＢ２０１８、Ｅｆｋａ ＰＢ２０２０、Ｅｆｋａ ＰＢ２０２１、Ｅｆｋａ ＰＢ２７２０、Ｅｆｋａ ＳＩ２００８、Ｅｆｋａ ＳＩ２０２５、Ｅｆｋａ ＳＩ２０３５、Ｅｆｋａ ＳＩ２０３８、Ｅｆｋａ ＳＩ２７２３、Ｅｆｋａ ＳＩ２７４１、Ｅｆｋａ ＳＩ２７５０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１１１、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１２１、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１２２、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１３３、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１３４、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１４１、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１５０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１５５、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１７０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１９０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ２１９２、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ ＮＤＷ、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＭＯ ＮＸＺ、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＮＯ２３０６、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＮＯ２３０９、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＮＯ２３３５、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＷＯ２３２３、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＷＯ２３５０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＥＤ２５２１、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＥＤ２５２２、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＥＤ２５２３、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＰＢ２９２２、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＰＢ２９４１、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＩ２２１０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＩ２２１３、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＩ２２５０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＩ２２８０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＩ２２９２、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＩ２２９３、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＴ２４００、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＴ２４１０、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＴ２４１２、Ｆｏａｍａｓｔｅｒ ＳＴ２４３８、信越化学工業株式会社のＫＰ−３３０、ＫＰ−６５０、ＫＰ−６５１、東邦化学株式会社のプロナールＥＸ−３００、プロナールＥＸ−１５０、プロナールＭ−１０３０、プロナールＣ−４４８、ＤＹＳ−２１−Ｂ、プロナール６０８Ｘ、プロナール５０２、プロナールＣ−６２５、デフォマックス７０２、プロナールＥＭ−１００、デフォマックス１０８０、ソルポール５０５３、プロナール７５３Ｗ、プロナール５０２、プロナールＥＭ−３８Ｎ、デフォマックス５２０、プロナールＤ−３８０Ｎ、ＰＮ−１８８ＮＲ、ＰＮ−４５３Ｎ、プロナールＣ−４４８、プロナールＣ−７８Ｎ、プロナールＡ−３５４０、プロナールＡ−５０６６、プロナールＭ−１０００、プロナールＡ−７００シリーズ、日信化学工業株式会社のサーフィノール１０４Ａ、サーフィノール１０４Ｅ、サーフィノール１０４Ｈ、サーフィノール１０４ＰＡ、サーフィノール１０４ＰＧ−５０、サーフィノールＤＦ１１０Ｄ、サーフィノールＤＦ−２２０、サーフィノールＤＦ３７、サーフィノールＭＤ−２０、エンバイロジェムＡＤ０１、オルフィンＡＦ−１０３、オルフィンＡＦ−１０４、オルフィンＡＫ−０２、オルフィンＥ１００４、オルフィンＳＫ−１４、オルフィンＳＰＣ、サーフィノールＤＦ５８、サーフィノールＤＦ７５、サーフィノールＡＤ０１、ＡＦＣＯＮＡ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｓｄｎ Ｂｈｄ.のＡＦＣＯＮＡ２０１８、ＡＦＣＯＮＡ２０２０、ＡＦＣＯＮＡ２０２１、ＡＦＣＯＮＡ２０２４、ＡＦＣＯＮＡ２０５０、ＡＦＣＯＮＡ２２���０、ＡＦＣＯＮＡ２２９０、ＡＦＣＯＮＡ２７２０、ＡＦＣＯＮＡ２７２５、ＡＦＣＯＮＡ２７５４、ＡＦＣＯＮＡ２０２２、ＡＦＣＯＮＡ２０２３、ＡＦＣＯＮＡ２０２５、ＡＦＣＯＮＡ２０２７、ＡＦＣＯＮＡ２０２８、ＡＦＣＯＮＡ２０３５、ＡＦＣＯＮＡ２０３６、ＡＦＣＯＮＡ２０３８、ＡＦＣＯＮＡ２０４０、ＡＦＣＯＮＡ２０４５、ＡＦＣＯＮＡ２０４８、ＡＦＣＯＮＡ２２８０、ＡＦＣＯＮＡ２５０１、ＡＦＣＯＮＡ２５０１Ｅ、ＡＦＣＯＮＡ２５０２、ＡＦＣＯＮＡ２５０３、ＡＦＣＯＮＡ２５２４、ＡＦＣＯＮＡ２５９２、ＡＦＣＯＮＡ２７２１、ＡＦＣＯＮＡ２７２２、ＡＦＣＯＮＡ２７２３、ＡＦＣＯＮＡ２７２４、ＡＦＣＯＮＡ２７２６、ＡＦＣＯＮＡ２７２７、ＡＦＣＯＮＡ２７６３東レ・ダウコーニング株式会社のＤＯＷＳＩＬ  ５４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０５ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ７  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ６２  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ６８  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ７１  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ７４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １００Ｆ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １０２Ｆ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １６３  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８５９０  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８６０３  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８６１０  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８６２１  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８６２８  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＸＩＡＭＥＴＥＲ  ＡＦＥ−０４００  Ａｎｔｉｆｏａｍ  Ｅｍｕｌｓｉｏｎ、ＸＩＡＭＥＴＥＲ  ＡＦＥ−０７００  Ａｎｔｉｆｏａｍ  Ｅｍｕｌｓｉｏｎ、ＸＩＡＭＥＴＥＲ  ＡＦＥ−２２１０  Ａｎｔｉｆｏａｍ  Ｅｍｕｌｓｉｏｎ等を挙げることができる。
【００１９】
（レベリング剤）
レベリング剤は、塗料を塗布した際に表面の平滑性を向上させるための添加剤である。
レベリング剤として、具体的には、アクリル系ポリマー、シリコーン変性アクリルポリマー、フッ素変性アクリルポリマー、ビニルエーテル系ポリマー、変性シリコーン、特にポリエーテル変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、カルビノール変性シリコーン、アルキル変性シリコーン、アルキル・アラルキル変性シリコーン、高級脂肪酸エステル変性シリコーン、高級脂肪酸アミド変性シリコーン、フェニル変性シリコーン、カルボキシル変性シリコーン、エポキシ変性シリコーン、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、両性界面活性剤、フッ素系界面活性剤、アセチレンジオール類、アルコキシル化界面活性剤、ハイパーブランチポリエーテル、スルホコハク酸塩、テトラメチルデカンジオール類、アルコキシル変性テトラメチルデカンジオール等並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００２０】
製品名としては共栄社化学株式会社のポリフローＮｏ．７、ポリフローＮｏ．３６、ポリフローＮｏ．５０Ｅ、ポリフローＮｏ．５６、ポリフローＮｏ．７５、ポリフローＮｏ．７７、ポリフローＮｏ．８５、ポリフローＮｏ．８５ＨＦ、ポリフローＮｏ．９０、ポリフローＮｏ．９０Ｄ−５０、ポリフローＮｏ．９５、ポリフローＰＷ−９５、ポリフローＮｏ．９９Ｃ、ポリフローＷＳ、ポリフローＷＳ−３１４、ポリフローＫＬ−４００Ｘ、ポリフローＫＬ−４００ＨＦ、ポリフローＫＬ−４０１、ポリフローＫＬ−４０２、ポリフローＫＬ−４０３、ポリフローＫＬ−４０４、ポリフローＫＬ−４０６、ポリフローＫＬ−１００、ポリフローＫＬ−７００、ポリフローＫＬ−８５０、ポリフローＫＬ−９００、ＬＥ−３０２、ＬＥ−３０３、ＬＥ−３０４、ＬＥ−６０４、ＬＥ−６０５、ＬＥ−６０６、ＬＥ−６０７、グラノール２００、ビックケミー・ジャパン株式会社のＢＹＫ−０７７、ＢＹＫ−０８５、ＢＹＫ−３００、ＢＹＫ−３０２、ＢＹＫ−３０６、ＢＹＫ−３０７、ＢＹＫ−３１０、ＢＹＫ−３１３、ＢＹＫ−３１５Ｎ、ＢＹＫ−３２０、ＢＹＫ−３２２、ＢＹＫ−３２３、ＢＹＫ−３２５、ＢＹＫ−３３０、ＢＹＫ−３３１、ＢＹＫ−３３３、ＢＹＫ−３４２、ＢＹＫ−３４５、ＢＹＫ−３４６、ＢＹＫ−３４７、ＢＹＫ−３４８、ＢＹＫ−３４９、ＢＹＫ−３５０、ＢＹＫ−３５４、ＢＹＫ−３５５、ＢＹＫ−３５６、ＢＹＫ−３５８Ｎ、ＢＹＫ−３５９、ＢＹＫ−３６０Ｐ、ＢＹＫ−３６１Ｎ、ＢＹＫ−３６６Ｐ、ＢＹＫ−３６８Ｐ、ＢＹＫ−３７０、ＢＹＫ−３７７、ＢＹＫ−３７８、ＢＹＫ−３８１、ＢＹＫ−３９４、ＢＹＫ−３９９、ＢＹＫ−３５５０、ＢＹＫ−３５６０、ＢＹＫ−３９００Ｐ、ＢＹＫ−３９０２Ｐ、ＢＹＫ−３９３１Ｐ、ＢＹＫ−３９３２Ｐ、ＢＹＫ−３９３３Ｐ、ＢＹＫ  Ｄｙｎｗｅｔ８００、ＢＹＫ  Ｓｉｌｃｌｅａｎ３７００、ＢＹＫ  Ｓｉｌｃｌｅａｎ３７２０、ＢＹＫ  ＵＶ３５００、ＢＹＫ  ＵＶ３５０５、ＢＹＫ  ＵＶ３５１０、ＢＹＫ  ＵＶ３５３０、ＢＹＫ  ＵＶ３５３５、ＢＹＫ  ＵＶ３５７０、ＢＹＫ  ＵＶ３５７５、ＢＹＫ  ＵＶ３５７６、ＢＹＫ  Ｂｙｋａｎｏｌ  Ｎ、ＢＹＫ  Ｂｙｋｅｔｏｌ  ＯＫ、ＢＹＫ  Ｂｙｋｅｔｏｌ  Ｓｐｅｃｉａｌ、楠本化成株式会社のディスパロン１９７０、ディスパロン２３０、ディスパロン２３０ＨＦ、ディスパロンＬＦ−１９８０、ディスパロンＬＦ−１９８２、ディスパロンＬＦ−１９８３、ディスパロンＬＦ−１９８４、ディスパロンＬＦ−１９８５、ディスパロンＵＶＸ−３５、ディスパロンＵＶＸ−３６、ディスパロンＵＶＸ−２７２、ディスパロンＬＨＰ−８１０、ディスパロンＮＳＨ−８４３０ＨＦ、ディスパロン１７１１ＥＦ、ディスパロン１７６１、ディスパロンＬＳ−００１、ディスパロンＬＳ−０５０、ディスパロンＬＳ−４６０、ディスパロンＬＳ−４８０、ディスパロンＬＨＰ−９０、ディスパロンＬＨＰ−９１、ディスパロンＬＨＰ−９５、ディスパロンＬＨＰ−９６、ディスパロンＬＳ−００９、ディスパロンＬＳ−４３０、ディスパロンＡＱ−７１２０、エボニックジャパン株式会社のＴＥＧＯ  Ｆｌｏｗ  ３００、ＴＥＧＯ  Ｆｌｏｗ  ３７０、ＴＥＧＯ  Ｆｌｏｗ  ４２５、ＴＥＧＯ  Ｆｌｏｗ  ＡＴＦ２、ＴＥＧＯ  Ｆｌｏｗ  ＺＦＳ４６０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  １００、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  １１０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  １３０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４０６、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４１０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４１１、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４１５、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４３２、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４３５、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４４０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４５０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４８２、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  Ａ１１５、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  Ｂ１４８４、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ＺＧ４００、サンノプコ株式会社のＳＮウエット  ３６６、ＳＮウエット  ９８０、ＳＮウエット  Ｌ、ＳＮウエット  Ｓ、カラースパース  １８８−Ａ、ＳＮウエット  １２５、ＳＮウエット  １２６、ＳＮウエット  ９７０、ノプコ  １３３８、ノプコウエット  ５０、ＳＮレベラー  Ｓ−９０６−１０、ノプコスパース  ０９２、ノプコスパース  ２１３０、ＳＮスパース  ２１９０、ＢＡＳＦジャパン株式会社のＥｆｋａ  ＦＬ３３３７、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７４０、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７４５、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７７０、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７７７、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７８５、Ｅｆｋａ  ＦＬ３９３０、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＦＬ３６２２、Ｅｆｋａ  ＳＬ３０３０、Ｅｆｋａ  ＳＬ３０３１、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２００、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２１０、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２３６、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２５８、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２９９、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３１２０、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３３２２、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３３２３、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３４７５、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３４８５、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３６５０、信越化学工業株式会社のＫＰ−３２３、ＫＰ−３２６、ＫＰ−３４１、ＫＰ−１０４、ＫＰ−１１０、ＫＰ−１１２、日信化学工業株式会社のサーフィノール１０４Ａ、サーフィノール１０４Ｅ、サーフィノール１０４Ｈ、サーフィノール１０４ＰＡ、サーフィノール１０４ＰＧ−５０、サーフィノール１０４Ｓ、サーフィノール４２０、サーフィノール４４０、サーフィノール４６５、サーフィノール４８５、サーフィノールＳＥ、サーフィノールＳＥ−Ｆ、サーフィノールＰＳＡ−３３６、サーフィノール６１、ダイノール６０４、ダイノール６０７、サーフィノール２５０２、サーフィノール８２、オルフィンＥ１００４、オルフィンＥ１０１０、オルフィンＥ１０２０、オルフィンＥＸＰ．４１２３、オルフィンＥＸＰ．４２００、オルフィンＥＸＰ．４３００、オルフィンＰＤ−００１、オルフィンＰＤ−００２Ｗ、オルフィンＰＤ−００４、オルフィンＰＤ−００５、オルフィンＷＥ−００３、シルフェイスＳＡＧ０１４、シルフェイスＳＡＧ５０３Ａ、シルフェイスＳＪＭ００２、シルフェイスＳＪＭ００３、ＡＦＣＯＮＡ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｓｄｎ Ｂｈｄ.のＡＦＣＯＮＡ３２７７、ＡＦＣＯＮＡ３５７０、ＡＦＣＯＮＡ３６７０、ＡＦＣＯＮＡ３７００、ＡＦＣＯＮＡ３７３０、ＡＦＣＯＮＡ３７５０、ＡＦＣＯＮＡ３７５５、ＡＦＣＯＮＡ３７５８、ＡＦＣＯＮＡ３７７０、ＡＦＣＯＮＡ３７７１、ＡＦＣＯＮＡ３７７２、ＡＦＣＯＮＡ３７７３、ＡＦＣＯＮＡ３７７５、ＡＦＣＯＮＡ３７７７、ＡＦＣＯＮＡ３７７８、ＡＦＣＯＮＡ���７７９、ＡＦＣＯＮＡ３０３０、ＡＦＣＯＮＡ３０３１、ＡＦＣＯＮＡ３０３３、ＡＦＣＯＮＡ３０３４、ＡＦＣＯＮＡ３０３５、ＡＦＣＯＮＡ３０３７、ＡＦＣＯＮＡ３０３８、ＡＦＣＯＮＡ３０８５、ＡＦＣＯＮＡ３２３０、ＡＦＣＯＮＡ３２３１、ＡＦＣＯＮＡ３２３２、ＡＦＣＯＮＡ３２３３、ＡＦＣＯＮＡ３２３６、ＡＦＣＯＮＡ３２３８、ＡＦＣＯＮＡ３２３９、ＡＦＣＯＮＡ３２５０、ＡＦＣＯＮＡ３２５１、ＡＦＣＯＮＡ３２８０、ＡＦＣＯＮＡ３２８５、ＡＦＣＯＮＡ３５２２、ＡＦＣＯＮＡ３５８０、ＡＦＣＯＮＡ３５８１、ＡＦＣＯＮＡ３５８１Ｅ、ＡＦＣＯＮＡ３５８５、ＡＦＣＯＮＡ３８３５、日本サイテックインダストリーズ株式会社のＭＯＤＡＦＬＯＷ  Ｒｅｓｉｎ、ＭＯＤＡＦＬＯＷ  ２１００、ＭＯＤＡＦＬＯＷ  ＡＱ−３０００、ＭＯＤＡＦＬＯＷ  ＡＱ−３０２５、ＭＯＤＡＦＬＯＷ  ９２００、ＭＵＬＴＩＦＬＯＷ  Ｒｅｓｉｎ、ＭＯＤＡＦＬＯＷ  ＰｏｗｄｅｒＩＩＩ、ＭＯＤＡＦＬＯＷ  Ｐｏｗｄｅｒ６０００、ＤＩＣ株式会社のメガファック  Ｆ−１１４、メガファック  Ｆ−２５１、メガファック  Ｆ−２５３、メガファック  Ｆ−２８１、メガファック  Ｆ−４１０、メガファック  Ｆ−４３０、メガファック  Ｆ−４７７、メガファック  Ｆ−５１０、メガファック  Ｆ−５５１、メガファック  Ｆ−５５２、メガファック  Ｆ−５５３、メガファック  Ｆ−５５４、メガファック  Ｆ−５５５、メガファック  Ｆ−５５６、メガファック  Ｆ−５５７、メガファック  Ｆ−５５８、メガファック  Ｆ−５５９、メガファック  Ｆ−５６０、メガファック  Ｆ−５６１、メガファック  Ｆ−５６２、メガファック  Ｆ−５６３、メガファック  Ｆ−５６５、メガファック  Ｆ−５６８、メガファック  Ｆ−５６９、メガファック  Ｆ−５７０、メガファック  Ｆ−５７２、メガファック  Ｆ−５７４、メガファック  Ｆ−５７５、メガファック  Ｆ−５７６、メガファック  Ｒ−４０、メガファック  Ｒ−４０−ＬＭ、メガファック  Ｒ−４１、メガファック  Ｒ−９４、メガファック  ＲＳ−５６、メガファック  ＲＳ−７２−Ｋ、メガファック  ＲＳ−７５、メガファック  ＲＳ−７６−Ｅ、メガファック  ＲＳ−７６−ＮＳ、メガファック  ＲＳ−７８、メガファック  ＲＳ−９０、メガファック  ＤＳ−２１、ＡＧＣセイミケミカル株式会社のサーフロン  Ｓ−２１１、サーフロン  Ｓ−２２１、サーフロン  Ｓ−２３１、サーフロン  Ｓ−２４１、サーフロン  Ｓ−２４２、サーフロン  Ｓ−２４３、サーフロン  Ｓ−４２０、サーフロン  Ｓ−６１１、サーフロン  Ｓ−６５１、サーフロン  Ｓ−３８６、サーフロン  Ｓ−２３２、サーフロン  Ｓ−２３３、
株式会社ネオスのフタージェント  １００、フタージェント  １００Ｃ、フタージェント  １１０、フタージェント  １５０、フタージェント  １５０ＣＨ、フタージェント  ３００、フタージェント  ３１０、フタージェント  ３２０、フタージェント  ４００ＳＷ、フタージェント  ２５１、フタージェント  ２０８Ｍ、フタージェント  ２１２Ｍ、フタージェント  ２１５Ｍ、フタージェント  ２５０、フタージェント  ２０９Ｆ、フタージェント  ２２２Ｆ、フタージェント  ２４５Ｆ、フタージェント  ２０８Ｇ、フタージェント  ２１８ＧＬ、フタージェント  ２４０Ｇ、フタージェント  ２１２Ｐ、フタージェント  ２２０Ｐ、フタージェント  ２２８Ｐ、フタージェント  ＦＴＸ−２１８、フタージェント  ＤＦＸ−１８、フタージェント  ７１０ＦＬ、フタージェント  ７１０ＦＭ、フタージェント  ７１０ＦＳ、フタージェント  ７３０ＦＬ、フタージェント  ６１０ＦＭ、フタージェント  ６８３、フタージェント  ６０１ＡＤ、フタージェント  ６０１ＡＤＨ２、フタージェント  ６０２Ａ、フタージェント  ６５０ＡＣ、フタージェント  ６８１、三菱マテリアル電子化成株式会社のエフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ０４、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ０９、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ１５、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ２２、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３３Ｇ１、東レ・ダウコーニング株式会社のＤＯＷＳＩＬ  １１  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２９  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５５  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０４ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０５ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５７  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ４０１ＬＳ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ４０２ＬＳ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８５２６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ等を挙げることができる。
【００２１】
（基材湿潤剤）
塗装基材（被塗物）が低表面張力エネルギー状態にあるときや低表面張力物質が存在するときは、コーティング材が基材に湿潤できない場合や、ハジキなどが生じる場合がある。特に、水系塗料は有機溶剤系塗料より明らかに表面張力が高いため、基材に対して濡れ不良の問題が生じやすい。このため、基材に対しての濡れ性確保するために、基材湿潤剤を使用することができる。特にハジキを防止する効果が高いものについては、ハジキ防止剤と呼ばれる。
【００２２】
基材湿潤剤として、具体的には、アクリル系ポリマー、シリコーン変性アクリルポリマー、フッ素変性アクリルポリマー、ビニルエーテル系ポリマー、変性シリコーン、特にポリエーテル変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、カルビノール変性シリコーン、アルキル変性シリコーン、アルキル・アラルキル変性シリコーン、高級脂肪酸エステル変性シリコーン、高級脂肪酸アミド変性シリコーン、フェニル変性シリコーン、カルボキシル変性シリコーン、エポキシ変性シリコーン、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、両性界面活性剤、フッ素系界面活性剤、アセチレンジオール類、アルコキシル化界面活性剤、ハイパーブランチポリエーテル、スルホコハク酸塩、テトラメチルデカンジオール類、アルコキシル変性テトラメチルデカンジオール等並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００２３】
製品名としては共栄社化学株式会社のポリフローＷＳ、ポリフローＷＳ−３１４、ポリフローＫＬ−１００、ポリフローＫＬ−７００、ポリフローＫＬ−８５０、ポリフローＫＬ−９００、ＬＥ−３０２、ＬＥ−３０３、ＬＥ−３０４、ＬＥ−６０４、ＬＥ−６０５、ＬＥ−６０６、ＬＥ−６０７、ビックケミー・ジャパン株式会社のＢＹＫ−３００、ＢＹＫ−３０２、ＢＹＫ−３０６、ＢＹＫ−３０７、ＢＹＫ−３１０、ＢＹＫ−３１３、ＢＹＫ−３１５Ｎ、ＢＹＫ−３２０、ＢＹＫ−３２２、ＢＹＫ−３２３、ＢＹＫ−３２５、ＢＹＫ−３３０、ＢＹＫ−３３１、ＢＹＫ−３３３、ＢＹＫ−３４２、ＢＹＫ−３４５、ＢＹＫ−３４６、ＢＹＫ−３４７、ＢＹＫ−３４８、ＢＹＫ−３４９、ＢＹＫ−ＤＹＮＷＥＴ  ８００Ｎ、楠本化成株式会社のディスパロン１９７０、ディスパロン２３０、ディスパロン２３０ＨＦ、ディスパロンＬＦ−１９８０、ディスパロンＬＦ−１９８２、ディスパロンＬＦ−１９８３、ディスパロンＬＦ−１９８４、ディスパロンＬＦ−１９８５、ディスパロンＵＶＸ−３５、ディスパロンＵＶＸ−３６、ディスパロンＵＶＸ−２７２、ディスパロンＬＨＰ−８１０、ディスパロンＮＳＨ−８４３０ＨＦ、ディスパロン１７１１ＥＦ、ディスパロン１７６１、ディスパロンＬＳ−００１、ディスパロンＬＳ−０５０、ディスパロンＬＳ−４６０、ディスパロンＬＳ−４８０、ディスパロンＬＨＰ−９０、ディスパロンＬＨＰ−９１、ディスパロンＬＨＰ−９５、ディスパロンＬＨＰ−９６、ディスパロンＬＳ−００９、ディスパロンＬＳ−４３０、ディスパロンＡＱ−７１２０、エボニックジャパン株式会社のＴＥＧＯ  Ｔｗｉｎ  ４０００、ＴＥＧＯ  Ｔｗｉｎ  ４１００、ＴＥＧＯ  Ｔｗｉｎ  ４２００、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ２４０、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ＫＬ２４５、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ２５０、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ２６０、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ２６５、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ２７０、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ２８０、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ５００、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ５０５、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ５１０、ＴＥＧＯ  Ｗｅｔ  ５２０、サンノプコ株式会社のＳＮウエット  ３６６、ＳＮウエット  ９８０、ＳＮウエット  Ｌ、ＳＮウエット  Ｓ、カラースパース  １８８−Ａ、ＳＮウエット  １２５、ＳＮウエット  １２６、ＳＮウエット  ９７０、ノプコ  １３３８、ノプコウエット  ５０、ＳＮレベラー  Ｓ−９０６−１０、ノプコスパース  ０９２、ノプコスパース  ２１３０、ＳＮスパース  ２１９０、ＢＡＳＦジャパン株式会社のＥｆｋａ  ＦＬ３３３７、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７４０、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７４５、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７７０、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７７７、Ｅｆｋａ  ＦＬ３７８５、Ｅｆｋａ  ＦＬ３９３０、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＦＬ３６２２、Ｅｆｋａ  ＳＬ３０３０、Ｅｆｋａ  ＳＬ３０３１、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２００、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２１０、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２３６、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２５８、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２９９、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３１２０、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３３２２、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３３２３、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３４７５、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３４８５、Ｈｙｄｒｏｐａｌａｔ  ＷＥ３６５０、日信化学工業株式会社のサーフィノール１０４Ａ、サーフィ���ール１０４Ｅ、サーフィノール１０４Ｈ、サーフィノール１０４ＰＡ、サーフィノール１０４ＰＧ−５０、サーフィノール１０４Ｓ、サーフィノール４２０、サーフィノール４４０、サーフィノール４６５、サーフィノール４８５、サーフィノールＳＥ、サーフィノールＳＥ−Ｆ、サーフィノールＰＳＡ−３３６、サーフィノール６１、ダイノール６０４、ダイノール６０７、サーフィノール２５０２、サーフィノール８２、オルフィンＥ１００４、オルフィンＥ１０１０、オルフィンＥ１０２０、オルフィンＥＸＰ．４１２３、オルフィンＥＸＰ．４２００、オルフィンＥＸＰ．４３００、オルフィンＰＤ−００１、オルフィンＰＤ−００２Ｗ、オルフィンＰＤ−００４、オルフィンＰＤ−００５、オルフィンＷＥ−００３、シルフェイスＳＡＧ０１４、シルフェイスＳＡＧ５０３Ａ、シルフェイスＳＪＭ００２、シルフェイスＳＪＭ００３、ＡＦＣＯＮＡ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｓｄｎ Ｂｈｄ.のＡＦＣＯＮＡ３２７７、ＡＦＣＯＮＡ３５７０、ＡＦＣＯＮＡ３６７０、ＡＦＣＯＮＡ３７００、ＡＦＣＯＮＡ３７３０、ＡＦＣＯＮＡ３７５０、ＡＦＣＯＮＡ３７５５、ＡＦＣＯＮＡ３７５８、ＡＦＣＯＮＡ３７７０、ＡＦＣＯＮＡ３７７１、ＡＦＣＯＮＡ３７７２、ＡＦＣＯＮＡ３７７３、ＡＦＣＯＮＡ３７７５、ＡＦＣＯＮＡ３７７７、ＡＦＣＯＮＡ３７７８、ＡＦＣＯＮＡ３７７９、ＡＦＣＯＮＡ３０３０、ＡＦＣＯＮＡ３０３１、ＡＦＣＯＮＡ３０３３、ＡＦＣＯＮＡ３０３４、ＡＦＣＯＮＡ３０３５、ＡＦＣＯＮＡ３０３７、ＡＦＣＯＮＡ３０３８、ＡＦＣＯＮＡ３０８５、ＡＦＣＯＮＡ３２３０、ＡＦＣＯＮＡ３２３１、ＡＦＣＯＮＡ３２３２、ＡＦＣＯＮＡ３２３３、ＡＦＣＯＮＡ３２３６、ＡＦＣＯＮＡ３２３８、ＡＦＣＯＮＡ３２３９、ＡＦＣＯＮＡ３２５０、ＡＦＣＯＮＡ３２５１、ＡＦＣＯＮＡ３２８０、ＡＦＣＯＮＡ３２８５、ＡＦＣＯＮＡ３５２２、ＡＦＣＯＮＡ３５８０、ＡＦＣＯＮＡ３５８１、ＡＦＣＯＮＡ３５８１Ｅ、ＡＦＣＯＮＡ３５８５、ＡＦＣＯＮＡ３８３５、ＤＩＣ株式会社のメガファック  Ｆ−１１４、メガファック  Ｆ−２５１、メガファック  Ｆ−２５３、メガファック  Ｆ−２８１、メガファック  Ｆ−４１０、メガファック  Ｆ−４３０、メガファック  Ｆ−４７７、メガファック  Ｆ−５１０、メガファック  Ｆ−５５１、メガファック  Ｆ−５５２、メガファック  Ｆ−５５３、メガファック  Ｆ−５５４、メガファック  Ｆ−５５５、メガファック  Ｆ−５５６、メガファック  Ｆ−５５７、メガファック  Ｆ−５５８、メガファック  Ｆ−５５９、メガファック  Ｆ−５６０、メガファック  Ｆ−５６１、メガファック  Ｆ−５６２、メガファック  Ｆ−５６３、メガファック  Ｆ−５６５、メガファック  Ｆ−５６８、メガファック  Ｆ−５６９、メガファック  Ｆ−５７０、メガファック  Ｆ−５７２、メガファック  Ｆ−５７４、メガファック  Ｆ−５７５、メガファック  Ｆ−５７６、メガファック  Ｒ−４０、メガファック  Ｒ−４０−ＬＭ、メガファック  Ｒ−４１、メガファック  Ｒ−９４、メガファック  ＲＳ−５６、メガファック  ＲＳ−７２−Ｋ、メガファック  ＲＳ−７５、メガファック  ＲＳ−７６−Ｅ、メガファック  ＲＳ−７６−ＮＳ、メガファック  ＲＳ−７８、メガファック  ＲＳ−９０、メガファック  ＤＳ−２１、ＡＧＣセイミケミカル株式会社のサーフロン  Ｓ−２１１、サーフロン  Ｓ−２２１、サーフロン  Ｓ−２３１、サーフロン  Ｓ−２４１、サーフロン  Ｓ−２４２、サーフロン  Ｓ−２４３、サーフロン  Ｓ−４２０、サーフロン  Ｓ−６１１、サーフロン  Ｓ−６５１、サーフロン  Ｓ−３８６、サーフロン  Ｓ−２３２、サーフロン  Ｓ−２３３、株式会社ネオスのフタージェント  １００、フタージェント  １００Ｃ、フタージェント  １１０、フタージェント  １５０、フタージェント  １５０ＣＨ、フタージェント  ３００、フタージェント  ３１０、フタージェント  ３２０、フタージェント  ４００ＳＷ、フタージェント  ２５１、フタージェント  ２０８Ｍ、フタージェント  ２１２Ｍ、フタージェント  ２１５Ｍ、フタージェント  ２５０、フタージェント  ２０９Ｆ、フタージェント  ２２２Ｆ、フタージェント  ２４５Ｆ、フタージェント  ２０８Ｇ、フタージェント  ２１８ＧＬ、フタージェント  ２４０Ｇ、フタージェント  ２１２Ｐ、フタージェント  ２２０Ｐ、フタージェント  ２２８Ｐ、フタージェント  ＦＴＸ−２１８、フタージェント  ＤＦＸ−１８、フタージェント  ７１０ＦＬ、フタージェント  ７１０ＦＭ、フタージェント  ７１０ＦＳ、フタージェント  ７３０ＦＬ、フタージェント  ６１０ＦＭ、フタージェント  ６８３、フタージェント  ６０１ＡＤ、フタージェント  ６０１ＡＤＨ２、フタージェント  ６０２Ａ、フタージェント  ６５０ＡＣ、フタージェント  ６８１、三菱マテリアル電子化成株式会社のエフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ０４、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ０９、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ１５、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３１Ｎ２２、エフトップ  ＥＦ−ＰＰ３３Ｇ１
東レ・ダウコーニング株式会社のＤＯＷＳＩＬ  １１  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２９  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５５  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０４ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０５ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５７  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ４０１ＬＳ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ４０２ＬＳ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８５２６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ等を挙げることができる。
【００２４】
（スリップ剤）
スリップ剤は、塗料を塗布した際に表面の滑り性を持たせるための添加剤である。塗膜に滑り性を持たせることで、擦傷性やブロッキング防止性を改善や手触り感を良好にすることができる。
スリップ剤として、具体的には、ポリエーテル変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、エポキシ変性シリコーン、カルビノール変性シリコーン、メルカプト変性シリコーン、アルキル変性シリコーン、アルキル・アラルキル変性シリコーン、高級脂肪酸エステル変性シリコーン、高級脂肪酸アミド変性シリコーン、フェニル変性シリコーン、メチルハイドロジェンシリコーンオイル、メタクリル変性シリコーン、フェノール変性シリコーン、アクリル系ポリマー、シリコーン変性アクリルポリマー、シリコーン変性アクリレート等並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００２５】
製品名としては共栄社化学株式会社のポリフローＫＬ−４００Ｘ、ポリフローＫＬ−４００ＨＦ、ポリフローＫＬ−４０１、ポリフローＫＬ−４０２、ポリフローＫＬ−４０３、ポリフローＫＬ−４０４、ポリフローＫＬ−４０６、ＧＬ−０１、ＧＬ−０２Ｒ、ＧＬ−０３、ＧＬ−０４Ｒ、グラノール２００、ビックケミー・ジャパン株式会社のＢＹＫ−３００、ＢＹＫ−３０２、ＢＹＫ−３０６、ＢＹＫ−３０７、ＢＹＫ−３１０、ＢＹＫ−３１３、ＢＹＫ−３１５Ｎ、ＢＹＫ−３２０、ＢＹＫ−３２２、ＢＹＫ−３２３、ＢＹＫ−３２５、ＢＹＫ−３３０、ＢＹＫ−３３１、ＢＹＫ−３３３、ＢＹＫ−３４２、楠本化成株式会社のディスパロン１７１１ＥＦ、ディスパロン１７６１、エボニックジャパン株式会社のＴＥＧＯ  Ｆｌｏｗ  ＡＴＦ２、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  １００、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  １１０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  １３０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４０６、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４１０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４１１、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４１５、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４３２、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４３５、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４４０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４５０、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ４８２、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  Ａ１１５、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  Ｂ１４８４、ＴＥＧＯ  Ｇｌｉｄｅ  ＺＧ４００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２０１０、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２０１１、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２１００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２２００Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２２５０、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２３００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２５００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ  ２７００、ＴＥＧＯ  Ｐｒｏｔｅｃｔ  ５０００Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｐｒｏｔｅｃｔ  ５００１、ＴＥＧＯ  Ｐｒｏｔｅｃｔ  ５１００Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｐｈｏｂｅ  １５００Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｐｈｏｂｅ  １５０５、ＴＥＧＯ  Ｐｈｏｂｅ  １６５０、ＴＥＧＯ  Ｐｈｏｂｅ  ６６００、ＴＥＧＯ  Ｈａｍｍｅｒ  ５０１、ＢＡＳＦジャパン株式会社のＥｆｋａ  ＳＬ３０３０、Ｅｆｋａ  ＳＬ３０３１、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２００、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２１０、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２３６、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２５８、Ｅｆｋａ  ＳＬ３２９９、信越化学工業株式会社のＫＰ−３０１、ＫＰ−３０６、ＫＰ−１０９、ＫＰ−３１０、ＫＰ−３１０Ｂ、ＫＰ−３２３、ＫＰ−３２６、ＫＰ−３４１、ＫＰ−１０４、ＫＰ−１１０、ＫＰ−１１２、ＫＰ−３６０Ａ、ＫＰ−３６１、ＫＰ−３５４、ＫＰ−３５５、ＫＰ−３５６、ＫＰ−３５７、ＫＰ−３５８、ＫＰ−３５９、ＫＰ−３６２、ＫＰ−３６５、ＫＰ−３６６、ＫＰ−３６８、ＫＰ−３６９、東レ・ダウコーニング株式会社のＤＯＷＳＩＬ  １１  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  １８  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２７  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２９  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５１  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５２  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５４  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５５  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０４ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２０５ＳＬ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８７  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ５７  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ４０１ＬＳ  Ａｄ��ｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ４０２ＬＳ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ８５２６  Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＤＯＷＳＩＬ  ２３Ｎ  Ａｄｄｉｔｉｖｅ等を挙げることができる。
【００２６】
本発明は、エステル交換反応を架橋反応とする樹脂組成物に対して、上述した各種の塗料添加剤（Ｃ）を配合する点に特徴を有するものである。その添加剤は、使用する目的・用途等によって相違するが、具体的には、例えば、以下のような配合量とすることができる。
【００２７】
分散剤については、塗料に配合されている顔料に対して無機顔料であれば３〜６重量％、有機顔料であれば１５〜３０重量％、カーボンブラックであれば２０〜６０重量％であることが好ましい。
【００２８】
レオロジーコントロール剤については、塗料全量に対して０．０５〜７重量％であることが好ましい。上記下限は、０．１重量％であることがより好ましく、０．２重量％であることが更に好ましい。上記上限は、６重量％であることがより好ましく、５重量％であることが更に好ましい。
【００２９】
消泡剤については、塗料全量に対して０．０１〜３％であることが好ましい。上記下限は、０．０３重量％であることがより好ましく、０．０５重量％であることが更に好ましい。上記上限は、２重量％であることがより好ましく、１．５重量％であることが更に好ましい。
【００３０】
レベリング剤、基材湿潤剤、スリップ剤については、塗料全量に対して０．００５〜４％であることが好ましい。上記下限は、０．００７重量％であることがより好ましく、０．０１重量％であることが更に好ましい。上記上限は、３重量％であることがより好ましく、２重量％であることが更に好ましい。
【００３１】
（樹脂成分）
本発明の熱硬化性塗料組成物は、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分を含有する組成物である。すなわち、樹脂成分に含まれるアルキルエステル基と水酸基とのエステル交換反応によって、硬化させるものである。
【００３２】
このような熱硬化性塗料組成物については、従来、実用化に向けた検討はほとんど行われていなかった。このような熱硬化性塗料組成物についての検討を行っている。その際に、塗料として使用する場合、従来の塗料組成物と同様の効果を得るためには所定の添加剤を添加することが好ましいことが明らかになった。
【００３３】
本発明の熱硬化性塗料組成物においては、このような背景に基づいてなされたものであり、水酸基及びアルキルエステル基を含む樹脂を使用した塗料組成物の物性を改善するために、上述した各種添加剤を使用するものである。
【００３４】
上記樹脂成分としては、水酸基及びアルキルエステル基を含む樹脂、又は、これらを別々に含む化合物又は樹脂の混合物が使用できる。
このような樹脂としては特に限定されず、必要な官能基を含むアクリル樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂等を挙げることができる。また、これらの樹脂等の混合物であってもよい。
【００３５】
このような本発明の熱硬化性塗料組成物において使用することができる樹脂として、以下に具体的なものを例示する。なお、本発明の熱硬化性塗料組成物は、以下に例示するものに限定されるものではない。
【００３６】
なお、以下の本明細書において、「（メタ）アクリレート」は、アクリレート及び／又はメタクリレートを意味する。「（メタ）アクリル酸」は、アクリル酸及び／又はメタクリル酸を意味する。また、「（メタ）アクリロイル」は、アクリロイル及び／又はメタクリロイルを意味する。また、「（メタ）アクリルアミド」は、アクリルアミド及び／又はメタクリルアミドを意味する。
【００３７】
本発明においては、熱硬化性化合物組成物において、化合物組成物中にアルキルエステル基と水酸基が存在することが必要である。
【００３８】
本発明のアルキルエステル基は、
【化１】
2020132710.tif 000002
で表される官能基であり、本発明の熱硬化性塗料組成物の硬化反応は、エステル交換反応によってアルキル基に対応したアルコールが生成する化合物である。
【００３９】
本発明においては、上記一般式Ｒ２のアルキルエステル基を限定されることはない。当該アルキルエステル基としては、特に限定されず、メチルエステル基、エチルエステル基、ｎ−プロピルエステル基、イソプロピルエステル基、ｎ−ブチルエステル基、イソブチルエステル基、ｓｅｃ−ブチルエステル基、ｔ−ブチルエステル基等の、公知のエステル基を有するものを使用することができる。なお、アルキル基は５０以下のものとすることができる。上記アルキル基は、硬化反応後に揮散することが好ましいため、アルキル基としては炭素数が２０以下のものであることがより好ましく、１０以下であることが更に好ましい。また、硬化反応において揮発する対応したアルコールの沸点が３００℃以下であることが好ましく、２００℃以下であることが更に好ましい。
【００４０】
本発明における樹脂成分としては、アルキルエステル基と水酸基の両方を有する化合物を使用するものであってもよいし、アルキルエステル基を有する化合物と水酸基を有する化合物とを混合するものであってもよい。更には、アルキルエステル基と水酸基の両方を有する化合物、アルキルエステル基を有する化合物及び水酸基を有する化合物の２種又はすべてを混合するものであってもよい。
【００４１】
また、これらの分子量や性状等も特別限定されるものではなく、使用目的に応じて適宜調整して使用するものであってよい。例えば、いずれも樹脂状態のものを複数混合して使用するものであってもよいし、樹脂状態の成分と低分子量化合物とを混合して使用するものであってもよい。更に、液状の成分であっても、固形状の成分であってもよい。
【００４２】
本発明において、アルキルエステル基と水酸基の両方を有する化合物、アルキルエステル基を有する化合物、水酸基を有する化合物は、それぞれ低分子量化合物、オリゴマー、樹脂のいずれであってもよい。これらの化合物が樹脂である場合は、上記官能基を有するものである限り、樹脂種は特に限定されず、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリエポキシ樹脂、ウレタンアクリレート樹脂、シリコーン樹脂、多糖類等の任意の樹脂を基材樹脂とするものとできる。
【００４３】
樹脂を使用する場合は、これらの樹脂のなかでも、アクリル樹脂、ポリビニル樹脂、ポリエステル樹脂が特に好ましい。これらの樹脂においては、水酸基やアルキルエステル基は、周知の方法で容易に系中に導入でき、これらの官能基量のコントロールも容易であり、かつ、使用する単量体の種類や配合割合を変更することによって、容易に樹脂物性を調整できる点で好ましいものである。
【００４４】
上記アルキルエステル基と水酸基の両方を有する化合物、アルキルエステル基を有する化合物、水酸基を有する化合物が低分子量化合物である場合、その化学構造については、特に限定されず、所定の官能基を有する化合物を任意に使用することができる。
【００４５】
以下、本発明において使用できる樹脂、低分子量化合物の例を例示する。本発明は、以下の樹脂、低分子量化合物を使用するものに限定されるものではなく、以下に例示したもの及び上記官能基を有する化合物を適宜必要に応じて組み合わせて使用することができる。
【００４６】
（１）不飽和結合の重合によって得られた重合体
アクリル樹脂のような、不飽和結合の重合によって得られた重合体は、塗料や接着剤等の熱硬化性樹脂の分野において汎用される樹脂であり、水酸基やアルキルエステル基を有する単量体を使用すれば、使用した単量体の割合で樹脂中にこれらの官能基が存在するものとなる。このため、樹脂中の官能基量のコントロールや樹脂物性の調整も容易であり、本発明の目的に容易に使用することができる。
特に、水酸基・アルキルエステル基を導入する場合、以下のような単量体（１−１）、（１−２）によって導入することができる。
【００４７】
（１−１）水酸基含有単量体
水酸基含有単量体としては、特に限定されず、以下のものを挙げることができる。
２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、３−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、２−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、３−ヒドロキシブチルビニルエーテル、２−ヒドロキシ−２−メチルプロピルビニルエーテル、５−ヒドロキシペンチルビニルエーテルもしくは６−ヒドロキシヘキシルビニルエーテルのような、種々の水酸基含有ビニルエーテル類；またはこれら上掲の各種のビニルエーテルと、ε−カプロラクトンとの付加反応生成物；
２−ヒドロキシエチル（メタ）アリルエーテル、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アリルエーテル、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アリルエーテル、４−ヒドロキシブチル（メタ）アリルエーテル、３−ヒドロキシブチル（メタ）アリルエーテル、２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル（メタ）アリルエーテル、５−ヒドロキシペンチル（メタ）アリルエーテルもしくは６−ヒドロキシヘキシル（メタ）アリルエーテルのような、種々の水酸基含有アリルエーテル；またはこれら上掲の各種のアリルエーテルと、ε−カプロラクトンとの付加反応生成物；
あるいは２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートもしくはポリプロピレングリコールモノ（メタ）アクリレートのような、種々の水酸基含有（メタ）アクリレート類；またはこれら上掲の各種の（メタ）アクリレートと、ε−カプロラクトンの付加反応主成分などである。
【００４８】
また、単量体としての水酸基含有単量体は、直接水酸基を有するものではなく、分子数５以上の連結鎖を介して水酸基を有するものとした場合には、水酸基が樹脂中で動きやすくなるため、反応を生じやすいという点で好ましい。
【００４９】
（１−２）アルキルエステル基含有単量体
上記アルキルエステル基含有単量体としては、非常に多くの種類のアルキルエステル基及び重合性不飽和結合を有する単量体が知られているが、典型的には、下記一般式で表される化合物を挙げることができる。
【００５０】
（１−２−ａ）
【化２】
2020132710.tif 000003
（式中、Ｒ６，Ｒ７，Ｒ８は、水素、アルキル基、カルボキシル基、アルキルエステル基を表す
Ｒ９は、炭素数５０以下の炭化水素基を表す）
【００５１】
このような一般式（１）で表される化合物は、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸もしくはフマル酸等の公知の不飽和カルボン酸のエステル誘導体を挙げることができる。
【００５２】
上記一般式（１）で表されるアルキルエステル基及び重合性不飽和結合を有する単量体として最も代表的なものは、（メタ）アクリル酸とアルコールとのエステルであり、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、ベンジル(メタ)アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ｓｅｃ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレートを挙げることができる。
これらのなかでも、架橋の反応性という観点において、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート等の３級アルキルエステルが最も好ましい。
【００５３】
ｔ−ブチル（メタ）アクリレートは、３級アルキルのエステルであることから、エステル交換反応速度が速く、このため硬化反応が効率よく進行する。このため、１級アルキルエステルや２級アルキルエステルよりも架橋反応性に優れ、本発明の目的を達成するエステル基を供与する上で非常に好ましい原料である。
【００５４】
また、ｔ−ブチル（メタ）アクリレートを以下で詳述するその他の単量体と共重合させて、Ｔｇを調整してもよい。この場合、Ｔｇを８０℃以下とすることが好ましい。
【００５５】
（１−２−ｂ）
上記アルキルエステル基及び重合性不飽和結合を有する単量体は、上述した一般式（１）で表される化合物のほかに、重合性不飽和結合とエステル基が連結基を介して結合した化合物であってもよい。
【００５６】
【化３】
2020132710.tif 000004
ｎ１：１〜１０  
式中、Ｒ６、Ｒ７，Ｒ８は、同一又は異なって、水素、アルキル基、カルボキシル基、アルキルエステル基又は下記Ｒ１０−［ＣＯＯＲ１１］ｎ１で表される構造。
を表す
Ｒ１０は、主鎖の原子数が５０以下であり、主鎖中にエステル基、エーテル基、アミド基、ウレタンからなる群より選択される１又は２以上の官能基を有していてもよく、側鎖を有していてもよい脂肪族、脂環族又は芳香族アルキレン基。
R１１は、炭素数５０以下のアルキル基）
の一般式で表されるものを使用することができる。
当該構造では、アクリル樹脂主鎖から連結基を介してアルキルエステル基が存在するものである。このような構造の好ましい点については、以下に詳述する。
【００５７】
上記一般式（２）で表される構造としてより具体的には、例えば、
【化４】
2020132710.tif 000005
ｎ２：１〜１０
（式中、Ｒ１２は、Ｈ又はメチル基。
Ｒ１３は、主鎖の原子数が４８以下であり、主鎖中にエステル基、エーテル基及び／又はアミド基を有していてもよく、側鎖を有していてもよいアルキレン基。
Ｒ１４は、炭素数５０以下のアルキル基）
で表されるものが例示できる。このような化合物は（メタ）アクリル酸の誘導体であり、（メタ）アクリル酸を原料として使用する公知の合成方法によって得ることができる。
【００５８】
上記Ｒ１３の主鎖の原子数は、４０以下であることがより好ましく、３０以下であることが更に好ましく、２０以下であることが更に好ましい。Ｒ１３の主鎖に含まれてもよい原子としては特に限定されず、炭素原子のほかに酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ケイ素原子等を有するものであってもよい。更に具体的には、Ｒ１３の主鎖中には、アルキル基のほかにエーテル基、エステル基、アミノ基、アミド基、チオエーテル基、スルホン酸エステル基、チオエステル基、シロキサン基等を有するものであってもよい。
【００５９】
このような、（メタ）アクリル酸とエステル基とをＲ１３で表される連結基を介して結合した化合物は、特に、エステル交換の反応速度が速くなる傾向がある点で好ましい。反応速度が速くなるのは、側鎖構造が長鎖となり、その末端にエステル基が存在していると、エステル基が動きやすく、自由度が大きくなるため、水酸基とも接近しやすく、これによって反応が促進されると推測される。このことは水酸基を持つ分子中に少なくとも２個の水酸基を有する化合物にも同様に促進される。
【００６０】
上記一般式（２）〜（３）で表される化合物の具体的な構造の例を以下に示す。
【化５】
2020132710.tif 000006
【００６１】
（１−３）その他の単量体
本発明において使用される重合体は、上記（１−１）、（１−２）に示した単量体のみからなるホモポリマー、共重合体とすることもできるし、その他の単量体を使用した共重合体とすることもできる。
上記重合体において使用可能なその他のモノマーとしては特に限定されず、重合可能な不飽和基を有する単量体であれば任意のものを使用することができる。使用できる単量体を以下に例示する。
【００６２】
エチレン、プロピレンもしくはブテン−１のような、種々のα−オレフィン類；塩化ビニルもしくは塩化ビニリデンのような、フルオロオレフィンを除く、種々のハロゲン化オレフィン類；
スチレン、α−メチルスチレンもしくはビニルトルエンのような、種々の芳香族ビニル化合物；Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ジエチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミドもしくはＮ−ジエチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミドのような、種々のアミノ基含有アミド系不飽和単量体；
ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレートもしくはジエチルアミノエチル（メタ）アクリレートのような、種々のジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレート類；ｔｅｒｔ−ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−ブチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、アジリジニルエチル（メタ）アクリレート、ピロリジニルエチル（メタ）アクリレートもしくはピペリジニルエチル（メタ）アクリレートのような、種々のアミノ基含有単量体；
（メタ）アクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸もしくはフマル酸のような、種々のカルボキシル基含有単量体類；グリシジル（メタ）アクリレート、β−メチルグリシジル（メタ）アクリレートもしくは（メタ）アリルグリシジルエーテルのような、種々のエポキシ基含有単量体；マレイン酸、フマル酸もしくはイタコン酸のような、各種のα、β−不飽和ジカルボン酸と、炭素数が１〜１８である一価アルコールとのモノ−ないしはジエステル類；
ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリプロポキシシラン、ビニルメチルジエトキシシラン、ビニルトリス（β−メトキシエトキシ）シラン、アリルトリメトキシシラン、トリメトキシシリルエチルビニルエーテル、トリエトキシシリルエチルビニルエーテル、メチルジメトキシシリルエチルビニルエーテル、トリメトキシシリルプロピルビニルエーテル、トリエトキシシリルプロピルビニルエーテル、メチルジエトキシシリルプロピルビニルエーテル、γ−（メタ）アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、γ−（メタ）アクリロイルオキシプロピルトリエトキシシランもしくはγ−（メタ）アクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシランのような、種々の加水分解性シリル基を含有する単量体；
ふっ化ビニル、ふっ化ビニリデン、トリフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレン、ブロモトリフルオロエチレン、ペンタフルオロプロピレンもしくは、ヘキサフルオロプロピレンのような、種々のふっ素含有α−オレフィン類；またはトリフルオロメチルトリフルオロビニルエーテル、ペンタフルオロエチルトリフルオロビニルエーテルもしくはヘプタフルオロプロピルトリフルオロビニルエーテルのような、各種のパーフルオロアルキル・パーフルオロビニルエーテルないしは（パー）フルオロアルキルビニルエーテル（ただし、アルキル基の炭素数は１〜１８の範囲内であるものとする。）などのような種々のフッ素原子含有単量体；
メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、ｎ−プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルビニルエーテル、ｎ−ペンチルビニルエーテル、ｎ−ヘキシルビニルエーテル、ｎ−オクチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、クロロメチルビニルエーテル、クロロエチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテルもしくはフェニルエチルビニルエーテルのような、種々のアルキルビニルエーテルないしは置換アルキルビニルエーテル類；
シクロペンチルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテルもしくはメチルシクロヘキシルビニルエーテルのような、種々のシクロアルキルビニルエーテル類；ビニル−２，２−ジメチルプロパノエート、ビニル−２，２−ジメチルブタノエート、ビニル−２，２−ジメチルペンタノエート、ビニル−２，２−ジメチルヘキサノエート、ビニル−２−エチル−２−メチルブタノエート、ビニル−２−エチル−２−メチルペンタノエート、ビニル−３−クロロ−２，２−ジメチルプロパノエートなどをはじめ、さらには、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル、イソ酪酸ビニル、カプロン酸ビニル、カプリル酸ビニル、カプリン酸ビニルもしくはラウリン酸ビニル、Ｃ9 である分岐脂肪族カルボン酸ビニル、Ｃ10である分岐脂肪族カルボン酸ビニル、Ｃ11である分岐脂肪族カルボン酸ビニルまたはステアリン酸ビニルのような、種々の脂肪族カルボン酸ビニル；あるいはシクロヘキサンカルボン酸ビニル、メチルシクロヘキサンカルボン酸ビニル、安息香酸ビニルもしくはｐ−ｔｅｒｔ−ブチル安息香酸ビニルのような、環状構造を有するカルボン酸のビニルエステル類などを挙げることができる。
【００６３】
本発明においては、上述した（１−１）〜（１−３）の各種単量体を必要に応じて組み合わせ、重合させることによって、アルキルエステル基と水酸基の両方を有する化合物、アルキルエステル基を有する化合物、水酸基を有する化合物とすることができる。
【００６４】
上記重合体は、その製造方法を特に限定されるものではなく、公知の方法により重合することによって製造することができる。より具体的には、有機溶媒中での溶液重合法、水中での乳化重合法、水中でのミニエマルション重合法、水溶液重合法、懸濁重合法、ＵＶ硬化法、等の重合方法を挙げることができる。
【００６５】
また、有機溶媒中での溶液重合を行った後で、水への分散を行って水性化したものや、水中での重合を行って得られた樹脂を有機溶媒に溶解したものであってもよい。
【００６６】
また、上述した単量体を含む組成物を重合させることによって得られた重合体の側鎖官能基を反応させることによって、側鎖に水酸基及び／又はアルキルエステル基を導入したものであってもよい。側鎖への反応としては特に限定されず、エステル交換、イシアネートとの反応、エポキシとの反応、付加反応、加水分解、脱水縮合、置換反応等を挙げることができる。
【００６７】
（２）ポリエステルポリオール
ポリエステルポリオールは、通常、酸成分とアルコール成分とのエステル化反応又はエステル交換反応によって製造することができる。
上記酸成分としては、ポリエステル樹脂の製造に際して、酸成分として通常使用される化合物が挙げられる。上記酸成分としては、例えば、脂肪族多塩基酸、脂環族多塩基酸、芳香族多塩基酸等、並びにそれらの無水物及びエステル化物を挙げることができる。
【００６８】
上記脂肪族多塩基酸並びにそれらの無水物及びエステル化物としては、一般に、１分子中に２個以上のカルボキシル基を有する脂肪族化合物、上記脂肪族化合物の酸無水物及び上記脂肪族化合物のエステル化物、例えば、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、ブラシル酸、オクタデカン二酸、クエン酸、ブタンテトラカルボン酸等の脂肪族多価カルボン酸；上記脂肪族多価カルボン酸の無水物；上記脂肪族多価カルボン酸の炭素数約１〜約４の低級アルキルのエステル化物等、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
上記脂肪族多塩基酸としては、得られる塗膜の平滑性の観点から、アジピン酸及び／又はアジピン酸無水物であることが好ましい。
【００６９】
上記脂環族多塩基酸、並びにそれらの無水物及びエステル化物は、一般に、１分子中に１個以上の脂環式構造と２個以上のカルボキシル基とを有する化合物、上記化合物の酸無水物及び上記化合物のエステル化物が挙げられる。脂環式構造は、主として４〜６員環構造である。上記脂環族多塩基酸、並びにそれらの無水物及びエステル化物としては、例えば、１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、３−メチル−１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、４−メチル−１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、１，２，４−シクロヘキサントリカルボン酸、１，３，５−シクロヘキサントリカルボン酸等の脂環族多価カルボン酸；上記脂環族多価カルボン酸の無水物；上記脂環族多価カルボン酸の炭素数約１〜約４の低級アルキルのエステル化物等、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００７０】
上記脂環族多塩基酸、並びにそれらの無水物及びエステル化物としては、得られる塗膜の平滑性の観点から、１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、１，２−シクロヘキサンジカルボン酸無水物、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸無水物が好ましく、そして１，２−シクロヘキサンジカルボン酸及び／又は１，２−シクロヘキサンジカルボン酸無水物がより好ましい。
【００７１】
上記芳香族多塩基酸、並びにそれらの無水物及びエステル化物は、一般に、１分子中に２個以上のカルボキシル基を有する芳香族化合物、上記芳香族化合物の酸無水物及び上記芳香族化合物のエステル化物であり、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、４，４'−ビフェニルジカルボン酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の芳香族多価カルボン酸；上記芳香族多価カルボン酸の無水物；上記芳香族多価カルボン酸の炭素数約１〜約４の低級アルキルのエステル化物等、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
上記芳香族多塩基酸、並びにそれらの無水物及びエステル化物としては、フタル酸、無水フタル酸、イソフタル酸、トリメリット酸、及び無水トリメリット酸が好ましい。
【００７２】
また、上記酸成分として、上記脂肪族多塩基酸、脂環族多塩基酸及び芳香族多塩基酸以外の酸成分、例えば、ヤシ油脂肪酸、綿実油脂肪酸、麻実油脂肪酸、米ぬか油脂肪酸、魚油脂肪酸、トール油脂肪酸、大豆油脂肪酸、アマニ油脂肪酸、桐油脂肪酸、ナタネ油脂肪酸、ヒマシ油脂肪酸、脱水ヒマシ油脂肪酸、サフラワー油脂肪酸等の脂肪酸；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、安息香酸、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチル安息香酸、シクロヘキサン酸、１０−フェニルオクタデカン酸等のモノカルボン酸；乳酸、３−ヒドロキシブタン酸、３−ヒドロキシ−４−エトキシ安息香酸等のヒドロキシカルボン酸等、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【００７３】
上記アルコール成分としては、１分子中に２個以上の水酸基を有する多価アルコール、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリメチレングリコール、テトラエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、３−メチル−１，２−ブタンジオール、１，１，１−トリメチロールプロパン、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２，４−ペンタンジオール、２，３−ジメチルトリメチレングリコール、テトラメチレングリコール、３−メチル−４，３−ペンタンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、１，４−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、トリシクロデカンジメタノール、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステル、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＦ、ジメチロールプロピオン酸等の２価アルコール；上記２価アルコールにε−カプロラクトン等のラクトン化合物を付加したポリラクトンジオール；ビス（ヒドロキシエチル）テレフタレート等のエステルジオール化合物；ビスフェノールＡのアルキレンオキサイド付加物、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリブチレングリコール等のポリエーテルジオール化合物；グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジグリセリン、トリグリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸、ソルビトール、マンニット等の３価以上のアルコール；上記３価以上のアルコールにε−カプロラクトン等のラクトン化合物を付加させたポリラクトンポリオール化合物；グリセリンの脂肪酸エステル化物等が挙げられる。
【００７４】
また、上記アルコール成分として、上記多価アルコール以外のアルコール成分、例えば、メタノール、エタノール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、ステアリルアルコール、２−フェノキシエタノール等のモノアルコール；プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、「カージュラＥ１０」（商品名、ＨＥＸＩＯＮＳｐｅｃｉａｌｔｙＣｈｅｍｉｃａｌｓ社製、合成高分岐飽和脂肪酸のグリシジルエステル）等のモノエポキシ化合物と酸とを反応させて得られたアルコール化合物等が挙げられる。
【００７５】
ポリエステルポリオールは、特に限定されず、通常の方法に従って製造されうる。例えば、上記酸成分とアルコール成分とを、窒素気流中、約１５０〜約２５０℃で、約５〜約１０時間加熱し、上記酸成分とアルコール成分とのエステル化反応又はエステル交換反応を実施することにより、ポリエステルポリオールを製造することができる。
【００７６】
（３）マロン酸エステルと、ビニル基との付加反応によって得られる化合物
マロン酸エステルと、ビニル基との付加反応によって得られる化合物も本発明のアルキルエステル基を有する化合物として使用することができる。このような反応は、下記一般式で表すことができる。
【化６】
2020132710.tif 000007
上記一般式中、Ｒ１９は、炭素数５０以下のアルキル基を示す。
ｎ１０は、１〜１０である。ｎ１１は、１〜２０である。
Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８は、特に限定されず、目的に応じて任意の官能基とすることができる。
より具体的には、Ｈ、Ｃ１〜２０のアルキル基、カルボキシル基、エステル基、ヒドロキシル基、アミン基、アミド基、エポキシ基、ウレタン基、シラン基、エチレングリコール基、フェノキシ基、更に任意の連結基を介して１つ以上のビニル基を含有しても良い。
汎用的には（メタ）アクリレート誘導体、多価（メタ）アクリレート誘導体等を挙げることができる。
上記マロン酸エステル構造を有する化合物の場合も、エステル基中のアルキル基は、ｔ−ブチル基等の３級アルキル基であることが最も好ましい。３級アルキル基とすることで、エステル交換反応が効率よく進行する点で好ましいものである。
【００７７】
また、上記（３）マロン酸エステルと、ビニル基との付加反応によって得られる化合物は、一分子中に１以上の不飽和結合を有する化合物を原料とするものを使用し、マロン酸エステルに由来する骨格を一分子中に１以上有するものであってもよい。
【００７８】
マロン酸エステルに由来する構造を有する化合物はそのほかにも多く知られているが、上記構造を有する化合物は、マロン酸エステルとビニル基の付加反応が進行し易く、合成が容易であり、出発原料を選ぶことでエステル基の数を調整できるため、硬化性能や硬化後の樹脂の性能を容易に調整できるという点で特に好ましい。
【００７９】
このような化合物の例を以下に示す。
【００８０】
【化７】
2020132710.tif 000008
【００８１】
（４）多官能カルボン酸のアルキルエステル化物
多官能カルボン酸と、アルコールとの反応によって得られる化合物も本発明のアルキルエステル基を有する化合物として使用することができる。このような反応は、下記一般式で表すことができる。
【００８２】
【化８】
2020132710.tif 000009
【００８３】
各種の多官能カルボン酸は、ポリエステル原料、ポリアミド原料、中和剤、合成原料その他の多くの用途において幅広く安価に提供される汎用原料である。このような多官能カルボン酸を公知の方法によってアルキルエステル化した化合物も本発明において使用することができる。エステル化は、上述した炭素数５０以下のアルキル基によるものとすることができ、特に、ｔ−ブチル基等の３級アルキル基によってエステル化したものが好ましい。
【００８４】
このような化合物をアルキルエステル基を有する化合物として使用すると、公知の方法で安価にエステル化することができ、比較的低分子量で多価エステル基を導入することができる。また、エステル化することで有機溶剤への相溶性が良くなり好適に使用することができるという点で好ましい。
【００８５】
ここで使用する多官能カルボン酸としては特に限定されず、例えば、炭素数が５０以下のものを使用することができる。
より具体的には、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、ブラシル酸、オクタデカン二酸、クエン酸、ブタンテトラカルボン酸等の脂肪族多価カルボン酸；
１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、３−メチル−１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、４−メチル−１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、１，２，４−シクロヘキサントリカルボン酸、１，３，５−シクロヘキサントリカルボン酸等の脂環族多価カルボン酸；
フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、４，４'−ビフェニルジカルボン酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の芳香族多価カルボン酸；
ヤシ油脂肪酸、綿実油脂肪酸、麻実油脂肪酸、米ぬか油脂肪酸、魚油脂肪酸、トール油脂肪酸、大豆油脂肪酸、アマニ油脂肪酸、桐油脂肪酸、ナタネ油脂肪酸、ヒマシ油脂肪酸、脱水ヒマシ油脂肪酸、サフラワー油脂肪酸等の脂肪酸；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、安息香酸、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチル安息香酸、シクロヘキサン酸、１０−フェニルオクタデカン酸等のモノカルボン酸；乳酸、３−ヒドロキシブタン酸、３−ヒドロキシ−４−エトキシ安息香酸等のヒドロキシカルボン酸；
等を挙げることができる。
【００８６】
本発明においては、上述した多官能カルボン酸のアルキルエステル化の方法は特に限定されるものではなく、アルコールとの脱水縮合等の公知の方法を適用することができる。
【００８７】
上記多官能カルボン酸のアルキルエステル化物は、分子量が１０，０００以下であることが好ましい。このようなものとすることで、分子が動きやすく硬化が進行する点で好ましいものである。分子量は６，０００以下、４０００以下、２０００以下といった、より低分子量のものとすることもできる。
【００８８】
（５）低分子量ポリオール
また、分子中に少なくとも２個の水酸基を有する化合物として低分子量ポリオール（具体的には分子量２，０００以下）を使用してもよい。
低分子量ポリオールとしては、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリメチレングリコール、テトラエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、３−メチル−１，２−ブタンジオール、１，１，１−トリメチロールプロパン、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２，４−ペンタンジオール、２，３−ジメチルトリメチレングリコール、テトラメチレングリコール、３−メチル−４，３−ペンタンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、１，４−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、トリシクロデカンジメタノール、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステル、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＦ、ジメチロールプロピオン酸等の２価アルコール；上記２価アルコールにε−カプロラクトン等のラクトン化合物を付加したポリラクトンジオール；ビス（ヒドロキシエチル）テレフタレート等のエステルジオール化合物；ビスフェノールＡのアルキレンオキサイド付加物、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリブチレングリコール等のポリエーテルジオール化合物；グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジグリセリン、トリグリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌル酸、ソルビトール、マンニット等の３価以上のアルコール等を挙げることができる。
【００８９】
このような低分子量ポリオールは、汎用品として知られているものであり、安価で入手することができる。更に低分子ポリオールは水溶性が強く、水系での硬化を目的とする場合は架橋剤として好適に使用できる。近年では環境問題が叫ばれており、ＶＯＣの低減を進める上では非常に重要な架橋剤として好適に使用ができる。
【００９０】
本発明の熱硬化性塗料組成物は、エステル交換触媒を含有することが好ましい。本発明の熱硬化性塗料組成物は、エステル交換反応を硬化反応とするものであることから、この反応を生じさせるためのエステル交換反応を含有することが好ましい。
【００９１】
上記エステル交換触媒（Ｂ）としては、エステル交換反応を活性化させることができるものとして公知の任意の化合物を使用することができる。
具体的には、例えば、塩酸、硫酸、硝酸、酢酸、燐酸またはスルホン酸などのような種々の酸性化合物；ＬｉＯＨ、ＫＯＨまたはＮａＯＨ、アミン類などのような種々の塩基性化合物；ＰｂＯ、酢酸亜鉛、酢酸鉛、三酸化アンチモン、テトライソプロピルチタネート、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫ジオクテートまたはモノブチル錫酸、アルミニウムアルキルアセトアセテートジイソプロピレート等のアルミニウム化合物などのような種々の金属化合物等を挙げることができる。また、光や熱によって酸を発生させる光応答性触媒、熱潜在性触媒も使用することができる。
なかでも、本発明の効果を、充分、発揮せしめ得るものとして、スルホン酸基を有する化合物（ドデシルベンゼンスルホン酸、フェノールスルホン酸、メタスルホン酸、パラトルエンスルホン酸）であるとか、あるいはスルホン酸のアルカリ金属塩ないしはアミン塩からなる基を有する化合物の使用が望ましい。
【００９２】
更には、熱潜在性触媒である「スルホン酸のアルカリ金属塩ないしはアミン塩」ではなく、ＳＯ３Ｈ基としてのスルホン酸基を有する化合物を使用することが最も好ましい。本発明の硬化反応であるエステル交換反応は、反応性が必ずしも高くない。このため、より高い酸性を有する化合物を使用したほうが、良好な硬化性能が得られるためである。
【００９３】
なお、ビスフェノールＡ又はその誘導体をエステル交換の触媒として使用することもできる。但し、本発明においては、このような化合物は使用しないことがより好ましい。このような化合物は、環境に対して好ましくない影響を与える可能性が示唆されているという点から使用が好ましいものではない。
【００９４】
光応答性触媒は、光照射によって酸を生じるものであるが、本発明は、熱硬化性塗料組成物であることから、熱反応によって硬化させることが必要となる。光応答性触媒を使用すると、光照射を行った後、加熱を行わなければならず、効率が悪くなるばかりでなく、そもそも基材やフィラー等の配合物で光が遮られる場合などは使用できない点で好ましくない。
よって、上記触媒は、上述したもののうち、光応答性触媒以外のものであることがより好ましい。
【００９５】
また、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫ジオクテートまたはモノブチル錫酸等の錫化合物、アルミニウムアルキルアセトアセテートジイソプロピレート等のアルミニウム化合物等の金属化合物も好適に使用することができる。
【００９６】
上記錫化合物、アルミニウム化合物は、触媒活性が高いため、硬化反応性が高い熱硬化性塗料組成物とすることができる。更に、反応性が比較的低い１級アルキルエステル基、２級アルキルエステル基を有する樹脂を使用した場合でも、非常に効率よく硬化させることができる点で好ましい。
【００９７】
上記エステル交換触媒（Ｂ）の使用量は、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）の重量の合計に対して、０．０１〜５０重量％であることが好ましい。このような範囲内のものとすることで、良好な硬化反応を低温で行うことができる点で好ましい。
【００９８】
本発明の熱硬化性塗料組成物は、その形態を特に限定されるものではないが、粉体塗料、有機溶媒系又は水系組成物の形態を有するものであることが特に好ましい。これによって、薄膜塗装可能であり、低温硬化を行うことができる点で好ましい。水系としては、水溶性、水分散性のいずれであってもよく、水に加えて、エタノール、メタノール、アルコール系、グリコール系、エーテル系、ケトン系等の水と任意の割合で混合することができる水性溶媒を含有するものであってもよい。
【００９９】
有機溶媒系の熱硬化性塗料組成物は、各種有機溶媒中に上記成分が溶解又は分散した状態の組成物である。使用することができる有機溶媒は特に限定されず、１−ヘキサン、１−オクタン、１−デカン、１−テトラデカン、シクロヘキサン、ベンゼン、キシレン等の炭化水素、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル等のエーテル、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン、トリクロロメタン、四塩化炭素、ジクロロエタン、トリクロロエタン、テトラクロロエチレン等の塩素系炭化水素、エタノール、メタノール、プロパノール、ブタノール、アセトン等の公知の任意のものを使用することができる。
【０１００】
本発明の熱硬化性塗料組成物は、その形態を特に限定されるものではないが、有機溶媒系又は水系の形態を有するものであることが特に好ましい。これによって、薄膜塗装可能であり、低温硬化を行うことができる点で好ましい。水系としては、水溶性、水分散性のいずれであってもよく、水に加えて、エタノール、メタノール、アルコール系、グリコール系、エーテル系、ケトン系等の水と任意の割合で混合することができる水性溶媒を含有するものであってもよい。
【０１０１】
有機溶媒系の熱硬化性塗料組成物は、各種有機溶媒中に上記成分が溶解又は分散した状態の組成物である。使用することができる有機溶媒は特に限定されず、１−ヘキサン、１−オクタン、１−デカン、１−テトラデカン、シクロヘキサン、ベンゼン、キシレン等の炭化水素、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル等のエーテル、アセトン、メチルエチルケトン、等のケトン、トリクロロメタン、四塩化炭素、ジクロロエタン、トリクロロエタン、テトラクロロエチレン等の塩素系炭化水素、エタノール、メタノール、プロパノール、ブタノール、アセトン、シクロヘキサノン等の公知の任意のものを使用することができる。
【０１０２】
また、２液型の樹脂組成物として、アルキルエステル基含有化合物を含む溶液と、水酸基含有化合物を含む溶液とを組み合わせて、使用直前に混合して使用するものであってもよい。このようにすることで、保存安定性が良好なものとなる点で好ましい。また、アルキルエステル基含有化合物を含む溶液と、水酸基含有化合物を含む溶液に、エステル交換触媒を含む触媒溶液を混合するタイプの２液型とすることもできる。
【０１０３】
更に、粉体塗料等の、粉体形状の熱硬化性塗料組成物とする場合は、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分、アルキルエステル基含有化合物、水酸基含有化合物、及び、エステル交換触媒を通常の方法によって乾燥・混合・粉砕することによって製造することができる。
【０１０４】
熱硬化性塗料として使用する場合は、上述した各成分以外に、塗料分野において一般的に使用される添加剤を併用するものであってもよい。例えば、着色顔料、体質顔料、光輝性顔料等、並びにそれらの任意の組み合わせを併用してもよい。
【０１０５】
顔料を使用する場合、樹脂成分の合計固形分１００重量％を基準として、好ましくは合計で１〜５００重量％の範囲で含むことが好ましい。上記下限はより好ましくは３重量％であり、更に好ましくは５重量部である。上記上限はより好ましくは４００重量％であり、更に好ましくは３００重量％である。
【０１０６】
上記着色顔料としては、例えば、酸化チタン、亜鉛華、カーボンブラック、モリブデンレッド、プルシアンブルー、コバルトブルー、アゾ系顔料、フタロシアニン系顔料、キナクリドン系顔料、イソインドリン系顔料、スレン系顔料、ペリレン系顔料、ジオキサジン系顔料、ジケトピロロピロール系顔料等、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。
【０１０７】
上記体質顔料としては、例えば、クレー、カオリン、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、タルク、シリカ、アルミナホワイト等が挙げられ、硫酸バリウム及び／又はタルクが好ましく、そして硫酸バリウムがより好ましい。
【０１０８】
上記光輝性顔料としては、例えば、アルミニウム（蒸着アルミニウムを含む）、銅、亜鉛、真ちゅう、ニッケル、酸化アルミニウム、雲母、酸化チタン又は酸化鉄で被覆された酸化アルミニウム、酸化チタン又は酸化鉄で被覆された雲母、ガラスフレーク、ホログラム顔料等、並びにそれらの任意の組み合わせが挙げられる。上記アルミニウム顔料には、ノンリーフィング型アルミニウム及びリーフィング型アルミニウムが含まれる。
【０１０９】
上記熱硬化性塗料を適用することができる被塗物としては、特に制限されず、例えば、乗用車、トラック、オートバイ、バス等の自動車車体の外板部；自動車部品；携帯電話、オーディオ機器、等の家庭電気製品、建築材料、家具、接着剤、フィルムやガラスのコーティング剤等、様々な例を挙げることができる。自動車用塗料として使用する場合は、中塗り塗料、ベース塗料、クリヤー塗料等の任意の層の硬化に用いることができる。
【０１１０】
上記被塗物は、上記金属材料及びそれから成形された車体等の金属表面に、リン酸塩処理、クロメート処理、複合酸化物処理等の表面処理が施されたものであってもよく、また、塗膜を有する被塗物であってもよい。
上記塗膜を有する被塗物としては、基材に所望により表面処理を施し、その上に下塗り塗膜が形成されたもの等を挙げることができる。特に、電着塗料によって下塗り塗膜が形成された車体が好ましく、カチオン電着塗料によって下塗り塗膜が形成された車体がより好ましい。
【０１１１】
上記被塗物は、上記プラスチック材料、それから成形された自動車部品等のプラスチック表面に、所望により、表面処理、プライマー塗装等がなされたものであってもよい。また、上記プラスチック材料と上記金属材料とが組み合わさったものであってもよい。
【０１１２】
上記熱硬化性塗料の塗装方法としては、特に制限されず、例えば、エアスプレー塗装、エアレススプレー塗装、回転霧化塗装、カーテンコート塗装等が挙げられ、エアスプレー塗装、回転霧化塗装等が好ましい。塗装に際して、所望により、静電印加してもよい。上記塗装方法により、上記水性塗料組成物からウエット塗膜を形成することができる。
【０１１３】
上記ウエット塗膜は、加熱することにより硬化させることができる。当該硬化は、公知の加熱手段、例えば、熱風炉、電気炉、赤外線誘導加熱炉等の乾燥炉により実施することができる。上記ウエット塗膜は、好ましくは約８０〜約１８０℃、より好ましくは約１００〜約１７０℃、そしてさらに好ましくは約１２０〜約１６０℃の範囲の温度で、好ましくは約１０〜約６０分間、そしてより好ましくは約１５〜約４０分間加熱することにより硬化させることができる。また、８０〜１４０℃での低温硬化にも対応することができる点で好ましいものである。
【実施例】
【０１１４】
以下、実施例に基づいて本発明を更に詳細に説明する。なお、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
実施例中、「部」「％」とあるのは、特段の記載がない限りそれぞれ「重量部」「重量％」を表す。
【０１１５】
（樹脂の調製）
合成例１
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）１５０部、ｔ−ブチルアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトアクリレートＴＢ）１５０部、ヒドロキシエチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＨＯ−２５０）  １５０部、スチレン５０部をモノマー混合液とし、開始剤として２，２‘-アゾビス(２，４−ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）２５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）２５０部及び、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート２５０部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１３０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１３０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ａを得た。
【０１１６】
合成例２
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）２４０部、ｔ−ブチルアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトアクリレートＴＢ）１０５部、ヒドロキシエチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＨＯ−２５０）１１０部、スチレン３０部、反応性乳化剤（第一工業製薬品：アクアロンＫＨ−１０）を１５部、混合した後、イオン交換水を２００部混合しホモミキサーを用いて室温で１時間乳化を行い、モノマー乳化液を調整した。開始剤としてペルオキソ二硫酸アンモニウム１５部と重亜硫酸ソーダ１０部をイオン交換水に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコにイオン交換水４００部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下し重合を行った。この時の重合温度を８０℃とした。滴下には２時間で行い、更に８０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｂを得た。
【０１１７】
合成例３
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）  ２５０部、ヒドロキシエチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＨＯ−２５０）  １７５部、スチレン７５部をモノマー混合液とし、開始剤として2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）２５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）  ２５０部及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート  ２５０部  を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１３０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１３０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｃを得た。
【０１１８】
合成例４
エチレングリコールモノアセトアセタートモノメタクリラート５４部、ｔ−ブチルアクリレート５８部、炭酸カリウム３８部、１８−クラウン−６エーテル２部、テトラヒドロフラン１１２部を混合し、５０℃で３時間撹拌した。反応終了後、シクロヘキサンと水を投入し、水洗した。有機層は飽和塩化アンモニウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮し、モノマーＡを得た。
【０１１９】
合成例５
硫酸６．４部、硫酸マグネシウム３１部、塩化メチレン１３０部を混合し、室温で１５分間撹拌した。撹拌後、２−メタクリロイロキシエチルコハク酸（共栄社化学品  ライトエステルＨＯ−ＭＳ）１５部、ターシャリーブチルアルコール２４部を投入し、室温で２０時間撹拌した。反応終了後、水を投入し、水洗した。有機層は飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮し、モノマーＢを得た。
【０１２０】
合成例６
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）１５０部、モノマーＡ１５０部、ヒドロキシエチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＨＯ−２５０）１５０部、スチレン５０部をモノマー混合液とし、開始剤として2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）２５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）２５０部及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート  ２５０部  を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１１０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１１０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｄを得た。
【０１２１】
合成例７
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）２４０部、モノマーＡ  １０５部、ヒドロキシエチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＨＯ−２５０）１１０部、スチレン３０部、反応性乳化剤（第一工業製薬品：アクアロンＫＨ−１０）を１５部、混合した後、イオン交換水を２００部混合しホモミキサーを用いて室温で１時間乳化を行い、モノマー乳化液を調整した。開始剤としてペルオキソ二硫酸アンモニウム１５部と重亜硫酸ソーダ１０部をイオン交換水に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコにイオン交換水４００部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下し重合を行った。この時の重合温度を８０℃とした。滴下には２時間で行い、更に８０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｅを得た。
【０１２２】
合成例８
開始剤である、2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）７．５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）に混合し、開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）  １５０部を入れ、窒素封入しながら、ｔ−ブチルアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトアクリレートＴＢ）１５０部および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１３０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１３０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｆを得た。
【０１２３】
合成例９
開始剤である、2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）７．５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）に混合し、開始剤溶液とした。撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）  １５０部を入れ、窒素封入しながら、モノマーＡ  １５０部および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１１０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１１０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｇを得た。
【０１２４】
合成例１０
開始剤である、2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）７．５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）に混合し、開始剤溶液とした。撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）  １５０部を入れ、窒素封入しながら、モノマーＢ  １５０部および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１１０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１１０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｈを得た。
【０１２５】
合成例１１
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）３００部、ｔ−ブチルアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトアクリレートＴＢ）１５０部、スチレン５０部を混合しモノマー溶液とした。2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）１５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）に溶かし、開始剤溶液とした。  撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）  ２５０部及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート  ２５０部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１３０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１３０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｉを得た。
【０１２６】
合成例１２ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）３００部、モノマーＡ１５０部、スチレン５０部を混合しモノマー溶液とした。2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）１５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）に溶かし、開始剤溶液とした。  撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）  ２５０部及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート  ２５０部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１１０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１１０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｊを得た。
【０１２７】
合成例１３
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）３００部、モノマーＢ  １５０部、スチレン５０部を混合しモノマー溶液とした。2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）１５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）に溶かし、開始剤溶液とした。  撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）２５０部及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート  ２５０部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１１０℃とした。滴下には２時間で行い、更に１１０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｋを得た。
【０１２８】
合成例１４
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）３００部、モノマーＡ  １５０部、スチレン５０部、反応性乳化剤（第一工業製薬品：アクアロンＫＨ−１０）を１５部、混合した後、イオン交換水を２００部混合しホモミキサーを用いて室温で１時間乳化を行い、モノマー乳化液を調整した。開始剤としてペルオキソ二硫酸アンモニウム１５部と重亜硫酸ソーダ１０部をイオン交換水に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコにイオン交換水３００部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下し重合を行った。この時の重合温度を８０℃とした。滴下には２時間で行い、更に８０℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｌを得た。
【０１２９】
合成例１５ｔ−ブチルアクリレート２４部、マロン酸ジ−ｔ−ブチル４０部、炭酸カリウム２８部、１８−クラウン−６エーテル１．５部、テトラヒドロフラン６４部を混合し、５０℃で１時間撹拌した。反応終了後、シクロヘキサンと水を投入し、水洗した。有機層は飽和塩化アンモニウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮することで、エステル化合物Ａを得た。
【０１３０】
合成例１６
１、６−ヘキサンジオールジアクリレート３１部、マロン酸ジ−ｔ−ブチル６０部、炭酸カリウム４２部、１８−クラウン−６エーテル  １．１部、テトラヒドロフラン９１部を混合し、５０℃で３時間撹拌した。反応終了後、シクロヘキサンと水を投入し、水洗した。有機層は飽和塩化アンモニウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮することで、エステル化合物Ｂを得た。
【０１３１】
合成例１７
トリメチロールプロパントリアクリレート８０部、マロン酸ジ−ｔ−ブチル３７部、炭酸カリウム５６部、１８−クラウン−６エーテル１．５部、テトラヒドロフラン１１７部を混合し、５０℃で３時間撹拌した。反応終了後、シクロヘキサンと水を投入し、水洗した。有機層は飽和塩化アンモニウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮することで、エステル化合物Ｃを得た。
【０１３２】
合成例１８
ペンタエリスリトールトリアクレートヘキサメチレンジイソシアネートウレタンプレポリマー（共栄社化学（株）品：ウレタンアクリレートＵＡ−３０６Ｈ）４１部、マロン酸ジ−ｔ−ブチル７０部、炭酸カリウム４９部、１８−クラウン−６エーテル  １．３部、テトラヒドロフラン１１１部を混合し、５０℃で３時間撹拌した。反応終了後、シクロヘキサンと水を投入し、水洗した。有機層は飽和塩化アンモニウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮することでエステル化合物Ｄを得た。
【０１３３】
合成例１９
エチレングリコールモノアセトアセタートモノメタクリラート６０部、アクリル酸メチル４８部、炭酸カリウム４３部、１８−クラウン−６エーテル３部、テトラヒドロフラン１０８部を混合し、５０℃で３時間撹拌した。反応終了後、シクロヘキサンと水を投入し、水洗した。有機層は飽和塩化アンモニウム水溶液で中和後、２度水洗し、得られた有機層を減圧下濃縮し、モノマーＣを得た。
【０１３４】
合成例２０
ｎ−ブチルメタアクリレート（共栄社化学（株）品：ライトエステルＮＢ）２００部、モノマーＥ１７５部、４−ヒドロキシブチルアクリレート９０部、スチレン２５部をモノマー混合液とし、開始剤として2,2'-アゾビス(2,4-ジメチルバレロニトリル)（和光純薬  Ｖ−６５）２５部を芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ１００）に溶解し開始剤溶液とした。
撹拌可能なフラスコに芳香族炭化水素（Ｔ−ＳＯＬ  １００）４９０部を入れ、窒素封入しながら、モノマー溶液および開始剤溶液を滴下した。この時の重合温度を１００℃とした。滴下には２時間で行い、更に１００℃で熟成を４時間行い、ポリマー溶液Ｍを得た。
【０１３５】
（塗料組成物の調製）
表１〜表５に示す処方で、塗料組成物を調製した。
【０１３６】
【表１】
2020132710.tif 000010
【０１３７】
【表２】
2020132710.tif 000011
【０１３８】
【表３】
2020132710.tif 000012
【０１３９】
【表４】
2020132710.tif 000013
【０１４０】
【表５】
2020132710.tif 000014
【０１４１】
(分散剤実施例)
表６に示した処方において、塗料樹脂、分散剤を使用して、塗料組成物を調製した。得られた塗料組成物については、ガラス板に１２５μｍアプリケーターを使用して塗装を行った。塗装15分後に１５０℃×３０分という条件で硬化を行い、硬化塗膜を形成した。使用した塗料樹脂種、分散剤の種類を表７〜１０に示したものの組み合わせとして、下記表６の処方での塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表１１に示す。
なお、比較例１〜１９は、分散剤を配合しない塗料組成物によって同等の実験を行った実験例である。この点は、以下のすべての実施例においても同じである。
【０１４２】
評価は、以下に示す基準で行った。
分散剤の効果は、塗料組成物の分散剤未添加と分散剤添加による粘度低下効果および、硬化塗膜の分散剤未添加と分散剤添加による光沢上昇効果により評価した。
塗料組成物の粘度の測定は、粘弾性測定器ＭＣＲ−３０２（株式会社アントンパール製）を使用して、２０ｒｐｍ粘度を測定し、未添加と比較して減粘効果を下記基準で判断し、分散剤の効果を評価した。
◎：  未添加と比較して２０ｒｐｍ粘度が、５０％以上減粘。
○：  未添加と比較して２０ｒｐｍ粘度が、３０％以上減粘。
△：  未添加と比較して２０ｒｐｍ粘度が、１０％以上減粘。
×：  未添加と比較して２０ｒｐｍ粘度が、１０％未満減粘。
【０１４３】
硬化塗膜の光沢は、ヘイズグロスメーター（ＢＹＫ Ｇａｒｄｎａｒ社製）を使用して、２０°光沢を測定し、未添加と比較して光沢改善効果を下記基準で判断し、分散剤の効果を評価した。
◎：  未添加と比較して２０°光沢が、１０％以上向上。
○：  未添加と比較して２０°光沢が、５％以上向上。
△：  未添加と比較して２０°光沢が、２％以上向上。
×：  未添加と比較して２０°光沢が、２％未満向上。
【０１４４】
表６の配合に基づき樹脂組成物から試験用の塗料組成物を調整した。表６の配合をガラス瓶に計り取り、同量のガラスビーズ（φ１．５〜２．０ｍｍ）を加え、ペイントシェイカー（ＳＫ５５０、ＦＡＳＴ＆ＦＬＵＩＤ社製）にて２時間分散を行い、試験用の塗料組成物を得た。
【０１４５】
【表６】
2020132710.tif 000015
【０１４６】
表６中の無機顔料は、酸化チタン（タイペークＣＲ−９５、石原産業株式会社製）、有機顔料は、フタロシアニンブルー（フタロシアニンブルーＧ−３１４、山陽色素株式会社製）、カーボンブラックは、ラーベン５０００ウルトラＩＩ（Ｂｉｒｌａ  Ｃａｒｂｏｎ社製）を使用した。
溶剤系の場合、シンナーはキシレン／酢酸ブチル＝７／３を使用した。水系の場合は、シンナーにかえて水を使用した。以下のすべての実施例において同一である。
塗料樹脂は、上記表１〜５に組成を示した各塗料の組成物をそのまま配合した。以下のすべての実施例において同一である。
【０１４７】
【表７】
2020132710.tif 000016
【０１４８】
【表８】
2020132710.tif 000017
【０１４９】
【表９】
2020132710.tif 000018
【０１５０】
【表１０】
2020132710.tif 000019
【０１５１】
【表１１】
2020132710.tif 000020
【０１５２】
表１１の結果から、公知の一般的な分散剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、分散剤としての機能を発揮していることが明らかである。
なお、上記評価は、酸化チタン、フタロシアニンブルー、カーボンブラックのそれぞれを使用した塗料について行い、これらを平均した総合評価として評価を行った。
【０１５３】
（色分かれ防止剤実施例）
試験紙にコーティング剤を２５０μｍアプリケーターを用いて塗布し１５分間放置した。１５分後にラビングし、室温にて一晩乾燥させた後、背景部とラビング部の色差を色彩色差計ＣＲ−４００（コニカミノルタ（株）製）を用いて測定した。
表１２に示した処方において、塗料樹脂を使用して、塗料組成物を調製した。得られた塗料組成物については、表１３に示した調色と色分かれ防止剤の添加を行い、色分かれ防止評価用塗料組成物とした。
使用した塗料樹脂種、色分かれ防止剤の種類を表１４〜１７に示したものの組み合わせとして、下記表１３の処方での試験用塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表１８に示す。
なお、比較例１〜１９は、色分かれ防止剤を配合しない色分かれ防止評価用塗料組成物によって同等の実験を行った実験例である。
【０１５４】
評価は、以下に示す基準で行った。
色分かれ防止評価用塗料組成物は、ガラス板に１５０μｍアプリケーターを使用して塗装を行った。塗装２分後に塗装した塗膜の一部をラビングし、指触により混合し、その後、１５０℃×３０分という条件で硬化を行い、硬化塗膜を形成した。硬化塗膜の背景部とラビング部の色差を色彩色差計ＣＲ−４００（コニカミノルタ株式会社製）を使用して測定した。
色分かれ防止剤の効果は、色分かれ防止剤の添加有無により生じる硬化塗膜のラビング部と背景部の色差ΔEから下記の基準で評価した。
◎  ：  色差ΔＥが、０．３未満
○  ：  色差ΔＥが、０．３以上、０．５未満
△  ：  色差ΔＥが、０．５以上、０．７未満
×  ：  色差ΔＥが、０．７以上
【０１５５】
表１２の配合に基づき樹脂組成物から評価の塗料組成物を調整した。表１２の配合をガラス瓶に計り取り、同量のガラスビーズ（φ１．５〜２．０ｍｍ）を加え、ペイントシェイカー（ＳＫ５５０、ＦＡＳＴ＆ＦＬＵＩＤ社製）にて２時間分散を行い、評価用の塗料組成物を得た。
得られた塗料組成物は、表１３に基づき色分かれ防止評価用塗料組成物を調整した。表１３の配合をガラス瓶に計り取り、ペイントシェイカー（ＳＫ５５０、ＦＡＳＴ＆ＦＬＵＩＤ社製）にて１０分間混合を行い、色分かれ防止剤評価用塗料組成物を得た。
【０１５６】
【表１２】
2020132710.tif 000021
【０１５７】
表１２中の無機顔料は、酸化チタン（タイペークＣＲ−９５、石原産業株式会社製）、有機顔料は、フタロシアニンブルー（フタロシアニンブルーＧ−３１４、山陽色素株式会社製）、カーボンブラックは、ＭＡ１００（三菱ケミカル株式会社製）を使用した。
【０１５８】
【表１３】
2020132710.tif 000022
【０１５９】
【表１４】
2020132710.tif 000023
【０１６０】
【表１５】
2020132710.tif 000024
【０１６１】
【表１６】
2020132710.tif 000025
【０１６２】
【表１７】
2020132710.tif 000026
【０１６３】
【表１８】
2020132710.tif 000027
【０１６４】
表１８の結果から、公知の一般的な色分かれ防止剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、色分かれ防止剤としての機能を発揮していることが明らかである。
【０１６５】
（レオロジーコントトール剤実施例）
表１９に示した処方において、塗料樹脂、レオロジーコントロール剤を使用して、塗料組成物を調製した。
使用した塗料樹脂種、レオロジーコントロール剤の種類を表２０〜２３に示したものの組み合わせとして、下記表１９の処方での塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表２４に示す。
評価は、以下に示す基準で行った。
【０１６６】
レオロジーコントロール剤の効果は、塗料組成物の揺変剤未添加と揺変剤添加による粘性付与効果により評価した。
塗料組成物の粘度の測定は、粘弾性測定器ＭＣＲ−３０２（株式会社アントンパール製）を使用して、６ｒｐｍ、６０ｒｐｍ粘度を測定して評価を行った。また、６ｒｐｍ／６０ｒｐｍの比よりＴＩ値（チクソトロピーインデックス）を計算し、未添加とレオロジーコントロール剤の粘性付与効果を下記の基準で判断し、色分かれ防止剤の効果を評価した。
◎：  未添加と比較してＴＩ値が、５０％以上向上。
○：  未添加と比較してＴＩ値が、３０％以上向上。
△：  未添加と比較してＴＩ値が、１０％以上向上。
×：  未添加と比較してＴＩ値が、１０％未満向上。
【０１６７】
【表１９】
2020132710.tif 000028
【０１６８】
【表２０】
2020132710.tif 000029
【０１６９】
【表２１】
2020132710.tif 000030
【０１７０】
【表２２】
2020132710.tif 000031
【０１７１】
【表２３】
2020132710.tif 000032
【０１７２】
【表２４】
2020132710.tif 000033
【０１７３】
表２４の結果から、公知の一般的なレオロジーコントロール剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、レオロジーコントロール剤としての機能を発揮していることが明らかである。
【０１７４】
（消泡剤実施例）
表２５に示した処方において、塗料樹脂、消泡剤を使用して、塗料組成物を調製した。
得られた塗料組成物をスクリュー管に入れ、ペイントシェーカーにて１分間撹拌し、停止後の泡立ちを目視にて確認した。
使用した塗料樹脂種、消泡剤の種類を表２６〜２９に示したものの組み合わせとして、下記表２５の処方での塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表３０に示す。
評価は、以下に示す基準で行った。
消泡性の評価基準  
泡立ちが全く見られない：◎
泡立ちが撹拌停止直後は泡が残っているが、１分未満で消える：〇
泡立ちは少ないが１分後も残っている：△
泡立ちが多く１分後も残っている：×
【０１７５】
【表２５】
2020132710.tif 000034
【０１７６】
【表２６】
2020132710.tif 000035
【０１７７】
【表２７】
2020132710.tif 000036
【０１７８】
【表２８】
2020132710.tif 000037
【０１７９】
【表２９】
2020132710.tif 000038
【０１８０】
【表３０】
2020132710.tif 000039
【０１８１】
表３０の結果から、公知の一般的な消泡剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、消泡剤としての機能を発揮していることが明らかである。
【０１８２】
（レベリング剤実施例）
表３１に示した処方において、塗料樹脂、レベリング剤を使用して、塗料組成物を調製した。得られた塗料組成物については、アルミ板上にバーコーター＃５０で塗布し、１５０℃×３０分という条件で硬化を行い、硬化塗膜を形成した。
使用した塗料樹脂種、レベリング剤の種類を表３２〜３５に示したものの組み合わせとして、下記表３１の処方での塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表３６に示す。
評価は、以下に示す基準で行った。
レベリング性の評価基準
良好：◎
バーコーターの塗装筋が僅かに残る：○
バーコーターの塗装筋が顕著に残る：△
ハジキが発生：×
【０１８３】
【表３１】
2020132710.tif 000040
【０１８４】
【表３２】
2020132710.tif 000041
【０１８５】
【表３３】
2020132710.tif 000042
【０１８６】
【表３４】
2020132710.tif 000043
【０１８７】
【表３５】
2020132710.tif 000044
【０１８８】
【表３６】
2020132710.tif 000045
【０１８９】
表３６の結果から、公知の一般的なレベリング剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、レベリング剤としての機能を発揮していることが明らかである。
【０１９０】
（基材湿潤剤実施例）
ガラス板（縦２０ｃｍ×横１０ｃｍ）に市販のハンドクリームを中央に縦２０ｃｍ×横２ｃｍの帯状になるように塗装し、１時間室温で乾燥する。
次に表３７に示した処方において、塗料樹脂、基材湿潤剤を使用して、塗料組成物を調製した。得られた塗料組成物を１００μｍのアプリケーターを用いてハンドクリームを塗ったガラス板に塗装する。その後、セッティング５分間後、プレヒートを８０℃で１０分間行った後、１４０℃で３０分間加熱し、焼き付けて硬化させた塗装膜を得る。
使用した塗料樹脂種、基材湿潤剤の種類を表３８〜４１に示したものの組み合わせとして、下記表３７の処方での塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表４２に示す。
評価は、以下に示す基準で行った。
基材への濡れ性の評価は、ハンドクリーム塗装部分を目視で観察して行う。
基材への濡れ性評価の評価基準
ハジキがなくハンドクリーム上に塗料が塗れている：◎
ハジキがなくハンドクリーム上に塗料が塗れているが、わずかな凹みがみられる：〇
ハンドクリーム上に水性塗料の塗れが弱くハジキ１〜９点発生している：△
ハンドクリーム上に水性塗料の塗れが悪くハジ１０点以上ハジキが発生：×
【０１９１】
【表３７】
2020132710.tif 000046
【０１９２】
【表３８】
2020132710.tif 000047
【０１９３】
【表３９】
2020132710.tif 000048
【０１９４】
【表４０】
2020132710.tif 000049
【０１９５】
【表４１】
2020132710.tif 000050
【０１９６】
【表４２】
2020132710.tif 000051
【０１９７】
表４２の結果から、公知の一般的な基材湿潤剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、基材湿潤剤としての機能を発揮していることが明らかである。
【０１９８】
（スリップ剤実施例）
表４３に示した処方において、塗料樹脂、スリップ剤を使用して、塗料組成物を調製した。
得られた塗料組成物については、ガラス板上に塗布し、１５０℃×３０分という条件で硬化を行い、硬化塗膜を形成した。
得られた硬化塗膜を２５℃、６０％ＲＨ雰囲気下で２４時間静置し、ＡＳＴＭ  Ｄ  １８９４−９５に準拠して、スリップテスターを用い、加重２００ｇ、接触面積６３．５×６３．５ｍｍ、移動速度１５０ｍｍ／ｍｉｎの条件で、塗装膜の動摩擦係数（μｋ）を測定し、その塗装膜表面のスリップ性を評価した。
使用した塗料樹脂種、スリップ剤の種類を表４４〜４７に示したものの組み合わせとして、下記表４３の処方での塗料を調製し、これらについて、下記基準において評価を行った。結果を表４８に示す。
評価は、以下に示す基準で行った。
動摩擦係数が
０．１５未満          ：◎
０．１５〜０．２未満  ：〇
０．２〜０．３未満    ：△
０．３以上            ：×
【０１９９】
【表４３】
2020132710.tif 000052
【０２００】
【表４４】
2020132710.tif 000053
【０２０１】
【表４５】
2020132710.tif 000054
【０２０２】
【表４６】
2020132710.tif 000055
【０２０３】
【表４７】
2020132710.tif 000056
【０２０４】
【表４８】
2020132710.tif 000057
【０２０５】
表４８の結果から、公知の一般的なスリップ剤が、アルキルエステル基及び水酸基を有する樹脂成分（Ａ）、並びに、エステル交換触媒（Ｂ）を含有する硬化系の熱硬化性塗料組成物においても効果を奏し、スリップ剤としての機能を発揮していることが明らかである。
【産業上の利用可能性】
【０２０６】
本発明の熱硬化性塗料組成物は、自動車、乗用車、トラック、オートバイ、バス等の自動車車体の外板部；自動車部品；携帯電話、オーディオ機器、等の家庭電気製品、建築材料、家具、接着剤、フィルムやガラスのコーティング剤等の塗装に使用することができる。