【事件の表示】
　平成９年商標登録願第１３５０３７号拒絶査定に対する審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　本願商標
　本願商標は、「Ｍｕｓｉｃ　Ｖｉｄｅｏ　Ｍａｋｅｒ」の欧文字を標準文字としてなり、第９類「ビデオテープ，ミニディスク，コンパクトディスク，磁気テープ，ＬＰレコード，デジタルコンパクトカセット（ＤＣＣ），デジタルビデオディスク（ＤＶＤ），デジタルオーディオテープ（ＤＡＴ），その他の電気通信機械器具，録音済みのミニディスク・コンパクトディスク・磁気テープ・ＬＰレコード・デジタルコンパクトカセット（ＤＣＣ）・デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）・デジタルオーディオテープ（ＤＡＴ），その他のレコード，電子計算機用プログラムを記憶させた電子回路・磁気ディスク・磁気テープ・ＣＤ−ＲＯＭ・ミニディスク・デジタルコンパクトカセット（ＤＣＣ）・デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）・デジタルオーディオテープ（ＤＡＴ），電子計算機用音声データを記憶させた電子回路・磁気ディスク・磁気テープ・ＣＤ−ＲＯＭ・ミニディスク・デジタルコンパクトカセット（ＤＣＣ）・デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）・デジタルオーディオテープ（ＤＡＴ），電子計算機用画像データを記憶させた電子回路・磁気ディスク・磁気テープ・ＣＤ−ＲＯＭ・ミニディスク・デジタルコンパクトカセット（ＤＣＣ）・デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）・デジタルオーディオテープ（ＤＡＴ），その他の電子応用機械器具及びその部品，業務用ビデオゲームのプログラムを記憶させた電子回路，その他の遊園地用機械器具，映写フィルム，スライドフィルム，スライドフィルム用マウント，録画済みビデオディスク・ビデオテープ・ミニディスク・デジタルコンパクトカセット（ＤＣＣ）・デジタルビデオディスク（ＤＶＤ）・デジタルオーディオテープ（ＤＡＴ），家庭用テレビゲームのプログラムを記憶させた電子回路・磁気ディスク・磁気テープ・ＣＤ−ＲＯＭ，その他の家庭用テレビゲームおもちゃ」を指定商品として、平成９年７月４日に登録出願されたものである。
　
２　原査定の拒絶理由
　原査定は、「本願商標は、全体として『音楽ビデオを作成するもの』の意味合いを認識させる英語『Ｍｕｓｉｃ　Ｖｉｄｅｏ　Ｍａｋｅｒ』の文字を普通に用いられる方法で書してなるものであるが、これをその指定商品中上記に照応する商品、例えば『音楽編集機能付きのビデオテープレコーダー』などに使用しても、需要者は上記意味合いを認識するに止まるから、このようなものは単に商品の用途、機能を表示するにすぎないものと認める。したがって、本願商標は、商標法第３条第１項第３号に該当し、前記商品以外の商品に使用するときは、商品の品質の誤認を生じさせるおそれがあるから、商標法第４条第１項第１６号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。
　
３　当審の判断
（１）　本願商標は、上記のとおり「Ｍｕｓｉｃ　Ｖｉｄｅｏ　Ｍａｋｅｒ」の欧文字を書してなるものであるところ、これを構成する「Ｍｕｓｉｃ」・「Ｖｉｄｅｏ」・「Ｍａｋｅｒ」の各文字は、それぞれ「音楽」・「ビデオ」・「作るもの、作る人（会社）」の意味を有する語として親しまれている英語である。そして、「Ｍｕｓｉｃ」の文字と「Ｖｉｄｅｏ」の文字を結合した「Ｍｕｓｉｃ　Ｖｉｄｅｏ」の文字は、「音楽ビデオ（音楽と映像を一体化したもの）」を意味する熟語として普通に使用されているものであって、自由国民社発行の「現代用語の基礎知識１９９８」において、「ミュージックビデオ［ｍｕｓｉｃ　ｖｉｄｅｏ］」の見出しの下、「音楽ビデオ。当初はレコードのプロモーション・ビデオと販売を目的としたライヴ・ビデオが中心となっていたが、１９８２年にマイケル・ジャクソンのビデオ『スリラー』がベスト・ビデオになったことをきっかけに、音楽ビデオそのものの価値も見直された。わが国でも、プロモーション用ビデオを集めて商品化したり、凝った構成のライヴ・ビデオが作られたり、さまざまな試みがなされている。」と記載されている。
　また、いわゆるインターネット（「Ｙａｈｏｏ！　ＪＡＰＡＮ」及び「Ｇｏｏｇｌｅ」）により各種情報を公開しているサイトをみると、次のような記述が認められる。
（ア）「ｅｚＳＨＯＰ　製品紹介　ＶｉｄｅｏＦａｃｔｏｒｙ」の見出しの下、「ミュージックビデオを制作したい貴方〜音声編集専用ソフト並みの機能搭載で、”音”にこだわる貴方でも大満足」との記述がある。（http://www.ezshop.ne.jp/product/videofactory/）
（イ）「ミュージックビデオＡコース」の見出しの下、「ビデオ編集ソフト『プレミア』などを使って、パソコンによる編集を、パソコンの習熟度に応じて学びます。」、「ビデオ機材、デジタル編集を用いて、ミュージックビデオのノウハウをマスターしていきます。」及び「ビデオ効果ソフト『アフターエフェックス』などを使って、ビデオに効果をつけることを学びます。」との記述がある。（http://www.enbu.co.jp/zemi/course/eizou/ei_music_a.html）
（ウ）「レスパスビジョン」の見出しの下、「ミュージックビデオ制作で知られるポストプロダクション：レスパスビジョン（東京・代々木）では、以前から、マルチカメラ（アングル）によるミュージックビデオ制作において特出の制作技術を持ち、フィルム撮影やビデオ撮影が混在する数々の作品処理を同社開発のマルチオフラインシステムとクォンテルHenry-Infinityなどハイエンドのノンリニア編集システムでオンライン編集も行ってきている。」との記述があり、主な使用機材として、「ノンリニア編集機、レンダー、プラグインソフト、オーディオミキサ、モニタスピーカ、エフェクタ、キャラジェネ、ディスクレコーダ、スイッチャ、編集機、ＤＶＥ、ＶＴＲ」が挙げられている。（http://www.fulldigital.co.jp/BNumber/01-10/users10/lespas/lespas.html）
　これらの記述内容からすれば、「Ｍｕｓｉｃ　Ｖｉｄｅｏ」の文字は、前記のとおり、「音楽ビデオ（音楽と映像を一体化したもの）」を意味する語として広く使用されているものと認めることができる。
（２）次に、「Ｍａｋｅｒ」の文字（語）についてみると、該語は、前記のとおり「作るもの、作る人（会社）」を意味するものとして親しまれており、例えば、「ｃｏｆｆｅｅ　ｍａｋｅｒ（コーヒーメーカー）」（コーヒーを抽出し作る器具）のように、名詞の後に接続させ、全体として「○○をつくるもの」を表す語として使用されているところである。この点、インターネット上で提供されている情報をみると、本願指定商品の商品分野においても、次のように同様の使用例が認められる。
（ア）「顔写真入りＩＤカード発行管理システムＩＤ Ｍａｋｅｒ」の見出しの下、「ワープロ感覚で誰にでも使える簡単操作。」、「発行はハイスピード、運用管理は多彩に。」及び「ＩＤ ＭａｋｅｒはＡｉ＆Ｄｉが独自に開発した、顔写真入りＩＤカード発行システムです。オリジナル商品ですから、ユーザー様の運用・目的に合わせたカスタマイズにも幅広く対応できます。」との記述がある。（http://www.aidi.co.jp/item/soft_idmk.html）
（イ）「ダウンロード｜Ｗｉｎ：Ｏｎｌｉｎｅ　Ｓｈｏｐ　Ｍａｋｅｒ　Ｖｅｒ．１．０８」の見出しの下、「『Ｏｎｌｉｎｅ　Ｓｈｏｐ　Ｍａｋｅｒ』は，Ｗｅｂ上にオンラインを開店するための支援ソフト。必要最低限の項目を入力するだけで，すぐにオンラインショップを開店できるのが特色だ。」との記述がある。（http://www.zdnet.co.jp/download/pc/business/onlineshopmaker.html）
（ウ）「窓の杜ライブラリ５月版」「壁紙Ｍａｋｅｒ　Ｐｒｏ」「壁紙作成支援ソフト」の見出しの下、「デスクトップの壁紙作成を支援するソフト。Susie Plug-inに対応しており、ＢＭＰやＪＰＥＧ／ＰＩＣ／ＭＡＧなど様々な画像ファイルを読み込んで、並べて表示したときにつなぎ目が目立たない画像をクリック一つで作成できる。また、画像の濃度をプレビューで確認しながら変更可能。画像はＢＭＰ形式で保存できるほか、編集中にボタン一発でデスクトップの壁紙に設定できる。」との記述がある。（http://www.forest.impress.co.jp/library/wpmaker.html）
　これらの掲載内容からすれば、ＩＤカード、オンラインショップ、デスクトップの壁紙等を作成するコンピュータプログラムについて「○○Ｍａｋｅｒ」と表示し、それらを作成する機器（ソフトを含む。）を紹介している事実を認めることができる。
（３）してみれば、本願商標を構成する「Ｍｕｓｉｃ　Ｖｉｄｅｏ　Ｍａｋｅｒ」の文字は、本願指定商品との関係においては、かかる文字（語）を羅列したものであるとしても、「音楽ビデオをつくるためのもの」の意味を容易に理解し、認識されるものであるから、これをその指定商品中、「音楽編集機能付きのコンパクトディスクレコーダー」・「音楽ビデオ編集用プログラムを記憶させたＣＤ−ＲＯＭ」等、「音楽ビデオを制作するために使用されるコンピュータ用プログラム、その他の電子応用機械器具・電気通信機械器具」に使用するときは、単に商品の機能・用途を表示するにすぎないものであり、該商品以外の商品に使用するときは、その商品の品質について誤認を生じさせるおそれがあるものといわざるを得ない。
　したがって、本願商標を商標法第３条第１項第３号及び同第４条第１項第１６号に該当するとして拒絶した原査定は、妥当であって、取消すことはできない。
　よって、結論のとおり審決する。