(57)【要約】      （修正有）【課題】乱流発生用フィンのうちタイヤ周方向に延びる第２フィンの形状等を規定することによって、タイヤサイド部の更なる温度低減を図ることができる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】タイヤの側面に配置されたタイヤサイド部８に、タイヤ幅方向に突出する乱流発生用フィン１０を設けた空気入りタイヤ１である。乱流発生用フィン１０は、タイヤ径方向に延設されると共に、タイヤ周方向に所定間隔をおいて複数設けられた第１フィン１１と、タイヤ周方向に隣接する第１フィン同士１１，１１の間に設けられてタイヤ周方向に延設された第２フィン１２とからなり、第２フィン１２は、タイヤ周方向の中間部における高さがタイヤ周方向の端部における高さよりも低く設定されている。【選択図】図２
2010167832.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤの側面に配置されたタイヤサイド部に、タイヤ幅方向に突出する乱流発生用フィンを設けた空気入りタイヤであって、
前記乱流発生用フィンは、
タイヤ径方向に延設されると共に、タイヤ周方向に所定間隔をおいて複数設けられた第１フィンと、
タイヤ周方向に隣接する前記第１フィン同士の間に設けられてタイヤ周方向に延設された第２フィンとからなり、
該第２フィンは、タイヤ周方向の中間部における高さがタイヤ周方向の端部よりも低く設定されていることを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記第２フィンは、複数に分割された分割体がタイヤ周方向に沿って互いに離間された状態で配置されてなることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記第２フィンを構成する前記分割体は、タイヤ周方向の中間側の高さがタイヤ周方向の端部側よりも低く設定されていることを特徴とする請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記第２フィンを構成する前記分割体は、タイヤ周方向に沿って３以上に分割されており、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体の高さがタイヤ周方向の端部側の分割体よりも低く設定されていることを特徴とする請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記第２フィンを構成する分割体は、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体がタイヤ周方向の端部側の分割体よりもタイヤ径方向外側に配置されていることを特徴とする請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記第１フィンと第２フィンとの間には、所定の間隙が設けられていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は空気入りタイヤに関し、特に劣化が生じやすいタイヤサイド部の温度低減を図ることができる空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤにおいては温度が上昇すると、材料物性の変化という経時的変化を促進したり、高速走行時にはトレッドの破損などの原因になるため、耐久性の観点から好ましくない。特に、重荷重で使用されるオフザロードラジアル（ＯＲＲ）タイヤ、トラックバスラジアル（ＴＢＲ）タイヤや、パンク走行時（内圧が０ｋＰａでの走行時）のランフラットタイヤにおいては、耐久性を向上させるためにタイヤ温度を低減させることが大きな課題となっている。例えば断面が三日月形に形成された補強ゴムを設けたランフラットタイヤでは、パンク走行時に補強ゴムに径方向の変形が集中してこの部分が非常に高温に達し、耐久性に多大な影響を与える。
【０００３】
従来、空気入りタイヤの放熱を促進させる技術として、タイヤ本体の側部にタイヤ幅方向に突出するフィンを複数設け、タイヤ回転時にフィン近傍で空気の乱流を発生させることが知られている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１中の図１８に示すように、タイヤ径方向に延び、かつタイヤ周方向に所定間隔をおいて複数設けられた第１フィンと、隣接する一対の第１フィンの間に設けられた第２フィンとからなる乱流発生用フィンが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ２００７０３２４０５号公報（図１８参照）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで、近年は更なるタイヤサイド部の温度低減が要求されているため、前記乱流発生用フィンの形状や大きさ等について工夫をする必要があるものの、前述した特許文献１では、第２フィンの形状や大きさについては規定されていない。
【０００６】
本発明の目的は、乱流発生用フィンのうちタイヤ周方向に延びる第２フィンの形状等を規定することによって、タイヤサイド部の更なる温度低減を図ることができる空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の特徴は、タイヤの側面に配置されたタイヤサイド部（タイヤサイド部８）に、タイヤ幅方向に突出する乱流発生用フィン（乱流発生用フィン１０，１１０，２１０，３１０）を設けた空気入りタイヤであって、前記乱流発生用フィンは、タイヤ径方向に延設されると共に、タイヤ周方向に所定間隔をおいて複数設けられた第１フィン（第１フィン１１，１１１，２１１，３１１）と、タイヤ周方向に隣接する第１フィン同士の間に設けられてタイヤ周方向に延設された第２フィン（第２フィン１２，１１２，１２２，２１２，３１２）とからなり、該第２フィンは、タイヤ周方向の中間部における高さ（高さｈｃ）がタイヤ周方向の端部（Ｈｃ）よりも低く設定されていることを要旨とする。
【０００８】
従って、車両走行時におけるタイヤサイド部の温度低減効果が更に高くなる。以下、具体的に説明する。
【０００９】
空気入りタイヤが回転すると、回転によって生じる空気流が第１フィンを乗り越えて乱流になり、第１フィン同士の間の領域におけるタイヤサイド部に当たるため、この領域が温度低減領域となる。さらに、第１フィンを乗り越えた乱流が車両走行に伴う走行風によってタイヤ径方向外側に向けて流れるため、熱交換による冷却が促進される。
【００１０】
ここで、第２フィンがタイヤ周方向の任意の部位で同一高さに形成されている場合は、第１フィンを乗り越えてタイヤ径方向外側に向けて流れる空気流が第２フィンの上流側（タイヤ径方向内側）で淀んでしまう空気流淀み領域が広い範囲で形成される結果、第２フィンを乗り越える空気流の流量は小さくなる。
【００１１】
そこで、本発明のように、第２フィンを、タイヤ周方向の中間部の高さがタイヤ周方向両端部の高さよりも低く設定することにより、第１フィンを乗り越えてタイヤ径方向外側に向けて流れる空気流が第２フィンによって阻害されないため、空気流淀み領域が非常に小さくなり、熱交換効率が向上して温度低減領域が拡大される。
【００１２】
その他の特徴では、前記第２フィン（第２フィン１１２，１２２）は、複数に分割された分割体（分割体１１３，１１４，１２３，１２４）がタイヤ周方向に沿って互いに離間された状態で配置されてなることを要旨とする。
【００１３】
その他の特徴では、前記第２フィン（第２フィン１２２）を構成する分割体（分割体１２３，１２４）は、タイヤ周方向の中間側の高さ（ｈｃ）がタイヤ周方向の端部側（Ｈｃ）よりも低く設定されていることを要旨とする。
【００１４】
その他の特徴では、前記第２フィン（第２フィン２１２，３１２）を構成する分割体（２１３，２１４，２１５，３１３，３１４，３１５）は、タイヤ周方向に沿って３以上に分割されており、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体（分割体２１５，３１５）の高さ（ｈｃ）がタイヤ周方向の端部側の分割体（２１３，２１４，３１３，３１４）よりも低く設定されていることを要旨とする。
【００１５】
その他の特徴では、前記第２フィン（第２フィン３１２）を構成する分割体は、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体（分割体３１５）がタイヤ周方向の端部側の分割体（分割体３１３，３１４）よりもタイヤ径方向外側に配置されていることを要旨とする。
【００１６】
その他の特徴では、前記第１フィン（第１フィン１１，１１１，２１１，３１１）と第２フィン（第２フィン１２，１１２，１２２，２１２，３１２）との間には、所定の間隙（間隙１５，１１５）が設けられていることを要旨とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、乱流発生用フィンによって車両走行時におけるタイヤサイド部の温度低減効果が更に高くなる空気入りタイヤが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１の実施形態による空気入りタイヤの側面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図３】図２の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図４】本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンの変形例をタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図５】本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンの第１フィンの傾斜角を示す平面図である。
【図６】本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンの第２フィンの傾斜角を示す平面図である。
【図７】第１フィンによって乱流が発生する状態を概略的に示す断面図である。
【図８】比較例の第２フィンによって乱流が発生する状態を概略的に示す平面図である。
【図９】本発明の第１の実施形態の第２フィンによって乱流が発生する状態を概略的に示す平面図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図１１】図１０の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図１２】本発明の第２の実施形態による乱流発生用フィンの変形例をタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図１３】本発明の第３の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図１４】図１３の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図１５】本発明の第４の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図１６】図１５の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図１７】実施例中における従来例に係る空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図１８】実施例中における比較例１に係る空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図１９】図１８の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【図２０】実施例中における比較例２に係る空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【図２１】図２０の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態に係る空気入りタイヤの詳細を図面に基づいて説明する。但し、図面は模式的なものであり、各材料層の厚みやその比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれている。
【００２０】
[第１の実施形態]
まず、本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンについて説明する。
【００２１】
〈空気入りタイヤの概略構成〉
図１は本発明の第１の実施形態による空気入りタイヤの側面図、図２は本発明の第１の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図である。
【００２２】
図１および図２に示すように、空気入りタイヤ１は、一例として建設車両に組み付けられるタイヤであり、タイヤ幅方向に離間して配置された一対の円環状のビードコア２，２と、これらのビードコア同士２，２をクラウン状に結び、タイヤの骨格となるカーカス３と、該カーカス３の頂部上に配置されたトレッド芯４およびベルト層５と、カーカス３の頂部に設けられたトレッド部６と、該トレッド部６のタイヤ幅方向両側に形成されたショルダー部７と、タイヤ側面を構成するタイヤサイド部８とを備えている。前記ビードコア２には例えばスチールコードが用いてされてビード部９を構成している。なお、タイヤサイド部８には、後述する乱流発生用フィン１０が設けられている。
【００２３】
〈乱流発生用フィンの構成〉
図３は図２の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図、図４は本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンの変形例をタイヤ径方向内側から見た斜視図、図５は本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンの第１フィンの傾斜角を示す平面図、および、図６は本発明の第１の実施形態による乱流発生用フィンの第２フィンの傾斜角を示す平面図である。
【００２４】
図２および図３に示すように、タイヤサイド部８には、タイヤ幅方向外側に突出する乱流発生用フィン１０が設けられている。この乱流発生用フィン１０は、ビードコア２の近傍からショルダー部７にかけてタイヤ径方向に延びる第１フィン１１と、タイヤ周方向に隣接する一対の第１フィン１１，１１の間に設けられ、タイヤ周方向に沿って延びる第２フィン１２とから構成されている。なお、図３に示した第１フィン１１は、本来は図２のようにタイヤサイド部８の側面に沿って湾曲しているが、判りやすくするために直線状に描いている。
【００２５】
前記第１フィン１１の高さＨｒは、タイヤ径方向のいずれの部位でも一定の高さになるように設定されており、第１フィン１１の厚さはＷに設定されている。また、タイヤ周方向に隣接する一対の第１フィン１１，１１におけるタイヤ径方向内側の端部間の距離はＰに設定されている。
【００２６】
前記第２フィン１２については、タイヤ周方向の中間部１３における高さｈｃは、タイヤ周方向の両端部１４における高さＨｃよりも低く設定されている。具体的には、高さＨｃとｈｃとの比ｈｃ／Ｈｃは、０．５以下に設定することが好ましい。また、前記第１フィン１１の高さＨｒは、３ｍｍ≦Ｈｒ≦２０ｍｍ、第２フィン１２の高さＨｃは、３ｍｍ≦Ｈｃ≦２０ｍｍが好ましい。さらに、第２フィン１２のタイヤ周方向に沿った長さは、隣接する第１フィン同士１１，１１の距離よりも短く設定されているため、第２フィン１２の左右両端と第１フィン１１との間には、所定の間隙１５が設けられている。なお、前述したＨｒ，Ｈｃ，Ｐ，Ｗの間における関係は、１≦Ｐ／Ｈｒ≦２０、１≦Ｐ／Ｈｃ≦２０、かつ、１≦（Ｐ−Ｗ）／Ｗ≦１００が好ましい。
【００２７】
また、図４に示すように、第１フィン１６の上面には、タイヤ径方向に沿って複数の溝１７が略等間隔に配置されていても良い。空気入りタイヤ１が回転する際に、これらの溝１７から空気が流入してタイヤサイド部８を冷却する効果を増大させる。
【００２８】
また、図５に示すように、乱流発生用フィン１０を構成する第１フィン１１は、タイヤ径方向に対して角度θ１だけ傾いた方向に延びている。一方、第２フィン１２は、図６に示すようにタイヤ周方向に沿って延びており、具体的にはタイヤ径方向に対して角度θ２だけ傾いた方向に延びている。なお、前述した角度θ１は、―３０°≦θ１≦３０°が好ましく、角度θ２は、６０°≦θ２≦１２０°が好ましい。
【００２９】
〈乱流の発生の説明〉
次に、乱流の発生の状態を説明する。
【００３０】
図７は第１フィンによって乱流が発生する状態を概略的に示す断面図、図８は比較例に係る第２フィンによって乱流が発生する状態を概略的に示す平面図、および図９は本発明の第１の実施形態に係る第２フィンによって乱流が発生する状態を概略的に示す平面図である。
【００３１】
図７に示すように、空気入りタイヤ１の回転に伴い、乱流発生用フィン１０の第１フィン１１が形成されていないタイヤサイド部８の一般面８ａに接触していた空気の流れＳ１が第１フィン１１で一般面８ａから剥離されて第１フィン１１を乗りこえることによって乱流となる。このとき、第１フィン１１の流れ方向の背面側には、空気の流れが滞留する部分（領域）Ｓ２が生じる。そして、空気の流れ（乱流）Ｓ１は、次の第１フィン１１との間の底部（一般面８ａ）に再付着して、次の第１フィン１１で再び剥離される。このとき、空気の流れＳ１と次の第１フィン１１との間には、空気の流れが滞留する領域Ｓ３が生じる。ここで、乱流Ｓ１が接触する領域上の速度を大きくすることが放熱率を高めるために優位となると考えられる。
【００３２】
一方、タイヤ周方向に延びる第２フィンを設けた場合は、様々な方向の乱流が発生するため、図８，９に示すような空気流れとなる。
【００３３】
空気入りタイヤ１が回転すると、図７にて説明したように、回転によって生じる空気流Ｓ１が第１フィン１１を乗り越えて乱流が発生し、図８、９に示す第１フィン同士１１，１１の間の領域におけるタイヤサイド部８に当たるため、この領域が温度低減領域Ｔとなる。さらに、第１フィン１１を乗り越えた乱流Ｓ１がタイヤ径方向外側に向けて流れるため、熱交換による冷却が促進される。
【００３４】
ここで、図８では、第２フィン１８はタイヤ周方向の任意の部位で同一高さに形成されているため、第１フィン１１を乗り越えてタイヤ径方向外側に向けて流れる空気流が第２フィン１８の上流側（タイヤ径方向内側）で淀んでしまう空気流淀み領域Ａが広い範囲で形成される。その結果、第２フィン１８を乗り越える空気流Ｓ２の流量は小さくなる。
【００３５】
一方、図９では、第２フィン１２はタイヤ周方向の中間部の高さがタイヤ周方向両端部の高さよりも低く設定されているため、前述した、第１フィン１１を乗り越えてタイヤ径方向外側に向けて流れる空気流Ｓ１が第２フィン１２によって阻害されずにＳ２となり、空気流淀み領域Ａが非常に小さくなり、熱交換効率が向上して温度低減領域Ｔが拡大される。
【００３６】
<作用効果>  
（１）本実施形態では、前記乱流発生用フィン１０は、タイヤ径方向に延設されると共に、タイヤ周方向に所定間隔をおいて複数設けられた第１フィン１１と、タイヤ周方向に隣接する第１フィン同士１１，１１の間に設けられてタイヤ周方向に延設された第２フィン１２とからなり、該第２フィン１２は、タイヤ周方向の中間部１３における高さｈｃがタイヤ周方向の端部１４における高さＨｃよりも低く設定されている。
【００３７】
従って、車両走行時におけるタイヤサイド部８の温度低減効果が更に高くなる。以下、具体的に説明する。
【００３８】
空気入りタイヤ１が回転すると、図９に示すように、回転によって生じる空気流が第１フィン１１を乗り越えて乱流になり、第１フィン同士１１，１１の間の領域におけるタイヤサイド部８に当たるため、この領域が温度低減領域Ｔとなる。さらに、第１フィン１１を乗り越えた乱流Ｓ１が車両走行に伴う走行風によってタイヤ径方向外側に向けて流れるため、熱交換による冷却が促進される。
【００３９】
ここで、図８に示すように、第２フィン１８がタイヤ周方向の任意の部位で同一高さに形成されている場合は、第１フィン１１を乗り越えてタイヤ径方向外側に向けて流れる空気流Ｓ１が第２フィン１８の上流側（タイヤ径方向内側）で淀んでしまう空気流淀み領域Ａが広い範囲で形成される結果、第２フィン１８を乗り越える空気流Ｓ２の流量は小さくなる。
【００４０】
そこで、本発明のように、第２フィン１２を、タイヤ周方向の中間部１３の高さｈｃがタイヤ周方向両端部１４，１４の高さＨｃよりも低く設定することにより、第１フィン１１を乗り越えてタイヤ径方向外側に向けて流れる空気流Ｓ２が第２フィン１２によって阻害されないため、空気流淀み領域Ａが非常に小さくなり、熱交換効率が向上して温度低減領域Ｔが拡大される。
【００４１】
（２）最もタイヤ径方向内側に配置された第２フィン１２は、ＴＲＡで規定された正規リムに正規内圧で組み込まれた状態で、リムフランジ上端からの高さが５０ｍｍ〜２００ｍｍの位置に配置されていることが好ましい。リムフランジ近傍のビード部における発熱が大きくゴムの劣化が最もリムのフランジ近傍で生じやすいため、前記の位置に第２フィン１２を配置することがタイヤサイド部８における温度低減効果を効率的に緩和させることができる。
【００４２】
（３）第２フィン１２における高さＨｃとｈｃとの比率ｈｃ／Ｈｃが０．５以下の場合は、第１フィン１１と第２フィン１２とで囲まれた部位が全体的に熱交換されて温度低減効果が高い。
【００４３】
第１フィン１１の幅Ｗは２〜１０ｍｍに設定することが好ましい。２ｍｍ未満の場合は、高い強度が維持されず、空気流によって振動するおそれがある。一方、１０ｍｍを超えると、第１フィン１１の蓄熱量が増大しすぎる。
【００４４】
（４）高さＨｒおよびＨｃは、ともに３ｍｍ以上かつ２０ｍｍ以下に設定することが好ましい。この場合は、例えば建設車両用タイヤの実用速度域の範囲内において、所定の放熱特性を発揮させることができる。
【００４５】
（５）前述したように、Ｈｒ，Ｈｃ，Ｐ，Ｗの間における関係は、１≦Ｐ／Ｈｒ≦２０、１≦Ｐ／Ｈｃ≦２０、かつ、１≦（Ｐ−Ｗ）／Ｗ≦１００が好ましい。このように、Ｐの値を所定値に設定することにより、空気流を乱流に変える効果が低減してしまい、フィンによる乱流発生を効率的に行うことが困難となる。また、（Ｐ−Ｗ）／Ｗは、Ｐに対する第１フィン１１の幅Ｗの割合を示し、この値が小さすぎると、放熱を向上させたいタイヤサイド部８の一般面８ａの面積に対する第１フィン１１の表面積の割合が等しくなることと同等となる。乱流発生用フィン１０は、ゴムから形成されており、表面積を増加させても放熱向上効果があまり得られないため、（Ｐ−Ｗ）／Ｗの最小値は１が好ましい。
【００４６】
（６）前述した角度θ１は、―３０°≦θ１≦３０°が好ましく、角度θ２は、６０°≦θ２≦１２０°が好ましい。これによって、タイヤの回転によって得られる回転風および車両走行によって得られる並進風を効率的に活用して、タイヤサイド部８における温度低減を図ることができる。
【００４７】
[第２の実施形態]
次いで、第２の実施形態について説明するが、前述した第１実施形態と同一構造の部位については説明を省略する。
【００４８】
図１０は本発明の第２の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図、図１１は図１０の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【００４９】
本実施形態では、第２フィンは、複数に分割された分割体がタイヤ周方向に沿って互いに離間された状態で配置されている。
【００５０】
図１０に示すように、本実施形態による空気入りタイヤ１０１では、タイヤサイド部８に乱流発生用フィン１１０が設けられている。図１０および図１１に示すように、乱流発生用フィン１１０は、ビードコア２の近傍からショルダー部７にかけてタイヤ径方向に延びる第１フィン１１１と、タイヤ周方向に隣接する一対の第１フィン１１１，１１１の間に設けられ、タイヤ周方向に沿って延びる第２フィン１１２とから構成されている。
【００５１】
図１１に示すように、第２フィン１１２は、複数（本実施形態では２つ）に分割された分割体１１３，１１４がタイヤ周方向に所定間隔をおいて配置されている。具体的には、分割体１１３，１１４は、ともに正面視略矩形状に形成された板状部材であり、タイヤ周方向に隣接する一対の第１フィン１１１，１１１の間に配置されている。また、分割体１１３と第１フィン１１１との間には所定の間隙１１５が形成され、分割体１１３と分割体１１４との間には間隙１１６が形成され、分割体１１４と第１フィン１１１との間には間隙１１５が形成されている。
【００５２】
図１２は、本発明の第２の実施形態による乱流発生用フィンの変形例をタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【００５３】
この変形例では、第２フィン１２２は、複数（本実施形態では２つ）に分割された分割体１２３，１２４がタイヤ周方向に所定間隔をおいて配置されており、かつ、それぞれの分割体１２３，１２４について、中間側の端部１２３ｂ，１２４ｂの高さｈｃは、第１フィン１１１側の端部１２３ａ，１２４ａの高さＨｃよりも低く設定されている。また、分割体１２３，１２４と第１フィン１１１との間には、間隙１１５，１１６が形成されている。
【００５４】
<作用効果>  
（１）前記第２フィン１１２は、複数に分割された分割体１１３，１１４がタイヤ周方向に沿って互いに離間された状態で配置されて構成される。このように、第２フィン１１２を複数の分割体１１３，１１４で構成することにより、分割体１１３，１１４の周囲における間隙から空気流が回り込んで様々な方向からの乱流発生を促進させ、タイヤサイド部８における温度低減効果を向上させることができる。
【００５５】
（２）前記第２フィン１２２を構成する分割体１２３，１２４は、タイヤ周方向の中間側１２４ｂの高さｈｃがタイヤ周方向の端部側１２４ａの高さＨｃよりも低く設定されている。従って、前述のように、分割体１１３，１１４の高さをタイヤ周方向の各部位で同一に設定した場合よりも、分割体１２３，１２４の周囲における間隙から空気流が回り込む作用が促進される。
【００５６】
[第３の実施形態]
次いで、第３の実施形態について説明するが、前述した第１および第２実施形態と同一構造の部位については説明を省略する。
【００５７】
図１３は本発明の第３の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図、および、図１４は図１３の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【００５８】
本実施形態に係る空気入りタイヤ２０１では、第２フィン２１１を構成する分割体２１３，２１４，２１５は、タイヤ周方向に沿って３以上（本実施形態では３つ）に分割されており、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体２１５の高さがタイヤ周方向の端部側の分割体２１３，２１４よりも低く設定されている。
【００５９】
即ち、第２フィン２１２は、タイヤ周方向に沿って並んだ３つの分割体２１３，２１４，２１５から構成されている。タイヤ周方向の両側には、分割体２１３，２１４が配置され、これらの分割体２１３，２１４の中間には分割体２１５が配置されている。そして、中間側の分割体２１５の高さｈｃは、両側の分割体２１３，２１４の高さＨｃよりも低く設定されている。なお、分割体２１３と第１フィン１１１との間には間隙１１５が形成され、分割体２１４と第１フィン１１１との間には間隙１１５が形成されている。また、分割体２１３と分割体２１５との間には間隙１１６が形成され、分割体２１４と分割体２１５との間には間隙１１６が形成されている。
【００６０】
<作用効果>  
前記第２フィン２１２を構成する分割体２１３，２１４，２１５は、タイヤ周方向に沿って３つに分割されており、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体２１５の高さｈｃがタイヤ周方向の端部側に配置された分割体２１３，２１４の高さＨｃよりも低く設定されている。従って、中間側に配置された分割体２１５の高さｈｃや分割体２１５のタイヤ周方向に沿った長さを容易に変更することができる。
【００６１】
[第４の実施形態]
次いで、第４の実施形態について説明するが、前述した第１〜第３実施形態と同一構造の部位については説明を省略する。
【００６２】
本実施形態に係る空気入りタイヤ３０１においては、前記第２フィンを構成する複数の分割体は、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体がタイヤ周方向の端部側の分割体よりも低い高さに設定されており、かつ、中間側に配置された分割体が端部側の分割体よりもタイヤ径方向外側に配置されている。
【００６３】
図１５は本発明の第４の実施形態による空気入りタイヤの要部断面を示す斜視図、および、図１６は図１５の乱流発生用フィンをタイヤ径方向内側から見た斜視図である。
【００６４】
具体的には、本実施形態に係る乱流発生用フィン３１０は、第１フィン３１１と第２フィン３１２とからなる。この第２フィン３１２は、タイヤ周方向に沿って配置された３つの分割体３１３，３１４，３１５からなる。タイヤ周方向の中央側に配置された分割体３１５の高さｈｃは、両側に配置された分割体３１３，３１４の高さＨｃよりも低い高さに設定されている。また、中央側の分割体３１５は、両側に配置された分割体３１３，３１４よりもタイヤ径方向外側に配置されている。
【００６５】
<作用効果>  
（１）前記第２フィン３１２を構成する分割体は、タイヤ周方向の中間側に配置された分割体３１５がタイヤ周方向の端部側の分割体３１３，３１４よりもタイヤ径方向外側に配置されている。従って、中間側に配置された分割体３１５と端部側の分割体３１３，３１４との間の間隙が大きくなり、それぞれの分割体３１３〜３１５の周囲における乱流発生がさらに促進される。
【００６６】
（２）なお、前記第１実施形態から第４実施形態で示した第１フィン１１，１１１，２１１，３１１と第２フィン１２，１１２，１２２，２１２，３１２との間には、所定の間隙１５，１１５が設けられているため、これらの間隙１５，１１５から空気流が回り込んで乱流の発生がさらに促進される。
【００６７】
[その他の実施の形態] 
前述した実施の形態の開示の一部をなす論述および図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例および運用技術が明らかとなろう。
【００６８】
例えば、前記した各実施の形態では、空気入りタイヤとして、建設車両に用いられるＯＲＲタイヤを例にとって説明したが、その他のオフザロードラジアル（ＯＲＲ）タイヤ、トラックバスラジアル（ＴＢＲ）タイヤなどの他のタイプのタイヤに適用できることは勿論である。また、タイヤ周方向に隣り合う第１フィン１１，１１の間に、タイヤ周方向に延びる第２フィン１２をタイヤ径方向に所定間隔をおいて複数設け、これらの第２フィン１２における周方向中央部の高さを、第１フィン１１の近傍における端部側の高さよりも低く設定する態様を採用することができる。さらに、タイヤ周方向に隣り合う第１フィン２１１，２１１の間に、タイヤ周方向に延びる第２フィン２１２をタイヤ周方向に所定間隔をおいて分割された複数（例えば４つ以上）の分割体から構成し、これらの第２フィン２１２における周方向中央側に配置された分割体の高さを、第１フィン２１１の近傍における端部側に配置された分割体の高さよりも低く設定する態様を採用することもできる。
【実施例】
【００６９】
以下に、実施例を通して本発明を更に具体的に説明する。
【００７０】
従来例、比較例１，２、および本発明例１〜５に係る空気入りタイヤを用いてタイヤサイド部における温度の差違を比較する実験を行った。
【００７１】
それぞれに用いた空気入りタイヤのタイヤサイズは、５３／８０Ｒ６３とした。従来例に係る空気入りタイヤ４０１は、図１７に示すように、タイヤサイド部８に乱流発生用フィンを設けなかった。比較例１に係る空気入りタイヤ５０１は、図１８および図１９に示すように、乱流発生用フィンのうちタイヤ径方向に延びる第１フィン１１のみを設けた。比較例２に係る空気入りタイヤ６０１は、図２０および図２１に示すように、第１フィン１１と第２フィン６１２とからなる乱流発生用フィン６１０を設けたが、タイヤ周方向に延びる第２フィン６１２の高さはタイヤ周方向のいずれの部位でも同一となるように形成した。また、本発明例１に係る空気入りタイヤは、図２および図３に示す乱流発生用フィン１０を設けた。本発明例２に係る空気入りタイヤは、図１０および図１１に示す乱流発生用フィン１１０を設けた。本発明例３に係る空気入りタイヤは、図１２に示す乱流発生用フィンを設けた。本発明例４に係る空気入りタイヤは、図１３および図１４に示す乱流発生用フィン２１０を設けた。本発明例５に係る空気入りタイヤは、図１５および図１６に示す乱流発生用フィン３１０を設けた。
【００７２】
これらの空気入りタイヤをそれぞれＴＲＡ正規リムに組み込み、正規荷重の８０％の荷重および正規内圧にて直径５ｍのドラム上を時速２０ｋｍで走行させ、同時に、時速２０ｋｍの速度相当の並進風を風洞装置によってタイヤの回転方向前側から付与した。こののち、２４時間走行したあと、フランジ上２０ｍｍの部位に予め形成しておいた細孔から熱電対を挿入し、折り返しプライの横５ｍｍの周上６箇所の部位で温度を測定して平均値を算出した。その結果を、下記表１に示す。なお、表１においては、第１フィンのＰ／Ｈｒは、リムフランジからの距離が２００ｍｍの部位における値であり、第２フィンのＰ／Ｈｃは、第２フィンの最大高さの部位における値である。
【表１】
2010167832.tif 000003
【００７３】
表１の結果から、本発明例１〜５の温度が、従来例および比較例１，２よりも低減することが判明した。
【符号の説明】
【００７４】
８…タイヤサイド部
１０，１１０，２１０，３１０…乱流発生用フィン
１１，１６，１１１，２１１，３１１…第１フィン
１２，１１２，１２２，２１２，３１２…第２フィン
１３…中間部
１４…端部
１５，１１５，１１６…間隙
１１３，１１４，１２３，１２４，２１３〜２１５，３１３〜３１５…分割体
１２４ａ…端部側
１２４ｂ…中間側
【図１】
2010167832.tif 000004
【図２】
2010167832.tif 000005
【図３】
2010167832.tif 000006
【図４】
2010167832.tif 000007
【図５】
2010167832.tif 000008
【図６】
2010167832.tif 000009
【図７】
2010167832.tif 000010
【図８】
2010167832.tif 000011
【図９】
2010167832.tif 000012
【図１０】
2010167832.tif 000013
【図１１】
2010167832.tif 000014
【図１２】
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【図１３】
2010167832.tif 000016
【図１４】
2010167832.tif 000017
【図１５】
2010167832.tif 000018
【図１６】
2010167832.tif 000019
【図１７】
2010167832.tif 000020
【図１８】
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【図１９】
2010167832.tif 000022
【図２０】
2010167832.tif 000023
【図２１】
2010167832.tif 000024