(57)【要約】【課題】接続方向の芯ズレに対する方向調整と長さの可変自在を、同一形状を呈する複数部材の筒方向への連結と周方向への回転によって可能とし、しかも、管内面をさらに平滑にして流通抵抗をさらに低減させることを可能にした筒状型自在継手を提供する。【解決手段】突合せ連結される連結口１ａ，１ｂを有する複数の管状部材１を筒状に連結してなる筒状型自在継手Ａであって、管状部材１は、両連結口１ａ，１ｂが斜め角度にてそれぞれ輪切り状にカットされた筒方向の側面視で略Ｖ字形状に形成され、かつ、真円状に形成されている一方の連結口１ａ側に内側シールド面部２ｂを有する突合せ当接部２を備え、同じく真円に形成されている他方の連結口１ｂには突合せ当接部２を高いシール性にて突合せ連結させる外側シールド面部３ｂを有し、かつ、少なくとも抜動不能に突合せ連結させる突合せ嵌合部３を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
摺接回動自在に突合せ連結される連結口を両端に有する複数の管状部材を筒状に連結してなる筒状型自在継手であって、
前記管状部材は、前記両連結口がそれぞれ斜め輪切り状にカットされた筒方向の側面視で略Ｖ字形状に形成され、かつ、前記両連結口に突合せ連結部をそれぞれ備えていることを特徴とする筒状型自在継手。
【請求項２】
前記両連結口が、真円状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の筒状型自在継手。
【請求項３】
前記管状部材は、管壁を所望の円弧形状にて湾曲させた湾曲管状と成し、前記両連結口が、前記管状部材の管軸芯に直交する真円状に形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の筒状型自在継手。
【請求項４】
前記突合せ連結部が、前記一方の連結口側に形成される突合せ当接部、前記他方の連結口側に形成されて前記突合せ当接部が嵌め合せ連結される突合せ嵌合部であることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載の筒状型自在継手。
【請求項５】
前記突合せ連結部が、筒状に突合せ連結されて筒方向に隣り合う前記管状部材のうち、その一方の管状部材側の両連結口にそれぞれ形成される突合せ当接部、他方の管状部材側の両連結口にそれぞれ形成されて前記一方の管状部材の前記突合せ当接部が嵌め合せ連結される突合せ嵌合部であることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載の筒状型自在継手。
【請求項６】
前記突合せ当接部は、前記一方の連結口の開口周縁から外向きリング状に設けられる当接面部と、この当接面部の外周縁より設けられる内側シールド面部と、から断面視で略Ｌ字形状に形成され、
前記突合せ嵌合部は、前記他方の連結口の開口周縁から外向きリング状に設けられて前記当接面部が突合せ当接される座面部と、この座面部の外周縁より設けられる外側シールド面部と、から断面視で略Ｌ字形状に形成されていることを特徴とする請求項４または請求項５に記載の筒状型自在継手。
【請求項７】
前記内側シールド面部は、前記当接面部の外周縁より外向き傾斜状に形成され、前記外側シールド面部は、前記座面部の外周縁より前記内側シールド面部を外側から包み込むように略同じ傾斜角度にて外向き傾斜状に形成されていることを特徴とする請求項６に記載の筒状型自在継手。
【請求項８】
前記外側シールド面部の円周端部に、前記突合せ当接部を少なくとも抜動不能に止着する止着手段が備えられていることを特徴とする請求項６または請求項７に記載の筒状型自在継手。
【請求項９】
前記止着手段は、前記外側シールド面部の円周端部の要所にそれぞれ備えられる内向き係止片部と、内曲げカシメ片部であることを特徴とする請求項８に記載の筒状型自在継手。
【請求項１０】
前記止着手段は、前記外側シールド面部の円周端部の要所に備えられる内向き係止片部と、前記外側シールド面部と前記内側シールド面部とを挟み込み止着するクリップ部材であることを特徴とする請求項８に記載の筒状型自在継手。
【請求項１１】
前記突合せ当接部を有する前記連結口と前記突合せ嵌合部を有する前記連結口とを突合せ連結させた状態において、少なくとも前記突合せ嵌合部の前記外側シールド面部を、前記突合せ当接部の前記内側シールド面部に圧接させる締付けバンドを備えていることを特徴とする請求項４から請求項１０のいずれかに記載の筒状型自在継手。
【請求項１２】
前記締付けバンドが、両開放端側に向けて末広がる断面視で略台形形状に形成され、かつ、前記突合せ当接部を有する前記連結口と前記突合せ嵌合部を有する前記連結口とを突合せ連結させた状態において、前記内側シールド面部の円周端部が前記外側シールド面部の円周端部よりも外側に飛び出していることを特徴とする請求項１１に記載の筒状型自在継手。
【請求項１３】
前記管状部材を筒状に複数突合せ連結させた状態において、筒方向の両端に位置する前記管状部材の一方または双方に接続口部材を備えていることを特徴とする請求項１から請求項１２のいずれかに記載の筒状型自在継手。
【請求項１４】
前記管状部材を３個突合せ連結させることにより、エルボ形態の筒状に構成されることを特徴とする請求項１から請求項１３のいずれかに記載の筒状型自在継手。
【請求項１５】
前記管状部材が、不燃性材料から形成されていることを特徴とする請求項１から請求項１４のいずれかに記載の筒状型自在継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、略直管形態や曲管形態などの任意の配管方向に対して方向自在とする筒状型自在継手に係り、特に、換気装置の接続排気口と建物の壁部に取り付けられる外部排気口との接続などに有効な筒状型自在継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
室内換気用の換気装置は、建物の壁部に開口部を設けて、この開口部に直接取り付けられる壁直付けタイプと、天井や壁部の内側などに設置される設置タイプが知られている。近年では、設置タイプが主流になってきている。この設置タイプの換気装置では、一体もののエルボ管やジャバラ管などを用いて建物の壁部に取り付けられる外部排気口との接続が行われる。
つまり、設置タイプの換気装置側の接続排気口の開口方向によっては、外部排気口の壁部に対する取り付け位置との関係などから、接続排気口と外部排気口との接続方向に芯ズレが起き、一致しないことがある。この場合、エルボ管、ジャバラ管のいずれか、あるいはエルボ管とジャバラ管とを組み合わせて接続排気口と外部排気口とを接続することが行われている。
【０００３】
ところで、エルボ管は、内面に空気の流れを妨げる凸凹がないことで、室内換気用の配管継手として有効ではあるが、９０°などの固定された曲がり角度を有する配管継手であるために、接続方向の芯ズレ（芯ズレ角度）などによっては非常に困難な作業となるばかりか、エルボ管単体では対応しきれない場合がある。この場合は、方向自在なフレキシブル性を有するジャバラ管との組み合わせ、あるいはジャバラ管単体を用いて行うことが多い。
このように、ジャバラ管は、接続排気口と外部排気口との接続方向の芯ズレなどに対して調整自在でスムーズに対応させることができるなどから、このような接続においては有効な配管継手と言える。しかし、ジャバラ管は、管内面に細かな凸凹が存在しているために、通気抵抗が高くなるなどの室内空気の円滑な流通が望めない問題がある。
特に、調理中に発生する汚染空気を屋外に排気するレンジフードの外部配管用として、ジャバラ管を使用した場合などには、汚染空気中に含まれている油脂分が細かな凹凸の凸部への衝突が繰り返されることで、油脂分が管内に溜まり易くなり、火災保安上において好ましくないものである。
【０００４】
そこで、このような問題を解消するために、内周面にジャバラ管のような細かいピッチで管方向に存在する凸凹を有することなく、しかも、接続方向に対する芯ズレを調整自在とするフレキシブル性を有する通気用継手が提案されている（例えば、特許文献１などを参照）
この通気用継手は、接続管の管端部にバンド締めなどによって接続される接続口部とこの接続口部に連設させた半円状鍔を有する両側の端部材と、この両側の端部材の間において、両端部材の半円状鍔に嵌め合せ連結されるそれぞれの連結方向に向けた二方向の半円状鍔を連設させてなる中間部材とによって構成されている。
これにより、両側の端部材の半円状鍔と中間部材の半円状鍔との回動自在な連結によって、両側の端部材のそれぞれの接続口部が接続管との接続方向に対して同軸芯上に芯合わせ調整することができるフレキシブル性を備え、しかも、両側の端部材の間における中間部材の連結数によって全体の長さを変更し得るようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実開平８−５２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、特許文献１に記載の従来技術は、例えば、補正後の図１および図２に示されているように、同じ鍔部（端面）形態にて内外関係で重なり合うように形成されている端部材の雌側半円状鍔を中間部材の雄側半円状鍔に覆う形で嵌め合せ連結させる連結構造である。
そのために、雄雌の両半円状鍔の嵌め合せ重合部の間に、雄雌鍔間をシールするためのＯリングなどのシール材を装填することが必要であるなど、嵌め合せ連結作業に手間が掛かるものとなっていた。
例えば、レンジフードの設置現場において、室内壁面に取り付けられるフード部の接続排気口と、壁部に取り付けられる外部排気口との接続長さに合わせて行われる複数の中間部材を用いた嵌め合せ連結作業おいて、面倒で時間が掛かるなどの取扱い性に問題があった。
【０００７】
また、従来技術では、製作面において、両側の端部材の他に異なる二種類の雌側中間部材と雄側中間部材をそれぞれ製作しなければならない。さらに、嵌め合せ重合部の間を埋めるＯリングなどのシール材などが必須部品として必要となるめに、材料費や加工費か嵩むなどによってコスト高になっていた。
【０００８】
そこで、本発明は、前記課題を解消するために創案されたものであり、接続方向の芯ズレに対する方向調整と長さの可変自在を、同一形状を呈する複数部材の筒方向への連結数と周方向への回転によって可能とし、しかも、管内面をさらに平滑にして流通抵抗を低減させることを可能にしたフレキシブル性を有する筒状型自在継手を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するために、本発明では、摺接回動自在に突合せ連結される連結口を両端に有する複数の管状部材を筒状に連結してなる筒状型自在継手であって、
前記管状部材は、前記両連結口がそれぞれ斜め角度にて輪切り状にカットされた筒方向の側面視で略Ｖ字形状に形成され、かつ、前記両連結口に突合せ連結部をそれぞれ備えていることを特徴とする。
ここで、前記管状部材は、管壁を所望の円弧形状にて湾曲させた湾曲管状と成し、前記両連結口が、前記管状部材の管軸芯に直交する真円状に形成されていることが好適なものとなる。
そして、前記両連絡口のうち、その一方の連結口側に前記突合せ連結部である突合せ当接部を備え、他方の連結口には前記突合せ当接部を密接状に嵌め合せ連結させる前記突合せ連結部である突合せ嵌合部を備えている構成、または、筒状に突合せ連結されて筒方向に隣り合う前記管状部材のうち、その一方の管状部材側の両連結口に前記突合せ連結部である突合せ当接部をそれぞれ備え、他方の管状部材側の両連結口には前記一方の管状部材の前記突合せ当接部が嵌め合せ連結される前記突合せ連結部である突合せ嵌合部をそれぞれ備えている構成を採用することが好適なものとなる。
【００１０】
また、前記突合せ当接部は、前記一方の連結口の開口周縁から外向きリング状に設けられる当接面部と、この当接面部の外周縁より設けられる内側シールド面部とから断面視で略Ｌ字形状に形成され、前記突合せ嵌合部は、前記他方の連結口の開口周縁から外向きリング状に設けられて前記当接面部が突合せ当接される座面部と、この座面部の外周縁より設けられる外側シールド面部とから断面視で略Ｌ字形状に形成されていることが好適なものとなる。
また、前記内側シールド面部は、前記当接面部の外周縁より外向き傾斜状に形成され、前記外側シールド面部は、前記座面部の外周縁より前記内側シールド面部を外側から包み込むように略同じ傾斜角度にて外向き傾斜状に形成されていることが好適なものとなる。
さらに、前記外側シールド面部の円周端部に、前記突合せ当接部を少なくとも抜動不能に止着する止着手段を備えていることが好適であり、前記止着手段は、前記外側シールド面部の円周端部の要所にそれぞれ備えられる内向き係止片部と、内曲げカシメ片部とであり、または、前記外側シールド面部の円周端部の要所に備えられる内向き係止片部と、別途形成のクリップ部材とであることが好適なものとなる。
【００１１】
このような構成によれば、管状部材の斜め輪切り状にカットされている両連結口同士を突き合わせながら複数の管状部材を筒状に連結するとともに、各管状部材をいずれかの周方向に回転させることで、管内面が平滑で直管形態、エルボ形態、或いは捻じれ形態、さらには略Ｕ字形態や略Ｃ型形態などの筒状型自在継手を任意に連結構成することができる。
例えば、エルボ形態の筒状型自在継手を構成する場合には、複数の管状部材を突合せ連結させた後に、筒方向において隣り合う一方の管状部材の筒方向最短部側と他方の管状部材の筒方向最短部側を周方向の一ヶ所において筒方向に位置させるように各管状部材を周方向にそれぞれ回転させることで、エルボ形態の筒状型自在継手とすることができる。この場合、管状部材の斜め輪切り状にカットされている両連結口間の略Ｖ字角度θとの関係において管状部材の連結数を決める。例えば、各管状部材の略Ｖ字角度θが、３０°である場合には、３個の環状部材を前記のように突合せ連結することで、９０°のエルボ形態の筒状型自在継手を連結構成することができる。
【００１２】
また、複数の管状部材の両連結口同士の突合せ連結は、断面視で略Ｌ字形状に形成されている一方の連結口側の突合せ当接部を、同じく断面視で略Ｌ字形状に形成されている他方の連結口側の突合せ嵌合部に対する嵌め合せによって容易に行うことができる。しかも、両連結口は真円に形成されていることで、突合せ当接部を突合せ嵌合部に嵌め合わせた状態で管状部材を円滑に回転させることができる。つまり、複数の管状部材を筒状に突合せ連結させた状態での配管方向の芯ズレに対する調整作業を円滑に行うことができる。
【００１３】
また、突合せ連結させる両連結口の間は、突合せ当接部側の内側シールド面部と突合せ嵌合部側の外側シールド面部とによって、高いシール性にて密接させることができる。
さらに、外側シールド面部側に設けられている曲げカシメ片部を内側シールド面部側に折り曲げ加締めることで、内側シールド面部を挟み込むように止着する。または、内側シールド面部と外側シールド面部とをクリップ部材で挟み込むように止着することで、この止着部と、外側シールド面部側に設けられている内向き係止片部とによって両連結口を抜動不能で、かつ、回転不能に連結することができる。
【００１４】
また、本発明では、前記管状部材を筒状に複数連結させた状態において、筒方向の両端に位置する前記管状部材の一方または双方に突合せ連結される接続口部材を備えていることを特徴とする。ここで、前記接続口部材には、前記環状部材の口径と同じ口径のものと、または、前記管状部材の口径よりも大きい、小さいなどの口径が異なるものとがある。
【００１５】
このような構成によれば、例えば、レンジフードなどの換気装置の接続排気口と、建物の壁部に取り付けられる外部排気口との配管距離が長いために、接続排気口側に接続される筒状型自在継手と外部排気口側に接続される筒状型自在継手との間に所望の長さと口径を有する直管を用いて行うときに、直管の口径が、環状部材の口径より大きい、小さいなどの口径が異なる場合には、直管に接続することができる口径を有する接続口部材を選択し、該接続口部材を、直管が接続される両筒状型自在継手の一端管状部材側にそれぞれ突合せ連結することで、間に直管を用いた直管との組み合わせによって換気装置の接続排気口と建物の壁部に取り付けられる外部排気口との配管接続を可能とする。
また、リフォームなどによって新規の換気装置を設置するときに、既存の外部排気口との口径が異なる場合などのときにおいても、外部排気口の接続される側の筒状型自在継手の一端管状部材側に接続口部材を突合せ連結することで対応させることができる。
【００１６】
また、本発明では、前記突合せ当接部を有する前記連結口と前記突合せ嵌合部を有する前記連結口とを突合せ連結させた状態において、少なくとも前記突合せ嵌合部の前記外側シールド面部を、前記突合せ当接部の前記内側シールド面部に圧接させる締付けバンドを備えていることを特徴とする。
ここで、前記締付けバンドは、断面視で略台形形状に形成され、両端開放端側を引き寄せる（締付けバンドの径が小さくなる）ように繋ぐ締付けボルトを備え、かつ、前記突合せ当接部を有する前記連結口と前記突合せ嵌合部を有する前記連結口とを突合せ連結させた状態において、前記内側シールド面部の円周端部が前記外側シールド面部の円周端部よりも外側に飛び出していることが好適なものとなる。
【００１７】
このような構成によれば、突合せ当接部を有する一方の連結口と突合せ嵌合部を有する他方の連結口とを突合せた後に、外側シールド面部の外側から締付けバンドを巻きつけるようにセットし、該締付けバンドで外側シール面部を締付けることで、該外側シールド面部と内側シールド面とを圧着させることができる。
これにより、外側シールド面部と内側シールド面部とをより一層高いシール性にて密接させることができる。しかも、突合せ連結される管状部材の両連結口をより強硬な状態で回転不能に連結することができる。
【００１８】
また、締付けバンドが、両開放端側に向けて末広がる断面視で略台形形状に形成されている場合には、外側シールド面部の外側から突合せ嵌合部と突合せ当接部を包み込むようにセットされる締付けバンドによって、突合せ当接部を突合せ嵌合部に一体的に連結させることができる。つまり、外側シールド面部の円周端部より内側シールド面部の円周端部が飛び出している関係から、締付けバンドを締付けて行くことにより、突合せ当接部は突合せ嵌合部に対する突合せ方向に徐々に移動され、突合せ嵌合部の座面部に対する突合せ当接部の当接面部の圧接力を高めことができる。
これにより、突合せ当接部の突合せ嵌合部への嵌め合わせによって突合せ連結される管状部材の両連結口を抜動不能に連結することができる。そして、締付けバンドの締付け力によって、突合せ当接部に突合せ嵌合部への嵌め合せ圧接力を高めることができる。つまり、突合せ当接部と突合せ嵌合部とによる密接させたシール性を、外側シールド面部と内側シールド面部との圧接に加えた突合せ嵌合部側の座面部に対する突合せ当接部側の当接面部の圧接によってより一層高いものとすることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、筒方向の側面視で略Ｖ字形状に形成されている同一形状の管状部材複数を筒状に突合せ連結するとともに、各管状部材を周方向に回転させることで、管内面がフラットで略直線（直管）形態、略エルボ形態、さらには略Ｕ字形態や略Ｃ型形態などの筒状型自在継手を連結構成することができる。また、同一形状の管状部材の連結数によって任意長さの筒状型自在継手を連結構成することができる。
つまり、従来技術のように、形状が異なる両側の端部材を用いることなく、なおかつ、二種類の中間部材を用いることなく、設置現場における配管方向の芯ズレに対する方向調整と長さを可変自在とする筒状型自在継手とすることができる。
これにより、例えば、調理中に発生する汚染空気を屋外に排気するレンジフードの外部配管用、フード部の接続排気口と壁部に取り付けられる外部排気口との接続用、あるいは、外部排気口に一端側が接続される排気ダクトの他端側とフード部の接続排気口との接続用として有効、取り扱い性や火災保安上などにおいて有効な筒状型自在継手を提供することができる。
【００２０】
また、複数管状部材の連結は、一方の連結口側に設けられている突合せ当接部の、他方の連結口側に設けられている突合せ嵌合部に対する嵌め合せにより行うことができるので、連結口同士を同軸芯上にて確実に、しかも、突合せ当接部側の内側シールド面部と突合せ嵌合部側の外側シールド面部とによる高いシール性にて密接させることができるために、従来技術のようなＯリングが不要となることで、レンジフードなどの換気装置の設置現場などにおける作業性の改善が図られ、しかも、コストの削減が図られた筒状型自在継手を提供することができる。
【００２１】
さらに、突合せ連結させる各管状部材の両連結口は真円に形成されていることで、突合せ当接部を突合せ嵌合部に嵌め合わせた状態で管状部材を円滑に回転させることができる。つまり、複数の管状部材を筒状に突合せ連結させた状態での配管方向の芯ズレに対する調整作業を円滑に行うことができるために、配管作業性の向上を期待することができる。
【００２２】
また、本発明によれば、環状部材の両連結口に突合せ連結することが接続口部材を備えていることで、例えば、環状部材の口径と異なる口径の直管を、中間に介してレンジフードなどの換気装置の接続排気口と建物の壁部に取り付けられる外部排気口との配管接続を行うときに、直管を嵌め合せ接続することができる口径の接続口部材を選択することで、直管との組み合わせによる接続排気口と外部排気口との配管接続が可能となる。
【００２３】
また、本発明によれば、締付けバンドで、突合せ連結される管状部材の両連結口の外側シールド面部と内側シールド面部、および、座面部と当接面部とをより一層高いシール性にて密接させることが可能となり、しかも、強硬な状態で両連結口を抜動不能に、かつ、回転不能に連結することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本実施形態に係る筒状型自在継手の直管形態を筒方向の側面から見たときの縦断面図である。
【図２】管状部材単体を示し、(ａ)は、縦断面図であり、（ｂ）は、一方の連結口側から見たときの斜視図であり、（ｃ）は、他方の連絡口側から見たときの斜視図である。
【図３】一方の管状部材の突合せ嵌合部を有する連結口に対し、他方の管状部材の突合せ当接部を有する連結口を突合せ連結するときの状態を示す縦断面図である。
【図４】同筒状型自在継手のエルボ形態を筒方向側面から見たときの縦断面図である。
【図５】図４における筒状型自在継手の各管状部材を周方向に回転させたときのそれぞれの筒状形態を筒方向側面から見たときの側面図であり、（ａ）は、筒状型自在継手の一端開口と他端開口との延長線交差角度が６０°とする筒状形態を示し、（ｂ）は、筒状型自在継手の一端開口と他端開口との延長線交差角度が３０°とする筒状形態を示し、（ｃ）は、捩れ筒状形態を示す。
【図６】筒状型自在継手の使用の例を示し、（ａ）は、換気装置を前側斜め上方から見たときの斜視図であり、（ｂ）は、同正面図である。
【図７】他の実施形態に係る筒状型自在継手を示し、（ａ）は、エルボ形態を筒方向側面から見たときの縦断断面図であり、（ｂ）は、接続口Ａ部材を示す斜視図であり、（ｃ）は、接続口Ｂ部材を示す斜視図である。
【図８】同筒状型自在継手の使用の例を示し、（ａ）は、換気装置を前側斜め上方から見たときの斜視図であり、（ｂ）は、同側面図である。
【図９】本実施形態に係る係止手段の他の実施形態を示し、（ａ）は、クリップ部材を示す斜視図であり、（ｂ）は、クリップ部材によって環状部材の突合せ当接部と突合せ嵌合部を抜動不能で、回転不能に止着連結した状態を示す要部の拡大断面図である。
【図１０】他の実施形態に係る筒状型自在継手のエルボ形態を筒方向側面から見たときの縦断断面図である。
【図１１】図１１のＸＩ−ＸＩ線断面図である。
【図１２】本実施形態に係る締付けバンドを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、本実施形態に係る筒状型自在継手を直管形態で示す縦断面図であり、図２は、管状部材単体を示す縦断面図及び斜視図である。
【００２６】
≪筒状型自在継手の構成≫
筒状型自在継手Ａは、図１に示すように、複数の管状部材１を筒状に突合せ連結することによって構成される。
この筒状型自在継手Ａは、各管状部材１をそれぞれ周方向に回転させる。そして、管状部材１の連結数などによって、長さが自在で、しかも、図１に示す直管形態、後記の図４および図５に示すエルボ形態や捩れ形態などの任意の筒状形態に連結構成することができるようになっている。
【００２７】
≪管状部材の構成≫
管状部材１は、不燃性の材料によって形成されている。例えば、厚さが０．６ｍｍ以上のステンレスや亜鉛などかなる鋼板を用いて形成されている。
この管状部材１は、例えば、後記の図６および図８に示すように、調理中に発生する汚染空気を吸い込み捕獲するレンジフードなどの換気装置Ｂに備えられている接続排気口４や建物の壁部Ｋに設置されて汚染空気を屋外に排気する外部排気口５などに嵌め合せ接続される口径にて円筒状に形成されている。
そして、管状部材１は、筒状に突合せ連結される両端の連結口１ａ，１ｂを、管軸芯に対し斜め角度にて輪切り状にそれぞれカットされた筒方向の側面視で略Ｖ字形状（略扇型形状）に形成されている。
【００２８】
また、管状部材１は、図１および図２に示すように、管壁を所望の円弧角度にて湾曲させた湾曲管状と成し、両端の連結口１ａ，１ｂを、管軸芯に直交する真円状に形成している。これにより、管状部材１は、図２の（ａ）に示すように、筒方向湾曲最長部Ｌ１を有し、連結口１ｂの開口軸芯を通る対角線上において、筒方向最長部Ｌ１の反対側に位置する周面部位に方向湾曲最短部Ｌ２を有する筒方向の側面視で略Ｖ字形状に形成されている。
本実施形態では、図２の（ａ）に示すように、両端の連結口１ａ，１ｂ間における略Ｖ字角度θが３０°になるように両端の連結口１ａ，１ｂが、管状部材１に開口されている。つまり、管状部材１の管壁は、図２の（ａ）に示す交点Ｐを中心として描かれる円弧線に沿う円弧角度にて湾曲状に形成されている。
これにより、例えば、後記の図４に示すように、３個の管状部材１の筒方向湾曲最長部Ｌ１側および筒方向湾曲最短部Ｌ２側を、周方向の一ヶ所において筒方向に位置させるように各管状部材１の両連結口１ａ，１ｂを突合せ連結させることで、９０°のエルボ形態の筒状型自在継手Ａを連結構成することができる。
【００２９】
そして、このようにして筒方向の側面視で略Ｖ字形状で、両連結口１ａ，１ｂが真円に形成されている管状部材１の両連結口１ａ，１ｂのうち、一方（図２（ａ）において紙面左側）の連結口１ａ側に突合せ連結部である突合せ当接部２を備え、他方（図２（ａ）において紙面右側）の連結口１ｂ側には突合せ連結部である突合せ嵌合部３を備えている。
【００３０】
≪突合せ当接部の構成≫
突合せ当接部２は、図１の拡大図及び図２に示すように、連結口１ａの開口周縁から外向きリング状に設けられる当接面部２ａと、この当接面部２ａの外周縁より外向き傾斜状、管状部材１の周壁方向に向けた外向き傾斜状に設けられる内側シールド面部２ｂとから断面視で略Ｌ字形状に形成されている。
【００３１】
≪突合せ嵌合部の構成≫
突合せ嵌合部３は、図１の拡大図および図２に示すように、連結口１ｂの開口周縁から外向きリング状に設けられて、連結口１ａ側の当接面部２ａが突合せ当接される座面部３ａと、この座面部３ａの外周縁から内側シールド面部２ｂを外側から包み込むように略同じ傾斜角度にて連結口１ｂの開口方向に向けた外向き傾斜状に設けられる外側シールド面部３ｂとから断面視で略Ｌ字形状に形成されている。
これにより、突合せ当接部側が突合せ連結されたときに、突合せ当接部２の内側シールド面部２ｂが、突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂに対する当接によって、両面部間２ｂ，３ｂが高いシール性にて密接されるようにしている。
そして、この突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂの円周端部には、突合せ当接部２を少なくとも抜動不能に止着する止着手段を備えている。
【００３２】
≪止着手段の構成≫
止着手段は、複数の管状部材１同士が、一方の連絡口１ａの突合せ当接部２を他方の連絡口１ｂの突合せ嵌合部３に突合せた状態で各管状部材１を回転させて、筒状型自在継手Ａを、例えば、図４および図５に示すそれぞれの筒状形態にした状態で筒方向に隣接する各管状部材１の突合せ連結される突合せ当接部２が突合せ嵌合部３から抜け外れないように、そして、周方向に不用意に回転しないように、突合せ当接部２を突合せ嵌合部３に止着（定着）するものである。
この止着手段は、図１および図２に示すように、外側シールド面部３ｂの円周端部の要所にそれぞれ備えられる内向き係止片部６と、内曲げカシメ片部７である。
【００３３】
内向き係止片部６は、外側シールド面部３ｂの円周端部から所定の幅を有する爪片形状にて、図２の(ａ)および(ｃ)に示すように、内向きに折り曲げ備えられている。
【００３４】
内曲げカシメ片部７は、連絡口１ｂの開口軸芯を通る内向き係止片部６からの対角線状に位置する外側シールド面部３ｂの円周端部において、該円周端部から所定の幅で、なおかつ、図１の拡大図に示すように、内曲げ加締められたときに内側シールド面部２ｂを外側シールド面部３ｂとの間で挟み込む長さを有する挟持部７ａと、この挟持部７ａから内向きに屈曲状に連設されている固定部７ｂとから形成されている。
固定部７ｂは、図２の(ａ)および(ｃ)に示す状態から図１の拡大図に示す状態へ内曲げカシメ片部７が内曲げ加締められたときに、環状部材１の壁面に食い込むように当接する。これにより、内曲げカシメ片部７の加締め状態が不用意に解除されないようにしている。つまり、固定部７ｂは、ロック機構としての役目を果たすものである。
【００３５】
また、管状部材１は、図１および図２に示すように、管外周面における最長部Ｌ１に回動操作摘み８を備えている。この回動操作摘み８は、各管状部材１を周方向に回転させるときに、作業者が指先などで摘むことができる幅と高さにて突出するように備えられている。
これにより、円筒状の管状部材１を周方向に回転させるときの操作性を向上させている。
【００３６】
つぎに、以上のように形成されている複数の管状部材１を用いた筒状型自在継手Ａの連結と、その使用について簡単に説明する。
図３は、突合せ連結される一方の管状部材の突合せ嵌合部を有する連結口に対し、他方の管状部材の突合せ当接部を有する連結口を突合せ連結するときの状態を示す縦断面図であり、図４は、筒状型自在継手のエルボ形態を示す縦断面図であり、図５は、同筒状型自在継手の各管状部材を周方向に回転させたときのそれぞれの筒状形態を示す側面図である。図６は、同筒状型自在継手の使用の一例を示す斜視図および同正面図である。ここでは、図１を適宜参照しながら説明する。
【００３７】
まず、３個の管状部材１を準備し、図３に示すように、筒状に突合せ連結する一方の管状部材１の連結口１ｂの突合せ嵌合部３の内向き係止片部６に引掛けるように、他方の管状部材１の連結口１ａの突合せ当接部２の円周一部を、突合せ嵌合部３に嵌め差し込み、この差し込み部を支点に、突合せ当接部２全体を突合せ嵌合部３に嵌め差し込む（図３の二点鎖線の状態）。この状態で、管状部材１の回動操作摘み８を摘んで各管状部材１を周方向に回転させて、各管状部材１の筒状の突合せ連結形態を、図４から図６にそれぞれ示す各種の筒状形態とした後に、図１の拡大図に示すように、突合せ嵌合部３側に備えられている内向きカシメ片部７を内曲げ加締めて突合せ当接部２を突合せ嵌合部３に抜動不能で、回転不能に止着連結する。
これにより、図４に示す９０°のエルボ形態、そして図５にそれぞれ示す捩れ形態などの各種の筒状形態に自在に変更可能とするフレキシブル性を備え、しかも、突合せ嵌合部３側の外側シールド面部３ｂに対する突合せ当接部２側の内側シールド面部２ｂの当接による高いシール性を備え、そして、管内面を平滑とする筒状型自在継手Ａを構成することができる。
【００３８】
そして、このようにして、各種の筒状形態に連結構成される筒状型自在継手Ａは、図６の（ａ）および（ｂ）に示すように、管状部材１の連結数（図示例では５個）と各管状部材１の周方向の回転による接続方向の芯ズレに対する方向調整によって、換気装置Ｂの上向きの接続排気口４と、建物の壁部Ｋに取り付けられる横向きの外部排気口５とを緩やかな湾曲形態によって管状部材１群による直結させた接続とすることができる。
これにより、接続排気口４から外部排気口５へと調理中に発生する汚染空気を、流通抵抗なく円滑に流通させて、外部排気口５から屋外に排気させることができる。
【００３９】
≪他の実施形態の筒状型自在継手の構成≫
図７は、他の実施形態に係る筒状型自在継手をエルボ形態で示し、（ａ）は、同筒状型自在継手の縦断面図、（ｂ）は、同筒状型自在継手の筒方向一端側に突合せ連結させる接続口部材を示す斜視図、（ｃ）は、同筒状型自在継手の筒方向他端側に突合せ連結させる接続口部材を示す斜視図であり、図８は、同筒状型自在継手の使用の例を示す斜視図および同側面図である。
なお、この他の実施形態に係る筒状型自在継手Ａ−１は、図７に示すように、筒状型自在継手Ａ−１の筒方向両端に位置するそれぞれの管状部材１に、接続口部材（以後、「接続口Ａ部材」と称する）９と接続口部材（以後、「接続口Ｂ部材」と称する）１０をそれぞれ突合せ連結させた構成を採用している。それ以外の構成要素においては前記した実施形態と基本的に同じ構成であることから、同じ構成要素に同じ符合を付することで重複説明は省略する。
【００４０】
すなわち、図７に示すように、筒状型自在継手Ａの筒方向両端に位置する管状部材１に、接続口Ａ部材９と接続口Ｂ部材１０をそれぞれ突合せ連結させて備えている。
この接続口Ａ部材８および接続口Ｂ部材９は、図８に示すように、排気装置Ｂの接続排気口４と外部排気口５とを、所望の長さと口径を有する既存の直管Ｃを中間に介して接続するときに、管状部材１の口径よりも直管Ｃの口径が大きい、小さいなど管状部材１との口径が異なる場合において、筒状型自在継手Ａの筒方向両端に位置するそれぞれの管状部材１に突合せ連結されて使用されるものである。
【００４１】
接続口Ａ部材９および接続口Ｂ部材１０は、管状部材１と同じく不燃性の材料によって形成されている。この接続口Ａ部材９および接続口Ｂ部材１０は、直管Ｃに嵌め合せ接続される口径にて、図７の（ｂ）および（ｃ）に示すように、所望の幅を有する円筒状に形成されている。
【００４２】
なお、図示を省略しているが、接続口Ａ部材９および接続口Ｂ部材１０の口径は、直管Ｃに対するのみならず、リフォームにおいて換気装置Ｂを新規に交換するときなどにおいて、既設の外部排気口などに嵌め合わせ接続することができる口径など、任意である。
【００４３】
そして、接続口Ａ部材９の一端開口側には、図７の（ｂ）に示すように、管状部材１の一方の連結口１ａ側に備えられている突合せ当接部２と同じ形態の突合せ当接部２−１が備えられており、接続口Ｂ部材１０の一端開口側には、図７の（ｃ）に示すように、管状部材１の他方の連結口１ｂ側に備えられている突合せ嵌合部３と同じ形態の突合せ嵌合部３−１が備えられている。また、突合せ嵌合部３−１には、止着手段である内向き係止片部６と、内曲げカシメ片部７とがそれぞれ備えられている。
【００４４】
つぎに、このように形成されている接続口Ａ部材９、接続口Ｂ部材１０のいずれか一方を備えている筒状形自在継手Ａ−１の使用について簡単に説明する。
図８に示すように、換気装置Ｂの接続排気口４に接続される筒状型自在継手Ａ−１と、外部排気口５側に接続される筒状型自在継手Ａ−１とをそれぞれ準備し、この両自在継手Ａ−１の筒方向一端の管状部材１に、直管Ｃに接続することができる口径の接続口Ａ部材９と接続口Ｂ部材１０をそれぞれ突合せ連結する。
両自在継手Ａ−１のそれぞれの接続口Ａ部材９と接続口Ｂ部材１０によって直管Ｃに接続した後、両自在継手Ａ−１の各管状部材１の周方向の回転による接続方向の芯ズレを調整することによって、換気装置Ｂの上向きの接続排気口４と、建物の壁部Ｋに取り付けられる横向きの外部排気口５とを接続とすることができる。
これにより、直管Ｃの口径が、環状部材１の口径より大きい、小さいなどの口径が異なる場合には、直管Ｃに接続することができる口径を有する接続口Ａ部材９および接続口Ｂ部材１０を準備し、該接続口Ａ部材９および接続口Ｂ部材１０を、直管Ｃが接続される両筒状型自在継手Ａ−１の一端側管状部材１にそれぞれ突合せ連結することで、直管Ｃとの組み合わせによって換気装置Ｂの接続排気口４と建物の壁部Ｋに取り付けられる外部排気口５との配管接続を可能とする。
また、リフォームなどによって新規の換気装置Ｂを設置するときに、既存の外部排気口との口径が異なる場合などのときにおいても、外部排気口の接続される側の筒状型自在継手Ａ−１の一端側管状部材１に接続口Ａ部材９または接続口Ｂ部材１０を突合せ連結することで対応させることが可能となる。
【００４５】
≪他の実施形態に係る止着手段の構成≫
図９は、本実施形態に係る止着手段の他の実施形態を示す斜視図および要部の拡大断面図である。
この実施形態では、前記したように、管状部材１の突合せ当接部２を有する一方の連結口１ａを、突合せ嵌合部３を有する他方の連結口１ｂに突合せた後に、両連結口１ａ，１ｂを抜動不能で、かつ、回転不能に定着するための止着手段が、他方の連結口１ｂの突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂに備えられる内向き係止片部６と、別途に形成されるクリップ部材１１とからなる。つまり、突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂには内向き係止片部６のみが備えられており、内曲げカシメ片部７は備えられていない構成を採用している。
【００４６】
≪クリップ部材の構成≫
クリップ部材１１は、図９に示すように、一対の挟持片部１１ａ，１１ｂを備えて形成されている。そして、一方の挟持片部１１ａ側には、図９の（ｂ）に示すように、内側シールド面部２ｂと外側シールド面部３ｂを一対の挟持片部１１ａ，１１ｂで挟み込む装着されたときに、内側シールド面部２ｂに食い込むように当接する固定片部１２が切り起こし傾斜状に備えられている。
つまり、固定片部１２は、クリップ部材１１が不用意に抜け外れないようにロック機構としての役目を果たすものである。
【００４７】
≪他の実施形態の筒状型自在継手の構成≫
図１０および図１１は、他の実施形態に係る筒状型自在継手をエルボ形態で示す縦断面図である。
なお、この他の実施形態に係る筒状型自在継手Ａ−２は、前記した内向き係止片部６および内曲げカシメ片部７に変えて、図１０および図１１に示すように、締付けバンド７０を用いて、管状部材１の両連結口１ａ，１ｂのシール性を高め、そして両連結口１ａ，１ｂを抜動不能で、かつ、回転不能に連結することができる構成を採用している。それ以外の構成要素において前記の実施形態と基本的に同じことから同じ構成要素に同じ符合を付することで重複説明は省略する。
【００４８】
すなわち、筒状部材１の他方の連絡口１ｂ側に備えられる突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂから内向き係止片部６および内曲げカシメ片部７を無くし、図１０および図１１に示すように、両連絡口１ａ，１ｂを突合せた状態で外側シールド面部３ｂを、締付けバンド７０を用いて外側から締付ける構成としている。
【００４９】
≪締付けバンドの構成≫
図１２は、本実施形態に係る締付けバンドを示す斜視図である。ここでは、図１０および図１１を適宜参照しながら説明する。
締付けバンド７０は、図１２に示すように、バンド部７０ａと、このバンド部７０ａの両端開放側を引き寄せるように繋ぐ締付けボルト７０ｂとを備えて構成されている。
【００５０】
バンド部７０ａは、図１０および図１１に示すように、外側シールド面部３ｂの外側に沿って該外側シールド面部３ａの全周にわたり巻き付けセットされる程度の長さで、突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂ側から突合せ当接部２を包囲することができる断面視で略コの字形状に形成されている。
本実施形態では、バンド部７０ａの断面視形状を、図１０に示すように、突合せ嵌合部３の外側シールド面部３ｂの断面幅と略同じ程度の幅を有する連設部から両開放端側に向けて末広がり形状とする略台形形状としている。
これにより、内側に突合せ当接部２が突合せ連結される突合せ嵌合部３に対し、外側シールド面部３ｂ側からバンド部７０ａを速やかにセットし得るようにしている。
さらに、外側シールド面部３ｂの内側シールド面部２ｂに対する圧接に加え、図１０の拡大図に示すように、外側シールド面部３ｂの円周端部３ｂ−１より内側シールド面部２ｂの円周端部２ｂ−１が飛び出している関係から、バンド部７０ａを締付けて行くことにより、突合せ当接部２は突合せ嵌合部３に対する突合せ方向に徐々に移動され、突合せ嵌合部３の座面部３ａに対する突合せ当接部２の当接面部２ａの圧接力を高め、より一層高いシール性を突合せ当接部２と突合せ嵌合部３との間に付与し得るようにしている。
【００５１】
そして、このバンド部７０ａの両端開放側には、図１２に示すように、略Ｌ字形状の締付け連繋部材７１，７２がそれぞれ備えられており、この両締付け連繋部材７１，７２の間にわたり締付けボルト７０ｂが貫通状にねじ込み装着されるように形成されている。
【００５２】
締付けボルト７０ｂは、頭部７０ｂ−１と、締付け連繋部材７１，７２間にわたるネジ部７０ｂ−２とを備えて形成されている。頭部７０ｂ−１の周面にはローレットなどからなる滑り止めが施されており、また、頭部７０ｂ−１の突端面には図示省略の六角レンチ用の係止凹部が設けられている。
【００５３】
つぎに、このように形成されている締付けバンド７０を備えている筒状形自在継手Ａ−２の連結について簡単に説明する。ここでは、図４から図６を適宜参照しながら説明する。
この筒状型自在継手Ａ−２は、筒状に突合せ連結される一方の管状部材１の連結口１ｂの突合せ嵌合部３に他方の管状部材１の連結口１ａの突合せ当接部２を突合せ、この状態で締付けバンド７０をセットする。このとき、締付けボルト７０ｂを仮止め状態とし、管状部材１の回動操作摘み８を摘んで各管状部材１を周方向に回転させて、各管状部材１の筒状の突合せ連結形態を、前記の図４から図７にそれぞれ示す各種の筒状形態とする。つまり、配管方向の芯ズレを合わせる調整を行った後に、締付ボルト７０ｂを本締めする。
これにより、突合せ嵌合部３の外側シールド部３ｂを突合せ当接部２の内側シールド面部２ｂに圧着させた状態で、突合せ当接部２を突合せ嵌合部３に抜動不能で、回転不能に止着連結することができる。
【００５４】
なお、本発明の実施形態の具体的な構成は、前記した実施形態に限られるものではなく、請求項１から請求項９に記載の本発明の要旨を逸脱しない範囲で設計変更などがあっても本発明に含まれるものである。
例えば、筒方向の側面視で略Ｖ字形状の管状部材１の両連結口１ａ，１ｂにそれぞれ備えられる突合せ連結部として、筒状に突合せ連結されて筒方向に隣り合う管状部材１のうち、その一方の管状部材１側の両連結口１ａ，１ｂに前記した突合せ当接部２をそれぞれ備え、他方の管状部材１側の両連結口１ａ，１ｂには前記した突合せ嵌合部３をそれぞれ備えている構成の管状部材１とすることができる。つまり、管状部材１には、両連結口１ａ，１ｂに突合せ当接部２を備えている雄側管状部材と、両連結口１ａ，１ｂに突合せ嵌合部３を備えている雌側管状部材との２種類があって、この２種類の雄側管状部材と雌側管状部材を筒方向に交互に突合せ連結することで、図１および図４に示す直管形態やエルボ形態の筒状型自在継手Ａを連結構成することができる。
【００５５】
また、各環状部材１の両連結口１ａ，１ｂの口縁外周面に、各管状部材１の回転角度を目視にて確認するための角度メモリなどの目印を備えることができる。例えば、図４に例示したエルボ形態の筒状型自在継手Ａを基本形態とし、このエルボ形態において、各管状部材１の筒方向湾曲最長部Ｌ１または筒方向湾曲最短部Ｌ２に位置する両連結口１ａ，１ｂの口縁外周面に回転ゼロ（回転基点）を示す目印を備え、この状態から図５に示す各形態に筒状型自在継手Ａを変化させるための回転角度調整用の目印を、両連結口１ａ，１ｂの口縁外周面に備えることができる。
【００５６】
そして、複数の管状部材１を筒方向に突合せ連結して所望の長さを有する筒状型自在継手を構成したとき、換気装置Ｂの接続排気口４、外部排気口５、そして配管中間の直管Ｃなどとの嵌め合わせ接続が行われる筒方向の両端に位置するそれぞれの管状部材１に、前記した円筒状の接続口部材を一体に備えることができる。
この場合、接続口部材を備えた管状部材１は、筒状型自在継手を連結構成するときに、その筒方向一端側あるいは両端側に突合せ連結されて、換気装置Ｂの接続排気口４、外部排気口５、そして配管中間の直管Ｃなどとの嵌め合わせ接続が行われる接続端部材として使用されるものである。
【００５７】
さらに、内向き係止片部６および内曲げカシメ片部７を、外側シールド面部３ｂの円周一ヶ所に限らず、数ヶ所に設けることができる。例えば、内曲げカシメ片部７を一ヶ所に、内向き係止片部６を二ヶ所に、円周等間隔で設けたり、或いは、内向き係止片部６を一ヶ所に、内曲げカシメ片部７を二ヶ所に、円周等間隔で設けることができる。さらには、内向き係止片部６と内曲げカシメ片部７をそれぞれ二ヶ所に、円周等間隔で設けることができる。
【符号の説明】
【００５８】
Ａ      筒状型自在継手
１      管状部材
１ａ，１ｂ  連結口
２      突合せ当接部（突合せ連結部）
２ａ    当接面部
２ｂ    内側シールド面部
２ｂ−１  円周端部
３      突合せ嵌合部（突合せ連結部）
３ａ    座面部
３ｂ    外側シールド面部
３ｂ−１  円周端部
４      接続排気口
５      外部排気口
６      内向き係止片部（止着手段）
７      内曲げカシメ片部（止着手段）
８      回動操作摘み
９      接続口Ａ部材（接続口部材）
１０    接続口Ｂ部材（接続口部材）
１１    クリップ部材（止着手段）
７０    締付バンド
【図１】
2010181019.tif 000003
【図２】
2010181019.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2010181019.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2010181019.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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