(57)【要約】      （修正有）【課題】ニューラルネットワークにより履歴情報に基づいてスケジューリング情報を決定する基地局及び端末を提供する。【解決手段】基地局は、第１端末の履歴情報に基づいて、第１端末用のスケジューリング情報を決定し、決定したスケジューリング情報を第１端末に送信する。履歴情報は、第１端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つを含む。また、ランダムアクセス手順において、第１端末から送信される信号又は過去に受信した第１端末からのデータ情報に基づいて第１端末の履歴情報を決定する。【選択図】図５
2020191635.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局であって、
第１端末の履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定するための処理部と、
決定されたスケジューリング情報を前記第１端末に送信するための送信部と、を含む、基地局。
【請求項２】
前記履歴情報は、前記第１端末の位置情報、出現時間情報、及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つを含む、請求項１に記載の基地局。
【請求項３】
前記処理部は、さらに、ランダムアクセス手順において前記第１端末から送信される信号、又は過去に受信した前記第１端末からのデータ情報に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定する、請求項１又は２に記載の基地局。
【請求項４】
前記処理部は、少なくとも１つの第２端末によってトレーニングされるニューラルネットワークにより、前記履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定する、請求項１又は２に記載の基地局。
【請求項５】
前記第１端末からのフィードバック情報を受信するための受信部をさらに含み、
前記処理部は、さらに、前記履歴情報及び前記フィードバック情報の両方に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定する、請求項１又は２に記載の基地局。
【請求項６】
端末であって、
基地局からの第１シグナリングを受信するための受信部と、
前記第１シグナリングに基づいて参照信号が利用可能であるか又は設定されたか否かを決定する処理部と、を含む、端末。
【請求項７】
端末であって、
基地局からの第２シグナリングを受信するための受信部と、
前記第２シグナリングに基づいて、前記端末がプリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを決定するための処理部と、を含む、端末。
【請求項８】
端末であって、
基地局からの第３シグナリングを受信するための受信部と、
前記第３シグナリングに基づいて、コードブックが利用可能であるか否かを決定するための処理部と、を含む、端末。
【請求項９】
端末であって、
前記端末の履歴情報に基づいて、前記端末用のスケジューリング情報を決定するための処理部と、
決定されたスケジューリング情報を基地局に送信するための送信部と、を含む、端末。
【請求項１０】
前記履歴情報は、前記端末の位置情報、出現時間情報、及び過去の下り信号に対する測定結果の少なくとも１つを含む、請求項９に記載の端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、無線通信分野に関し、より具体的には、無線通信分野における端末及び基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の無線通信ネットワークにおいて、基地局と端末との間は、ランダムアクセス手順によって接続が確立された後、基地局は、端末がリソース設定、測定設定、フィードバック設定等の各種設定に関する設定情報及び参照信号に基づいて測定を行って、セル指示子、ビーム指示子、参照信号受信電力、チャネル状態情報（ＣＳＩ）等のような測定報告を基地局にフィードバックするように、設定情報、参照信号を端末に送信する。基地局は、端末のフィードバックに基づいて、端末の下り伝送方式又は上り伝送方式を決定し、すなわち、端末をどのようにスケジューリングするかを決定する。例えば、基地局は、端末のフィードバックに基づいて、該端末に割り当てられる時間−周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートなどを決定することができる。そして、基地局は、端末が基地局の指示に基づいて伝送を行うように、これら決定された端末の下り伝送方式又は上り伝送方式に関する情報を端末に送信する。これにより、基地局と端末との下り伝送又は上り伝送前に、基地局と端末との間には、参照信号、設定、及びフィードバック等に関するシグナリングを大量に交換する必要があり、これに対して、大量の物理リソースが占用される。
【０００３】
一方、科学技術の発展に伴い、人工知能（ＡＩ）技術が多くの異なる分野に用いられる。サービスをより効率的にユーザに提供することが望ましいため、近い将来、無線通信システムにおいても、ＡＩ機能を有する基地局や移動局が提案されることが予想される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一態様によれば、基地局であって、第１端末の履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定するための処理部と、決定されたスケジューリング情報を前記第１端末に送信するための送信部と、を含む基地局が提供される。
【０００５】
本開示の一例によれば、スケジューリング情報は、端末に割り当てられる時間−周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートの少なくとも１つを含んでもよい。また、協調マルチポイント（ＣｏＭＰ）伝送技術を採用する場合、スケジューリング情報は、例えば、伝送ポイント選択情報、プリコーディングウェイト選択情報の少なくとも１つのような、ＣｏＭＰ方式に関する情報をさらに含んでもよい。
【０００６】
本開示の一例によれば、上記基地局において、前記履歴情報は、前記第１端末の位置情報、出現時間情報、及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つを含む。
【０００７】
本発明の一例によれば、上記基地局において、前記処理部は、さらに、ランダムアクセス手順において前記第１端末から送信される信号、又は過去の受信した前記第１端末からのデータ情報に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定する。
【０００８】
本開示の一例によれば、上記基地局において、前記送信部は、さらに、チャネル測定参照信号が利用不可であることか、又はチャネル測定参照信号を設定しないことを指示する第１シグナリングを前記第１端末に送信する。
【０００９】
本開示の一例によれば、上記基地局において、前記送信部は、さらに、プリコーディングフィードバックを行わないこと、及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを前記第１端末に指示する第２シグナリングを送信する。
【００１０】
本開示の一例によれば、上記基地局において、前記送信部は、さらに、従来のコードブックが利用不可であることを指示する第３シグナリングを送信する。
【００１１】
本開示の一例によれば、上記基地局において、前記処理部は、少なくとも１つの第２端末によってトレーニングされる人工ニューラルネットワークのような人工知能モジュールを用いて、前記履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定する。
【００１２】
本開示の一例によれば、上記基地局は、前記第１端末からのフィードバック情報を受信するための受信部をさらに含み、前記処理部は、さらに、前記履歴情報及び前記フィードバック情報の両方に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定する。
【００１３】
本開示の他の態様によれば、端末であって、基地局からの第１シグナリングを受信するための受信部と、前記第１シグナリングに基づいて参照信号が利用可能であるか又は設定されたか否かを決定する処理部と、を含む端末が提供される。
【００１４】
本開示の他の態様によれば、端末であって、第２シグナリングを受信するための受信部と、第２シグナリングに基づいて、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを前記端末に指示するための処理部と、を含む端末が提供される。
【００１５】
本開示の他の態様によれば、端末であって、第３シグナリングを受信するための受信部と、前記第３シグナリングに基づいて、コードブックが利用可能であるか否かを決定するための処理部と、を含む端末が提供される。
【００１６】
本開示の他の態様によれば、端末であって、前記端末の履歴情報に基づいて、前記端末用のスケジューリング情報（例えば、前記端末の上り伝送方式に関する情報）を決定するための処理部と、決定されたスケジューリング情報を基地局に送信するための送信部と、を含む端末が提供される。
【００１７】
本開示の一例によれば、スケジューリング情報は、端末に割り当てられる時間−周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートの少なくとも１つを含んでもよい。また、協調マルチポイント（ＣｏＭＰ）伝送技術を採用する場合、スケジューリング情報は、例えば、伝送ポイント選択情報、プリコーディングウェイト選択情報の少なくとも１つのような、ＣｏＭＰ方式に関する情報をさらに含んでよい。
【００１８】
本開示の一例によれば、上記端末において、前記履歴情報は、前記端末の位置情報、出現時間情報、及び下り信号に対する測定結果の少なくとも１つを含む。
【００１９】
本開示の他の態様によれば、基地局によって実行される方法であって、第１端末の履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定するステップと、決定されたスケジューリング情報を前記第１端末に送信するステップと、を含む方法が提供される。
【００２０】
本開示の一例によれば、上記方法において、前記履歴情報は、前記第１端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つを含む。
【００２１】
本開示の一例によれば、上記方法において、ランダムアクセス手順において前記第１端末から送信される信号、又は過去の受信した前記第１端末からのデータ情報に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定するステップをさらに含む。
【００２２】
本開示の一例によれば、上記方法において、チャネル測定参照信号が利用不可であることか、又はチャネル測定参照信号を設定しないことを指示する第１シグナリングを前記第１端末に送信するステップをさらに含む。
【００２３】
本開示の一例によれば、上記方法において、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを前記第１端末に指示する第２シグナリングを送信するステップをさらに含む。
【００２４】
本開示の一例によれば、上記方法において、従来のコードブックが利用不可であることを指示する第３シグナリングを送信するステップをさらに含む。
【００２５】
本開示の一例によれば、上記方法において、第１端末の履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定するステップは、少なくとも１つの第２端末によってトレーニングされる人工ニューラルネットワークのような人工知能モジュールを用いて、前記履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報の決定にともに用いられる。
【００２６】
本開示の一例によれば、上記方法は、前記第１端末からのフィードバック情報を受信するステップをさらに含み、前記処理部は、さらに、前記履歴情報及び前記フィードバック情報の両方に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報に共に用いられることを決定する。
【００２７】
本開示の他の態様によれば、端末によって実行される方法であって、基地局からの第１シグナリングを受信するステップと、前記第１シグナリングに基づいて、参照信号が利用可能であるか又は設定されたかを決定するステップと、を含む方法が提供される。
【００２８】
本開示の他の態様によれば、端末によって実行される方法であって、第２シグナリングを受信するステップと、第２シグナリングに基づいて、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを前記端末に指示するステップと、を含む方法が提供される。
【００２９】
本開示の他の態様によれば、端末によって実行される方法であって、第３シグナリングを受信するステップと、前記第３シグナリングに基づいて、コードブックが利用可能であるか否かを決定するステップと、を含む方法が提供される。
【００３０】
本開示の他の態様によれば、端末によって実行される方法であって、前記端末の履歴情報に基づいて、前記端末用のスケジューリング情報を決定するステップと、決定されたスケジューリング情報を基地局に送信するステップと、を含む方法が提供される。
【００３１】
本開示の一例によれば、上記方法において、前記履歴情報は、前記端末の位置情報、出現時間情報、及び過去の下り信号に対する測定結果の少なくとも１つを含む。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
図面を参照して本開示の実施例についてより詳細に説明することにより、本開示の上記及び他の目的や特徴、利点が、明らかになれるであろう。図面は、本開示の実施例への更なる理解を提供するためのものであり、明細書の一部を構成し、本開示の実施例とともに、本開示を解釈し、本開示を制限するものではない。図面において、同一の符号は、通常、同一の部材又はステップを表すものとする。
【００３３】
【図１】本開示の実施例を適用可能な無線通信システムの概略図である。
【図２】本開示の一実施例に係る基地局の構成概略図である。
【図３Ａ】本発明の一例に係る、ニューラルネットワークにより第１端末の履歴情報に基づいて第１端末用のスケジューリング情報を決定することを示す概略図である。
【図３Ｂ】本発明の他の一例に係る、ニューラルネットワークにより第１端末の履歴情報に基づいて第１端末用のスケジューリング情報を決定することを示す概略図である。
【図４】本開示の一実施例に係る端末の構成概略図である。
【図５】本開示の一実施例に係る、基地局によって実行される方法のフローチャートである。
【図６】本開示の一実施例に係る、端末によって実行される方法のフローチャートである。
【図７】本開示の実施例に係る機器のハードウェア構成の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本開示の目的や技術案、利点がより明らかになれるように、以下、本開示に係る例示的な実施例について、図面を参照して詳細に説明する。図面において、同一の符号は、常に同一の要素を示している。なお、ここで説明される実施例は、単なる例示的なものに過ぎず、本開示の範囲を制限するものであると解釈されるべきではない。また、ここで記載される端末は、例えば、ユーザー端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ）、移動端末（又は移動局と呼ばれる）又は固定端末のような様々な種類の端末を含んでもよい。しかし、便宜上、以下では端末とＵＥとが互換的に使用される場合がある。また、例えば、本開示の実施例において、人工ニューラルネットワークは、ＡＩ機能モジュールに使用されるネットワークである。簡潔のために、以下の説明では、ニューラルネットワークと呼ばれる場合がある。
【００３５】
まず、図１を参照しながら、本開示の実施例を適用可能な無線通信システムについて説明する。該無線通信システムは、５Ｇシステムであってもよく、ロングタームエボリューション（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ、ＬＴＥ）システム又はＬＴＥ−Ａ（ａｄｖａｎｃｅｄ）システムなどの、他のいかなる種類の無線通信システムであってもよい。
【００３６】
図１に示すように、端末１２０は、基地局１１０が位置するセルに入った後、まず、基地局と端末は、ランダムアクセス手順により接続を確立する。端末１２０が下り伝送又は上り伝送を行う必要がある場合、基地局１１０は、端末１２０に、リソース設定、測定設定、フィードバック設定等の各種設定に関する設定情報を送信し、参照信号を送信する。端末１２０は、設定情報に基づいて、基地局から送信される参照信号を受信してチャネル測定を行い、さらに、設定情報に基づいて、測定結果を基地局にフィードバックする。基地局１１０は、端末１２０のフィードバックに基づいて、端末１２０の下り伝送方式又は上り伝送方式を決定し、下り伝送方式又は上り伝送方式に関するスケジューリング情報を端末１２０に送信する。例えば、基地局１１０がフィードバック情報に基づいて決定したスケジューリング情報は、端末に割り当てられる時間-周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートなどを含んでもよい。そして、端末１２０は、基地局１１０からのスケジューリング情報に基づいて、下り伝送又は上り伝送を行う。図１に示す例から分かるように、基地局１１０及び端末１２０が下り伝送又は上り伝送を行う前に、基地局１１０及び端末１２０は、設定情報の送信、参照信号の送信、チャネル測定、測定結果のフィードバックなどの一連の動作を行う必要があり、基地局１１０と端末１２０との間には、参照信号、設定、及びフィードバックなどに関する大量のシグナリングを交換する必要があり、大量の物理リソースが占用される。
【００３７】
一方、科学技術の発展に伴い、人工知能（Ａｒｔｉｆｉｃｉａｌ  Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ、ＡＩ）技術は、既に、例えば、画像処理分野、意味識別分野、医療分野など様々な分野に適用されている。今後、ＡＩ技術は、無線通信分野にも適用でき、より知能的にユーザに無線通信サービスを提供することが予想される。
【００３８】
本開示では、端末及び基地局が提供される。本開示に係る端末及び基地局において、シグナリングオーバーヘッドの減少が可能となるように、例えば、ＡＩ機能を利用して、端末の履歴情報などに基づいて、端末の上り又は下り伝送方式を決定する。
【００３９】
以下、図２を参照しながら、本開示の一実施例に係る基地局について説明する。図２は、本開示の一実施例に係る基地局の概略構成図である。
【００４０】
図２に示すように、基地局２００は、処理部２１０と、送信部２２０と、を含む。処理部２１０は、第１端末の履歴情報に基づいて、第１端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。例えば、スケジューリング情報は、第１端末に割り当てられる時間−周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートなどを含んでもよい。また、協調マルチポイント（ＣｏＭＰ）伝送技術を採用する場合、スケジューリング情報は、伝送ポイント選択情報、プリコーディングウェイト選択情報などをさらに含む。
【００４１】
近年のＡＩ技術の急速な発展に伴い、ニューラルネットワークが広く利用されている。本発明の一例によれば、処理部２１０は、ニューラルネットワークにより、第１端末の履歴情報に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。
【００４２】
本発明の他の一例によれば、あらかじめ少なくとも１つの第２端末によって基地局のニューラルネットワークをトレーニングしてもよい。例えば、第２端末は、基地局２００の隣接基地局や基地局２００とコロケーションする基地局が位置するセルに位置する端末であってもよい。具体的には、基地局２００の隣接基地局や基地局２００とコロケーションする基地局は、配下のセル内の端末に関する情報を基地局２００に提供してもよい。
【００４３】
また、例えば、第２端末は、基地局２００が配置された後、基地局２００をトレーニングするに専用されるためのトレーニング端末であってもよい。具体的には、実際の端末が信号を送信することを模擬すると同時に、個別チャネルを介して移動速度及び方向、測定された下りチャネル情報などを基地局に報告できるようにトレーニング端末をトレーニングする。
【００４４】
また、第２端末は、第１端末を含んでもよい。例えば、スケジューリング方式が決定された第１端末の関連情報をトレーニングデータとして、ニューラルネットワークをトレーニングしてもよい。
【００４５】
また、第２端末に関する情報は、第２端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つと、出現時間情報、チャネルコンディション情報の少なくとも１つに対応するフィードバック情報（例えば、セル指示子、ビーム指示子（ＳＳＢ  ｉｎｄｅｘ、ＣＳＩ−ＲＳ  ｉｎｄｅｘ）、参照信号受信電力、ＣＳＩ等）と、フィードバック情報に対応する下り伝送方式又は上り伝送方式（例えば、該端末に割り当てられる時間−周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートなど）と、を含んでもよい。また、協調マルチポイント（ＣｏＭＰ）伝送技術を採用する場合、第２端末に関する情報は、伝送ポイント選択情報、プリコーディングウェイト選択情報などをさらに含む。
【００４６】
基地局２００は、第２端末に関する上記情報をトレーニングシーケンスとして、自分のニューラルネットワークをトレーニングすることにより、入力が端末の履歴情報であり、出力が端末の下り伝送方式又は上り伝送方式であるニューラルネットワークを取得してもよい。端末の履歴情報は、例えば、端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つを含んでもよい。第１端末をスケジューリングする必要がある場合、処理部２１０は、第１端末の履歴情報をトレーニング済みのニューラルネットワークに入力して、第１端末用のスケジューリング情報を取得してもよい。例えば、第１端末の履歴情報は、第１端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つであってもよい。すなわち、第１端末の履歴情報の種類は、基地局２００のニューラルネットワークの入力に必要な情報の種類とマッチングされてもよい。
【００４７】
処理部２１０は、１段又は複数段（すなわち、２段以上）のニューラルネットワークにより第１端末スケジューリング情報を取得してもよい。例えば、１段のニューラルネットワークは、入力がチャネル状態であり、出力が第１端末のスケジューリング情報であってもよい。処理部２１０が、受信した前記第１端末からのデータ情報から、第１端末のチャネルコンディション情報を取得する場合、１段のニューラルネットワークにより第１端末スケジューリング情報を取得してもよい。また、例えば、処理部２１０が前記第１端末の時間情報又は位置情報を取得する場合、上記１段のニューラルネットワークを基に、１段のネットワークを追加し、すなわち、２段のニューラルネットワークにより第１端末スケジューリング情報を取得してもよい。具体的には、処理部２１０は、まず、該追加されたニューラルネットワークの段により、第１端末の時間情報又は位置情報に基づいて、第１端末チャネルコンディション情報を決定してもよい。以下、図３Ａを参照しながら２段のニューラルネットワーク（他のサブネットワークを含むニューラルネットワークと呼ばれてもよい）についてさらに説明する。
【００４８】
本実施例において、第１端末が上り伝送又は下り伝送を行う前に、基地局２００は、第１端末への設定情報の送信、参照信号の送信が必要なく、それに、第１端末もチャネル測定を行って測定結果をフィードバックする必要がない。基地局２００は、第１端末の履歴情報のみに基づけば、第１端末用の上り伝送方式又は下り伝送方式を決定し、対応するスケジューリング情報を取得することができ、端末のフィードバックが必要とされていない。
【００４９】
本開示の一例によれば、処理部２１０は、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定してもよい。例えば、処理部２１０は、ランダムアクセス手順において、受信した第１端末から送信される、例えば、ランダムアクセスチャネルプリアンブル（ＰＲＡＣＨ  ｐｒｅａｍｂｌｅ）、Ｍｓｇ３メッセージなどの信号の到達角度に基づいて第１端末の位置情報を決定してもよい。また、複数の基地局が協働して測位することにより、第１端末の位置情報を決定してもよい。また、例えば、処理部２１０は、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号を受信した時間に基づいて、第１端末の出現時間情報を決定してもよい。また、例えば、処理部２１０は、ランダムアクセス手順において受信した第１端末から送信される信号の信号品質及び干渉強度（すなわち、上り測定結果）に基づいて、第１端末のチャネルコンディション情報を決定してもよい。第１端末のチャネルコンディション情報は、端末下りチャネルコンディション情報及び端末上りチャネルコンディション情報を含んでもよい。また、チャネルに互換性がある場合、上下りチャネルの品質情報が互換的に使用され得る。あるいは、上下りチャネル特性によって上下りチャネルコンディション情報のキャリブレーションを行ってもよい。
【００５０】
本発明の他の一例によれば、処理部２１０は、過去に受信した第１端末からのデータ情報に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定してもよい。ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号と同様に、例えば、処理部２１０は、過去に受信した第１端末からのデータ情報の信号品質及び干渉強度に基づいて、第１端末のチャネルコンディション情報を決定してもよい。
【００５１】
図３Ａは、本発明の一例に係る、ニューラルネットワークにより、第１端末の履歴情報に基づいて第１端末用のスケジューリング情報を決定することを示す概略図である。図３Ａに示す例では、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定することを例として説明する。なお、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号を過去に受信した第１端末からのデータ情報、すなわち、第１端末の上りデータ情報に置き換え、図３Ａと同様のニューラルネットワークを採用して第１端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。
【００５２】
図３Ａに示すように、基地局の処理部は、端末情報検出器３１０を含んでもよく、処理部２１０が使用するニューラルネットワークは、ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０と、スケジューリングサブネットワーク３３０とを含んでもよい。端末情報検出器３１０は、従来のランダムブラインド検出アルゴリズムにより、ランダムアクセス手順において受信した、例えば、プリアンブル、Ｍｓｇ３メッセージなどと、端末ＩＤとの間の対応関係を決定してもよい。端末情報検出器３１０は、ランダムアクセス手順において受信した、例えば、プリアンブル、Ｍｓｇ３メッセージに基づいて、端末の履歴情報を決定してもよい。
【００５３】
なお、図３Ａに示す例では、端末情報検出器３１０がニューラルネットワークから独立し、従来のランダムブラインド検出アルゴリズムを用いることを例として説明したが、これに代えて、サブニューラルネットワークを設けて、ランダムアクセス手順において受信した、例えば、プリアンブル、Ｍｓｇ３メッセージなどと、端末ＩＤとの対応関係を取得し、端末の履歴情報を決定してもよい。
【００５４】
ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０は、あらかじめ第２端末の、例えば、位置情報、出現時間情報の少なくとも１つの情報、及び上記情報に対応するフィードバック情報（例えば、ビーム指示子、ＲＩ、ＣＱＩなど）に基づいてトレーニングされるサブネットワークであってもよい。処理部２１０は、端末情報検出器３１０によって取得された第１端末の履歴情報をＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０に入力して、ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０を利用して、第１端末の可能なフィードバック情報（例えば、第１端末の可能なビーム指示子、ＲＩ、ＣＱＩなどのＣＳＩフィードバック情報）を推定してもよい。
【００５５】
スケジューリングサブネットワーク３３０は、あらかじめ第２端末のフィードバック情報、及びフィードバック情報に対応する下り伝送方式又は上り伝送方式に基づいてトレーニングされるサブネットワークであってもよい。処理部２１０は、ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０により推定される第１端末の可能なフィードバック情報をスケジューリングサブネットワーク３３０に入力し、スケジューリングサブネットワーク３３０を利用して第１端末用の下り伝送方式又は上り伝送方式を決定し、これに応じて、例えば、第１端末に割り当てる時間−周波数リソース、変調符号化方式のレベルなどの第１端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。また、スケジューリングサブネットワーク３３０は、第１端末へ伝送しようとするデータキューの長さ、第１端末の過去のスループットなどに基づいて、第１端末のスケジューリング情報を決定してもよい。
【００５６】
また、スケジューリングサブネットワーク３３０の後に、更に他のサブネットワークを追加して、システムのスループットをさらに向上させることができる。図３Ｂは、本発明の他の一例に係る、ニューラルネットワークにより第１端末の履歴情報に基づいて第１端末用のスケジューリング情報を決定することを示す概略図である。図３Ｂに示す例では、基地局の処理部は、端末情報検出器３１０’を含んでもよく、処理部２１０が使用するニューラルネットワークは、ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０’と、スケジューリングサブネットワーク３３０’と、スループット評価サブネットワーク３４０と、を含んでもよい。端末情報検出器３１０’、ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０’、スケジューリングサブネットワーク３３０’は、端末情報検出器３１０、ＣＳＩ情報推定サブネットワーク３２０、スケジューリングサブネットワーク３３０と同様であり、簡潔のために、ここでは説明を省略する。スループット算出関数により、スループット評価サブネットワーク３４０をあらかじめトレーニングしておいてもよい。処理部２１０は、スケジューリングサブネットワーク３３０により決定されたスケジューリング情報をスループット評価サブネットワーク３４０に入力してもよい。スループット評価サブネットワーク３４０は、スケジューリング情報に基づいて、現在のスケジューリング結果の重み付け及びスループットを評価してもよい。図３Ｂに示す例では、基地局２００のニューラルネットワークがスケジューリング結果の重み付け及びスループットを最大化することができるように、基地局２００のニューラルネットワークは、スループット評価サブネットワーク３４０により、現在のスケジューリング結果のスループットを評価する。
【００５７】
図２に戻り、送信部２２０は、処理部２１０により決定されたスケジューリング情報を第１端末に送信してもよい。また、本発明の一例によれば、送信部２２０は、下りデータとスケジューリング情報とを共に第１端末に送信してもよい。本発明の他の一例によれば、送信部２２０は、決定されたスケジューリング方式に従って、下りデータのみを第１端末に送信してもよく、端末は、全ブラインド検出を行ってもよい。
【００５８】
上記したように、本実施例において、基地局２００は、第１端末の履歴情報のみに基づけば、第１端末用の上り伝送方式又は下り伝送方式を決定し、対応するスケジューリング情報を取得することができ、端末のフィードバックが必要とされていない。本発明の一例によれば、基地局２００は、第１端末に参照信号を設定しないことを通知することにより、第１端末は、参照信号に基づいて測定する必要がなく、それに、測定結果をフィードバックする必要もないことを知ることができる。具体的には、送信部２１０は、チャネル測定参照信号が利用不可（ｄｉｓａｂｌｅ）であるか又はチャネル測定参照信号を設定しないことを指示する第１シグナリングを第１端末に送信してもよい。また、送信部２１０は、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを第１端末に指示する第２シグナリングをさらに第１端末に送信してもよい。例えば、以下のように、ニューラルネットワークにより端末との通信を行う場合には、基地局２００は、プリコーディングフィードバックを行わない第２シグナリングを送信してもよい。
【００５９】
また、基地局と端末との間に長時間にわたってデータが交換されない場合、履歴情報は、端末の現在状況を正確に反映できない可能性があると考えられる。本発明の一例によれば、基地局及び端末の少なくとも一方は、双方が所定時間内にデータを交換しない場合、相手にダミーデータを送信することにより、履歴情報を更新してもよい。本発明の別の一例によれば、端末と基地局との間にＲＡＣＨ情報が再送されてもよく、これにより、双方が履歴情報を更新しやすくなる。
【００６０】
また、本開示の他の一例によれば、基地局２００は、ニューラルネットワークにより端末との通信を行う場合、従来のコードブック（例えば、ＮＲにおけるコードブック）を必要としなくてもよく、又は、例えば、コードワードにニューラルネットワークに関するパラメータが含まれるコードブックのような、ニューラルネットワークに関するコードブックを使用してもよい。送信部２２０は、従来のコードブックが利用不可であることか、又はニューラルネットワークに関するコードブックを使用することを指示す第３シグナリングを送信してもよい。
【００６１】
したがって、本開示の一実施例によれば、端末は、受信部と処理部とを含んでもよい。受信部は、基地局からの第１シグナリングを受信し、処理部は前記第１シグナリングに基づいて、参照信号が利用可能であるか又は設定されたかを判断してもよい。本開示の他の一実施例によれば、受信部は、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを前記端末に指示する第２シグナリングを受信してもよい。処理部は、第２シグナリングに基づいて、対応するフィードバックを行う必要があるか否かを判断してもよい。本開示の他の一実施例によれば、受信部は、コードブックが利用不可であることを指示する第３シグナリングをさらに受信する。処理部は、第３シグナリングに基づいて、コードブックを使用しないことを決定してもよい。また、第３シグナリングを受信した場合、処理部はプリコーディングフィードバックを行わないと決定してもよい。
【００６２】
また、以上は、基地局２００が第１端末の履歴情報のみに基づき、端末のフィードバックを必要としないことを例として説明したが、本開示の他の一例によれば、シグナリングオーバーヘッドを節約するとともに処理部２１０の処理負荷を低減させるために、基地局は、少量の測定結果をフィードバックするように端末に指示し、その少量の測定結果を第１端末の履歴情報とともにニューラルネットワークの入力としてもよい。具体的には、基地局２００は、前記第１端末からのフィードバック情報を受信するように、受信部をさらに含んでもよい。また、処理部２１０は、フィードバック情報及び第１端末の履歴情報の両方に基づいて、前記第１端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。例えば、基地局２００のニューラルネットワークは、複数のレイヤを含んでもよく、処理部２１０は、フィードバック情報を特定の中間層の入力としてもよい。
【００６３】
図２及び図３Ａ、３Ｂを参照して説明した例において、基地局は、第１端末の履歴情報に基づいて、第１端末用の下りスケジューリング方式又は上りスケジューリング方式を決定してもよい。本開示の他の態様によれば、上りスケジューリング方式の決定が端末によって実行されてもよい。
【００６４】
図４は、本開示の一実施例に係る端末の概略構成図である。図４に示すように、端末４００は、処理部４１０と、送信部４２０とを含む。処理部４１０は、端末４００の履歴情報に基づいて、該端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。基地局２００と同様に、本開示の一例によれば、端末４００もニューラルネットワークをサポートすることができる。処理部４１０は、端末４００の履歴情報を基地局のニューラルネットワークの入力とし、ニューラルネットワークにより端末４００用のスケジューリング情報を決定してもよい。例えば、履歴情報は、端末４００の位置情報、出現時間情報及び過去の下り信号に対する測定結果の少なくとも１つを含んでもよい。以上、基地局２００の処理部２１０がニューラルネットワークにより第１端末用のスケジューリング情報を決定する具体例について詳細に説明した。端末側でニューラルネットワークにより自端末のスケジューリング情報を決定するプロセスが基地局側と同様であるため、ここでの詳細な説明は省略する。
【００６５】
送信部４２０は、処理部４１０により決定されたスケジューリング情報を基地局に送信してもよい。本開示の他の一例によれば、送信部４２０は、上りデータをスケジューリング情報と共に基地局に送信してもよい。また、本発明の他の一例によれば、送信部２２０は、決定された上りスケジューリング方式に従って、上りデータのみを基地局に送信してもよい。
【００６６】
また、将来の通信システムでは、ニューラルネットワークをサポートする端末と、ニューラルネットワークをサポートしない端末とが同時に存在し、それぞれの端末のニューラルネットワークに対するサポート能力が異なる可能性がある。本開示の他の一例によれば、端末と基地局とがよりよく協働するように、端末は、まず、自身のニューラルネットワークに対するサポート能力に関する情報を基地局に送信してもよく、基地局は、端末から送信される能力情報に基づいて、端末のニューラルネットワークを設定してもよい。例えば、基地局は、端末にニューラルネットワークのネットワークレイヤ数、各レイヤのノード数、ノード接続関係、ネットワーク係数、活性化関数に関する設定情報を送信してもよい。そして、基地局は、特定のニューラルネットワーク設定を有する端末に対して、例えば、フィードバックを行うように該端末に指示したり、スケジューリング方式を自機で決定するように該端末に指示したりなどの動作を行う。
【００６７】
以上、図２を参照しながら、本開示の一実施例に係る基地局について説明した。次に、図５を参照しながら、基地局によって実行される方法について説明する。図５は、本開示の一実施例に係る基地局によって実行される方法のフローチャートである。
【００６８】
図５に示すように、方法５００は、ステップＳ５１０とステップＳ５２０とを含む。ステップＳ５１０において、第１端末の履歴情報に基づいて、第１端末用のスケジューリング情報を決定する。本発明の一例によれば、第１端末の履歴情報を、方法５００を実行する基地局のニューラルネットワークの入力とし、ステップＳ５１０において、ニューラルネットワークにより第１端末用のスケジューリング情報を決定する。
【００６９】
本発明の他の一例によれば、あらかじめ、少なくとも１つの第２端末により、基地局のニューラルネットワークをトレーニングしてもよい。以上、基地局のニューラルネットワークをトレーニングするための第２端末について説明したが、ここでは説明を省略する。
【００７０】
また、第２端末に関する情報は、第２端末の位置情報、出現時間情報、及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つと、出現時間情報、チャネルコンディション情報の少なくとも１つに対応するフィードバック情報（例えば、セル指示子、ビーム指示子（ＳＳＢ  ｉｎｄｅｘ、ＣＳＩ−ＲＳ  ｉｎｄｅｘ）、参照信号受信電力、ＣＳＩなど）と、フィードバック情報に対応する下り伝送方式又は上り伝送方式（例えば、該端末に割り当てられる時間−周波数リソース、変調符号化方式レベル、端末への伝送のレイヤ数又はストリーム数、ビームフォーミング又はプリコーディング方式、伝送アンテナポートなど）と、を含んでもよい。
【００７１】
方法５００を実行する基地局は、第２端末に関する上記情報をトレーニングシーケンスとして、自身のニューラルネットワークをトレーニングすることにより、入力が端末の履歴情報であり、出力が端末の下り伝送方式又は上り伝送方式であるニューラルネットワークを取得する。端末の履歴情報は、例えば、端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つを含んでもよい。方法５００が実行される場合、ステップＳ５１０において、第１端末の履歴情報に基づいて、トレーニング済みのニューラルネットワークにより第１端末用のスケジューリング情報を決定する。例えば、第１端末の履歴情報は、第１端末の位置情報、出現時間情報及びチャネルコンディション情報の少なくとも１つであってもよい。換言すれば、第１端末の履歴情報の種類は、方法５００を実行する基地局のニューラルネットワークの入力に必要な情報の種類にマッチングされてもよい。
【００７２】
方法５００では、１段又は複数段（すなわち、２段以上）のニューラルネットワークにより、第１端末スケジューリング情報を取得してもよい。例えば、１段のニューラルネットワークは、入力がチャネル状態であり、出力が第１端末のスケジューリング情報であってもよい。受信される前記第１端末からのデータ情報に基づいて、第１端末のチャネルコンディション情報を取得する場合、１段のニューラルネットワークにより第１端末スケジューリング情報を取得してもよい。また、例えば、前記第１端末の時間情報又は位置情報を取得する場合、上記１段のニューラルネットワークを基に、１段のネットワークを追加してもよく、すなわち、２段のニューラルネットワークにより第１端末スケジューリング情報を取得する。具体的には、まず、該追加されたニューラルネットワークの段により、第１端末の時間情報又は位置情報に基づいて第１端末チャネルコンディション情報を決定してもよい。
【００７３】
本実施例において、第１端末が上り伝送又は下り伝送を行う前に、方法５００を実行する基地局は、第１端末への設定情報の送信、参照信号の送信が必要ではなく、それに、第１端末もチャネルを測定して測定結果をフィードバックする必要がない。ステップＳ５１０において、第１端末の履歴情報のみに基づけば、第１端末用の上り伝送方式又は下り伝送方式を決定し、対応するスケジューリング情報を取得することができ、端末のフィードバックが必要とされていない。
【００７４】
本開示の一例によれば、方法５００が適用される場合、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定してもよい。例えば、方法５００が適用される場合、ランダムアクセス手順において受信される第１端末から送信される、例えば、ランダムアクセスチャネルプリアンブル（ＰＲＡＣＨ  ｐｒｅａｍｂｌｅ）、Ｍｓｇ３メッセージなどの信号の到達角に基づいて、第１端末の位置情報を決定してもよい。また、複数の基地局が協働して測位することにより、第１端末の位置情報を決定してもよい。また、例えば、方法５００が適用される場合、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号を受信した時間に基づいて、第１端末の出現時間情報を決定してもよい。また、例えば、方法５００が適用される場合、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号を受信した信号品質及び干渉強度（すなわち、上り測定結果）に基づいて、第１端末のチャネルコンディション情報を決定してもよい。第１端末のチャネルコンディション情報は、端末下りチャネルコンディション情報及び端末上りチャネルコンディション情報を含んでもよい。また、チャネルに互換性がある場合、上下りチャネルの品質情報が互換的に使用され得る。あるいは、上下りチャネル特性によって上下りチャネルコンディション情報のキャリブレーションを行ってもよい。
【００７５】
本発明の他の一例によれば、方法５００が適用される場合、過去の受信された第１端末からのデータ情報に基づいて、前記第１端末の履歴情報を決定してもよい。方法５００が適用される場合、ランダムアクセス手順において第１端末から送信される信号と同様に、例えば、過去の受信される第１端末からのデータ情報の信号品質及び干渉強度に基づいて、第１端末のチャネルコンディション情報を決定してもよい。
【００７６】
ステップＳ５１０において、ニューラルネットワークにより第１端末の履歴情報に基づいて、第１端末用のスケジューリング情報を決定する具体的な例について、既に図３を参照しながら説明したので、ここでは説明を省略する。
【００７７】
次に、ステップＳ５２０において、ステップＳ５１０で決定されたスケジューリング情報を第１端末に送信する。また、本発明の一例によれば、ステップＳ５２０において、下りデータをスケジューリング情報とともに第１端末に送信してもよい。
【００７８】
上記のように、本実施例において、方法５００を実行する基地局は、第１端末の履歴情報のみに基づけば、第１端末用の上り伝送方式又は下り伝送方式を決定し、対応するスケジューリング情報を取得することができ、端末のフィードバックが必要とされていない。本発明の一例によれば、方法５００が実行される場合、第１端末に参照信号を設定しないことを通知することにより、第１端末は、参照信号に基づいて測定する必要がなく、それに、測定結果をフィードバックする必要がないことを知ることができる。具体的には、方法５００が実行される場合、チャネル測定参照信号が利用不可である（ｄｉｓａｂｌｅ）か又はチャネル測定参照信号を設定しないことを指示する第１シグナリングを第１端末に送信してもよい。また、方法５００が実行される場合、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを第１端末に指示する第２シグナリングを第１端末に送信してもよい。例えば、下記のように、ニューラルネットワークにより端末との通信を行う場合、基地局２００は、プリコーディングフィードバックを行わない第２シグナリングを送信してもよい。
【００７９】
また、基地局と端末との間に長時間にわたってデータを交換しない可能性がある場合、履歴情報は、端末の現在状況を正確に反映できない可能性があると考えられる。本発明の一例によれば、基地局及び端末の少なくとも一方は、双方が所定時間内にデータを交換しない場合、相手にダミーデータを送信して、履歴情報を更新してもよい。本発明の他の一例によれば、端末と基地局との間にＲＡＣＨ情報が再送されてもよく、これにより、双方が履歴情報を更新しやすくなる。
【００８０】
本開示の他の一例によれば、方法５００を実行する基地局は、ニューラルネットワークにより端末との通信を行う場合、従来のコードブック（例えば、ＮＲのコードブック）を必要とせずに、又は、ニューラルネットワークに関するコードブック、例えば、コードワードにニューラルネットワークに関するパラメータが含まれるコードブックを利用してもよい。方法５００が実行される場合、従来のコードブックが利用不可であることか、又はニューラルネットワークに関するコードブックを使用することを指示す第３シグナリングを送信してもよい。
【００８１】
したがって、本開示の一実施例によれば、端末によって実行される受信方法は、基地局からの第１シグナリングを受信するステップを含んでもよく、前記第１シグナリングに基づいて参照信号が利用可能であるか否か又は設定されたか否かを決定してもよい。本開示の他の一実施例によれば、端末によって実行される受信方法は、プリコーディングフィードバックを行わないこと及びプリコーディングフィードバック以外のチャネル情報フィードバックを行わないことの少なくとも１つを前記端末に指示する第２シグナリングを受信するステップを含んでもよい。第２シグナリングに基づいて対応するフィードバックを行う必要があるか否かを決定してもよい。本開示の他の一実施例によれば、端末によって実行される受信方法は、コードブックが利用不可であることを指示す第３シグナリングを受信するステップを含んでもよい。第３シグナリングに基づいてコードブックを使用しないと決定してもよい。また、第３シグナリングを受信した場合、プリコーディングフィードバックを行わないと決定してもよい。
【００８２】
また、本開示の他の一例によれば、方法５００が実行される場合、基地局は、少量の測定結果をフィードバックするように端末に指示し、該少量の測定結果及び第１端末の履歴情報の両方をニューラルネットワークの入力とすることにより、シグナリングオーバーヘッドを節約するとともに処理負荷を減少させる。具体的には、方法５００において、前記第１端末からのフィードバック情報を受信してもよい。このとき、ステップＳ５１０において、フィードバック情報及び第１端末の履歴情報の両方に基づいて、第１端末用のスケジューリング情報を決定する。例えば、方法５００を実行する基地局のニューラルネットワークが複数のレイヤを含んでもよく、ステップＳ５１０において、フィードバック情報を特定の中間層の入力としてもよい。
【００８３】
図５を参照する例では、基地局によって実行される方法において、第１端末の履歴情報に基づいて、第１端末用のスケジューリング情報を決定する。本開示の他の態様によれば、該動作は端末によって実行される方法に含まれてもよい。
【００８４】
図６は、本開示の一実施例に係る端末によって実行される方法のフローチャートである。図６に示すように、方法６００は、ステップＳ６１０とステップＳ６２０とを含む。ステップＳ６１０において、方法６００を実行する端末の履歴情報に基づいて、該端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。方法５００と同様に、本開示の一例によれば、方法６００を実行する端末もニューラルネットワークをサポートすることができる。ステップＳ６１０において、方法６００を実行する端末の履歴情報を基地局のニューラルネットワークの入力とし、ニューラルネットワークにより、該端末用のスケジューリング情報を決定してもよい。例えば、履歴情報は、方法６００を実行する端末の位置情報、出現時間情報、及び過去の下り信号に対する測定結果の少なくとも１つを含んでもよい。ステップＳ６１０において、ニューラルネットワークにより、方法６００を実行する端末の自身のスケジューリング情報を決定するプロセスは、方法５００の場合と同様であるため、ここでは詳細を省略する。
【００８５】
次に、ステップＳ６２０において、ステップＳ６１０で決定されたスケジューリング情報を基地局に送信する。また、本開示の他の一例によれば、ステップＳ６２０において、上りデータをスケジューリング情報とともに基地局に送信してもよい。
【００８６】
また、将来の通信システムでは、ニューラルネットワークをサポートする端末と、ニューラルネットワークをサポートしない端末とが同時に存在し、各端末のニューラルネットワークに対するサポート能力も異なる可能性がある。端末と基地局とがよりよく協働できるように、本開示の他の一例によれば、方法６００が実行される場合、まず、方法６００を実行する端末の、ニューラルネットワークに対するサポート能力に関する情報を基地局に送信してもよく、基地局は、送信される能力情報に基づいて、該端末のニューラルネットワークを設定してもよい。例えば、基地局は、ニューラルネットワークのネットワークレイヤ数、各レイヤのノード数、ノード接続関係、ネットワーク係数、活性化関数に関する設定情報を該端末に送信してもよい。そして、基地局は、特定のニューラルネットワーク設定を有する端末に対して、例えば、フィードバックを行うように該端末に指示したり、スケジューリング方式を自身で決定するように該端末に指示したりなどの動作を行う。
【００８７】
＜ハードウェア構成＞
なお、上記実施の形態の説明に用いられたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に（例えば、有線及び／又は無線）で接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【００８８】
例えば、本開示の一実施例におけるデバイス（例えば、第１通信デバイス、第２通信デバイス、フライトユーザ端末など）は、本開示の無線通信方法の処理を実行するコンピュータとして機能してもよい。図７は、本開示の実施例に係るデバイス７００（基地局又はユーザ端末）のハードウェア構成の概略図である。上述したデバイス７００（基地局又はユーザ端末）は、物理的には、プロセッサ７１０、メモリ７２０、ストレージ７３０、通信装置７４０、入力装置７５０、出力装置７６０、バス７７０などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【００８９】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。ユーザ端末及び基地局のハードウェア構成は、図に示されている各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【００９０】
例えば、プロセッサ７１０は１つだけ図示されているが、複数のプロセッサがあってもよい。また、処理は、１のプロセッサによって実行されてもよいし、処理が同時に、逐次に、又はその他の手法を用いて、１以上のプロセッサによって実行されてもよい。なお、プロセッサ７１０は、１以上のチップによって実装されてもよい。
【００９１】
デバイス７００における各機能は、プロセッサ７１０、メモリ７２０などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ７１０が演算を行い、通信装置７４０による通信や、メモリ７２０及びストレージ７３０におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御することで実現される。
【００９２】
プロセッサ７１０は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ７１０は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）で構成されてもよい。例えば、上述した決定部、調整部などは、プロセッサ710によって実現されてもよい。
【００９３】
また、プロセッサ７１０は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールやデータを、ストレージ７３０及び／又は通信装置７４０からメモリ７２０に読み出し、これらの内容に従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、上述した端末又は基地局の処理部は、メモリ７２０に格納され、プロセッサ７１０で動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。
【００９４】
メモリ７２０は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、その他の適宜の記憶媒体の少なくとも１つで構成されてもよい。メモリ７２０は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ７２０は、本発明の一実施の形態に係る方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールなどを保存することができる。
【００９５】
ストレージ７３０は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、フレキシブルディスク（ｆｌｅｘｉｂｌｅ  ｄｉｓｋ）、フロッピー（登録商標）ディスク（ｆｌｏｐｐｙ  ｄｉｓｋ）、光磁気ディスク（例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ  ＲＯＭ  ）など）、ディジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク、リムーバブル磁気ディスク、ハードディスクドライブ、スマートカード、フラッシュメモリ装置（例えば、カード、スティック、キードライブ）、磁気ストリップ、データベース、サーバ、その他の適切な記憶媒体の少なくとも１つで構成されてもよい。ストレージ７３０は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。
【００９６】
通信装置７４０は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。通信装置７４０は、例えば周波数分割複信（ＦＤＤ、Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）や時分割複信（ＴＤＤ、Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）を実現するために、高周波スイッチ、デュプレクサ、フィルタ、周波数シンセサイザなどを含んでもよい。例えば、上述した送信部、受信部等は、通信装置７４０によって実現されてもよい。
【００９７】
入力装置７５０は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置７６０は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、発光ダイオード（ＬＥＤ、Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）ランプなど）である。なお、入力装置７５０及び出力装置７６０は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【００９８】
また、プロセッサ７１０やメモリ７２０などの各装置は、情報を通信するためのバス７７０で接続される。バス７７０は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【００９９】
また、基地局及びユーザ端末は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ７１０は、前記ハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【０１００】
（変形例）
なお、本明細書において説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナリング）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。参照信号は、ＲＳ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Ｐｉｌｏｔ）、パイロット信号などと呼ばれてもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ：Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｃａｒｒｉｅｒ）は、セル、周波数キャリア、キャリア周波数などと呼ばれてもよい。
【０１０１】
また、本明細書において説明した情報、パラメータなどは、絶対値を用いて表されてもよいし、所定の値からの相対値を用いて表されてもよいし、対応する別の情報を用いて表されてもよい。例えば、無線リソースは、所定のインデックスによって指示されてもよい。さらに、これらのパラメータが用いられる公式なども、本明細書に明示的に開示されているものとは異なってもよい。
【０１０２】
本明細書においてパラメータなどに使用する名称は、いかなる点においても限定的なものではない。例えば、様々なチャネル（ＰＵＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）など）及び情報要素は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的な名称ではない。
【０１０３】
本明細書において説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１０４】
また、情報、信号などは、上位レイヤから下位レイヤ、及び／又は下位レイヤから上位レイヤへ出力され得る。情報、信号などは、複数のネットワークノードを介して入出力されてもよい。
【０１０５】
入出力された情報、信号などは、特定の場所（例えば、メモリ）に保存されてもよいし、管理テーブルを用いて管理してもよい。入出力される情報、信号などは、上書き、更新又は追記をされ得る。出力された情報、信号などは、削除されてもよい。入力された情報、信号などは、他の装置へ送信されてもよい。
【０１０６】
情報の通知は、本明細書において説明した態様／実施形態に限られず、他の方法を用いて行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、下り制御情報（ＤＣＩ：Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）、上り制御情報（ＵＣＩ：Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリング、ブロードキャスト情報（マスタ情報ブロック（ＭＩＢ：Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）、システム情報ブロック（ＳＩＢ：Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）など）、ＭＡＣ（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリング）、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。
【０１０７】
なお、物理レイヤシグナリングは、Ｌ１／Ｌ２（Ｌａｙｅｒ  １／Ｌａｙｅｒ  ２）制御情報（Ｌ１／Ｌ２制御信号）、Ｌ１制御情報（Ｌ１制御信号）などと呼ばれてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（ＲＲＣＣｏｎｎｅｃｔｉｏｎＳｅｔｕｐ）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（ＲＲＣＣｏｎｎｅｃｔｉｏｎＲｅｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）メッセージなどであってもよい。また、ＭＡＣシグナリングは、例えば、ＭＡＣ制御要素（ＭＡＣ  ＣＥ（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ））を用いて通知されてもよい。
【０１０８】
また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的な通知に限られず、暗示的に（例えば、当該所定の情報の通知を行わないことによって又は別の情報の通知によって）行われてもよい。
【０１０９】
判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真（ｔｒｕｅ）又は偽（ｆａｌｓｅ）で表される真偽値（ｂｏｏｌｅａｎ）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１１０】
ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。
【０１１１】
また、ソフトウェア、命令、情報などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、有線技術（同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線（ＤＳＬ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）など）及び／又は無線技術（赤外線、マイクロ波など）を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【０１１２】
本明細書において使用する「システム」及び「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。
【０１１３】
本明細書においては、「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」、「無線基地局」、「ｅＮＢ」、「ｇＮＢ」、「セル」、「セクタ」、「セルグループ」、「キャリア」及び「コンポーネントキャリア」という用語は、互換的に使用され得る。基地局は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）、送信ポイント、受信ポイント、フェムトセル、スモールセルなどの用語で呼ばれる場合もある。
【０１１４】
基地局は、１つ又は複数（例えば、３つ）のセル（セクタとも呼ばれる）を収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジエリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局（ＲＲＨ：Ｒｅｍｏｔｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｈｅａｄ））によって通信サービスを提供することもできる。「セル」又は「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局及び／又は基地局サブシステムのカバレッジエリアの一部又は全体を指す。
【０１１５】
本明細書においては、「移動局（ＭＳ：Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」、「ユーザ端末（ｕｓｅｒ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）」、「ユーザ装置（ＵＥ：Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）」及び「端末」という用語は、互換的に使用され得る。移動局は、当業者によって、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント又はいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１１６】
また、本明細書における無線基地局は、ユーザ端末で読み替えてもよい。例えば、無線基地局及びユーザ端末間の通信を、複数のユーザ端末間（Ｄ２Ｄ：Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）の通信に置き換えた構成について、本発明の各態様／実施形態を適用してもよい。この場合、上述のデバイス７００における第１通信デバイスまたは第２通信デバイスが有する機能をユーザ端末が有する機能としてもよい。また、「上り」及び「下り」などの文言は、「サイド」と読み替えられてもよい。例えば、上りチャネルは、サイドチャネルと読み替えられてもよい。
【０１１７】
同様に、本明細書におけるユーザ端末は、無線基地局で読み替えてもよい。この場合、上述のユーザ端末が有する機能を第１通信デバイスまたは第２通信デバイスが有する機能としてもよい。  
【０１１８】
本明細書において、基地局によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）によって行われることもあるとする。基地局を有する１つ又は複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）を含むネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、基地局以外の１つ以上のネットワークノード（例えば、ＭＭＥ（Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ）、Ｓ−ＧＷ（Ｓｅｒｖｉｎｇ−Ｇａｔｅｗａｙ）などが考えられるが、これらに限られない）又はこれらの組み合わせによって行われ得ることは明らかである。
【０１１９】
本明細書において説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１２０】
本明細書において説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）、ＬＴＥ−Ｂ（ＬＴＥ−Ｂｅｙｏｎｄ）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ（４ｔｈ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ）、５Ｇ（５ｔｈ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ）、ＦＲＡ（Ｆｕｔｕｒｅ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）、ＮＲ（Ｎｅｗ  Ｒａｄｉｏ）、ＮＸ（Ｎｅｗ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＸ（Ｆｕｔｕｒｅ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）、ＣＤＭＡ３０００、ＵＭＢ（Ｕｌｔｒａ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ）、ＩＥＥＥ  ９２０．１１（Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標））、ＩＥＥＥ  ９２０．１６（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、ＩＥＥＥ  ９２０．２０、ＵＷＢ（Ｕｌｔｒａ−ＷｉｄｅＢａｎｄ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切な無線通信方法を利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１２１】
本明細書において使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１２２】
本明細書において使用する「第１の」、「第２の」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、それらの要素の量又は順序を全般的に限定しない。これらの呼称は、２つ以上の要素間を区別する便利な方法として本明細書において使用され得る。したがって、第１及び第２の要素の参照は、２つの要素のみが採用され得ること又は何らかの形で第１の要素が第２の要素に先行しなければならないことを意味しない。
【０１２３】
本明細書において使用する「判断（決定）（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ）」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。例えば、「判断（決定）」は、計算（ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ）、算出（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）、処理（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）、導出（ｄｅｒｉｖｉｎｇ）、調査（ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｎｇ）、探索（ｌｏｏｋｉｎｇ  ｕｐ）（例えば、テーブル、データベース又は別のデータ構造での探索）、確認（ａｓｃｅｒｔａｉｎｉｎｇ）などを「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。また、「判断（決定）」は、受信（ｒｅｃｅｉｖｉｎｇ）（例えば、情報を受信すること）、送信（ｔｒａｎｓｍｉｔｔｉｎｇ）（例えば、情報を送信すること）、入力（ｉｎｐｕｔ）、出力（ｏｕｔｐｕｔ）、アクセス（ａｃｃｅｓｓｉｎｇ）（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）などを「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。また、「判断（決定）」は、解決（ｒｅｓｏｌｖｉｎｇ）、選択（ｓｅｌｅｃｔｉｎｇ）、選定（ｃｈｏｏｓｉｎｇ）、確立（ｅｓｔａｂｌｉｓｈｉｎｇ）、比較（ｃｏｍｐａｒｉｎｇ）などを「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。つまり、「判断（決定）」は、何らかの動作を「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。
【０１２４】
本明細書において使用する「接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」、「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含んでもよい。要素間の結合又は接続は、物理的であっても、論理的であっても、あるいはこれらの組み合わせであってもよい。例えば、「接続」は「アクセス」と読み替えられてもよい。本明細書において、２つの要素が、１又はそれ以上の電線、ケーブル及び／又はプリント電気接続を用いて、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び／又は光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどを用いて、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。
【０１２５】
本明細書又は請求の範囲において、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、及びそれらの変形が使用されている場合、これらの用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは請求の範囲において使用されている用語「又は（ｏｒ）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１２６】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されないということは明らかである。本発明は、請求の範囲の記載に基づいて定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とし、本発明に対して何ら制限的な意味をもたらさない。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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