(57)【要約】  【課題】液体油を含有する化粧料に関して、酸性条件下において、強度の機械的外力を負荷することなく長期間にわたって安定な化粧料を提供する。  【解決手段】非水乳化組成物は、２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステル、カルボン酸を有する有機酸及び液状油を含有し、ｐＨが６以下となっている。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステル、カルボン酸を有する有機酸及び液状油を含有し、
ｐＨが６以下であることを特徴とする非水乳化組成物。
【請求項２】
２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステルは、オレイン酸ポリグリセリル及びイソステアリン酸ポリグリセリルを含むことを特徴とする請求項１に記載の非水乳化組成物。
【請求項３】
前記オレイン酸ポリグリセリルはオレイン酸ポリグリセリル−１０であり、
前記イソステアリン酸ポリグリセリルはイソステアリン酸ポリグリセリル−１０であることを特徴とする請求項２に記載の非水乳化組成物。
【請求項４】
前記カルボン酸を有する有機酸はα―ヒドロキシ酸であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の非水乳化組成物。
【請求項５】
前記α―ヒドロキシ酸は、クエン酸、乳酸及びリンゴ酸のいずれか１つ以上を含有することを特徴とする請求項４に記載の非水乳化組成物。
【請求項６】
前記非水乳化組成物内に、
カルボン酸を有する有機酸が０．１重量％以上５重量％以下で含まれ、
ポリグリセリン脂肪酸エステルが１０重量％以上３０重量％以下で含まれ、
液状油が１０重量％以上３０重量％以下で含まれることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の非水乳化組成物。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の非水乳化組成物が１重量％以上５重量％以下で含まれることを特徴とする化粧料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、液状油を含む非水乳化組成物と、当該非水乳化組成物を含む化粧料に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、皮膚又は毛髪に対して有益な効果を有することから、ヒアルロン酸塩のような保湿剤やＮＭＦ（天然保湿因子）成分が化粧品の分野において広く活用されている。しかし、これらの成分は電解質であることが多く、Ｏ／Ｗエマルション製剤に多量に配合すると、可溶化状態にある粒子が凝集するため経時安定性が低下することが知られている。そのため、化粧水のような低粘度の製品にこれらの成分と液体油を同時に配合することは難しく、応用が制限されていた。
【０００３】
水に液体油を均一に溶解させるための可溶化剤として、従来から、ポリエチレングリコールアルキルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤が広く利用されてきた。しかしながら、ポリオキシエチレン誘導体の中には、配合量によっては皮膚刺激性がある等、安全性の面で問題があった。一方で、安全性の高い乳化剤として知られるポリグリセリン脂肪酸エステルは、上記界面活性剤と比べて可溶化力が弱く、安定な乳化物を得ることはなかなか困難であった。
【０００４】
また、化粧品の成分の中では美白剤等の酸性条件下で安定なものもあり、それらを安定的に配合するためには乳化物を酸性条件にする必要がある。しかし、酸性条件下であると、乳化剤の加水分解やイオン強度の低下等により、乳化物の経時安定性が低下することが知られている。したがって、これらの問題点の解消が強く望まれていた。
【０００５】
これまでのエマルション製剤への電解質配合技術としては、耐塩性の水溶性高分子を利用した技術が報告されている（特許文献１）。しかし、この方法は乳液やクリーム等の粘度が高い剤型に限定されており、化粧水のような低粘度製品には適していない。
【０００６】
また、これまでに、乳化剤の選択と無関係に可溶化できる技術が報告されている（特許文献２）。この方法では、用いる乳化剤がエチレンオキシドを含んでいなくても可溶化が可能である。しかしこの可溶化技術では、高圧ホモジナイザーによる外部からの機械的ネルギーの負荷が必要不可欠であり、このようなプロセスでは、多大なエネルギーを消費しなければ、安定な可溶化が困難であるという問題があった。このため、強度の機械的エネルギーに依存しない温和な条件で、電解質配合条件においても安定な組成物を得る可溶化法の開発が望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許３１６５３７７
【特許文献２】特表２００５−５０６２７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、液体油を含有する化粧料に関して、酸性条件下において、強度の機械的外力を負荷することなく長期間にわたって安定な非水乳化組成物及び化粧料を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明による非水乳化組成物は、
２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステル、カルボン酸を有する有機酸及び液状油を含有し、
ｐＨが６以下であってもよい。
【００１０】
本発明による非水乳化組成物において、
２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステルは、オレイン酸ポリグリセリル及びイソステアリン酸ポリグリセリルを含んでもよい。
【００１１】
本発明による非水乳化組成物において、
前記オレイン酸ポリグリセリルはオレイン酸ポリグリセリル−１０であり、
前記イソステアリン酸ポリグリセリルはイソステアリン酸ポリグリセリル−１０であってもよい。
【００１２】
本発明による非水乳化組成物において、
前記カルボン酸を有する有機酸はα―ヒドロキシ酸であってもよい。
【００１３】
本発明による非水乳化組成物において、
前記α―ヒドロキシ酸は、クエン酸、乳酸及びリンゴ酸のいずれか１つ以上を含有してもよい。
【００１４】
本発明による非水乳化組成物内に、
カルボン酸を有する有機酸が０．１重量％以上５重量％以下で含まれ、
ポリグリセリン脂肪酸エステルが１０重量％以上３０重量％以下で含まれ、
液状油が１０重量％以上３０重量％以下で含まれてもよい。
【００１５】
本発明による化粧料は、
前述した非水乳化組成物が１重量％以上５重量％以下で含まれてもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、液体油を含有する化粧料に関して、酸性条件下において、強度の機械的外力を負荷することなく長期間にわたって安定な非水乳化組成物及び化粧料を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本実施の形態の化粧料は、皮膚に利用される皮膚外用品であってもよく、化粧水や美白剤であってもよい。本実施の形態の化粧料は、非水乳化組成物と水相成分を含有してもよい。非水乳化組成物は、２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステル、カルボン酸を有する有機酸及び液状油を含有し、ｐＨが６以下であってもよく、ｐＨを下げてｐＨを６未満としてもよいし、５以下としてもよい。なお、ｐＨを下げすぎると化粧料として利用できないことから、ｐＨは２以上であることが好ましく、３以上であることがより好ましい。ポリグリセリン脂肪酸エステルは活性剤の一種である。
【００１８】
カルボン酸を有する有機酸としてはα―ヒドロキシ酸を用いることが有益である。本実施の形態では、以下、主にカルボン酸を有する有機酸としてα―ヒドロキシ酸を用いて説明する。なお、有機酸ではなく無機酸を利用した場合には、非水乳化組成物が濁ってしまったり、非水乳化組成物を水溶液とした場合に一日（２４時間）でクリーミングが発生したりすることがあった。
【００１９】
水相成分の主成分は精製水等の水であり、その他の成分として、電解質を含むことができ、ピロリドンカルボン酸ナトリウム、パラオキシ安息香酸メチル、１，３−ブチレングリコール等を含むことができる。
【００２０】
本実施の形態による化粧料は、添加剤等の成分を含有してもよい。このような添加剤としては、増粘剤、界面活性剤、保存剤、ｐＨ調整剤、キレート剤、安定剤、刺激軽減剤、防腐剤、着色剤、分散剤、香料、酸化防止剤、植物抽出液、ビタミン類、アミノ酸等を挙げることができる。
【００２１】
非水乳化組成物に含まれる２種類以上のポリグリセリン脂肪酸エステルは、オレイン酸ポリグリセリル及びイソステアリン酸ポリグリセリルを含んでもよい。オレイン酸ポリグリセリル及びイソステアリン酸ポリグリセリルは同じ濃度であってもよいし、オレイン酸ポリグリセリル及びイソステアリン酸ポリグリセリルの一方が他方の３倍以下の濃度であってもよい。つまり、オレイン酸ポリグリセリルとイソステアリン酸ポリグリセリルは１：３〜３：１の濃度比で混合されてもよい。
【００２２】
化粧料のうち非水乳化組成物は５重量％以下で含有されることが好ましく、４重量％以下で含有されることがより好ましく、３重量％以下で含有されることがさらにより好ましい。化粧料のうち非水乳化組成物は１重量％以上で含有されることが好ましく、２重量％以上で含有されることがより好ましく、３重量％以上で含有されることがさらにより好ましい。
【００２３】
非水乳化組成物のうちポリグリセリン脂肪酸エステルは３０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましい。なお、化粧料が化粧水である場合には、活性剤の量を増やすことが好ましくないことから、ポリグリセリン脂肪酸エステルは非水乳化組成物のうち２０重量％以下であることがより好ましい。非水乳化組成物に含まれるポリグリセリン脂肪酸エステルは１０重量％以上で含まれることが好ましい。
【００２４】
非水乳化組成物のうち液体油は３０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましい。液体油を安定に溶解させることは一般的には困難である。本実施の形態を採用することで、液体油を安定した状態で溶解させることができる点で有益である。非水乳化組成物に含まれる液体油は１０重量％以上で含まれることが好ましい。
【００２５】
液状油はスクワランを含んでもよい。その他には、液状油としては、例えば、流動パラフィン、ワセリン等の炭化水素油類；大豆油、小麦胚芽油、ツバキ油、杏仁油、オリーブ油、サフラワー油、グレープシード油、アボガド油、サザンカ油、アルモンド油、トウモロコシ胚芽油、ヒマワリ油、ヘーゼルナッツ油、マカデミアナッツ油、ホホバ種子油、ローズヒップ油、ヒマシ油、ベルガモット果実油、レモン果皮油、オレンジ果皮油、アトラスシーダー樹皮油、イタリアイトスギ葉/実/茎油、チョウジ葉油、ニオイテンジクアオイ油等の植物油類；ラノリン、ミンク油等の動物油類；２−エチルヘキサン酸セチル、オクタン酸セチル、オレイン酸オレイル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸２−エチルヘキシル、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸ミリスチル、ミリスチン酸パルミチル、リンゴ酸ジイソステアリル、トリイソオクタン酸グリセリル、トリイソステアリン酸グリセリル、トリカプリル・カプリン酸グリセリル等の合成油類；ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、メチルハイドロジェンポリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン等のシリコーン油類；パーフルオロポリエーテル等のフッ素系油剤等が挙げられ、目的に応じてこれらの１種又は２種以上を適宜、選択又は組み合わせて使用することができる。
【００２６】
本実施の形態の化粧料は、溶媒を含有してもよく、溶媒としては例えば精製水を用いることができる。
【００２７】
実施例で示すように、本実施の形態では、特許文献２で示されるような機械的エネルギーを加えることなく、液体油を長期間にわたり安定な状態で溶解させることができる点で有益である。
【００２８】
［実施例］
次に、本発明の実施例について説明する。表１から表４では、非水乳化組成物に含まれる各成分を重量％（質量％）で示している。各表での評価結果としては、表５に示すように水相成分を配合したときの５０℃での安定性評価結果（吸光度の変化率）を示している。α―ヒドロキシ酸の代わりにクエン酸三ナトリウムを２重量％用いた態様（非水乳化組成物No. 19）を基準としており、「＋」（プラス）が多いほど安定性が高く、「−」（マイナス）が多いほど安定性が不良である。「±」（プラスマイナス）はクエン酸三ナトリウムを用いた結果と同等である。安定性確認方法は、マイクロプレートリーダー(SPARK 10, TECAN社製)による波長550nmでのサンプルの吸光度を用いている。安定性評価基準は、（50℃14日保管後の吸光度）−（サンプル調整翌日の吸光度）の変化率（幅）を見ている。
【００２９】
非水乳化組成物Ｎｏ.１からＮｏ.６は表１に示すとおりである。非水乳化組成物Ｎｏ.１からＮｏ.６ではクエン酸の含有量を変化させている。非水乳化組成物Ｎｏ.１乃至Ｎｏ.６の各々が実施例１乃至６となる。
【表１】
2020059669.tif 000002
【００３０】
非水乳化組成物Ｎｏ.７からＮｏ. １２は表２に示すとおりである。非水乳化組成物Ｎｏ.７からＮｏ.１２では乳酸の含有量を変化させている。非水乳化組成物Ｎｏ.７乃至Ｎｏ.１２の各々が実施例７乃至１２となる。
【表２】
2020059669.tif 000003
【００３１】
非水乳化組成物Ｎｏ.１３からＮｏ.１８は表３に示すとおりである。非水乳化組成物Ｎｏ.１３からＮｏ.１８ではリンゴ酸の含有量を変化させている。非水乳化組成物Ｎｏ.１３乃至Ｎｏ.１８の各々が実施例１３乃至１８となる。
【表３】
2020059669.tif 000004
【００３２】
非水乳化組成物Ｎｏ.１９からＮｏ．２１は表４に示すとおりである。非水乳化組成物Ｎｏ.１からＮｏ.１８とは異なり、α―ヒドロキシ酸を用いず、クエン酸三ナトリウム、ｐＨ調整剤無配合、エデト酸を用いている。非水乳化組成物Ｎｏ.１９乃至Ｎｏ.２１の各々が比較例１乃至３となる。なお、クエン酸三ナトリウムを用いた場合にｐＨを下げると安定性が低下する傾向にあるところ、クエン酸、リンゴ酸、乳酸等のα―ヒドロキシ酸を用いることで安定性を改善することができる。なお、ｐＨを下げることで肌のｐＨ（４．５〜６程）に近づけることができる点で有益である。また、例えば美白剤を配合する場合には安定化のためにより低いｐＨを採用する場合があり、その場合にも本実施の形態の態様は有益である。
【表４】
2020059669.tif 000005
【００３３】
非水乳化組成物Ｎｏ.１〜Ｎｏ.２３を含有する水相成分は、表５に示すような成分を含有している。表５では、水相成分に含まれる各成分を重量％（質量％）で示している。なお、ｐＨ調整剤として対応する塩を用いているところ、塩の量が増えると安定性が悪くなる傾向にある。
【表５】
2020059669.tif 000006
【００３４】
水相成分に含まれるＤＬ−ピロリドンカルボン酸ナトリウム液としては味の素株式会社製のＡＪＩＤＥＷ  Ｎ‐５０を利用し、パラオキシ安息香酸メチルとしては上野製薬株式会社製のメッキンス‐Ｍを利用し、１，３−ブチレングリコールとしては株式会社ダイセル  有機合成カンパニーの１，３−ＢＧ  ＵＫグレードを利用した。
【００３５】
クエン酸三ナトリウムとしては昭和化工株式会社製のクエン酸三ナトリウム（結晶）５０Ｍを利用し、オレイン酸ポリグリセリル−１０としては日本サーファクタント工業株式会社製のＮＩＫＫＯＬ Ｄｅｃａｇｌｙｎ １−ＯＶを利用し、イソステアリン酸ポリグリセリル−１０としては阪本薬品工業株式会社製のＳフェイス１０Ｇ−ＩＳを利用し、濃グリセリンとしては坂本薬品工業株式会社の化粧品用濃グリセリンを利用し、スクワランとしてはマルハニチロ株式会社製のスクワランを利用した。
【００３６】
クエン酸としては昭和化工株式会社製のクエン酸(結晶)３２Ｍ、乳酸としては純正化学株式会社製の乳酸、リンゴ酸としては純正化学株式会社製のＤＬ−リンゴ酸を利用した。乳酸ナトリウムとしては株式会社武蔵野化学研究所製の乳酸ナトリウム(５０％)、リンゴ酸ナトリウムとしては扶桑化学工業株式会社製のＤＬ−リンゴ酸ナトリウムを利用した。
【００３７】
α―ヒドロキシ酸としてクエン酸を用いた場合には、表１に示すように、ｐＨ３からｐＨ５の範囲において、クエン酸の含有量を非水乳化組成物のうち０．１重量％以上５重量％以下とすることでクエン酸三ナトリウムを用いた場合と比較して有益な効果を確認することができた。特にｐＨが４未満、より限定するのであればｐＨが３以下において、非水乳化組成物のうちクエン酸の含有量を５重量％の近辺（４．８重量％以上５．２重量％以下）とする場合には、安定性に関してかなり有益である。このため、ｐＨを低くしたい場合には、５重量％の近辺（４．８重量％以上５．２重量％以下）のクエン酸を含有する非水乳化組成物を用いることが有益である。なお、クエン酸が１重量％の近辺（０．８重量％以上１．２重量％以下）である場合には、ｐＨ６でもクエン酸三ナトリウムを用いた場合と安定性において差がなく、広いｐＨ領域で利用を見込める点で有益である。
【００３８】
α―ヒドロキシ酸として乳酸を用いた場合には、表２に示すように、ｐＨ３からｐＨ５の範囲において、乳酸の含有量を非水乳化組成物のうち０．１重量％以上５重量％以下とすることでクエン酸三ナトリウムを用いた場合と比較して有益な効果を確認することができた。特にｐＨが４未満、より限定するのであればｐＨが３以下において、非水乳化組成物のうち乳酸の含有量を０．１重量％以上１重量％以下、３重量％以上５重量％以下とする場合には、安定性に関してかなり有益である。このため、ｐＨを低くしたい場合には、０．１重量％以上１重量％以下、３重量％以上５重量％以下の乳酸を含有する非水乳化組成物を用いることが有益である。
【００３９】
α―ヒドロキシ酸としてリンゴ酸を用いた場合には、表３に示すように、ｐＨ３からｐＨ５の範囲において、リンゴ酸の含有量を非水乳化組成物のうち０．１重量％以上５重量％以下とすることでクエン酸三ナトリウムを用いた場合と比較して有益な効果を確認することができた。このため、α―ヒドロキシ酸としてリンゴ酸を用いた場合には、ｐＨ３〜５において、非水乳化組成物のうちのリンゴ酸の含有量を０．１重量％以上５重量％以下とすることが好ましい。特にｐＨが４未満、より限定するのであればｐＨが３以下において、非水乳化組成物のうちリンゴ酸の含有量を０．１重量％の近辺（０．１重量％以上０．３重量％以下）とする場合には、安定性に関してかなり有益である。このため、ｐＨを低くしたい場合には、０．１重量％の近辺（０．１重量％以上０．３重量％以下）のリンゴ酸を含有する非水乳化組成物を用いることが有益である。なお、リンゴ酸が０．５重量％の近辺（０．３重量％以上０．７重量％以下）である場合には、ｐＨ６でもクエン酸三ナトリウムを用いた場合と安定性において差がなく、広いｐＨ領域で利用を見込める点で有益である。
【００４０】
なお、発明者らが実験したところによれば、ｐＨを下げれば下げるほど、クエン酸三ナトリウムを用いた場合と比較してα―ヒドロキシ酸を用いた場合には安定性が高まることを確認できている。
【００４１】
上述した実施の形態及び実施例の記載は、特許請求の範囲に記載された発明を説明するための一例に過ぎない。また、出願当初の特許請求の範囲の記載は本件特許明細書の範囲内で適宜変更することもでき、その範囲を拡張及び変更することもできる。