(57)【要約】      （修正有）【課題】グレリン類縁体：Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２、その医薬的に許容される塩の液相合成方法の提供。【解決手段】ペプチド：Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２、または該化合物の医薬的に許容される塩の合成方法であって、ペプチドのいずれか２個のアミノ酸を液相においてカップリングさせる少なくとも一つの段階、極性非プロトン性有機溶媒中、前記ペプチドのアミノ酸から選択される第１のアミノ酸とシリル化剤を反応させることで、第１のシリル化アミノ酸を製造する段階、前記第１のアミノ酸を、前記ペプチドのアミノ酸から選択される第２のアミノ酸とカップリングさせる少なくとも一つの段階を含む方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
明細書に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本願は、２０１４年３月４日出願の米国仮特許出願第６１／９４７，７４８号の利益を
主張するものである。上記出願の全内容は、参照によって本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
グレリンは、摂食調節、栄養分吸収、消化管運動およびエネルギー恒常性において中心
的な役割を果たす、腸が産生する２８アミノ酸ペプチドホルモンである。グレリンの分泌
は飢餓、悪液質および拒食症の際の負のエネルギーバランスの条件下で増加するが、その
発現は摂食、高血糖および肥満の際の正のエネルギーバランス下で低下する。それは、成
長ホルモン分泌促進物質受容体（ＧＨＳＲ）およびＧＨＳＲ−１ａに対する内因性リガン
ドであり、特定の生理条件下での成長ホルモン分泌の刺激などのＧＨＳＲ−１ａの活性化
によって少なくとも一部の機能を行使する。
【０００３】
グレリン類縁体は、多様な異なる治療用途を有する（例えば、米国特許第７，４５６，
２５３号および同７，９３２，２３１号（これらの全内容は参照によって本明細書に組み
込まれる）を参照する。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第７，４５６，２５３号
【特許文献２】米国特許第７，９３２，２３１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特に治療上有望なグレリン類縁体は、Ｈ−Ｉｎｐ−Ｄ−Ｂａｌ−Ｄ−Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−
Ａｐｃ−ＮＨ２（式（Ｉ）、配列番号１）である。今日まで、この類縁体は固相合成のみ
によって製造されてきた。グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−Ｄ−Ｂａｌ−Ｄ−Ｔｒｐ−Ｐｈｅ
−Ａｐｃ−ＮＨ２（配列番号１）およびその医薬的に許容される塩の許容されるスケール
アップ製造を提供する液相合成アプローチが必要である。例えば、所望の収率、高純度（
例えば、立体化学的純度）、コスト効率またはそれらの組み合わせを提供する液相手順が
必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−Ｄ−Ｂａｌ−Ｄ−Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−Ｎ
Ｈ２（配列番号１）の合成をスケールアップするのに有利に使用可能なグレリン類縁体Ｈ
−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（配列番号１）および
その医薬的に許容される塩の新規な合成方法を提供する。
【０００７】
一実施形態において、本発明は、下記式（Ｉ）のペプチド：
Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２、（Ｉ）
またはその医薬的に許容される塩の合成方法である。当該方法は、液相において式（Ｉ）
のペプチドのいずれか２個のアミノ酸をカップリングさせる少なくとも一つの段階を含む
。
【０００８】
別の実施形態において、本発明は、下記構造式（ＩＩ）のペプチド断片：
Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２
、（ＩＩ）
またはその塩である。
【０００９】
別の実施形態において、本発明は、下記構造式（ＩＩＩ）のペプチド断片：
Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＤＢａｌ−ＤＴｒｐ−ＯＨ、（ＩＩＩ）
またはその塩である。
【００１０】
別の実施形態において、本発明は、下記構造式（ＩＶ）のペプチド断片：
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２、（ＩＶ）
またはその塩である。
【００１１】
別の実施形態において、本発明は、下記構造式（Ｖ）のペプチド断片：
Ｈ−ＤＢａｌ−ＤＴｒｐ−ＯＨ、（Ｖ）
またはその塩である。
【００１２】
別の実施形態において、本発明は、下記構造式（ＶＩ）のペプチド断片：
Ｚ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２、（ＶＩ）
またはその塩である。
【００１３】
本明細書に開示の液相ペプチド合成方法は、多くの利点を有する。例えば、本明細書に
開示される液相合成法は、段階的ではなく集中的合成方式を提供するものであり、それに
よって全体収率が改善される。さらに、シリル化剤を用いることで、非プロトン性有機溶
媒の使用が可能となることで、欠失不純物の生成などの水系溶媒の欠点が回避されるとい
う利点がある。シリル化中間体を用いることでさらに、中間体として骨格未保護のアミノ
酸残基の使用が可能となることで、合成段階数の低減および収率向上が可能となる。開示
される方法のさらなる利点は、単一アミノ酸残基段階ではなくジペプチド段階でのＮ末端
アミノ酸残基（Ａｐｃ）のアミド化が行われる点に認められる。かかるアミド化により、
アンモニア汚染が低減され、その後に、溶解アンモニアによる活性化炭素環基のアミノ分
解が原因の早期ペプチド鎖停止が回避される。
【００１４】
前述の内容は、添付の図面に示したように、本発明の例示的実施形態に関する下記のよ
り詳細な説明から明らかであり、図中において類似の参照文字は、異なる図を通じて同一
部分を指すものである。図面は必ずしも原寸に比例しているとは限らず、本発明の実施形
態を説明することに重点が置かれている。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図２】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図３】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図４】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図５】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図６】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図７】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図８】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図９】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１０】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１１】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１２】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１３】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１４】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１５】本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられている一連の段階を示すブロック図である。
【図１６】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図１７】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図１８】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図１９】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図２０】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図２１】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図２２】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図２３】本発明を実施する上で有用な中間体を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【図２４】式（Ｉ）の化合物を製造するために本明細書で開示の方法の例示的実施形態によって用いられる合成スキームを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
ペプチドを定義するのに用いられる命名法は、Ｎ末端のアミノ基が左にあり、Ｃ末端の
カルボキシル基が右にある当業界で代表的に使用されるものである。
【００１７】
本明細書で使用される場合、「アミノ酸」という用語は、天然アミノ酸および非天然ア
ミノ酸の両方を含む。「アミノ酸」という用語は、別段の断りがない限り、単離されたア
ミノ酸分子（すなわち、アミノに結合した水素およびカルボニル炭素に結合したヒドロキ
シルの両方を含む分子）およびアミノ酸の残基（すなわち、アミノに結合した水素または
カルボニル炭素に結合したヒドロキシルのいずれか一方または両方が除去された分子）の
両方を含む。アミノ基は、α−アミノ基、β−アミノ基などであることができる。例えば
、「アミノ酸アラニン」という用語は、単離されたアラニンＨ−Ａｌａ−ＯＨまたはアラ
ニン残基Ｈ−Ａｌａ−、−Ａｌａ−ＯＨもしくは−Ａｌａ−のいずれか一つのいずれかを
指すことができる。別段の断りがない限り、本明細書に記載の化合物に見られる全てのア
ミノ酸は、Ｄ配置またはＬ配置のいずれかであることができる。「アミノ酸」という用語
は、その塩、例えば医薬的に許容される塩を含む。いずれのアミノ酸も、保護されていて
も保護されていなくても良い。保護基は、アミノ基（例えばα−アミノ基）、骨格カルボ
キシル基、または側鎖のいずれかの官能性部分に結合していることができる。例として、
α−アミノ基上のベンジルオキシカルボニル基（Ｚ）によって保護されたフェニルアラニ
ンは、Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＨと表されるものと考えられる。
【００１８】
本明細書で使用される場合、「ペプチド断片」という用語は、少なくとも一つのアミド
結合（すなわち、１個のアミノ酸のアミノ基とペプチド断片のアミノ酸から選択される別
のアミノ酸のカルボキシル基との間の結合）によって共有結合的に連結された２以上のア
ミノ酸を指す。「ポリペプチド」および「ペプチド断片」という用語は互換的に使用され
る。「ペプチド断片」という用語は、その塩、例えば医薬的に許容される塩を含む。
【００１９】
本明細書で使用される場合、「カップリング」という用語は、２個の化学部分を反応さ
せて共有結合を形成する段階を指す。アミノ酸のカップリングについて言及する場合、「
カップリング」という用語は、２個のアミノ酸を反応させることで、一方のアミノ酸残基
のアミノ基と別のアミノ酸のカルボキシル基（例えば、骨格カルボキシル基）との間の共
有結合アミド結合を形成する段階を意味する。
【００２０】
本明細書で使用される場合、「カルボキシル活性化基」という用語は、アミノ酸のカル
ボキシル基もしくはペプチド断片のカルボキシル末端を修飾してアミノ分解を受けやすく
する基を意味する。一般的に、カルボキシル活性化基は、カルボキシル基のヒドロキシル
部分に置き換わる電子吸引性部分である。そのような電子吸引部分は、極性化を促進する
ことで、カルボニル炭素における求電子性を高める。本明細書で使用される場合、「活性
化カルボキシル基」という用語は、ヒドロキシル基がカルボキシル活性化基によって置き
換わっているカルボキシル基を指す。
【００２１】
本明細書で使用される場合、「求核性添加剤」という用語は、有機合成で用いられて立
体化学的結果を制御する化合物または単位を意味する。
【００２２】
本明細書で使用される場合、「シリル化アミノ酸」という用語は、少なくとも１個の修
飾可能な位置でシリル含有部分によって修飾されているアミノ酸を指す。修飾可能な位置
の例には、−ＮＨおよび−ＯＨ官能基などがある。そのような修飾は、下記のようにアミ
ノ酸をシリル化剤と反応させた結果である。ある例示的実施形態では、シリル化アミノ酸
を完全シリル化する、すなわち全ての修飾可能な位置でシリル含有部分によって修飾する
。
【００２３】
グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（
配列番号１）の大規模合成を容易にするため、その新規合成方法が本明細書で提供される
。概して、全工程は溶液相で行われ、すなわちアミノ酸の樹脂結合アミノ酸とのカップリ
ングなどの固相反応ではない。
【００２４】
ＧＨＳＲ−１ａと一部重なり、ＧＨを放出することなく体重およびＧＩ運動性を高める
別のグレリン経路を支持する証拠が相次いでいる。最も説得力のある証拠は、ＧＨＳＲ−
１ａの完全な拮抗薬であり、ＧＨ放出を刺激しないが、ＧＩ運動性に影響し、体重を増や
すグレリンペプチド類縁体に由来するものである。
【００２５】
グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（
配列番号１）、小分子ペプチドグレリン作動薬を用いた薬理試験、および癌、心臓および
ＣＯＰＤ悪液質での全長ヒトグレリンを用いて実施したヒト臨床試験により、明らかな毒
性なく食欲、体重および心拍出量の増加が示された。グレリンの強力な運動促進効果を考
慮すると、ＧＩ運動障害も、グレリン作動薬の標的臨床応用分野であり、特には手術後腸
閉塞、オピオイド誘発便秘、胃不全麻痺、過敏性大腸症候群および慢性便秘である。グレ
リンおよびグレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−
ＮＨ２（配列番号１）も抗炎症特性を有しており、広範囲の炎症性サイトカインを抑制す
ることで、炎症性腸疾患などのＧＩ炎症状態がさらなる臨床標的候補となる。
【００２６】
以下、本発明の例示的実施形態について説明する。
【００２７】
本発明の第１の実施形態は、液相でアミノ酸をカップリングさせることを含むＨ−Ｉｎ
ｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２またはその医薬的に許容され
る塩の合成方法である。
【００２８】
本発明の第２の実施形態は、極性非プロトン性有機溶媒中シリル化剤と反応させること
で、未保護もしくは保護されたアミノ酸または未保護もしくは保護されたペプチド断片を
シリル化することによるシリル化アミノ酸を製造することを含む、Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂ
ａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２またはその医薬的に許容される塩の合成方
法である。
【００２９】
保護されたアミノ酸は、１以上の官能基が保護基によって保護されているアミノ酸であ
る。保護されたペプチド断片は、ペプチド断片のアミノ酸の１以上の官能基が保護基によ
って保護されているジペプチド、トリペプチドまたはテトラペプチドである。好ましくは
、本発明の保護されたアミノ酸および／または保護されたペプチド断片は、保護されたア
ミノ基を有する。「アミノ保護基」という用語は、アミノ基の酸性プロトンを置き換えて
その求核性を低下させるのに用いることができる保護基を指す。
【００３０】
アミノ保護基（例えば、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４など）の例には、置換されたもしくは
置換されていないアシル型の基、例えばホルミル、アクリリル（Ａｃｒ）、ベンゾイル（
Ｂｚ）、アセチル（Ａｃ）、トリフルオロアセチル、置換されたもしくは置換されていな
いアラルキルオキシカルボニル型の基、例えばベンジルオキシカルボニル（Ｚ）、ｐ−ク
ロロベンジルオキシカルボニル、ｐ−ブロモベンジルオキシカルボニル、ｐ−ニトロベン
ジルオキシカルボニル、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル、ベンズヒドリルオキシ
カルボニル、２（ｐ−ビフェニリル）イソプロピルオキシカルボニル、２−（３，５−ジ
メトキシフェニル）イソプロピルオキシカルボニル、ｐ−フェニルアゾベンジルオキシカ
ルボニル、トリフェニルホスホノエチルオキシカルボニルもしくは９−フルオレニルメチ
ルオキシカルボニル基（Ｆｍｏｃ）、置換されたもしくは置換されていないアルキルオキ
シカルボニル型の基、例えばｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、ｔｅｒｔ−
アミルオキシカルボニル、ジイソプロピルメチルオキシカルボニル、イソプロピルオキシ
カルボニル、エチルオキシカルボニル、アリルオキシカルボニル、２メチルスルホニルエ
チルオキシカルボニルもしくは２，２，２−トリクロロエチルオキシカルボニル基、シク
ロアルキルオキシカルボニル型の基、例えばシクロペンチルオキシカルボニル、シクロヘ
キシルオキシカルボニル、アダマンチルオキシカルボニルもしくはイソボルニルオキシカ
ルボニル基、ならびにヘテロ原子含有基、例えばベンゼンスルホニル、ｐ−トルエンスル
ホニル、メシチレンスルホニル、メトキシトリメチルフェニルスルホニル、２−ニトロベ
ンゼンスルホニル、２−ニトロベンゼンスルフェニル、４−ニトロベンゼンスルホニルも
しくは４−ニトロベンゼンスルフェニル基などがあるが、これらに限定されるものではな
い。これらの基Ｘのうち、カルボニル基、スルフェニル基もしくはスルホニル基を含むも
のが好ましい。アミノ保護基Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４などは好ましくは、アリルオキシカ
ルボニル基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、ベンジルオキシカルボニル
（Ｚ）、９フルオレニルメチルオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）、４−ニトロベンゼンスル
ホニル（Ｎｏｓｙｌ）、２−ニトロベンゼンスルフェニル（Ｎｐｓ）および置換された誘
導体から選択される。
【００３１】
本発明の方法において好ましいアミノ保護基Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４などは、ｔｅｒｔ
−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（Ｆｍ
ｏｃ）およびベンジルオキシ−カルボニル（Ｚ）である。本発明の方法においてさらによ
り好ましいアミノ保護基は、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）およびベンジ
ルオキシ−カルボニル（Ｚ）である。
【００３２】
アミノ保護基Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４などは、当業界で公知の各種方法によって導入可
能である。例えば、好適な酸ハライドまたは酸無水物との反応による。他方、アミノ保護
基Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４などは、例えば、酸分解、水素分解（例えば、水素（例えば、
液体反応媒体に吹き込み）およびパラジウム触媒などの触媒の存在下）、希水酸化アンモ
ニウムにによる処理、ヒドラジンによる処理、ナトリウムによる処理およびナトリウムア
ミドによる処理によって除去することができる（すなわち、脱保護の段階）。
【００３３】
好ましい実施形態では、本明細書に記載の実施形態のいずれかによる方法は、アミノ酸
のカルボキシル基を保護せずに行う。当合成の各アミノ酸カップリング段階は、保護され
たアミノ基および適宜に活性化カルボキシル基を有するアミノ酸と保護されていないアミ
ノ基および保護されていないカルボキシル基を有するアミノ酸とをカップリングさせるこ
とを含む。
【００３４】
好ましくは、保護されていないもしくは保護されたアミノ酸または保護されていないも
しくは保護されたペプチド断片のシリル化には、保護されていないもしくは保護されたア
ミノ酸または保護されていないもしくは保護されたペプチド断片の保護されていないアミ
ノ基のシリル化などがある。
【００３５】
本発明の方法（例えば、第２の実施形態の方法）で製造されるシリル化断片は、所望に
応じて単離および精製することができるが、そのシリル化断片をイン・サイツで用いるこ
とが好ましい。
【００３６】
代表的なシリル化剤には、Ｎ，Ｏ−ビス（トリメチルシリル）アセトアミド、Ｎ，Ｏ−
ビス（トリメチルシリル）トリフルオロアセトアミド、ヘキサメチルジシラザン、Ｎ−メ
チル−Ｎ−トリメチルシリルアセトアミド、Ｎ，−メチル−Ｎ−トリメチルシリルトリフ
ルオロアセトアミド、Ｎ−（トリメチルシリル）アセトアミド、Ｎ−（トリメチルシリル
）ジエチルアミン、Ｎ−（トリメチルシリル）ジメチルアミン、１−（トリメチルシリル
）イミダゾール、３−（トリメチルシリル）−２−オキサゾリドンおよび（トリメチルシ
リル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミドなどがある。好ましいシリル化剤は、（トリメチル
シリル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミドである。
【００３７】
本発明のシリル化反応は通常、０℃から１００℃、好ましくは２５℃から５０℃の温度
で行う。
【００３８】
シリル化されるアミノ基のモル量に対して、通常は０．５から５、好ましくは０．７か
ら３、より好ましくは１から２．５、さらにより好ましくは約２から１．８から２．２当
量のシリル化剤を用いる。
【００３９】
概して、本発明のシリル化は、極性非プロトン性有機溶媒の存在下に行う。より代表的
には当該溶媒は、静比誘電率５から１０を有する非プロトン性有機溶媒である。好ましく
は、その溶媒は酢酸エチルである。
【００４０】
本発明の第３の実施形態において、記載の実施形態のいずれかの方法は、シリル化断片
（例えば、第２の実施形態のシリル化断片）をアミノ保護基および活性化カルボキシル基
を有する（１）保護された活性化アミノ酸または（２）保護された活性化ペプチド断片と
反応させることを含む。
【００４１】
概して、シリル化断片（例えば、第２もしくは第３の実施形態のシリル化断片）とアミ
ノ保護基および活性化カルボキシル基を有する（１）保護された活性化アミノ酸または（
２）保護された活性化ペプチド断片との反応は、極性非プロトン性有機溶媒の存在下に行
う。より代表的には、当該溶媒は、静比誘電率５から１０を有する非プロトン性有機溶媒
である。好ましくは、その溶媒は酢酸エチルである。
【００４２】
代表的には、シリル化に使用される、および／またはその後のシリル化断片のアミノ酸
もしくはペプチドカップリング反応で使用される反応溶液は、溶液の総重量に対して１０
重量％から９０重量％の極性非プロトン性溶媒を含む。
【００４３】
概して、本発明のシリル化断片と（１）保護された活性化アミノ酸または（２）保護さ
れた活性化ペプチド断片、アミノ保護基および活性化カルボキシル基を有するアミノ酸も
しくはペプチド断片との反応は、−５０℃から５０℃の温度で行う。
【００４４】
好適なカルボキシル基活性化剤（本明細書において「活性化剤」とも称される）には、
Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＨＯＳｕ）、Ｎ−ヒドロキシフタルイミド、ペンタフル
オロフェノール（ＰｆｐＯＨ）およびジ−（ｐ−クロロテトラフルオロフェニル）カーボ
ネートなどがあるが、これらに限定されるものではない。当業界で公知のように、これら
活性化剤は活性エステルを形成する。好ましくは、当該活性化剤はＮ−ヒドロキシコハク
酸イミド（ＨＯＳｕ）である。
【００４５】
本発明の好ましい実施形態において、グレリン類縁体の合成方法は、Ｘ１−（Ｄ）Ｂａ
ｌ−ＯＳｕ、Ｘ４−Ｉｎｐ−ＯＳｕおよびＸ３−Ｐｈｅ−ＯＳｕ（各Ｘ１、Ｘ３およびＸ
４は独立に、アミノ保護基である。）を利用する。
【００４６】
本発明の第４の実施形態において、本明細書に記載の実施形態のいずれかの方法はさら
に、アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨをシリル化してアミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨの
シリル化残基を形成すること、およびアミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨのシリル化残基を
アミノ酸Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−Ｙ１（Ｘ１はアミノ保護基であり、Ｙ１は活性化カルボキ
シル基である。）と反応させることを含む。ある特定の実施形態において、Ｘ１はＢｏｃ
であり、Ｙ１は−ＯＳｕである。より特定の実施形態では、Ｘ１はＢｏｃであり、Ｙ１は
−ＯＳｕであり、シリル化反応およびカップリング反応はそれぞれ酢酸エチル中で行う。
【００４７】
本発明の第５の実施形態において、本明細書に記載の実施形態のいずれかの方法はさら
に、アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨをシリル化してアミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−Ｏ
Ｈのシリル化残基を形成すること、アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨのシリル化残基と
アミノ酸Ｘ３−Ｐｈｅ−Ｙ２（Ｘ２はアミノ保護基であり、Ｙ２は活性化カルボキシル基
である。）とを反応させることを含む。Ｘ３は上記で定義の通りである。ある特定の実施
形態において、Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨはＨ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＯＨであり、Ｘ３−
Ｐｈｅ−Ｙ２はＺ−Ｐｈｅ−ＯＳｕである。より特定の実施形態において、Ｈ−Ａｐｃ（
Ｘ１）−ＯＨはＨ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＯＨであり、Ｘ２−Ｐｈｅ−Ｙ３はＺ−Ｐｈｅ−
ＯＳｕであり、シリル化反応およびカップリング反応はそれぞれ酢酸エチル中で行う。
【００４８】
本発明の第６の実施形態は、断片Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２がアミノ酸Ｈ
−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨおよびアミノ酸Ｘ３−Ｐｈｅ−Ｙ２のシリル化残基の有機溶媒中
でのカップリングと次にカルボキシル基アミド化によって製造される、本明細書に記載の
実施形態のいずれかの方法である。ある特定の実施形態において、アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（
Ｘ２）−ＯＨを、それを（トリメチルシリル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミドと反応させ
ることで酢酸エチル中でシリル化する。より特定の実施形態において、Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２
）−ＯＨ、酢酸エチルおよび（トリメチルシリル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミドの懸濁
液を形成し、懸濁液を加熱し（３５℃から５０℃まで；好ましくは、約４５℃）、シリル
化が実質的に完了した後、Ｘ３−Ｐｈｅ−Ｙ２を加える。好ましくは、Ｘ３−Ｐｈｅ−Ｙ
−２はＺ−Ｐｈｅ−ＯＳｕであり、Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨはＨ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−
ＯＨである。やはり好ましくは、カルボキシル基アミド化は、アンモニアおよびＤＣＣの
存在下に行う。さらに好ましくは、Ｘ３−Ｐｈｅ−Ｙ２はＺ−Ｐｈｅ−ＯＳｕであり、Ｈ
−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨはＨ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＯＨであり、カルボキシル基アミド化
はアンモニアおよびＤＣＣの存在下に行う。
【００４９】
本発明の第７の実施形態は、ペプチド断片Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ
−ＯＨが、塩基存在下にペプチド断片Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨおよびＸ４
−Ｉｎｐ−Ｙ３（Ｙ３は活性化カルボキシル基である。）から製造される、本明細書で記
載の実施形態のいずれかの方法である。ある特定の実施形態において、塩基はジイソプロ
ピルエチルアミンであり、Ｘ４はＢｏｃであり、Ｙ３は−ＯＳｕである。さらなる特定の
実施形態において、ＨＣｌ．Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨを、有機溶媒（例え
ば、ＤＭＡ）中、塩基存在下に１０℃から７０℃（好ましくは、約４０℃）に溶解させて
溶液を形成し、次にその溶液を冷却し（例えば、０℃まで）、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＯＳｕを
その溶液に１０℃から３０℃で加える。
【００５０】
本発明の第８の実施形態は、求核性添加剤およびカップリング剤の存在下にＸ４−Ｉｎ
ｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨおよびＨ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２から
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２を製造す
ることをさらに含む、本明細書に記載の実施形態のいずれかの方法である。ある特定の実
施形態において、求核性添加剤はＨＯＰＯである。別の特定の実施形態において、求核性
添加剤はＨＯＰＯであり、カップリング試薬はＥＤＣである。さらに別の特定の実施形態
において、Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２、Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）
Ｔｒｐ−ＯＨ、および求核性添加剤を有機溶媒中に溶解させ、次にカップリング試薬を加
える。さらに別の特定の実施形態において、Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２、Ｘ４
−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨおよびＨＯＰＯを有機溶媒中１０℃から３
０℃（好ましくは、約２５℃）で溶解させて溶液を形成し、その溶液を冷却し（例えば、
２℃から１０℃まで）、次にＥＤＣを加える。好ましくは、Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）
−ＮＨ２はＨ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２であり、Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ
−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨはＢｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨである。さ
らに好ましくは、有機溶媒はジメチルアセトアミドである。別の特定の実施形態において
、当該方法はさらに、有機溶媒中、２−ヒドロキシピリジン−Ｎ−オキサイドおよび１−
（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミドの存在下にＢｏｃ−Ｉｎｐ
−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨおよびＨ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を反
応させることでＢｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ
）−ＮＨ２を合成することを含む。
【００５１】
本発明の第９の実施形態は、水素分解によってＺ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２
を脱保護してＨ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を形成することをさらに含む、本明
細書に記載の実施形態のいずれかの方法である。ある特定の実施形態において、Ｚ−Ｐｈ
ｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を有機溶媒（例えばメタノール）に溶解させ、脱保護には
、有機溶媒に触媒（例えば、パラジウム触媒）を加えることおよび有機溶媒中で水素を流
すか発生させることを含む。好ましくは、有機溶媒はメタノールである。
【００５２】
本発明の第９の実施形態は、酸分解によってＢｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔ
ｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を脱保護してＨ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ
）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２・２ＨＣｌを得ることをさらに含む、本明細書に記載
の実施形態のいずれかの方法である。ある特定の実施形態において、酸分解はイソプロパ
ノール中、４−メチルチオフェニルおよびＨＣｌの存在下に行う。
【００５３】
本発明の第１０の実施形態は、（ａ）有機溶媒中でシリル化Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨお
よびＸ１−（Ｄ）Ｂａｌ−Ｙ１から断片Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨを合成す
ること、（ｂ）有機溶媒中でシリル化Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨおよびＸ３−Ｐｈｅ−Ｙ
４から断片Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２を合成すること、（ｃ）有機溶媒中、
塩基の存在下にＨ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨおよびＸ４−Ｉｎｐ−Ｙ３から断
片Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨを合成すること、ならびに（ｄ）求
核性添加剤およびカップリング試薬の存在下にＸ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒ
ｐ−ＯＨおよびＨ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２からＸ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（
Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２を合成することを含む、グレリン類縁体Ｈ
−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２またはその医薬的に許
容される塩の液相合成方法である。ある特定の実施形態において、第１０の実施形態の段
階（ａ）、（ｂ）、（ｃ）および（ｄ）のうちの１以上は独立に、個々の特定および好ま
しい実施形態に記載のものなどの第１から第９の実施形態について上述のように行うこと
ができる。さらなる特定の実施形態において、段階（ａ）、（ｂ）、（ｃ）および（ｄ）
のうちの１以上を、下記の個々の例示に記載の方法に従って行うことができる。好ましく
は、各カップリング試薬は独立に、カルボジイミド試薬である。
【００５４】
グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（
配列番号１）またはその医薬的に許容される塩（例えば、Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（
Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２の酢酸塩）の液相合成についてのさらなる実施形態
を、図１から１４に模式図として示しており、それには図７および１２に示したような線
形合成および図１から６、８から１１、１３および１４における収束合成などがある。収
束合成が好ましく、特には図１に模式的に示した合成が好ましい。図１から１４に示した
アミノ酸およびペプチド断片のアミノ基は、本明細書に記載のように、好ましくはアミノ
保護基ＢｏｃおよびＺで保護することができ、カルボキシル基は本明細書に記載の方法に
従って活性化させることができ（例えば、ＨＯＳｕにより）、これらのアミノ酸およびペ
プチド断片は、図１から１４のそれぞれに示した手順で、本明細書に記載のカップリング
試薬およびカップリング反応でカップリングさせることができる。
【００５５】
グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（
配列番号１）またはその医薬的に許容される塩（例えば、Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（
Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２の塩酸塩）はさらに精製および凍結乾燥して、凍結
乾燥グレリン類縁体を得ることができる。従って、本発明のさらなる実施形態は、本明細
書に記載の実施形態のいずれか一つに従ってＨ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−
Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２またはその医薬的に許容される塩を含む粗生成物を製造すること
を含み、そして、高速液体クロマトグラフィーによって当該粗生成物を精製して精製生成
物を得ること、ならびに精製生成物を凍結乾燥させて、凍結乾燥グレリン類縁体を得るこ
とをさらに含む、凍結乾燥グレリン類縁体の製造方法である。ある特定の実施形態におい
て、当該方法は、アセトニトリル／酢酸アンモニウム緩衝液勾配を用いるカラム（好まし
くはＣ１８−グラフトシリカのカラム）で溶離して溶出液を得ること、当該溶出液を分別
すること、所望の純度（例えば、＞９５％）の分画を蓄積して蓄積分画を得ること、前記
蓄積分画を水で希釈して希釈蓄積分画を得ること、前記希釈蓄積分画をアセトニトリル豊
富勾配によって溶離して、第２の溶出液を得ること、第２の溶出液を分別すること、所望
の純度の第２の分画を蓄積して蓄積高純度分画を得ること、前記蓄積高純度分画から真空
下にアセトニトリルを留去して水溶液を得ること、そしてその水溶液を凍結乾燥して凍結
乾燥グレリン類縁体を得ることを含む。
【００５６】
図１５は、配列Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（
配列番号１）の凍結乾燥グレリン類縁体の製造についての模式図であり、グレリン類縁体
Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（配列番号１）の合
成についての合成手順を含んでいる。
【００５７】
本発明のカップリング試薬は代表的には、カルボジイミド試薬である。カルボジイミド
試薬の例には、Ｎ，Ｎ′−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、１−（３−ジメ
チルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド（ＥＤＣ）、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ
′−イソプロピルカルボジイミド（ＣＩＣ）、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピルカルボジイミド
（ＤＩＣ）、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ'−メチルカルボジイミド（ＢＭＣ）、Ｎ−ｔｅ
ｒｔ−ブチル−Ｎ′−エチルカルボジイミド（ＢＥＣ）、ビス［［４−（２，２−ジメチ
ル−１，３−ジオキソリル）］−メチル］カルボジイミド（ＢＤＤＣ）およびＮ，Ｎ−ジ
シクロペンチルカルボジイミドなどがあるが、これらに限定されるものではない。ＤＣＣ
が好ましいカップリング試薬である。
【００５８】
本発明の求核性添加剤は代表的には、２−ヒドロキシピリジン−Ｎ−オキサイド（ＨＯ
ＰＯ）、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）、１−ヒドロキシ−
ベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）、３，４−ジヒドロ−３−ヒドロキシ（ｈｙｄｒｙｏｘ
ｙ）−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン（ＨＯＤｈｂｔ）およびエチル−１−
ヒドロキシ−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルボキシレート（ＨＯＣｔ）から
なる群から選択される。
【００５９】
代表的には、本発明のシリル化剤は、Ｎ，Ｏ−ビス（トリメチルシリル）アセトアミド
、Ｎ，Ｏ−ビス（トリメチルシリル）トリフルオロアセトアミド、ヘキサメチルジシラザ
ン、Ｎ−メチル−Ｎ−トリメチルシリルアセトアミド、Ｎ−メチル−Ｎ−トリメチルシリ
ルトリフルオロアセトアミド、トリメチルクロロシラン＋塩基、Ｎ−（トリメチルシリル
）アセトアミド、トリメチルシリルシアニド、Ｎ−（トリメチルシリル）ジエチル（ｄｉ
ｅｔｙｌ）アミン、Ｎ−（トリメチルシリルジメチルアミン、１−（トリメチルシリル）
イミダゾールおよび３−トリメチルジリル−２−オキサゾリジノンからなる群から選択さ
れる。例示的実施形態において、シリル化剤は（トリメチルシリル）−Ｎ−ジメチル−ア
セトアミドである。
【００６０】
本明細書に記載の方法は代表的には、さらに反応停止段階（例えば、３−（ジメチルア
ミノ）プロピルアミンを加えることによる）、洗浄段階（例えば、有機溶媒（例えば、ア
セトニトリル、ジイソプロピルエーテル、イソプロパノール、またはシクロヘキサン）に
よる、ＫＨＳＯ４の溶液（例えば、４（重量／体積）％ＫＨＳＯ４の溶液）による、Ｎａ
Ｃｌ（例えば、２（重量／体積）％ＮａＣｌの溶液）による、脱塩水による、ＮａＨＣＯ
３の溶液（例えば、４（重量／体積）％ＮａＨＣＯ３の溶液）による）、濃縮段階（例え
ば、減圧下の濃縮、結晶化、濾過、沈澱）、および乾燥段階（例えば、減圧下での乾燥ま
たは共沸蒸留）を含むことができる。
【００６１】
ペプチドを定義するのに用いられる命名法は、Ｎ末端のアミノ基が左にあるように見え
、Ｃ末端のカルボキシル基が右にあるように見える当業界で代表的に使用されるものであ
る。
【００６２】
本明細書で使用される場合、「アミノ酸」という用語は、天然アミノ酸および非天然ア
ミノ酸の両方を含む。
【００６３】
本発明の化合物中に存在するある種のアミノ酸は、本明細書において下記のように表す
ことができる。
【００６４】
Ａｐｃは、４−アミノピペリジン−４−カルボン酸に相当する下記の構造：
【化１】
2020023555.tif 000002
【００６５】
を示し、
Ｂａｌは、３−ベンゾチエニルアラニンに相当する下記の構造式：
【化２】
2020023555.tif 000003
【００６６】
を示し、
Ｉｎｐは、イソニペコチン酸に相当する下記構造式：
【化３】
2020023555.tif 000004
【００６７】
を示し、
Ｐｈｅは、フェニルアラニンに相当する下記構造式：
【化４】
2020023555.tif 000005
【００６８】
を示し、
Ｔｒｐは、トリプトファンに相当する下記構造式：
【化５】
2020023555.tif 000006
【００６９】
を示す。
【００７０】
本明細書で使用されるある種の他の略称は下記のように定義される。
【００７１】
ＢＤＤＣはビス［［４−（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソリル）］−メチル］カ
ルボジイミドであり、
ＢＥＣは、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ′−エチルカルボジイミドであり、
ＢＭＣは、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ′−メチルカルボジイミドであり、
Ｂｏｃは、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニルであり、
ＣＩＣは、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ′−イソプロピルカルボジイミドであり；
ＤＭＡはジメチルアミンであり、
ＤＣＣは、Ｎ，Ｎ′−ジシクロヘキシルカルボジイミドであり、
ＤＣＵは、Ｎ，Ｎ′−ジシクロヘキシル尿素であり、
ＤＩＣは、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピルカルボジイミドであり、
ＤＩＥＡまたはＤＩＰＥＡはジイソプロピルエチルアミンであり、
ＥＤＣは、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミドであり、
Ｆｍｏｃは、フルオレニルメチルオキシカルボニルであり、
ＨＯＡｔは、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾールであり、
ＨＯＢｔは１−ヒドロキシ−ベンゾトリアゾールであり、
ＨＯＣｔは、エチル−１−ヒドロキシ−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルボ
キシレートであり、
ＨＯＤｈｂｔは、３，４−ジヒドロ−３−ヒドロキシ（ｈｙｄｒｙｏｘｙ）−４−オキ
ソ−１，２，３−ベンゾトリアジンであり、
ＨＯＰＯは、２−ヒドロキシピリジン−Ｎ−オキサイドであり、
ＨＯＳｕまたはＳｕｃＯＨはＮ−ヒドロキシコハク酸イミドであり、
ＰｆｐＯＨはペンタフルオロフェノールであり、
Ｚはベンジルオキシカルボニルである。
【００７２】
Ｎ末端アミノ酸を例外として、本開示におけるアミノ酸の全ての略称（例えば、Ｐｈｅ
）は、−ＮＨ−Ｃ（Ｒ）（Ｒ′）−ＣＯ−の構造を表し、式中においてＲおよびＲ′はそ
れぞれ独立に、水素またはアミノ酸の側鎖であり（例えば、Ｐｈｅの場合Ｒ−ベンジルお
よびＲ′−Ｈ）、またはＲおよびＲ′が一体となって、ＡｐｃおよびＩｎｐの場合のよう
な環系を形成していても良い。従って、４−アミノピペリジン−４−カルボン酸はＨ−Ａ
ｐｃ−ＯＨであり、３−ベンゾチエニルアラニンはＨ−Ｂａｌ−ＯＨであり、イソニペコ
チン酸はＨ−Ｉｎｐ−ＯＨであり、フェニルアラニンはＨ−Ｐｈｅ−ＯＨであり、トリプ
トファンはＨ−Ｔｒｐ−ＯＨである。これらのアミノ酸における、またはペプチド類にお
ける「ＯＨ］の表示（例えば、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ）は
、Ｃ末端が遊離酸であることを示している。例えば中間体、保護されたジペプチドＺ−Ｐ
ｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２またはペプチドＨ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒ
ｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２における「ＮＨ２］の表示は、保護されたペプチド断片のＣ
末端がアミド化されていることを示す。さらに、ある種のＲおよびＲ′は別個に、または
環構造としての組み合わせで、液相合成時に保護を必要とする官能基を含む可能性があり
、例えば、ＡｐｃのＲおよびＲ′基は、さらなる基、例えばＢｏｃ基で保護することがで
きる（Ａｐｃ（Ｂｏｃ））。さらに、アミノ酸のＮ末端を、Ｂｏｃなどのアミン保護基Ｘ
で保護して、次の表記のもの：Ｘ−Ｉｎｐ−ＯＨ、Ｘ−Ｂａｌ−ＯＨなど（例えば、Ｂｏ
ｃ−Ｉｎｐ−ＯＨ、Ｂｏｃ−Ｂａｌ−ＯＨなど）とすることができる。アミノ酸のカルボ
キシル基は、例えば、Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＨＯＳｕ）などの活性化剤Ｙで活
性化して、次の表記のもの：Ｈ−Ｉｎｐ−Ｙ（例えば、Ｈ−Ｉｎｐ−ＯＳｕ）とすること
ができる。
【００７３】
アミノ酸が異性体型を有する場合、別途明瞭にＤ型と示されていない限りは（例えば（
Ｄ）ＢａｌまたはＤ−Ｂａｌ）、それは、表されるアミノ酸のＬ型である。
【００７４】
グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−ＤＢａｌ−Ｄ−Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（配列番
号１）は、酸性または塩基性塩として製造することができる。医薬的に許容される塩（水
溶性もしくは油溶性または水分散性もしくは油分散性品の形態で）には、例えば無機もし
くは有機の酸もしくは塩基から形成される従来の無毒性塩または４級アンモニウム塩など
がある。そのような塩の例には、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸
塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、樟脳酸塩、カ
ンファースルホン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸
塩、エタンスルホン酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、ヘミ硫
酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒド
ロキシエタンスルホン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレ
ンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−
フェニルプロピオン酸塩、ピクリン酸塩、ピバリン酸塩、プロピオン酸塩、コハク酸塩、
酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシル酸塩およびウンデカン酸塩などの酸付加塩；ならびに
アンモニウム塩などの塩基塩、ナトリウム塩およびカリウム塩などのアルカリ金属塩、カ
ルシウム塩およびマグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、ジシクロヘキシルアミン塩
、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミンなどの有機塩基との塩、およびアルギニンおよびリジンな
どのアミノ酸との塩などがある。好ましくは、グレリン類縁体Ｈ−Ｉｎｐ−ＤＢａｌ−Ｄ
Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（配列番号１）は酢酸塩として製造される。
【００７５】
実施例
図１５に示した図式によるＨ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ
−ＮＨ２の合成
下記に記載する合成は、（１）原料としての保護されたアミノ酸、具体的にはＢｏｃ−
Ｉｎｐ−ＯＨ、Ｂｏｃ−（Ｄ）Ｂａｌ−ＯＨ、Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＨおよびＨ−Ａｐｃ（Ｂｏ
ｃ）−ＯＨ、ならびに（２）保護されていないアミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨを利用す
る。これらのアミノ酸は市販されているか、当業界で公知の方法によって合成することが
できる。
【００７６】
１．Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＯＳｕの合成
図１６に示した合成スキームに従って、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＯＳｕを合成した。
【００７７】
具体的には、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＯＨ（１．１５ｇ、５ｍｍｏｌ）およびＮ−ヒドロキシ
コハク酸イミド（ＳｕｃＯＨ）（０．６９ｇ、６ｍｍｏｌ）を、室温でアセトニトリル１
２．３ｍＬに溶解させた。固体が溶解したら、得られた溶液を冷却して０℃とし、アセト
ニトリル１．４ｍＬに溶かしたＤＣＣ（１．０８ｇ、５．２５ｍｍｏｌ）を滴下した。１
時間にわたり温度を０℃に制御し、そして徐々に昇温させて４時間かけて室温とした。終
夜反応後、アセトニトリル０．１５ｍＬに溶かしたＤＣＣ（０．１０ｇ、０．５ｍｍｏｌ
）を２回に分けて加えた。反応が完結したら、生成したＤＣＣを濾過によって除去し、ア
セトニトリル３．８ｍＬで２回洗浄した。母液を合わせ、減圧下に濃縮して体積５ｍＬの
溶液とした。次に、この濃縮溶液をイソプロパノール１０．４ｍＬに加えて、Ｂｏｃ−Ｉ
ｎｐ−ＯＳｕの沈澱を誘発した。得られた懸濁液を減圧下に濃縮して８ｍＬとし、イソプ
ロパノール１２．５ｍＬで希釈した。固体を濾過し、イソプロパノール３．８ｍＬで２回
洗浄し、４５℃で真空乾燥して、白色固体１．５１ｇを得た（収率９０％）。
【００７８】
２．Ｂｏｃ−（Ｄ）Ｂａｌ−ＯＳｕの合成
図１７に示した合成スキームに従って、Ｂｏｃ−ＤＢａｌ−ＯＨを合成した。
【００７９】
具体的には、Ｂｏｃ−（Ｄ）Ｂａｌ−ＯＨ（１．６１ｇ、５ｍｍｏｌ）およびＮ−ヒド
ロキシコハク酸イミド（ＳｕｃＯＨ）（０．６９ｇ、６ｍｍｏｌ）を室温でアセトニトリ
ル１７．６ｍＬに溶かした。固体が溶解したら、得られた溶液を冷却して０℃とし、アセ
トニトリル１．３ｍＬに溶かしたＤＣＣ（１．０３ｇ、５ｍｍｏｌ）を滴下した。１時間
にわたり温度を０℃に制御し、それから４時間かけて徐々に昇温させて室温とした。終夜
の反応後、アセトニトリル０．１５ｍＬに溶かしたＤＣＣ（０．１０ｇ、０．５ｍｍｏｌ
）を２回に分けて加えた。反応が完了したら、生成したＤＣＣを濾過によって除去し、ア
セトニトリル１２ｍＬで２回洗浄した。母液を合わせ、減圧下に濃縮して体積１３ｍＬの
溶液とした。次に、この濃縮溶液を、イソプロパノール２７ｍＬに加えた。減圧下でさら
に濃縮している間に、Ｂｏｃ−（Ｄ）Ｂａｌ−ＯＳｕが結晶化した。追加のイソプロパノ
ール４３ｍＬでアセトニトリルをさらに除去した。懸濁液の最終容量は５３ｍＬであった
。固体を濾過し、イソプロパノール９ｍＬで２回、次にジイソプロピルエーテル９ｍＬで
洗浄し、４５℃で真空乾燥して、白色粉末１．８３ｇを得た（収率８５％）。
【００８０】
３．Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨの合成
図１９に示した合成スキームに従って、Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨを合成
した。
【００８１】
具体的には、Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ（０．９１ｇ、４．３４ｍｍｏｌ）を（トリメチ
ルシリル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミド（１．２７ｇ、８．６７ｍｍｏｌ）および酢酸
エチル４．１ｍＬに加えた。溶液が得られるまで（約２時間以内）、反応媒体を４５℃で
加熱した。溶液を冷却して０℃とし、冷却したＢｏｃ−（Ｄ）Ｂａｌ−ＯＳｕ（１．８３
ｇ、４．２５ｍｍｏｌ）の酢酸エチル（１７．６ｍＬ）中溶液に加えた。添加から１５分
後、反応媒体を室温とした。所望の変換率が得られたら（約５時間）、３−（ジメチルア
ミノ）プロピルアミン（０．１１ｇ、１．０６ｍｍｏｌ）で反応停止し、次に４（重量／
体積）％ＫＨＳＯ４溶液１４．５ｍＬで２回洗浄し、２（重量／体積）％ＮａＣｌ溶液１
７ｍＬで１回洗浄し、脱塩水１４ｍＬで最終１回洗浄した。得られた有機相を減圧下に濃
縮し、氷酢酸１３．４ｍＬを加え、溶液をさらに濃縮して最終容量９．７ｍＬとした。４
−メチルチオフェノール（１．８２ｇ、１２．７５ｍｍｏｌ）および４Ｎ  ＨＣｌ／ジオ
キサン（２．２３ｇ、８．５ｍｍｏｌ）を加えた。２時間後、反応を停止し、反応媒体を
ジイソプロピルエーテル１０６ｍＬ中で沈澱させた。固体を濾過し、ジイソプロピルエー
テル２０ｍＬで２回洗浄した。４５℃で減圧下に終夜乾燥させた後、ＨＣｌ  Ｈ−（Ｄ）
Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ  １．９８を得た（収率９０％）。
【００８２】
４．Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨの合成
図２０に示した合成スキームに従って、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ
−ＯＨを合成した。
【００８３】
具体的には、ＨＣｌ  Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ（１．７４ｇ、３．８３
ｍｍｏｌ）を４０℃で、ＤＩＰＥＡ（１．０３ｇ、７．８６ｍｍｏｌ）の存在下にＤＭＡ
１３．８ｍＬに溶かした。溶液が得られたら、混合物を冷却して０℃とし、この溶液に
室温で、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＯＳｕ（１．３１ｇ、４．０２ｍｍｏｌ）を固体として加えた
。添加から１時間後、反応媒体を室温とした。終夜の反応後、変換は完了し、３−（ジメ
チルアミノ）プロピルアミン（０．０８ｇ、０．８ｍｍｏｌ）を加えることで反応停止し
た。次に、混合物を酢酸エチル５６ｍＬで希釈し、４（重量／体積）％ＫＨＳＯ４溶液２
８ｍＬで３回、次に脱塩水２５ｍＬで１回洗浄した。得られた有機相を減圧下に濃縮し、
共沸蒸留によって脱水した。合計で６８ｍＬの追加の酢酸エチルを加えた。その溶液を濃
縮して最終容量１４ｍＬとし、ジイソプロピルエーテル１２８ｍＬで沈澱させた。固体を
濾過し、ジイソプロピルエーテル２４ｍＬで２回洗浄し、４５℃で真空乾燥して、固体１
．６ｇを得た（収率８１％）。
【００８４】
５．Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＳｕの合成
図１８に示した合成スキームに従って、Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＳｕを合成した。
【００８５】
具体的には、Ｚ−Ｐｈｅ−ＯＨ（１．５３ｇ、５ｍｍｏｌ）およびＮ−ヒドロキシコハ
ク酸イミド（ＳｕｃＯＨ）（０．６９ｇ、６ｍｍｏｌ）を室温でアセトニトリル１６．３
ｍＬに溶解させた。固体が溶解したら、溶液を冷却して０℃とし、アセトニトリル１．３
ｍＬに溶かしたＤＣＣ（１．０８ｇ、５．２５ｍｍｏｌ）を滴下した。１時間にわたり温
度を０℃に制御し、４時間かけて徐々に昇温させて室温とした。終夜の反応後、アセトニ
トリル０．１５ｍＬに溶かしたＤＣＣ（０．１０ｇ、０．５ｍｍｏｌ）を２回に分けて加
えた。反応が完了したら、生成したＤＣＣを濾過によって除去し、アセトニトリル４ｍＬ
で２回洗浄した。母液を合わせ、減圧下に濃縮して体積６ｍＬの溶液とした。次に、この
濃縮溶液をイソプロパノール１２ｍＬに加えた。減圧下でのさらなる濃縮時に、Ｚ−Ｐｈ
ｅ−ＯＳｕが結晶化した。追加のイソプロパノール１４．５ｍＬによってアセトニトリル
をさらに除去した。懸濁液の最終容量は２４ｍＬであった。固体を濾過し、イソプロパノ
ール４ｍＬで２回洗浄し、４５℃で真空乾燥して、白色粉末１．７ｇを得た（収率８７％
）。
【００８６】
６．Ｚ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２の合成
図２１に示した合成スキームに従って、Ｚ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を合成
した。
【００８７】
具体的には、Ｈ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＯＨ（１．０６ｇ、４．２ｍｍｏｌ）を（トリメ
チルシリル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミド（１．２３ｇ、８．４ｍｍｏｌ）を含む酢酸
エチル８．８ｍＬに加えた。懸濁液を加熱して４５℃とした。溶液が得られたら、Ｚ−Ｐ
ｈｅ−ＯＳｕ（１．７ｇ、４．２８ｍｍｏｌ）の酢酸エチル（１６．１ｍＬ）中溶液を加
えた。温度を４５℃で維持し、終夜の反応後、３−（ジメチルアミノ）プロピルアミン（
０．１１ｇ、１．０７ｍｍｏｌ）によって反応停止した。次に、混合物を４（重量／体積
）％ＫＨＳＯ４溶液１１ｍＬで２回洗浄し、次に２（重量／体積）％ＮａＣｌ  １１ｍＬ
および最後に脱塩水１１ｍＬで洗浄した。洗浄した有機相を、酢酸エチル２８ｍＬを加え
ての共沸によって脱水した。溶液を濃縮して最終容量２８．２ｍＬとし、冷却して０℃と
した。酢酸エチル１ｍＬに予め溶解させておいたＤＣＣ（０．７８ｇ、４．６３ｍｍｏｌ
）を加え、次に０．５Ｍアンモニア（４．６３ｍｍｏｌ）のジオキサン溶液９．２６１ｍ
Ｌを滴下した。添加が終わったら、混合物を室温とし、１時間後に変換は完了した。水０
．８３ｍＬを加えることで反応停止し、３５℃で３０分間加熱した。ＤＣＵを濾過によっ
て除去し、得られた溶液を、４（重量／体積）％ＫＨＳＯ４溶液３３ｍＬで２回、４（重
量／体積）％ＮａＨＣＯ３溶液３３ｍＬ、最後に脱塩水３３ｍＬで洗浄した。洗浄した有
機相を共沸蒸留によって脱水した。従って、酢酸エチル２９ｍＬを加えた。最終体積は７
．８ｍＬであった。この溶液に、熱シクロヘキサン７．７ｍＬを加えた。５℃で終夜にわ
たりＺ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を結晶化させた。結晶を濾過し、シクロヘキ
サン１５ｍＬで２回洗浄した後、固体を４５℃で真空乾燥した。白色結晶１．９８ｇを得
た（収率８７％）。
【００８８】
７．Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２の合成
図２２に示した合成スキームに従って、Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を合成
した。
【００８９】
具体的には、Ｚ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２（１．９７ｇ、３．６５ｍｍｏｌ
）をメタノール６．１５ｍＬに溶かした。活性炭（０．１８ｍｍｏｌ）に担持させたパラ
ジウム触媒０．１９４ｇを加えた後、３０分間Ｎ２吹き込みによって反応液を不活性化し
、次に溶液に３５℃で水素を吹き込んだ。２時間後、反応が完了し、触媒を濾去した。得
られた溶液を減圧下に濃縮し、アセトニトリル９ｍＬを加えた。溶液をさらに濃縮して、
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２が結晶化した。体積が４．１ｍＬとなった時点で
、懸濁液を濾過し、固体をジイソプロピルエーテル１０ｍＬで２回洗浄した。得られた固
体を４５℃で真空乾燥して、固体１．３ｇを得た（収率８７％）。
【００９０】
８．Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ
２の合成
図２３に示した合成スキームに従って、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ
−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２を合成した。
【００９１】
具体的には、Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２（０．９５ｇ、２．３５ｍｍｏｌ
）、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ（１．６ｇ、２．４７ｍｍｏｌ
）および２−ヒドロキシピリジン−Ｎ−オキサイド（０．３２ｇ、２．８４ｍｍｏｌ）を
、室温でジメチルアセトアミド１１．３ｍＬに溶解させた。溶液が得られたら、混合物を
冷却して５℃とし、エチル−Ｎ′−ジメチルプロピルアミンカルボジイミド（０．５５ｇ
、２．８４ｍｍｏｌ）を加えた。１時間後、温度を１０℃に設定し、５時間後に、混合物
を加熱して室温とした。終夜の反応後、満足できる変換率が得られ、混合物を酢酸エチル
４０ｍＬで希釈した。得られた溶液を、４（重量／体積）％ＫＨＳＯ４溶液１９ｍＬ、４
（重量／体積）％ＮａＨＣＯ３溶液１４ｍＬで３回、そして最後に脱塩水１５ｍＬで洗浄
した。洗浄した有機相を共沸蒸留によって脱水した。従って、酢酸エチル２９ｍＬを加え
た。最終容量は１６．３ｍＬであった。この溶液に、熱シクロヘキサン１９ｍＬを加えた
。５℃で終夜にて、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂ
ｏｃ）−ＮＨ２が結晶化した。結晶を濾過し、シクロヘキサン１５ｍＬで洗浄した後、固
体を４５℃で真空乾燥した。白色結晶２ｇを得た（収率８６％）。
【００９２】
９．Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（粗）の合成
図２４に示した合成スキームに従って、Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐ
ｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２を合成した。
【００９３】
具体的には、Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ
）−ＮＨ２（２ｇ、２．０２ｍｍｏｌ）および４−メチルチオフェノールをイソプロパノ
ール９ｍＬに溶解させた。５Ｎ  ＨＣｌ／イソプロパノール（３．３ｍＬ２０．２ｍｍｏ
ｌ）を加え、混合物を４０℃で加熱した。終夜の反応後、反応は完了し、懸濁液が生成し
た。その懸濁液をジイソプロピルエーテル８３ｍＬで希釈し、濾過した。固体をジイソプ
ロピルエーテル１０ｍＬで３回洗浄した。４５℃で真空乾燥した後、固体１．７ｇを得た
（収率７０％）。
【００９４】
１０／１１．粗Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２の
精製／凍結乾燥
アセトニトリル／酢酸アンモニウム緩衝液勾配を用いて、Ｃ１８−グラフトシリカのカ
ラムで、粗生成物を溶離した。溶出液を分別し、９５％より高い純度を有する分画を蓄積
した。それらの分画を水で希釈し、再度前記カラムに乗せ、アセトニトリル豊富勾配で溶
離した。アセトニトリルを減圧下に留去し。得られた水溶液を凍結乾燥して最終生成物を
得て、それは標題ポリペプチドの酢酸塩であった。
【００９５】
本明細書で引用した全ての特許、公開出願および参考文献は、参照によって全体が本明
細書に組み込まれるものである。
【００９６】
以上、本発明について、その例示的実施例を参照しながら図示および説明したが、添付
の特許請求の範囲によって包含される本発明の範囲から逸脱しない限り、形態および詳細
における各種変更を行うことが可能であることは、当業者には明らかであろう。
【００９７】
本発明は以下のものを含む。
［項１］
式（Ｉ）のペプチド：
Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２、（Ｉ）
または該化合物の医薬的に許容される塩の合成方法であって、
式（Ｉ）のペプチドのいずれか２個のアミノ酸を液相においてカップリングさせる少な
くとも一つの段階を含む方法。
［項２］
極性非プロトン性有機溶媒中、前記式（Ｉ）のペプチドのアミノ酸から選択される第１
のアミノ酸とシリル化剤を反応させることで、第１のシリル化アミノ酸を製造する段階を
さらに含む、項１に記載の方法。
［項３］
前記第１のアミノ酸を、前記式（Ｉ）のペプチドのアミノ酸から選択される第２のアミ
ノ酸とカップリングさせる少なくとも一つの段階をさらに含む項２に記載の方法。
［項４］
極性非プロトン性有機溶媒中、前記アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨとシリル化剤を反
応させることで、前記アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨまたは該化合物の塩のシリル化ア
ミノ酸残基を形成する段階を含む、項１から３のいずれか１項に記載の方法。
［項５］
前記アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨの前記シリル化アミノ酸残基を下記式のアミノ酸
：
Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−Ｙ１
と反応させることで、下記式のペプチド断片：
Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
または該化合物の塩［式中、Ｘ１はアミノ保護基であり、Ｙ１はカルボキシル活性化基で
ある。］を製造する段階をさらに含む、項４に記載の方法。
［項６］
極性非プロトン性有機溶媒中、前記アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨとシリル化剤を
反応させることで、前記アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨまたは該化合物の塩のシリル
化アミノ酸残基［式中、Ｘ２はアミノ保護基である。］を形成する段階を含む、項１
から３のいずれか１項に記載の方法。
［項７］
前記アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨの前記シリル化アミノ酸残基をアミノ酸Ｘ３−
Ｐｈｅ−Ｙ２と反応させることで、下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨ
のペプチド断片または該化合物の塩［式中、Ｙ２はカルボキシル活性化基であり、Ｘ３は
アミノ保護基である。］を形成する段階をさらに含む、項６に記載の方法。
［項８］
下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨ
の前記ペプチド断片をアミド化剤と反応させることで、下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
のペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階をさらに含む、項７に記載の方法
。
［項９］
前記アミド化剤がアンモニアである項８に記載の方法。
［項１０］
下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
の前記ペプチド断片を脱保護することで、下記式：
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
のペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階をさらに含む、項９に記載の方法
。
［項１１］
下記構造式：
Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片を脱保護することで、下記式：
Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
のペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階をさらに含む、項１０に記載の方
法。
［項１２］
液体溶媒中、アミノ酸Ｘ４−Ｉｎｐ−Ｙ３を下記式：
Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片と反応させることで、下記式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
のペプチド断片または該化合物の塩［式中、Ｘ４はアミノ保護基であり、Ｙ３はカルボキ
シル活性化基である。］を製造する段階をさらに含む、項１１に記載の方法。
［項１３］
前記液体溶媒が有機溶媒である項１２に記載の方法。
［項１４］
求核性添加剤の存在下に、下記式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片を、下記式：
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
の前記ペプチド断片と反応させることで、下記式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
のペプチド断片または該化合物の塩［式中、Ｘ２はアミノ保護基である。］を製造する段
階をさらに含む、項１２に記載の方法。
［項１５］
下記式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
の前記ペプチド断片を脱保護することで、式（Ｉ）：
Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（Ｉ）
の前記ペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階をさらに含む、項１４に記載
の方法。
［項１６］
第１の液体溶媒中、第１のシリル化剤を前記アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨと反応さ
せることで、前記アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨまたは該化合物の塩のシリル化アミノ
酸残基を形成する段階；
第２の液体溶媒中、前記アミノ酸Ｈ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨの前記シリル化アミノ酸残基
をアミノ酸Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−Ｙ１と反応させることで、下記式：
Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
のペプチド断片または該化合物の塩［式中、Ｘ１はアミノ保護基であり、Ｙ１はカルボキ
シル活性化基である。］を製造する段階；
第３の液体溶媒中、第２のシリル化剤を前記アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨと反応
させることで、前記アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨ［式中、Ｘ２はアミノ保護基であ
る。］のシリル化アミノ酸残基を形成する段階；
第４の液体溶媒中、前記アミノ酸Ｈ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨの前記シリル化アミノ酸残
基をアミノ酸Ｘ３−Ｐｈｅ−Ｙ２と反応させることで、下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨ
のペプチド断片または該化合物の塩［式中、Ｘ３はアミノ保護基であり、Ｙ２はカルボキ
シル活性化基である。］を製造する段階；
第５の液体溶媒中、下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＯＨ
の前記ペプチド断片をアミド化剤と反応させることで、下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
のペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階；
下記式：
Ｘ３−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
の前記ペプチド断片を脱保護することで、下記式：
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
のペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階；
下記式：
Ｘ１−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片を脱保護することで、下記式：
Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階；
第６の液体溶媒中、アミノ酸Ｘ４−Ｉｎｐ−Ｙ３を下記構造式：
Ｈ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片と反応させることで、下記式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
のペプチド断片または該化合物の塩［式中、Ｘ４はアミノ保護基であり、Ｙ３はカルボキ
シル活性化基である。］を製造する段階；
第７の液体溶媒中、求核性添加剤の存在下に、下記式：
Ｘ３−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−ＯＨ
の前記ペプチド断片を、下記構造式：
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
の前記ペプチド断片と反応させることで、下記式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
のペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階；および
下記構造式：
Ｘ４−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｘ２）−ＮＨ２
の前記ペプチド断片を脱保護することで、下記式（Ｉ）：
Ｈ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ−ＮＨ２（Ｉ）
の前記ペプチド断片または該化合物の塩を製造する段階
を含む、項１から３のいずれか１項に記載の方法。
［項１７］
前記第１から第７の液体溶媒がそれぞれ独立に、有機溶媒である項１６に記載の方
法。
［項１８］
前記シリル化剤が（トリメチルシリル）−Ｎ−ジメチル−アセトアミドである項２
、４または６に記載の方法。
［項１９］
前記第１および第２のシリル化剤がそれぞれ、（トリメチルシリル）−Ｎ−ジメチル−
アセトアミドである項１６に記載の方法。
［項２０］
前記求核性添加剤が２−ヒドロキシピリジン−Ｎ−オキサイド（ＨＯＰＯ）、１−ヒド
ロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）、１−ヒドロキシ−ベンゾトリアゾー
ル（ＨＯＢｔ）、３，４−ジヒドロ−３−ヒドロキシ（ｈｙｄｒｙｏｘｙ）−４−オキソ
−１，２，３−ベンゾトリアジン（ＨＯＤｈｂｔ）およびエチル−１−ヒドロキシ−１Ｈ
−１，２，３−トリアゾール−４−カルボキシレート（ＨＯＣｔ）からなる群から選択さ
れる、項１４または１６に記載の方法。
［項２１］
前記求核性添加剤が２−ヒドロキシピリジン−Ｎ−オキサイド（ＨＯＰＯ）である請求
項２０に記載の方法。
［項２２］
前記カルボキシル活性化基Ｙ１、Ｙ２およびＹ３がそれぞれ独立に、Ｎ−ヒドロキシコ
ハク酸イミド（ＨＯＳｕ）、Ｎ−ヒドロキシフタルイミド、ペンタフルオロフェノール（
ＰｆｐＯＨ）およびジ−（ｐ−クロロテトラフルオロフェニル）カーボネートからなる群
から選択される、項５、７、１２または１６のいずれか１項に記載の方法。
［項２３］
下記構造式（ＩＩ）：
Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−（Ｄ）Ｂａｌ−（Ｄ）Ｔｒｐ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２
、（ＩＩ）
のペプチド断片または該化合物の塩。
［項２４］
下記構造式（ＩＩＩ）：
Ｂｏｃ−Ｉｎｐ−ＤＢａｌ−ＤＴｒｐ−ＯＨ、（ＩＩＩ）
のペプチド断片または該化合物の塩。
［項２５］
下記構造式（ＩＶ）：
Ｈ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２、（ＩＶ）
のペプチド断片または該化合物の塩。
［項２６］
下記構造式（Ｖ）：
Ｈ−ＤＢａｌ−ＤＴｒｐ−ＯＨ、（Ｖ）
のペプチド断片または該化合物の塩。
［項２７］
下記構造式（ＶＩ）：
Ｚ−Ｐｈｅ−Ａｐｃ（Ｂｏｃ）−ＮＨ２、（ＶＩ）
のペプチド断片または該化合物の塩。
【図１】
2020023555.tif 000007
【図２】
2020023555.tif 000008
【図３】
2020023555.tif 000009
【図４】
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【図５】
2020023555.tif 000011
【図６】
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【図７】
2020023555.tif 000013
【図８】
2020023555.tif 000014
【図９】
2020023555.tif 000015
【図１０】
2020023555.tif 000016
【図１１】
2020023555.tif 000017
【図１２】
2020023555.tif 000018
【図１３】
2020023555.tif 000019
【図１４】
2020023555.tif 000020
【図１５】
2020023555.tif 000021
【図１６】
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【図１７】
2020023555.tif 000023
【図１８】
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【図１９】
2020023555.tif 000025
【図２０】
2020023555.tif 000026
【図２１】
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【図２２】
2020023555.tif 000028
【図２３】
2020023555.tif 000029
【図２４】
2020023555.tif 000030
【外国語明細書】
2020023555000001.pdf