(57)【要約】【課題】耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させるベーストレッド用ゴム組成物を提供すること。【解決手段】ゴム成分（Ａ）と、補強性充填剤（Ｂ）とを含み、ゴム成分（Ａ）は、特定の変性共役ジエン系重合体（Ａ１）を含み、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の量が、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、７〜３５質量部であり、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）に添加されている伸展油の量が、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）１００質量部に対して、１０質量部以下であり、補強性充填剤（Ｂ）は、カーボンブラックおよびシリカを含み、カーボンブラックの量が、ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１〜３５質量部である、ベーストレッド用ゴム組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分（Ａ）と、補強性充填剤（Ｂ）とを含み、
前記ゴム成分（Ａ）は、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）を含み、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）は、重量平均分子量が２０×１０４〜３００×１０４であり、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の総量に対して、分子量が２００×１０４〜５００×１０４である当該変性共役ジエン系重合体を、０．２５〜３０質量％含み、収縮因子（ｇ’）が０．６４未満であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、７〜３５質量部であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）に添加されている伸展油の量が、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）１００質量部に対して、１０質量部以下であり、
前記補強性充填剤（Ｂ）は、カーボンブラックおよびシリカを含み、
前記カーボンブラックの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１〜３５質量部である、ベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項２】
前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴム、合成イソプレンゴム、ブタジエンゴムおよびスチレンブタジエンゴムからなる群より選択される１種以上をさらに含む、請求項１に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項３】
前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴムをさらに含み、
前記天然ゴムの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、６５〜９３質量部である、請求項１または２に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項４】
前記シリカの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１５〜７０質量部である、請求項１〜３のいずれか一項に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項５】
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、変性スチレンブタジエンゴムであり、かつ、当該変性共役ジエン系重合体（Ａ１）のガラス転移温度が−３０℃以上である、請求項１〜４のいずれか一項に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項６】
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、分岐を有し、分岐度が５以上である、請求項１〜５のいずれか一項に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項７】
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、１以上のカップリング残基と、該カップリング残基に対して結合する共役ジエン系重合体鎖と、を有し、
前記分岐は、１の前記カップリング残基に対して５以上の前記共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含む、請求項６に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項８】
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、下記一般式（Ｉ）：
【化１】
2020059809.tif 000010
［一般式（Ｉ）中、Ｄは、共役ジエン系重合体鎖を示し、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立して単結合又は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ４及びＲ７は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ５、Ｒ８、及びＲ９は、それぞれ独立して水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ６及びＲ１０は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ１１は、水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ｍ及びｘは、それぞれ独立して１〜３の整数を示し、ｘ≦ｍであり、ｐは、１又は２を示し、ｙは、１〜３の整数を示し、ｙ≦（ｐ＋１）であり、ｚは、１又は２を示し、それぞれ複数存在する場合のＤ、Ｒ１〜Ｒ１１、ｍ、ｐ、ｘ、ｙ、及びｚは、それぞれ独立しており、ｉは、０〜６の整数を示し、ｊは、０〜６の整数を示し、ｋは、０〜６の整数を示し、（ｉ＋ｊ＋ｋ）は、３〜１０の整数であり、（（ｘ×ｉ）＋（ｙ×ｊ）＋（ｚ×ｋ））は、５〜３０の整数であり、Ａは、炭素数１〜２０の炭化水素基、又は、酸素原子、窒素原子、ケイ素原子、硫黄原子及びリン原子からなる群より選ばれる少なくとも１種の原子を有し、かつ、活性水素を有しない有機基を示す］で表される、請求項１〜７のいずれか一項に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項９】
前記一般式（Ｉ）において、Ａが、下記一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）：
【化２】
2020059809.tif 000011
［一般式（ＩＩ）中、Ｂ１は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ１は、各々独立している；
一般式（ＩＩＩ）中、Ｂ２は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、Ｂ３は、炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、それぞれ複数存在する場合のＢ２及びＢ３は、各々独立している；
一般式（ＩＶ）中、Ｂ４は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ４は、各々独立している；
一般式（Ｖ）中、Ｂ５は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ５は、各々独立している］のいずれかで表される、請求項８に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項１０】
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、共役ジエン系重合体を、下記一般式（ＶＩ）：
【化３】
2020059809.tif 000012
［一般式（ＶＩ）中、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立して単結合又は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ１９及びＲ２２は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ２１は、炭素数１〜２０の、アルキル基又はトリアルキルシリル基を示し、ｍは、１〜３の整数を示し、ｐは、１又は２を示し、Ｒ１２〜Ｒ２２、ｍ及びｐは、複数存在する場合、それぞれ独立しており、ｉ、ｊ及びｋは、それぞれ独立して０〜６の整数を示し、但し、（ｉ＋ｊ＋ｋ）は、３〜１０の整数であり、Ａは、炭素数１〜２０の炭化水素基、又は、酸素原子、窒素原子、ケイ素原子、硫黄原子及びリン原子からなる群から選択される少なくとも一種の原子を有し、かつ、活性水素を有しない有機基を示す］で表されるカップリング剤と反応させてなる、請求項１〜９のいずれか一項に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載のベーストレッド用ゴム組成物をベーストレッドに用いた、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベーストレッド用ゴム組成物およびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤの転がり抵抗を低減するために、ベーストレッドにエネルギー損失の小さいゴムを配置する構造が提案されている（例えば、特許文献１参照）。また、ベーストレッドには、耐亀裂性および破断時伸びなど、トレッドのキャップゴムとは異なる様々な特性が要求される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−２８０８０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
タイヤと路上の障害物や突起物などとの接触、あるいはタイヤを交換することの失念などによるトレッドの極度の摩耗などによって、タイヤは、予期せずにベーストレッドが露出することがある。タイヤのベーストレッドは、露出しないことが前提とされる部位ではあるものの、上記のように予期せずに露出した場合であっても、良好なウェットグリップ性（「ベーストレッド露出時ウェット性」という）を発現することが望ましい。
【０００５】
そこで、本発明は、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させるベーストレッド用ゴム組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、ゴム成分（Ａ）と、補強性充填剤（Ｂ）とを含み、
前記ゴム成分（Ａ）は、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）を含み、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）は、重量平均分子量が２０×１０４〜３００×１０４であり、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の総量に対して、分子量が２００×１０４〜５００×１０４である当該変性共役ジエン系重合体を、０．２５〜３０質量％含み、収縮因子（ｇ’）が０．６４未満であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、７〜３５質量部であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）に添加されている伸展油の量が、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）１００質量部に対して、１０質量部以下であり、
前記補強性充填剤（Ｂ）は、カーボンブラックおよびシリカを含み、
前記カーボンブラックの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１〜３５質量部である、ベーストレッド用ゴム組成物である。
これにより、タイヤの耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させることができる。
【０００７】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴム、合成イソプレンゴム、ブタジエンゴムおよびスチレンブタジエンゴムからなる群より選択される１種以上をさらに含むことが好ましい。
これにより、耐亀裂性、耐摩耗性またはベーストレッド露出時ウェット性をより向上することができる。
【０００８】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴムをさらに含み、
前記天然ゴムの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、６５〜９３質量部であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性をより向上することができ、低転がり抵抗性とのバランスもより向上する。
【０００９】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記シリカの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１５〜７０質量部であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と低転がり抵抗性のバランスがより向上する。
【００１０】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、変性スチレンブタジエンゴムであり、かつ、当該変性共役ジエン系重合体（Ａ１）のガラス転移温度が−３０℃以上であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより向上することができる。
【００１１】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、分岐を有し、分岐度が５以上であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００１２】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、１以上のカップリング残基と、該カップリング残基に対して結合する共役ジエン系重合体鎖と、を有し、
前記分岐は、１の前記カップリング残基に対して５以上の前記共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むことが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００１３】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、下記一般式（Ｉ）：
【化１】
2020059809.tif 000002
［一般式（Ｉ）中、Ｄは、共役ジエン系重合体鎖を示し、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立して単結合又は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ４及びＲ７は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ５、Ｒ８、及びＲ９は、それぞれ独立して水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ６及びＲ１０は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ１１は、水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ｍ及びｘは、それぞれ独立して１〜３の整数を示し、ｘ≦ｍであり、ｐは、１又は２を示し、ｙは、１〜３の整数を示し、ｙ≦（ｐ＋１）であり、ｚは、１又は２を示し、それぞれ複数存在する場合のＤ、Ｒ１〜Ｒ１１、ｍ、ｐ、ｘ、ｙ、及びｚは、それぞれ独立しており、ｉは、０〜６の整数を示し、ｊは、０〜６の整数を示し、ｋは、０〜６の整数を示し、（ｉ＋ｊ＋ｋ）は、３〜１０の整数であり、（（ｘ×ｉ）＋（ｙ×ｊ）＋（ｚ×ｋ））は、５〜３０の整数であり、Ａは、炭素数１〜２０の炭化水素基、又は、酸素原子、窒素原子、ケイ素原子、硫黄原子及びリン原子からなる群より選ばれる少なくとも１種の原子を有し、かつ、活性水素を有しない有機基を示す］で表されることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００１４】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記一般式（Ｉ）において、Ａが、下記一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）：
【化２】
2020059809.tif 000003
［一般式（ＩＩ）中、Ｂ１は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ１は、各々独立している；
一般式（ＩＩＩ）中、Ｂ２は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、Ｂ３は、炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、それぞれ複数存在する場合のＢ２及びＢ３は、各々独立している；
一般式（ＩＶ）中、Ｂ４は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ４は、各々独立している；
一般式（Ｖ）中、Ｂ５は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ５は、各々独立している］のいずれかで表されることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００１５】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、共役ジエン系重合体を、下記一般式（ＶＩ）：
【化３】
2020059809.tif 000004
［一般式（ＶＩ）中、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立して単結合又は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ１９及びＲ２２は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ２１は、炭素数１〜２０の、アルキル基又はトリアルキルシリル基を示し、ｍは、１〜３の整数を示し、ｐは、１又は２を示し、Ｒ１２〜Ｒ２２、ｍ及びｐは、複数存在する場合、それぞれ独立しており、ｉ、ｊ及びｋは、それぞれ独立して０〜６の整数を示し、但し、（ｉ＋ｊ＋ｋ）は、３〜１０の整数であり、Ａは、炭素数１〜２０の炭化水素基、又は、酸素原子、窒素原子、ケイ素原子、硫黄原子及びリン原子からなる群から選択される少なくとも一種の原子を有し、かつ、活性水素を有しない有機基を示す］で表されるカップリング剤と反応させてなることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００１６】
本発明に係るタイヤは、上記いずれかに記載のベーストレッド用ゴム組成物をベーストレッドに用いた、タイヤである。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、タイヤの耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させるベーストレッド用ゴム組成物を提供することができる。また、本発明によれば、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、ベーストレッド露出時ウェット性を向上させたタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態について説明する。これらの記載は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。
【００１９】
本明細書において、数値範囲は、別段の記載がない限り、その範囲の下限値および上限値を含むことを意図している。例えば、０．２５〜３０質量％は、０．２５質量％以上３０質量％以下を意味する。
【００２０】
以下の説明では、ゴム成分（Ａ）、補強性充填剤（Ｂ）、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）などを、それぞれ、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、成分（Ａ１）などと表すことがある。
【００２１】
ベーストレッドとは、タイヤのトレッド部が、タイヤの接地部になる径方向外側の層（キャップトレッド）と、径方向内側の層とからなる場合の、当該径方向内側の層をいう。
【００２２】
（ベーストレッド用ゴム組成物）
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、ゴム成分（Ａ）と、補強性充填剤（Ｂ）とを含み、
前記ゴム成分（Ａ）は、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）を含み、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）は、重量平均分子量が２０×１０４〜３００×１０４であり、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の総量に対して、分子量が２００×１０４〜５００×１０４である当該変性共役ジエン系重合体を、０．２５〜３０質量％含み、収縮因子（ｇ’）が０．６４未満であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、７〜３５質量部であり、
前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）に添加されている伸展油の量が、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）１００質量部に対して、１０質量部以下であり、
前記補強性充填剤（Ｂ）は、カーボンブラックおよびシリカを含み、
前記カーボンブラックの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１〜３５質量部である、ベーストレッド用ゴム組成物である。
【００２３】
さらに、本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物をベーストレッドに適用した場合、タイヤのベルト層のスチールコードを覆うベルトコーティングゴムとの接着性をさらに容易に保持することができる。
【００２４】
＜ゴム成分（Ａ）＞
ゴム成分（Ａ）は、後述する変性共役ジエン系重合体（Ａ１）を含む。これにより、成分（Ｂ）のシリカの分散性と、補強性が向上する。
【００２５】
・変性共役ジエン系重合体（Ａ１）
変性共役ジエン系重合体（Ａ１）は、重量平均分子量が２０×１０４〜３００×１０４であり、変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の総量に対して、分子量が２００×１０４〜５００×１０４である当該変性共役ジエン系重合体を、０．２５〜３０質量％含み、収縮因子（ｇ’）が０．６４未満である。成分（Ａ１）は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２６】
成分（Ａ１）のベースポリマーである共役ジエン系重合体は、１種の共役ジエン化合物の重合体、または２種以上の共役ジエン化合物の共重合体である。また、共役ジエン系重合体は、共役ジエン化合物と芳香族ビニル化合物との共重合体であってもよい。
【００２７】
共役ジエン化合物としては、例えば、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、２−フェニル−１，３−ブタジエン、３−メチル−１，３−ペンタジエン、１，３−ヘキサジエン、１，３−ヘプタジエンなどの炭素数４〜１２の化合物が挙げられる。共役ジエン化合物としては、工業的入手の容易さの観点から、１，３−ブタジエン、及びイソプレンが好ましい。
【００２８】
芳香族ビニル化合物としては、例えば、スチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ビニルキシレン、ビニルナフタレン、ジフェニルエチレン１−ビニルナフタレン、３−ビニルトルエン、エチルビニルベンゼン、ジビニルベンゼン、４−シクロへキシルスチレン、２，４，６−トリメチルスチレンなどが挙げられる。芳香族ビニル化合物は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。芳香族ビニル化合物としては、工業的入手の容易さの観点から、スチレンが好ましい。
【００２９】
共役ジエン系重合体としては、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、ポリブタジエン（ＢＲ）、合成ポリイソプレン（ＩＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、イソプレンブタジエン共重合体、エチレンブタジエン共重合体、プロピレンブタジエン共重合体などが挙げられる。成分（Ａ１）のベースポリマーである共役ジエン系重合体は、ＳＢＲが好ましい。
【００３０】
成分（Ａ１）は、変性ＳＢＲであることが好ましい。
【００３１】
成分（Ａ１）の重量平均分子量（Ｍｗ）は、２０×１０４〜３００×１０４である。上記Ｍｗは、好ましくは、５０×１０４以上、６４×１０４以上、または８０×１０４以上である。また、上記Ｍｗは、好ましくは、２５０×１０４以下、１８０×１０４以下、または１５０×１０４以下である。Ｍｗが２０×１０４以上であれば、タイヤの低転がり抵抗性と、ベーストレッド露出時ウェット性とを高度に両立することができる。また、Ｍｗが３００×１０４以下であれば、ゴム組成物の加工性が向上する。
【００３２】
共役ジエン系重合体及び成分（Ａ１）についての、数平均分子量、重量平均分子量、分子量分布、後述する特定の高分子量成分の含有量は、以下のように測定する。共役ジエン系重合体又は変性共役ジエン系重合体を試料として、ポリスチレン系ゲルを充填剤としたカラムを３本連結したＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）測定装置（東ソー社製の商品名「ＨＬＣ−８３２０ＧＰＣ」）を使用して、ＲＩ検出器（東ソー社製の商品名「ＨＬＣ−８０２０」）を用いてクロマトグラムを測定し、標準ポリスチレンを使用して得られる検量線に基づいて、重量平均分子量（Ｍｗ）と数平均分子量（Ｍｎ）と分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）と、変性共役ジエン系重合体のピークトップ分子量（Ｍｐ１）と共役ジエン系重合体のピークトップ分子量（Ｍｐ２）とその比率（Ｍｐ１／Ｍｐ２）と、分子量２００×１０４〜５００×１０４の変性共役ジエン系重合体の割合と、を求める。溶離液は５ｍｍｏｌ／Ｌのトリエチルアミン入りＴＨＦ（テトラヒドロフラン）を使用する。カラムは、東ソー社製の商品名「ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＭｕｌｔｉｐｏｒｅＨＺ−Ｈ」を３本接続し、その前段にガードカラムとして東ソー社製の商品名「ＴＳＫｇｕａｒｄｃｏｌｕｍｎ  ＳｕｐｅｒＭＰ（ＨＺ）−Ｈ」を接続して使用する。測定用の試料１０ｍｇを１０ｍＬのＴＨＦに溶解して測定溶液とし、測定溶液１０μＬをＧＰＣ測定装置に注入して、オーブン温度４０℃、ＴＨＦ流量０．３５ｍＬ／分の条件で測定する。
【００３３】
ピークトップ分子量（Ｍｐ１及びＭｐ２）は、次のようにして求める。測定して得られるＧＰＣ曲線において、最も高分子量の成分として検出されるピークを選択する。その選択したピークについて、そのピークの極大値に相当する分子量を算出し、ピークトップ分子量とする。
【００３４】
成分（Ａ１）は、成分（Ａ１）の総量（１００質量％）に対して、分子量が２００×１０４〜５００×１０４である当該変性共役ジエン系重合体（本明細書において、「特定の高分子量成分」ともいう。）を、０．２５〜３０質量％含む。該特定の高分子量成分の含有量がこの範囲内であれば、タイヤの低転がり抵抗性と、ベーストレッド露出時ウェット性とを高度に両立することができる。
【００３５】
また、特定の高分子量成分の割合は、積分分子量分布曲線から分子量５００×１０４以下が全体に占める割合から分子量２００×１０４未満が占める割合を差し引くことで算出する。
【００３６】
一例では、成分（Ａ１）は、特定の高分子量成分を、１．０質量％以上、１．４質量％以上、１．７５質量％以上、２．０質量％以上、２．１５質量％以上、または２．５質量％以上含む。一例では、成分（Ａ１）は、特定の高分子量成分を、２８質量％以下、２５質量％以下、２０質量％以下、または１８質量％以下含む。
【００３７】
本明細書において「分子量」とは、ＧＰＣによって得られる、標準ポリスチレン換算分子量である。特定の高分子量成分の含有量がこのような範囲にある成分（Ａ１）を得るためには、後述する重合工程と反応工程とにおける反応条件を制御することが好ましい。例えば、重合工程においては、後述する有機モノリチウム化合物の重合開始剤としての使用量を調整すればよい。また、重合工程において、連続式、及び回分式のいずれの重合様式においても、滞留時間分布を有する方法を用いる、すなわち、成長反応の時間分布を広げるとよい。
【００３８】
一例では、成分（Ａ１）の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）は、１．６〜３．０である。
【００３９】
成分（Ａ１）の収縮因子（ｇ’）は０．６４未満である。一般に、分岐を有する重合体は、同一の絶対分子量である直鎖状の重合体と比較した場合に、分子の大きさが小さくなる傾向にあり、前記収縮因子（ｇ’）は、想定上同一の絶対分子量である直鎖状重合体に対する、分子の占める大きさの比率の指標である。即ち、重合体の分岐度が大きくなれば、収縮因子（ｇ’）は小さくなる傾向にある。本実施形態では、分子の大きさの指標として固有粘度を用い、直鎖状の重合体は、固有粘度［η］＝−３．８８３Ｍ０．７７１の関係式に従うものとして用いる。変性共役ジエン系重合体の各絶対分子量のときの収縮因子（ｇ’）を算出し、絶対分子量が１００×１０４〜２００×１０４のときの収縮因子（ｇ’）の平均値を、その変性共役ジエン系重合体の収縮因子（ｇ’）とする。ここで、「分岐」とは、１つの重合体に対して、他の重合体が直接的又は間接的に結合することにより形成されるものである。また、「分岐度」は、１の分岐に対して、直接的又は間接的に互いに結合している重合体の数である。例えば、後述するカップリング残基を介して間接的に、後述の５つの共役ジエン系重合体鎖が互いに結合している場合には、分岐度は５である。なお、カップリング残基とは、共役ジエン系重合体鎖に結合される、変性共役ジエン系重合体の構成単位であり、例えば、後述する共役ジエン系重合体とカップリング剤とを反応させることによって生じる、カップリング剤由来の構造単位である。また、共役ジエン系重合体鎖は、変性共役ジエン系重合体の構成単位であり、例えば、後述する共役ジエン系重合体とカップリング剤とを反応させることによって生じる、共役ジエン系重合体由来の構造単位である。
【００４０】
収縮因子（ｇ’）は、例えば、０．６３以下、０．６０以下、０．５９以下、または０．５７以下である。また、収縮因子（ｇ’）の下限は特に限定されず、検出限界値以下であってもよく、例えば、０．３０以上、０．３３以上、０．３５以上、０．４５以上、０．５７以上、または０．５９以上である。収縮因子（ｇ’）がこの範囲である成分（Ａ１）を使用することで、ゴム組成物の加工性が向上する。
【００４１】
収縮因子（ｇ’）は分岐度に依存する傾向にあるため、例えば、分岐度を指標として収縮因子（ｇ’）を制御することができる。具体的には、分岐度が６である変性共役ジエン系重合体とした場合には、その収縮因子（ｇ’）は０．５９〜０．６３となる傾向にあり、分岐度が８である変性共役ジエン系重合体とした場合には、その収縮因子（ｇ’）は０．４５〜０．５９となる傾向にある。
【００４２】
収縮因子（ｇ’）の測定方法は、以下のとおりである。変性共役ジエン系重合体を試料として、ポリスチレン系ゲルを充填剤としたカラムを３本連結したＧＰＣ測定装置（Ｍａｌｖｅｒｎ社製の商品名「ＧＰＣｍａｘ  ＶＥ−２００１」）を使用して、光散乱検出器、ＲＩ検出器、粘度検出器（Ｍａｌｖｅｒｎ社製の商品名「ＴＤＡ３０５」）の順番に接続されている３つの検出器を用いて測定し、標準ポリスチレンに基づいて、光散乱検出器とＲＩ検出器の結果から絶対分子量を、ＲＩ検出器と粘度検出器の結果から固有粘度を求める。直鎖ポリマーは、固有粘度［η］＝−３．８８３Ｍ０．７７１に従うものとして用い、各分子量に対応する固有粘度の比としての収縮因子（ｇ’）を算出する。溶離液は５ｍｍｏｌ／Ｌのトリエチルアミン入りＴＨＦを使用する。カラムは、東ソー社製の商品名「ＴＳＫｇｅｌ  Ｇ４０００ＨＸＬ」、「ＴＳＫｇｅｌ  Ｇ５０００ＨＸＬ」、及び「ＴＳＫｇｅｌ  Ｇ６０００ＨＸＬ」を接続して使用する。測定用の試料２０ｍｇを１０ｍＬのＴＨＦに溶解して測定溶液とし、測定溶液１００μＬをＧＰＣ測定装置に注入して、オーブン温度４０℃、ＴＨＦ流量１ｍＬ／分の条件で測定する。
【００４３】
成分（Ａ１）に添加されている伸展油の量は、成分（Ａ１）１００質量部に対して、１０質量部以下である。好ましくは、成分（Ａ１）に添加されている伸展油の量は、０質量部より多く、１０質量部以下である。伸展油の量が１０質量部以下であることにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００４４】
伸展油としては、例えば、アロマ油、ナフテン油、パラフィン油、アロマ代替油などが挙げられる。これらの中でも、環境安全上の観点、並びにオイルのブリード防止及びウェットグリップ性の観点から、ＩＰ３４６法による多環芳香族（ＰＣＡ）成分が３質量％以下であるアロマ代替油が好ましい。アロマ代替油としては、Ｋａｕｔｓｃｈｕｋ  Ｇｕｍｍｉ  Ｋｕｎｓｔｓｔｏｆｆｅ５２（１２）７９９（１９９９）に示されるＴＤＡＥ（Ｔｒｅａｔｅｄ  Ｄｉｓｔｉｌｌａｔｅ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｅｘｔｒａｃｔｓ）、ＭＥＳ（Ｍｉｌｄ  Ｅｘｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｓｏｌｖａｔｅ）等の他、ＲＡＥ（Ｒｅｓｉｄｕａｌ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  Ｅｘｔｒａｃｔｓ）が挙げられる。
【００４５】
成分（Ａ１）は、成分（Ａ１）１００質量部に対して、添加されている伸展油の量が１０質量部以下であれば、伸展油を加えた油展重合体とすることができ、非油展であっても、油展であってもよい。
【００４６】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、分岐を有し、分岐度が５以上であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００４７】
成分（Ａ１）は、１以上のカップリング残基と、該カップリング残基に対して結合する共役ジエン系重合体鎖とを有し、さらに、上記分岐が、１の当該カップリング残基に対して５以上の当該共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むことがより好ましい。分岐度が５以上であること、及び、分岐が、１のカップリング残基に対して５以上の共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むよう、変性共役ジエン系重合体の構造を特定することにより、より確実に収縮因子（ｇ’）を０．６４未満にすることができる。なお、１のカップリング残基に対して結合している共役ジエン系重合体鎖の数は、収縮因子（ｇ’）の値から確認することができる。
【００４８】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、１以上のカップリング残基と、該カップリング残基に対して結合する共役ジエン系重合体鎖と、を有し、
前記分岐は、１の前記カップリング残基に対して５以上の前記共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むことが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００４９】
また、成分（Ａ１）は、分岐を有し、分岐度が６以上であることがより好ましい。また、成分（Ａ１）は、１以上のカップリング残基と、該カップリング残基に対して結合する共役ジエン系重合体鎖とを有し、さらに、上記分岐が、１の当該カップリング残基に対して６以上の当該共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むことが、さらに好ましい。分岐度が６以上であること、及び、分岐が、１のカップリング残基に対して６以上の共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むよう、変性共役ジエン系重合体の構造を特定することにより、収縮因子（ｇ’）を０．６３以下にすることができる。
【００５０】
更に、成分（Ａ１）は、分岐を有し、分岐度が７以上であることがさらに好ましく、分岐度が８以上であることがより一層好ましい。分岐度の上限は特に限定されないが、１８以下であることが好ましい。また、成分（Ａ１）は、１以上のカップリング残基と、該カップリング残基に対して結合する共役ジエン系重合体鎖とを有し、さらに、上記分岐が、１の当該カップリング残基に対して７以上の当該共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むことが、より一層好ましく、１の当該カップリング残基に対して８以上の当該共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むことが、特に好ましい。分岐度が８以上であること、及び、分岐が、１のカップリング残基に対して８以上の共役ジエン系重合体鎖が結合している分岐を含むよう、変性共役ジエン系重合体の構造を特定することにより、収縮因子（ｇ’）を０．５９以下にすることができる。
【００５１】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、下記一般式（Ｉ）：
【化４】
2020059809.tif 000005
［一般式（Ｉ）中、Ｄは、共役ジエン系重合体鎖を示し、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ独立して単結合又は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ４及びＲ７は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ５、Ｒ８、及びＲ９は、それぞれ独立して水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ６及びＲ１０は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ１１は、水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ｍ及びｘは、それぞれ独立して１〜３の整数を示し、ｘ≦ｍであり、ｐは、１又は２を示し、ｙは、１〜３の整数を示し、ｙ≦（ｐ＋１）であり、ｚは、１又は２を示し、それぞれ複数存在する場合のＤ、Ｒ１〜Ｒ１１、ｍ、ｐ、ｘ、ｙ、及びｚは、それぞれ独立しており、ｉは、０〜６の整数を示し、ｊは、０〜６の整数を示し、ｋは、０〜６の整数を示し、（ｉ＋ｊ＋ｋ）は、３〜１０の整数であり、（（ｘ×ｉ）＋（ｙ×ｊ）＋（ｚ×ｋ））は、５〜３０の整数であり、Ａは、炭素数１〜２０の炭化水素基、又は、酸素原子、窒素原子、ケイ素原子、硫黄原子及びリン原子からなる群より選ばれる少なくとも１種の原子を有し、かつ、活性水素を有しない有機基を示す］で表されることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００５２】
一例では、一般式（Ｉ）中、Ｄで示される共役ジエン系重合体鎖の重量平均分子量は、１０×１０４〜１００×１０４である。該共役ジエン系重合体鎖は、変性共役ジエン系重合体の構成単位であり、例えば、共役ジエン系重合体とカップリング剤とを反応させることによって生じる、共役ジエン系重合体由来の構造単位である。
【００５３】
一般式（Ｉ）中、Ａが示す炭化水素基は、飽和、不飽和、脂肪族、及び芳香族の炭化水素基を包含する。上記活性水素を有しない有機基としては、例えば、水酸基（−ＯＨ）、第２級アミノ基（＞ＮＨ）、第１級アミノ基（−ＮＨ２）、スルフヒドリル基（−ＳＨ）等の活性水素を有する官能基、を有しない有機基が挙げられる。
【００５４】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記一般式（Ｉ）において、Ａが、下記一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）：
【化５】
2020059809.tif 000006
［一般式（ＩＩ）中、Ｂ１は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ１は、各々独立している；
一般式（ＩＩＩ）中、Ｂ２は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、Ｂ３は、炭素数１〜２０のアルキル基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、それぞれ複数存在する場合のＢ２及びＢ３は、各々独立している；
一般式（ＩＶ）中、Ｂ４は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ４は、各々独立している；
一般式（Ｖ）中、Ｂ５は、単結合又は炭素数１〜２０の炭化水素基を示し、ａは、１〜１０の整数を示し、複数存在する場合のＢ５は、各々独立している］のいずれかで表されることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００５５】
一例では、前記一般式（Ｉ）において、Ａは、前記一般式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）で表され、ｋは、０を示す。別の一例では、前記一般式（Ｉ）において、Ａは、前記一般式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）で表され、ｋは、０を示し、前記一般式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）において、ａは、２〜１０の整数を示す。さらに別の一例では、前記一般式（Ｉ）において、Ａは、前記一般式（ＩＩ）で表され、ｋは、０を示し、前記一般式（ＩＩ）において、ａは、２〜１０の整数を示す。
【００５６】
一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）中のＢ１、Ｂ２、Ｂ４、Ｂ５に関して、炭素数１〜２０の炭化水素基としては、炭素数１〜２０のアルキレン基等が挙げられる。
【００５７】
成分（Ａ１）は、窒素原子と、ケイ素原子とを有することが好ましい。この場合、ゴム組成物の加工性が良好となり、また、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性と、耐摩耗性とを向上させつつ、低転がり抵抗性を向上させることができる。なお、成分（Ａ１）が窒素原子を有することについては、後述する変性率の測定方法で、算出された変性率が１０％以上であった場合、窒素原子を有していると判断する。
【００５８】
成分（Ａ１）がケイ素原子を有することは、以下の方法により判断する。変性共役ジエン系重合体０．５ｇを試料として、ＪＩＳ  Ｋ  ０１０１  ４４．３．１に準拠して、紫外可視分光光度計（島津製作所社製の商品名「ＵＶ−１８００」）を用いて測定し、モリブデン青吸光光度法により定量する。これにより、ケイ素原子が検出された場合（検出下限１０質量ｐｐｍ）、ケイ素原子を有していると判断する。
【００５９】
成分（Ａ１）の一例では、共役ジエン系重合体鎖は、少なくともその１つの末端が、それぞれカップリング残基が有するケイ素原子と結合している。この場合、複数の共役ジエン系重合体鎖の末端が、１のケイ素原子と結合していてもよい。また、共役ジエン系重合体鎖の末端と炭素数１〜２０のアルコキシ基又は水酸基とが、一つのケイ素原子に結合し、その結果として、その１つのケイ素原子が炭素数１〜２０のアルコキシシリル基又はシラノール基を構成していてもよい。
【００６０】
共役ジエン系重合体又は成分（Ａ１）中の結合共役ジエン量は、例えば、４０〜１００質量％であり、または５５〜８０質量％である。結合共役ジエン量が上記範囲であると、タイヤの耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることが可能となる。
【００６１】
また、共役ジエン系重合体又は成分（Ａ１）中の結合芳香族ビニル量は、例えば、０質量％以上、２０質量％以上、または３５質量％以上である。また、前記共役ジエン系重合体又は成分（Ａ１）中の結合芳香族ビニル量は、例えば、６０質量％以下、または４５質量％以下である。結合芳香族ビニル量が３５質量％以上であると、タイヤの低転がり抵抗性をより向上させることが可能となる。
【００６２】
結合芳香族ビニル量は、フェニル基の紫外吸光によって測定でき、ここから結合共役ジエン量も求めることができる。具体的には、以下に準じて測定する。変性共役ジエン系重合体を試料として、試料１００ｍｇを、クロロホルムで１００ｍＬにメスアップし、溶解して測定サンプルとする。結合芳香族ビニルのフェニル基による紫外線吸収波長（２５４ｎｍ付近）の吸収量により、試料１００質量％に対しての結合芳香族ビニル量（質量％）を測定する（島津製作所社製の分光光度計「ＵＶ−２４５０」）。
【００６３】
また、成分（Ａ１）が変性ＳＢＲである場合、結合スチレン量は、３５質量％以上が好ましい。
【００６４】
共役ジエン系重合体または成分（Ａ１）において、共役ジエン結合単位中のビニル結合量は、例えば、１０〜７５モル％、または２０〜６５モル％である。
【００６５】
また、成分（Ａ１）が変性ＳＢＲである場合、ブタジエン部分の１，２−ビニル結合量は、例えば、１０〜７５モル％であり、２０〜６５モル％が好ましい。
【００６６】
成分（Ａ１）が変性ＳＢＲである場合には、ハンプトンの方法［Ｒ．Ｒ．Ｈａｍｐｔｏｎ，Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２１，９２３（１９４９）］により、ブタジエン結合単位中のビニル結合量（１，２−結合量）を求めることができる。具体的には、以下のとおりである。変性ＳＢＲを試料として、試料５０ｍｇを、１０ｍＬの二硫化炭素に溶解して測定サンプルとする。溶液セルを用いて、赤外線スペクトルを６００〜１０００ｃｍ−１の範囲で測定して、所定の波数における吸光度により上記ハンプトンの方法の計算式に従い、ブタジエン部分のミクロ構造、すなわち、１，２−ビニル結合量（ｍｏｌ％）を求める（日本分光社製のフーリエ変換赤外分光光度計「ＦＴ−ＩＲ２３０」）。
【００６７】
成分（Ａ１）は、ガラス転移温度（Ｔｇ）が−５０℃より高いことが好ましく、−３０℃以上であることがより好ましい。成分（Ａ１）のＴｇが−３０℃以上であると、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより向上することができる。また、例えば、成分（Ａ１）のＴｇは、−１５℃以下である。
【００６８】
Ｔｇについては、ＩＳＯ  ２２７６８：２００６に従い、所定の温度範囲で昇温しながらＤＳＣ曲線を記録し、ＤＳＣ微分曲線のピークトップ（Ｉｎｆｌｅｃｔｉｏｎ  ｐｏｉｎｔ）をＴｇとする。具体的には、以下のとおりである。変性共役ジエン系重合体を試料として、ＩＳＯ  ２２７６８：２００６に準拠して、マックサイエンス社製の示差走査熱量計「ＤＳＣ３２００Ｓ」を用い、ヘリウム５０ｍＬ／分の流通下、−１００℃から２０℃／分で昇温しながらＤＳＣ曲線を記録し、ＤＳＣ微分曲線のピークトップ（Ｉｎｆｌｅｃｔｉｏｎ  ｐｏｉｎｔ）をＴｇとする。
【００６９】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、変性スチレンブタジエンゴムであり、かつ、当該変性共役ジエン系重合体（Ａ１）のガラス転移温度が−３０℃以上であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより向上することができる。
【００７０】
成分（Ａ１）は、１００℃で測定されるムーニー粘度が、例えば、２０〜１００、または３０〜８０である。この範囲であると、耐摩耗性が向上する。
【００７１】
ムーニー粘度の測定方法は、以下のとおりである。共役ジエン系重合体又は変性共役ジエン系重合体を試料として、ムーニー粘度計（上島製作所社製の商品名「ＶＲ１１３２」）を用い、ＪＩＳ  Ｋ６３００に準拠し、Ｌ形ローターを用いてムーニー粘度を測定する。測定温度は、共役ジエン系重合体を試料とする場合には１１０℃とし、変性共役ジエン系重合体を試料とする場合には１００℃とする。まず、試料を１分間試験温度で予熱した後、ローターを２ｒｐｍで回転させ、４分後のトルクを測定してムーニー粘度（ＭＬ（１＋４））とする。
【００７２】
・変性共役ジエン系重合体（Ａ１）の合成方法
成分（Ａ１）の合成方法は、特に限定されるものではなく、例えば、有機モノリチウム化合物を重合開始剤として用い、少なくとも共役ジエン化合物を重合し、共役ジエン系重合体を得る重合工程と、該共役ジエン系重合体の活性末端に対して、５官能以上の反応性化合物（以下、「カップリング剤」ともいう。）を反応させる反応工程と、を有する合成方法などが挙げられる。
【００７３】
重合工程は、例えば、リビングアニオン重合反応による成長反応による重合などが挙げられる。これにより、活性末端を有する共役ジエン系重合体を得ることができ、高変性率の成分（Ａ１）を得ることができる。
【００７４】
重合開始剤としての有機モノリチウム化合物の使用量は、目標とする共役ジエン系重合体または変性共役ジエン系重合体の分子量に応じて調整することができる。重合開始剤を減らすと、分子量は増大し、一方、重合開始剤を増やすと、分子量は低下する。
【００７５】
有機モノリチウム化合物は、工業的入手の容易さ及び重合反応の制御の容易さの観点から、好ましくは、アルキルリチウム化合物である。この場合、重合開始末端にアルキル基を有する、共役ジエン系重合体が得られる。
【００７６】
アルキルリチウム化合物としては、例えば、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、ｎ−ヘキシルリチウム、ベンジルリチウム、フェニルリチウム、及びスチルベンリチウムが挙げられる。これらの有機モノリチウム化合物は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７７】
重合工程では、回分式、連続式の重合反応様式を適宜選択して用いることができる。
【００７８】
重合工程では、不活性溶媒を使用してもよい。
【００７９】
不活性溶媒としては、例えば、ブタン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素；シクロペンタン、シクロヘキサン、メチルシクロペンタン、メチルシクロヘキサン等の脂環族炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素などが挙げられる。不活性溶媒は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８０】
重合反応に不活性溶媒を使用する前に、不活性溶媒中の不純物であるアレン類、及びアセチレン類を除去するために、有機金属化合物で処理してもよい。
【００８１】
重合工程では、極性化合物を用いてもよい。極性化合物を用いることで、芳香族ビニル化合物を共役ジエン化合物とランダムに共重合させることができる。また、極性化合物は、共役ジエン部のミクロ構造を制御するためのビニル化剤としても用いることができる。
【００８２】
極性化合物としては、例えば、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、ジメトキシベンゼン、２，２−ビス（２−オキソラニル）プロパン等のエーテル類；テトラメチルエチレンジアミン、ジピペリジノエタン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、ピリジン、キヌクリジン等の第３級アミン化合物；カリウム−ｔｅｒｔ−アミラート、カリウム−ｔｅｒｔ−ブチラート、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブチラート、ナトリウムアミラート等のアルカリ金属アルコキシド化合物；トリフェニルホスフィン等のホスフィン化合物等が挙げられる。極性化合物は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８３】
重合工程の重合温度は、適宜調節すればよく、重合終了後の活性末端に対するカップリング剤の反応量を十分に確保する観点から、例えば、０〜１２０℃、または５０〜１００℃である。
【００８４】
カップリング剤は、例えば、窒素原子とケイ素原子とを有する５官能以上の反応性化合物などが挙げられる。当該反応性化合物は、少なくとも３個のケイ素含有官能基を有していることが好ましい。カップリング剤は、好ましくは、少なくとも１のケイ素原子が、炭素数１〜２０のアルコキシシリル基又はシラノール基を構成するものであり、より好ましくは、後述する一般式（ＶＩ）で表される化合物である。カップリング剤は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８５】
カップリング剤が有するアルコキシシリル基は、例えば、共役ジエン系重合体が有する活性末端と反応して、アルコキシリチウムが解離し、共役ジエン系重合体鎖の末端とカップリング残基のケイ素との結合を形成する傾向にある。カップリング剤１分子が有するＳｉＯＲの総数から、反応により減じたＳｉＯＲ数を差し引いた値が、カップリング残基が有するアルコキシシリル基の数となる。また、カップリング剤が有するアザシラサイクル基は、＞Ｎ−Ｌｉ結合及び共役ジエン系重合体末端とカップリング残基のケイ素との結合を形成する。なお、＞Ｎ−Ｌｉ結合は、仕上げ時の水等により容易に＞ＮＨ及びＬｉＯＨとなる傾向にある。また、カップリング剤において、未反応で残存したアルコキシシリル基は、仕上げ時の水等により容易にシラノール（Ｓｉ−ＯＨ基）となり得る。
【００８６】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記変性共役ジエン系重合体（Ａ１）が、共役ジエン系重合体を、下記一般式（ＶＩ）：
【化６】
2020059809.tif 000007
［一般式（ＶＩ）中、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立して単結合又は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ１９及びＲ２２は、それぞれ独立して炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ２１は、炭素数１〜２０の、アルキル基又はトリアルキルシリル基を示し、ｍは、１〜３の整数を示し、ｐは、１又は２を示し、Ｒ１２〜Ｒ２２、ｍ及びｐは、複数存在する場合、それぞれ独立しており、ｉ、ｊ及びｋは、それぞれ独立して０〜６の整数を示し、但し、（ｉ＋ｊ＋ｋ）は、３〜１０の整数であり、Ａは、炭素数１〜２０の炭化水素基、又は、酸素原子、窒素原子、ケイ素原子、硫黄原子及びリン原子からなる群から選択される少なくとも一種の原子を有し、かつ、活性水素を有しない有機基を示す］で表されるカップリング剤と反応させてなることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とをより高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性をより向上させることができる。
【００８７】
一般式（ＶＩ）中、Ａが示す炭化水素基は、飽和、不飽和、脂肪族、及び芳香族の炭化水素基を包含する。活性水素を有しない有機基としては、例えば、水酸基（−ＯＨ）、第２級アミノ基（＞ＮＨ）、第１級アミノ基（−ＮＨ２）、スルフヒドリル基（−ＳＨ）等の活性水素を有する官能基、を有しない有機基が挙げられる。
【００８８】
一例では、前記一般式（ＶＩ）において、Ａは、前記一般式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）で表され、ｋは、０を示す。別の一例では、前記一般式（ＶＩ）において、Ａは、前記一般式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）で表され、ｋは、０を示し、前記一般式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）において、ａは、２〜１０の整数を示す。さらに別の一例では、前記一般式（ＶＩ）において、Ａは、前記一般式（ＩＩ）で表され、ｋは、０を示し、前記一般式（ＩＩ）において、ａは、２〜１０の整数を示す。
【００８９】
このようなカップリング剤としては、例えば、テトラキス［３−（２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン）プロピル］−１，３−プロパンジアミン、テトラキス（３−トリメトキシシリルプロピル）−１，３−プロパンジアミン、テトラキス（３−トリメトキシシリルプロピル）−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）−［３−（２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン）プロピル］アミン、トリス（３−トリメトキシシリルプロピル）アミン、トリス（３−トリエトキシシリルプロピル）アミン、トリス（３−トリメトキシシリルプロピル）−［３−（２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン）プロピル］−１，３−プロパンジアミン、トリス（３−トリメトキシシリルプロピル）−メチル−１，３−プロパンジアミン、ビス［３−（２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン）プロピル］−（３−トリスメトキシシリルプロピル）−メチル−１，３−プロパンジアミン等が挙げられる。
【００９０】
カップリング剤としての一般式（ＶＩ）で表される化合物の添加量は、共役ジエン系重合体のモル数対カップリング剤のモル数が、所望の化学量論的比率で反応させるよう調整することができ、そのことにより所望の分岐度が達成される傾向にある。具体的な重合開始剤のモル数は、カップリング剤のモル数に対して、例えば、５．０倍モル以上、または６．０倍モル以上である。この場合、一般式（ＶＩ）において、カップリング剤の官能基数（（ｍ−１）×ｉ＋ｐ×ｊ＋ｋ）は、５〜１０の整数であり、または６〜１０の整数である。
【００９１】
反応工程における反応温度は、適宜調節すればよく、例えば、０〜１２０℃、または５０〜１００℃である。また、重合工程後からカップリング剤が添加されるまでの温度変化は、例えば、１０℃以下であり、または５℃以下である。
【００９２】
反応工程における反応時間は、適宜調節すればよく、例えば、１０秒以上、または３０秒以上である。重合工程の終了時から反応工程の開始時までの時間は、カップリング率の観点から、より短い方が好ましく、例えば、５分以内である。
【００９３】
反応工程における混合は、機械的な撹拌、スタティックミキサーによる撹拌等のいずれでもよい。
【００９４】
前記特定の高分子量成分を有する成分（Ａ１）を得るためには、共役ジエン系重合体の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を、１．５〜２．５、または１．８〜２．２とするとよい。また、得られる成分（Ａ１）は、ＧＰＣによる分子量曲線が一山のピークが検出されることが好ましい。
【００９５】
一例では、成分（Ａ１）のＧＰＣによるピーク分子量をＭｐ１、共役ジエン系重合体のピーク分子量をＭｐ２とした場合、以下の式が成り立つ。
（Ｍｐ１／Ｍｐ２）＜１．８×１０−１２×（Ｍｐ２−１２０×１０４）２＋２
【００９６】
一例では、Ｍｐ２は、２０×１０４〜８０×１０４であり、Ｍｐ１は、３０×１０４〜１５０×１０４である。
【００９７】
成分（Ａ１）の変性率は、例えば、３０質量％以上、５０質量％以上、または７０質量％以上である。変性率が３０質量％以上であることで、タイヤの耐摩耗性を向上させつつ、低転がり抵抗性をさらに向上することができる。
【００９８】
変性率の測定方法は、以下のとおりである。変性共役ジエン系重合体を試料として、シリカ系ゲルを充填剤としたＧＰＣカラムに、変性した塩基性重合体成分が吸着する特性を応用することにより測定する。試料及び低分子量内部標準ポリスチレンを含む試料溶液を、ポリスチレン系カラムで測定したクロマトグラムと、シリカ系カラムで測定したクロマトグラムと、の差分よりシリカ系カラムへの吸着量を測定し、変性率を求める。具体的には、以下に示すとおりである。
試料溶液の調製：試料１０ｍｇ及び標準ポリスチレン５ｍｇを２０ｍＬのＴＨＦに溶解させて、試料溶液とする。
ポリスチレン系カラムを用いたＧＰＣ測定条件：東ソー社製の商品名「ＨＬＣ−８３２０ＧＰＣ」を使用して、５ｍｍｏｌ／Ｌのトリエチルアミン入りＴＨＦを溶離液として用い、試料溶液１０μＬを装置に注入し、カラムオーブン温度４０℃、ＴＨＦ流量０．３５ｍＬ／分の条件で、ＲＩ検出器を用いてクロマトグラムを得る。カラムは、東ソー社製の商品名「ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＭｕｌｔｉｐｏｒｅＨＺ−Ｈ」を３本接続し、その前段にガードカラムとして東ソー社製の商品名「ＴＳＫｇｕａｒｄｃｏｌｕｍｎ  ＳｕｐｅｒＭＰ（ＨＺ）−Ｈ」を接続して使用する。
シリカ系カラムを用いたＧＰＣ測定条件：東ソー社製の商品名「ＨＬＣ−８３２０ＧＰＣ」を使用して、ＴＨＦを溶離液として用い、試料溶液５０μＬを装置に注入し、カラムオーブン温度４０℃、ＴＨＦ流量０．５ｍｌ／分の条件で、ＲＩ検出器を用いてクロマトグラムを得る。カラムは、アジレント・テクノロジー社製の商品名「Ｚｏｒｂａｘ  ＰＳＭ−１０００Ｓ」、「ＰＳＭ−３００Ｓ」、「ＰＳＭ−６０Ｓ」を接続して使用し、その前段にガードカラムとしてジーエル  サイエンス社製の商品名「ＤＩＯＬ  ４．６×１２．５ｍｍ  ５ｍｉｃｒｏｎ」を接続して使用する。
変性率の計算方法：ポリスチレン系カラムを用いたクロマトグラムのピーク面積の全体を１００として、試料のピーク面積をＰ１、標準ポリスチレンのピーク面積をＰ２、シリカ系カラムを用いたクロマトグラムのピーク面積の全体を１００として、試料のピーク面積をＰ３、標準ポリスチレンのピーク面積をＰ４として、下記式より変性率（％）を求める。
変性率（％）＝［１−（Ｐ２×Ｐ３）／（Ｐ１×Ｐ４）］×１００
（ただし、Ｐ１＋Ｐ２＝Ｐ３＋Ｐ４＝１００）
【００９９】
反応工程の後、共重合体溶液に、必要に応じて、失活剤、中和剤等を添加してもよい。失活剤としては、例えば、水；メタノール、エタノール、イソプロパノール等のアルコール等が挙げられる。中和剤としては、例えば、ステアリン酸、オレイン酸、バーサチック酸（炭素数９〜１１で、１０を中心とする、分岐の多いカルボン酸混合物）等のカルボン酸；無機酸の水溶液、炭酸ガス等が挙げられる。
【０１００】
成分（Ａ１）は、重合後のゲル生成を防止する観点、及び加工時の安定性を向上させる観点から、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）プロピネート、２−メチル−４，６−ビス［（オクチルチオ）メチル］フェノール等の酸化防止剤を添加することが好ましい。
【０１０１】
成分（Ａ１）の加工性をより改善するために、必要に応じて、伸展油を変性共役ジエン系重合体に添加してもよい。伸展油を変性共役ジエン系重合体に添加する方法としては、例えば、伸展油を重合体溶液に加え、混合して、油展共重合体溶液としたものを脱溶媒する方法などが挙げられる。
【０１０２】
成分（Ａ１）を、重合体溶液から取得する方法としては、公知の方法を用いることができる。その方法として、例えば、スチームストリッピング等で溶媒を分離した後、重合体を濾別し、さらにそれを脱水及び乾燥して重合体を取得する方法、フラッシングタンクで濃縮し、さらにベント押出し機等で脱揮する方法、ドラムドライヤー等で直接脱揮する方法などが挙げられる。
【０１０３】
成分（Ａ１）の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、７〜３５質量部である。例えば、成分（Ａ１）の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、１０質量部以上、２０質量部以上、または３０質量部以上である。また、例えば、成分（Ａ１）の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、３０質量部以下、２０質量部以下、または１０質量部以下である。
【０１０４】
・その他のゴム成分
ゴム成分（Ａ）は、成分（Ａ１）以外に、ゴム組成物に用いられる公知のゴム成分を含んでいてもよいし、含まなくてもよい。このようなゴム成分としては、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、ポリブタジエン（ＢＲ）、合成ポリイソプレン（ＩＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、イソプレンブタジエン共重合体、エチレンブタジエン共重合体、プロピレンブタジエン共重合体などが挙げられる。この他、例えば、国際公開第２０１７／０７７７１２号のポリマー成分Ｐ２としての変性（共）重合体および実施例に記載の変性重合体Ｅなどの変性重合体も挙げられる。その他のゴム成分は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０５】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴム、合成イソプレンゴム、ブタジエンゴムおよびスチレンブタジエンゴムからなる群より選択される１種以上をさらに含むことが好ましい。
ＮＲ、ＩＲの場合には、特に耐亀裂性をより向上することができ、ＳＢＲの場合には、特にベーストレッド露出時ウェット性をより向上することができ、ＢＲの場合には、特に耐摩耗性をより向上することができる。
【０１０６】
成分（Ａ）において、成分（Ａ１）以外のゴム成分の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、６５〜９３質量部である。例えば、成分（Ａ１）以外のゴム成分の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、７０質量部以上、８０質量部以上、または９０質量部以上である。また、例えば、成分（Ａ１）以外のゴム成分の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、９０質量部以下、８０質量部以下、または７０質量部以下である。
【０１０７】
ゴム成分（Ａ）は、天然ゴムをさらに含むことが好ましい。
【０１０８】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記ゴム成分（Ａ）が、天然ゴムをさらに含み、
前記天然ゴムの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、６５〜９３質量部であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性をより向上することができ、低転がり抵抗性とのバランスもより向上する。
【０１０９】
・補強性充填剤（Ｂ）
補強性充填剤（Ｂ）は、カーボンブラックおよびシリカを含む。
【０１１０】
カーボンブラックとしては、特に制限はなく、公知のカーボンブラックを適宜選択して用いることができる。カーボンブラックとしては、例えば、ＩＩＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＦＥＦ、ＧＰＦグレードのカーボンブラックなどが用いられる。カーボンブラックは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１１１】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、適宜調節すればよく、例えば、３０〜２５０ｍ２／ｇまたは３０〜２００ｍ２／ｇであり、好ましくは、６０〜１６０ｍ２／ｇ、より好ましくは９０〜１５０ｍ２／ｇである。本発明において、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２に準拠して測定する。
【０１１２】
カーボンブラックの量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、１〜３５質量部である。例えば、カーボンブラックの量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、５質量部以上、１０質量部以上、２０質量部以上、または３０質量部以上である。また、例えば、カーボンブラックの量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、３０質量部以下、２０質量部以下、１０質量部以下、または５質量部以下である。
【０１１３】
成分（Ｂ）中のカーボンブラックの比率は、適宜調節すればよく、例えば、１０質量％以上、１２．５質量％以上、２０質量％以上、３０質量％以上、４０質量％以上、５０質量％以上、６０質量％以上、７０質量％以上、８０質量％以上、または９０質量％以上である。また、例えば、成分（Ｂ）中のカーボンブラックの比率は、９０質量％以下、８０質量％以下、７０質量％以下、６０質量％以下、５０質量％以下、４０質量％以下、３０質量％以下、２０質量％以下、または１０質量％以下である。
【０１１４】
シリカとしては、特に制限はなく、公知のシリカを適宜選択して用いることができる。例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウムなどが挙げられる。シリカは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１１５】
シリカは、例えば、特開２０１３−２４５３０６号公報に記載の含水ケイ酸、すなわち、セチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）（ｍ２／ｇ）とインクボトル状細孔指数（ＩＢ）とが特開２０１３−２４５３０６号公報に記載の式（Ｙ）を満たす含水ケイ酸、などが挙げられる。
【０１１６】
シリカは、セチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）（ｍ２／ｇ）とインクボトル状細孔指数（ＩＢ）とが、下記式（１）：
ＩＢ≦−０．３６×ＣＴＡＢ＋８６．８  ・・・（１）
［式（１）中、インクボトル状細孔指数（ＩＢ）は、下記式（２）：
ＩＢ＝Ｍ２−Ｍ１  ・・・（２）
で求められる値であり、
式（２）中、Ｍ１は、直径１．２×１０５ｎｍ〜６ｎｍの範囲にある開口部を外表面に具えた細孔を有するシリカに対し、水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定において、圧力を１ＰＳＩから３２，０００ＰＳＩまで上昇させた際に水銀圧入量の最大値を示す開口部の直径（ｎｍ）であり、Ｍ２は、該測定において、圧力を３２，０００ＰＳＩから１ＰＳＩまで下降させた際に水銀排出量の最大値を示す開口部の直径（ｎｍ）である］の関係を満たすことが好ましい。この場合、タイヤの低転がり抵抗性と、耐摩耗性とを更に向上させることができる。
【０１１７】
シリカは、セチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）（ｍ２／ｇ）とインクボトル状細孔指数（ＩＢ）とが、下記式（３）又は（４）：
ＩＢ≦−０．５６×ＣＴＡＢ＋１１０．４  (但し、ＣＴＡＢ≦１４０)  ・・・（３）
ＩＢ≦−０．２０×ＣＴＡＢ＋６０．０  (但し、１４０＜ＣＴＡＢ）  ・・・（４）
［式（３）及び（４）中、インクボトル状細孔指数（ＩＢ）は、下記式（２）：
ＩＢ＝Ｍ２−Ｍ１  ・・・（２）
で求められる値であり、
式（２）中、Ｍ１は、直径１．２×１０５ｎｍ〜６ｎｍの範囲にある開口部を外表面に具えた細孔を有するシリカに対し、水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定において、圧力を１ＰＳＩから３２，０００ＰＳＩまで上昇させた際に水銀圧入量の最大値を示す開口部の直径（ｎｍ）であり、Ｍ２は、該測定において、圧力を３２，０００ＰＳＩから１ＰＳＩまで下降させた際に水銀排出量の最大値を示す開口部の直径（ｎｍ）である］の関係を満たし、且つ
灼熱減量（７５０℃で３時間加熱した時の質量減少分）（質量％）及び加熱減量（１０５℃で２時間加熱した時の質量減少分）（質量％）が、下記式（５）：
灼熱減量−加熱減量≧  ２．５（質量％）  ・・・（５）
を満たすことも好ましい。この場合も、タイヤの低転がり抵抗性と、耐摩耗性とを更に向上させることができる。
【０１１８】
あるいは、シリカの窒素吸着によるＢＥＴ比表面積は、例えば、８０〜３００ｍ２／ｇ、好ましくは９０〜２８０ｍ２／ｇ、より好ましくは、１００〜２５０ｍ２／ｇである。シリカの窒素吸着によるＢＥＴ比表面積は、ＩＳＯ５７９４−１に準拠して測定する。
【０１１９】
シリカの量は、適宜調節すればよい。シリカの量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、例えば、５質量部以上、１０質量部以上、２０質量部以上、３０質量部以上、４０質量部以上、５０質量部以上、６０質量部以上、７０質量部以上、８０質量部以上、９０質量部以上、または１００質量部以上である。また、例えば、シリカの量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、１００質量部以下、９０質量部以下、８０質量部以下、７０質量部以下、６０質量部以下、５０質量部以下、４０質量部以下、３０質量部以下、２０質量部以下、１０質量部以下、または５質量部以下である。
【０１２０】
本発明に係るベーストレッド用ゴム組成物は、前記シリカの量が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、１５〜７０質量部であることが好ましい。
これにより、耐亀裂性と低転がり抵抗性のバランスがより向上する。
【０１２１】
成分（Ｂ）としては、シリカおよびカーボンブラックを含めばよく、シリカとカーボンブラック以外の公知の補強性充填剤を含んでもよいし、含まなくてもよい。このようなその他の成分（Ｂ）としては、例えば、水酸化アルミニウム、クレー、アルミナ、タルク、マイカ、カオリン、ガラスバルーン、ガラスビーズ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン、チタン酸カリウム、硫酸バリウムなどが挙げられる。その他の成分（Ｂ）は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１２２】
成分（Ｂ）の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、例えば、５質量部以上、１０質量部以上、２０質量部以上、３０質量部以上、４０質量部以上、５０質量部以上、６０質量部以上、７０質量部以上、８０質量部以上、９０質量部以上、または１００質量部以上である。また、例えば、成分（Ｂ）の量は、成分（Ａ）１００質量部に対して、１００質量部以下、９０質量部以下、８０質量部以下、７０質量部以下、６０質量部以下、５０質量部以下、４０質量部以下、３０質量部以下、２０質量部以下、１０質量部以下、または５質量部以下である。
【０１２３】
＜その他の成分＞
ゴム組成物は、上述した成分以外に、ゴム工業界で通常使用される成分、例えば、熱可塑性樹脂、軟化剤、加硫促進剤、シランカップリング剤、加硫剤、老化防止剤、加硫促進助剤、有機酸化合物などを、本発明の趣旨に反しない範囲で適宜選択して含有することができる。
【０１２４】
ゴム組成物の調製方法は特に限定されず、公知の混練方法を用いて、成分（Ａ）、成分（Ｂ）などの成分を混練すればよい。
【０１２５】
（タイヤ）
本発明に係るタイヤは、上記いずれかに記載のベーストレッド用ゴム組成物をベーストレッドに用いた、タイヤである。
これにより、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、ベーストレッド露出時ウェット性を向上させることができる。
【実施例】
【０１２６】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、これらの実施例は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。以下の実施例において、配合量の単位は特に断らない限り、質量部である。
【０１２７】
実施例における材料は以下のとおりである。
【０１２８】
成分（Ａ）
天然ゴム（ＮＲ）：Ｔｇ＝−６０℃
ブタジエンゴム（ＢＲ）：ＪＳＲ社製の商品名「ＪＳＲＢＲ０１（登録商標）」
スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）：ＪＳＲ社製のＥ−ＳＢＲ、商品名「ＪＳＲ  １７２３」
変性共役ジエン系重合体（Ａ１）：後述する方法で合成する変性ＳＢＲ
【０１２９】
成分（Ｂ）
カーボンブラック１：Ｎ５５０、旭カーボン社製の商品名「旭＃６５」、Ｎ２ＳＡ＝４２ｍ２／ｇ
シリカ１：東ソー・シリカ社製、ＢＥＴ比表面積１０５ｍ２／ｇ
シリカ２：東ソー・シリカ社製の商品名「Ｎｉｐｓｉｌ（登録商標）ＡＱ」、ＢＥＴ比表面積２０５ｍ２／ｇ
【０１３０】
（その他）
シランカップリング剤：エトキシ（３−メルカプトプロピル）ビス（３，６，９，１２，１５−ペンタオキサオクタコサン−１−イルオキシ）シラン、エボニック・デグサ社製の商品名「Ｓｉ３６３  （登録商標）」
ＷＡＸ：マイクロクリスタリンワックス、日本精蝋社製の商品名「オゾエース０７０１」
老化防止剤（６ＰＰＤ）：Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、大内新興化学工業社製の商品名「ノクラック（登録商標）  ６Ｃ」
加硫促進剤（ＤＰＧ）：１，３−ジフェニルグアニジン、住友化学社製の商品名「ソクシノール（登録商標）Ｄ−Ｇ」
加硫促進剤（ＣＢＳ）：Ｎ−シクロヘキシルベンゾチアゾール−２−スルフェンアミド、大内新興化学工業社製の商品名「ノクセラー（登録商標）ＣＺ」
加硫促進剤（ＭＢＴＳ）：ジ（２−ベンゾチアゾリル）ペルスルフィド、大内新興化学工業社製の商品名「ノクセラー（登録商標）ＤＭ」
【０１３１】
変性ＳＢＲの、結合スチレン量、ブタジエン部分のミクロ構造、分子量、収縮因子（ｇ’）、ムーニー粘度、ガラス転移温度（Ｔｇ）、変性率、窒素原子の有無、ケイ素原子の有無は上述の方法で分析する。
【０１３２】
＜変性ＳＢＲ（Ａ１）の合成＞
内容積が１０Ｌで、内部の高さ（Ｌ）と直径（Ｄ）との比（Ｌ／Ｄ）が４．０であり、底部に入口、頂部に出口を有し、撹拌機付槽型反応器である撹拌機及び温度制御用のジャケットを有する槽型圧力容器を重合反応器とする。予め水分除去した、１，３−ブタジエンを１７．２ｇ／分、スチレンを１０．５ｇ／分、ｎ−ヘキサンを１４５．３ｇ／分の条件で混合する。この混合溶液を反応器の入口に供給する配管の途中に設けたスタティックミキサーにおいて、残存不純物不活性処理用のｎ−ブチルリチウムを０．１１７ｍｍｏｌ／分で添加、混合した後、反応器の底部に連続的に供給する。更に、極性物質として２，２−ビス（２−オキソラニル）プロパンを０．０１９ｇ／分の速度で、重合開始剤としてｎ−ブチルリチウムを０．２４２ｍｍｏｌ／分の速度で、撹拌機で激しく混合する重合反応器の底部へ供給し、連続的に重合反応を継続する。反応器頂部出口における重合溶液の温度が７５℃となるように温度を制御する。重合が十分に安定したところで、反応器頂部出口より、カップリング剤添加前の重合体溶液を少量抜出し、酸化防止剤（ＢＨＴ）を重合体１００ｇあたり０．２ｇとなるように添加した後に溶媒を除去し、１１０℃のムーニー粘度及び各種の分子量を測定する。次に、反応器の出口より流出した重合体溶液に、カップリング剤として２．７４ｍｍｏｌ／Ｌに希釈したテトラキス（３−トリメトキシシリルプロピル）−１，３−プロパンジアミンを０．０３０２ｍｍｏｌ／分（水分５．２ｐｐｍ含有ｎ−ヘキサン溶液）の速度で連続的に添加し、カップリング剤を添加された重合体溶液はスタティックミキサーを通ることで混合されカップリング反応する。このとき、反応器の出口より流出した重合溶液にカップリング剤が添加されるまでの時間は４．８分、温度は６８℃であり、重合工程における温度と、変性剤を添加するまでの温度との差は７℃である。カップリング反応した重合体溶液に、酸化防止剤（ＢＨＴ）を重合体１００ｇあたり０．２ｇとなるように０．０５５ｇ／分（ｎ−ヘキサン溶液）で連続的に添加し、カップリング反応を終了する。酸化防止剤と同時に、重合体１００ｇに対して伸展油としてオイル（ＪＸ日鉱日石エネルギー社製  「ＪＯＭＯプロセスＮＣ１４０」）が１０．０ｇとなるように連続的に添加し、スタティックミキサーで混合する。スチームストリッピングにより溶媒を除去して、成分（Ａ１）としての変性ＳＢＲを得る。
【０１３３】
変性ＳＢＲの各値は以下のとおりである。
結合スチレン量＝４０質量％、
ビニル結合量（１，２−結合量）＝４１ｍｏｌ％、
重量平均分子量（Ｍｗ）＝８５．２×１０４ｇ／ｍｏｌ、
数平均分子量（Ｍｎ）＝３８．２×１０４ｇ／ｍｏｌ、
分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）＝２．２３、
ピークトップ分子量（Ｍｐ１）＝９６．８×１０４ｇ／ｍｏｌ、
ピークトップ分子量の比率（Ｍｐ１／Ｍｐ２）＝３．１３、
分子量２００×１０４以上５００×１０４以下の割合＝４．６％、
収縮因子（ｇ’）＝０．５９、
ムーニー粘度（１００℃）＝６５、
ガラス転移温度（Ｔｇ）＝−２４℃、および
変性率＝８０％。
【０１３４】
また、変性ＳＢＲは窒素原子を有し、ケイ素原子を有する。
【０１３５】
変性ＳＢＲは、カップリング剤の官能基数と添加量から想定される分岐数に相当する「分岐度」は８であり（収縮因子の値からも確認できる）、カップリング剤１分子が有するＳｉＯＲの総数から反応により減じたＳｉＯＲ数を引いた値に相当する「ＳｉＯＲ残基数」は４である。
【０１３６】
＜ゴム組成物の調製とタイヤの製造＞
表１および表２に示す配合処方に従い、通常のバンバリーミキサーを用いて、ゴム組成物を調製する。また、そのゴム組成物をトレッド部のベーストレッドのゴムに用いて、タイヤサイズ１９５／６５Ｒ１５の乗用車用空気入りラジアルタイヤを作製する。
【０１３７】
ゴム組成物又はタイヤに対して、下記の方法で、耐亀裂性、ベーストレッド露出時ウェット性および低転がり抵抗性を評価する。各評価を表２に示す。
【０１３８】
＜耐亀裂性＞
試験片として、トラウザ形試験片を準備し、ＪＩＳ  Ｋ−６２５２：２０１５に準拠して、引裂き試験を行い、試験片が切断に至るまでの最大引裂き力を測定する。比較例１の評価を１００として指数値で表す。指数値が大きい程、耐亀裂性に優れることを示す。
【０１３９】
＜ベーストレッド露出時ウェット性＞
タイヤを乗用車に装着し、３０，０００ｋｍ走行させ、ベースゴムの露出を確認する。次いで、乾燥路面を１００ｋｍ、湿潤路を１０ｋｍ走行し、予備慣らしを行う。次いで、水深２ｍｍのコンクリート路を走行させ、時速６０ｋｍ／時の時点でブレーキを踏んでタイヤをロックさせ、停止するまでの距離を測定する。比較例１の距離の逆数を１００として指数値で表す。指数値が大きい程、露出後ウェット性能に優れることを示す。
【０１４０】
＜低転がり抵抗性＞
各ゴム組成物を１４５℃で３３分間加硫して得られる加硫ゴムについて、損失正接（ｔａｎδ）を、上島製作所製スペクトロメーター、温度４０℃、初期歪２％、動歪１％、周波数５２Ｈｚの条件で測定する。比較例１の損失正接の逆数を１００として指数表示する。指数値が大きい程、転がり抵抗が低く、低転がり抵抗性に優れることを示す。
【０１４１】
【表１】
2020059809.tif 000008
【０１４２】
【表２】
2020059809.tif 000009
【０１４３】
表２に示すように、本発明に係るタイヤによって、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させることができる。さらに、本発明に係るタイヤによって、良好なベーストレッド露出時ウェット性も得られる。
【産業上の利用可能性】
【０１４４】
本発明によれば、タイヤの耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させるベーストレッド用ゴム組成物を提供することができる。また、本発明によれば、耐亀裂性と、低転がり抵抗性とを高度に両立しながら、タイヤのベーストレッド露出時ウェット性を向上させたタイヤを提供することができる。