(57)【要約】      （修正有）【課題】プロラクチン受容体(PRLR)に結合する抗体及びその使用方法を提供する。【解決手段】本開示の抗体は、高い親和性でヒトPRLRに結合し、かつプロラクチン媒介性細胞シグナル伝達を遮断する抗体、あるいはPRLRに結合するが、プロラクチン媒介性細胞シグナル伝達を遮断しない抗体を含む。本開示の抗体は、完全ヒト抗体であってもよい。細胞毒性剤、放射性核種、又は細胞の成長もしくは増殖にとって有害な他の部分にコンジュゲートされた抗PRLR抗体を含む。本開示の抗体は、様々な癌及び他のPRLR関連障害の治療に有用である。本開示は、クラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片を含む抗体薬物コンジュゲートであって、該抗体又はその抗原結合断片が細胞毒性剤にコンジュゲートされている、抗体薬物コンジュゲートも含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロラクチン受容体(PRLR)に結合する単離された抗体又はその抗原結合断片であって:
(i) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約4.0nM未満のKDで、単量体
ヒトPRLRに結合すること;
(ii) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約5分超のt1/2で、単量体ヒ
トPRLRに結合すること;
(iii) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約250pM未満のKDで、二量
体ヒトPRLRに結合すること;
(iv) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約55分超のt1/2で、二量体
ヒトPRLRに結合すること;及び
(v)ヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を約1.3nM未満のIC50
で遮断すること
からなる群から選択される1以上の特性を示す、前記抗体又はその抗原結合断片。
【請求項２】
細胞表面発現プロラクチン受容体(PRLR)に結合するが、PRLRを発現する細胞でのプロラ
クチン媒介性シグナル伝達を遮断しない、単離された抗体又はその抗原結合断片。
【請求項３】
細胞表面発現プロラクチン受容体(PRLR)に結合し、かつPRLRを発現する細胞でのプロラ
クチン媒介性シグナル伝達を遮断する、単離された抗体又はその抗原結合断片。
【請求項４】
ヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を約1.3nM未満のIC50で
遮断する、請求項3記載の単離された抗体又は抗原結合断片。
【請求項５】
プロラクチン受容体(PRLR)に結合する単離された抗体又はその抗原結合断片であって:(
a)表1に示されるアミノ酸配列を有する重鎖可変領域(HCVR)の相補性決定領域(CDR);及び(
b)表1に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域(LCVR)のCDRを含む、前記抗体又は抗
原結合断片。
【請求項６】
表1に示されるアミノ酸配列を有するHCVR及び表1に示されるアミノ酸配列を有するLCVR
を含む、請求項5記載の単離された抗体又は抗原結合断片。
【請求項７】
細胞毒性剤にコンジュゲートされた、ヒトプロラクチン受容体(PRLR)に特異的に結合す
る抗体又はその抗原結合断片を含み、PRLRを発現する細胞の成長を阻害する、抗体-薬物
コンジュゲート(ADC)。
【請求項８】
細胞毒性剤にコンジュゲートされた請求項1〜7のいずれか一項記載の抗体又はその抗原
結合断片を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)。
【請求項９】
前記細胞毒性剤がメイタンシノイドである、請求項8記載のADC。
【請求項１０】
前記メイタンシノイドが、DM1、DM4、又はこれらの誘導体である、請求項9記載のADC。
【請求項１１】
前記メイタンシノイドが、切断可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、請
求項9又は10記載のADC。
【請求項１２】
前記メイタンシノイドが、切断不可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、
請求項9又は10記載のADC。
【請求項１３】
前記細胞毒性剤がオーリスタチンである、請求項7又は8記載のADC。
【請求項１４】
バックグラウンドの30倍未満の発現レベルでPRLRを発現する細胞を、5nM未満のIC50で
殺傷する、請求項7〜13のいずれか一項記載のADC。
【請求項１５】
バックグラウンドの20倍未満の発現レベルでPRLRを発現する細胞を、5nM未満のIC50で
殺傷する、請求項14記載のADC。
【請求項１６】
バックグラウンドの12倍超ではあるが、バックグラウンドの30倍未満の発現レベルでPR
LRを発現する細胞を、5nM未満のIC50で殺傷する、請求項14記載のADC。
【請求項１７】
前記抗体又はその抗原結合断片が、PRLRへの結合について、配列番号18/26; 66/74; 27
4/282; 290/298;及び370/378からなる群から選択されるHCVR/LCVRアミノ酸配列対を含む
参照抗体と競合する、請求項1〜6のいずれか一項記載の抗体もしくは抗原結合断片、又は
請求項7〜16のいずれか一項記載のADC。
【請求項１８】
前記抗体又はその抗原結合断片が、配列番号18/26; 66/74; 274/282; 290/298;及び370
/378からなる群から選択されるHCVR/LCVRアミノ酸配列対を含む参照抗体と同じPRLR上の
エピトープに結合する、請求項1〜6のいずれか一項記載の抗体もしくは抗原結合断片、又
は請求項7〜16のいずれか一項記載のADC。
【請求項１９】
低レベルのPRLRを発現する細胞を殺傷する方法であって、該細胞を、細胞毒性剤にコン
ジュゲートされた抗PRLR抗体を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)と接触させることを含
む、前記方法。
【請求項２０】
前記細胞が腫瘍細胞である、請求項19記載の方法。
【請求項２１】
前記腫瘍細胞が、細胞当たり100万コピー未満のPRLRを発現する、請求項20記載の方法
。
【請求項２２】
前記腫瘍細胞が、細胞当たり10,000〜500,000コピーのPRLR発現する、請求項21記載の
方法。
【請求項２３】
前記細胞毒性剤がメイタンシノイドである、請求項19〜22のいずれか一項記載の方法。
【請求項２４】
前記メイタンシノイドが、DM1又はDM4である、請求項23記載の方法。
【請求項２５】
前記メイタンシノイドが、切断可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、請
求項23又は24記載の方法。
【請求項２６】
前記メイタンシノイドが、切断不可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、
請求項23又は24記載の方法。
【請求項２７】
前記細胞毒性剤がオーリスタチンである、請求項19〜22のいずれか一項記載の方法。
【請求項２８】
前記抗PRLR抗体が、細胞表面発現PRLRに結合するが、PRLRを発現する細胞でのプロラク
チン媒介性シグナル伝達を遮断しない、請求項19〜27のいずれか一項記載の方法。
【請求項２９】
前記抗PRLR抗体が、細胞表面発現プロラクチン受容体(PRLR)に結合し、かつPRLRを発現
する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を遮断する、請求項19〜27のいずれか一項
記載の方法。
【請求項３０】
前記細胞が、バックグラウンドの約60倍未満の発現レベルでPRLRを発現する、請求項19
〜29のいずれか一項記載の方法。
【請求項３１】
前記細胞が、バックグラウンドの約20倍未満の発現レベルでPRLRを発現する、請求項30
記載の方法。
【請求項３２】
前記抗PRLR抗体が:(a)表1に示されるアミノ酸配列を有する重鎖可変領域(HCVR)の相補
性決定領域(CDR);及び(b)表1に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域(LCVR)のCDR
を含む、請求項19〜31のいずれか一項記載の方法。
【請求項３３】
請求項1〜6のいずれか一項記載の抗体もしくは抗原結合断片、又は請求項7〜16のいず
れか一項記載のADC、及び医薬として許容し得る担体又は希釈剤を含む、医薬組成物。
【請求項３４】
腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、請求項33記載の医薬組成物を腫瘍に苦
しむ対象に投与することを含む、前記方法。
【請求項３５】
前記腫瘍が、腎腫瘍、膵腫瘍、頭頸部腫瘍、乳房腫瘍、前立腺腫瘍、結腸腫瘍、胃腫瘍
、及び卵巣腫瘍、肺腫瘍、並びに皮膚腫瘍からなる群から選択される、請求項34記載の方
法。
【請求項３６】
対象における腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、該対象に、請求項33記載
の医薬組成物、及び第2の治療剤を投与することを含み、ここで、該第2の治療剤が、HER2
、ErbB3、ErbB4、cMet、IGF1R、Ang2、PDGFR-α、又はPDGFR-βに特異的に結合する抗体
又はその抗原結合断片である、前記方法。
【請求項３７】
対象における腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、該対象に、請求項33記載
の医薬組成物、及び第2の治療剤を投与することを含み、ここで、該第2の治療剤がVEGFア
ンタゴニストである、前記方法。
【請求項３８】
対象における腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、該対象に、請求項33記載
の医薬組成物、及び第2の治療剤を投与することを含み、ここで、該第2の治療剤が化学療
法剤である、前記方法。
【請求項３９】
クラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片を含む、抗
体-薬物コンジュゲート(ADC)。
【請求項４０】
低レベルのクラスIサイトカイン受容体を発現する細胞を殺傷する方法であって、該細
胞を、細胞毒性剤にコンジュゲートされた抗体又はその抗原結合断片を含む抗体-薬物コ
ンジュゲート(ADC)と接触させることを含み、ここで、該抗体又は抗原結合断片が、該ク
ラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する、前記方法。
【請求項４１】
前記クラスIサイトカイン受容体が、IL-2R、IL-4R、IL-7R、IL-9R、IL-13R、IL-15R、I
L-3R、IL-5R、IL-6R、IL-11R、CNTF受容体、LIF受容体、OSM受容体、IL-12R、EPO受容体
、G-CSF受容体、レプチン受容体、及びPRLRからなる群から選択される、請求項39記載のA
DC、又は請求項40記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
(発明の分野)
本発明は、プロラクチン受容体(PRLR)に特異的に結合する抗体、及びその抗原結合断片
、並びにそのような抗体を含む抗体-薬物コンジュゲート、並びにそれらの使用方法に関
する。
【背景技術】
【０００２】
(背景)
プロラクチンは、プロラクチン受容体(PRLR)と相互作用することによってその活性を発
揮するポリペプチド成長ホルモンである。PRLRは、クラス1サイトカイン受容体スーパー
ファミリーに属する1回膜貫通受容体である。PRLRへのプロラクチンの結合は、受容体二
量体化及び細胞内シグナル伝達を引き起こす。PRLRを介するシグナル伝達は、乳腺の発達
、泌乳、生殖、及び免疫調節などの様々な過程と関連している。さらに、高レベルのPRLR
発現は、乳房腫瘍、前立腺腫瘍、及び他の腫瘍型で検出されている。
【０００３】
PRLRシグナル伝達の遮断は、乳癌及び前立腺癌の治療手段として提案されている。(例
えば、Damiano及びWassermanの文献、Apr. 2013, Clin. Cancer Res. 19(7):1644-1650を
参照されたい)。抗PRLR抗体は、例えば、米国特許第7,867,493号及び第7,422,899号で言
及されている。それにもかかわらず、PRLR発現及び/又はシグナル伝達と関連する癌及び
他の障害の治療のための新規のPRLRアンタゴニスト、例えば、抗PRLR抗体が当技術分野で
必要とされている。
【発明の概要】
【０００４】
(発明の概要)
本発明は、ヒトプロラクチン受容体(PRLR)に結合する抗体及びその抗原結合断片を提供
する。本発明の抗体は、特に、PRLRを発現する腫瘍細胞を標的化するのに有用である。本
発明の抗PRLR抗体及びその抗原結合部分は、未修飾形態で単独で使用されてもよく、又は
抗体-薬物コンジュゲートもしくは二重特異性抗体の一部として含まれてもよい。
【０００５】
本発明の抗体は、完全長(例えば、IgG1もしくはIgG4抗体)であることができるか、又は
抗原結合部分(例えば、Fab、F(ab')2、もしくはscFv断片)のみを含むことができ、かつ機
能に影響を及ぼすように、例えば、残存するエフェクター機能を消失させるように、修飾
することができる(Reddyらの文献、2000, J. Immunol. 164:1925-1933)。
【０００６】
本発明の例示的な抗PRLR抗体は、本明細書の表1及び2に記載されている。表1は、例示
的な抗PRLR抗体の重鎖可変領域(HCVR)、軽鎖可変領域(LCVR)、重鎖相補性決定領域(HCDR1
、HCDR2、及びHCDR3)、並びに軽鎖相補性決定領域(LCDR1、LCDR2、及びLCDR3)のアミノ酸
配列識別子を示している。表2は、例示的な抗PRLR抗体のHCVR、LCVR、HCDR1、HCDR2、HCD
R3、LCDR1、LCDR2、及びLCDR3の核酸配列識別子を示している。
【０００７】
本発明は、表1に記載されたHCVRアミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なく
とも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した配列を含むHCVRを含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片を提供する。
【０００８】
本発明は、表1に記載されたLCVRアミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なく
とも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した配列を含むLCVRを含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【０００９】
本発明は、表1に記載されたLCVRアミノ酸配列のいずれかと対になる表1に記載されたHC
VRアミノ酸配列のいずれかを含むHCVR及びLCVRアミノ酸配列対(HCVR/LCVR)を含む、PRLR
に特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。ある実施態様によれば、本発
明は、表1に記載された例示的な抗PRLR抗体のいずれかに含まれるHCVR/LCVRアミノ酸配列
対を含む抗体又はその抗原結合断片を提供する。ある実施態様において、該HCVR/LCVRア
ミノ酸配列対は: 18/26; 66/74; 274/282; 290/298;及び370/378からなる群から選択され
る。
【００１０】
本発明は、表1に記載されたHCDR1アミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又は少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配
列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む重鎖CDR1(HCDR1)を含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【００１１】
本発明は、表1に記載されたHCDR2アミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又は少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配
列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む重鎖CDR2(HCDR2)を含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【００１２】
本発明は、表1に記載されたHCDR3アミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又は少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配
列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む重鎖CDR3(HCDR3)を含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【００１３】
本発明は、表1に記載されたLCDR1アミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又は少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配
列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む軽鎖CDR1(LCDR1)を含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【００１４】
本発明は、表1に記載されたLCDR2アミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又は少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配
列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む軽鎖CDR2(LCDR2)を含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【００１５】
本発明は、表1に記載されたLCDR3アミノ酸配列のいずれかから選択されるアミノ酸配列
、又は少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配
列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む軽鎖CDR3(LCDR3)を含む、PRLRに特異
的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。
【００１６】
本発明は、表1に記載されたLCDR3アミノ酸配列のいずれかと対になる表1に記載されたH
CDR3アミノ酸配列のいずれかを含むHCDR3及びLCDR3アミノ酸配列対(HCDR3/LCDR3)を含む
、PRLRに特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片も提供する。ある実施態様によれば
、本発明は、表1に記載された例示的な抗PRLR抗体のいずれかに含まれるHCDR3/LCDR3アミ
ノ酸配列対を含む抗体又はその抗原結合断片を提供する。ある実施態様において、該HCDR
3/LCDR3アミノ酸配列対は: 24/32; 72/80; 280/288; 296/304;及び376/384からなる群か
ら選択される。
【００１７】
本発明は、表1に記載された例示的な抗PRLR抗体のいずれかに含まれる6つのCDRのセッ
ト(すなわち、HCDR1-HCDR2-HCDR3-LCDR1-LCDR2-LCDR3)を含む、PRLRに特異的に結合する
抗体又はその抗原結合断片も提供する。ある実施態様において、該HCDR1-HCDR2-HCDR3-LC
DR1-LCDR2-LCDR3アミノ酸配列セットは: 20-22-24-28-30-32; 68-70-72-76-78-80; 276-2
78-280-284-286-288; 292-294-296-300-302-304;及び372-374-376-380-382-384からなる
群から選択される。
【００１８】
関連する実施態様において、本発明は、表1に記載された例示的な抗PRLR抗体のいずれ
かにより規定されるHCVR/LCVRアミノ酸配列対に含まれる6つのCDRのセット(すなわち、HC
DR1-HCDR2-HCDR3-LCDR1-LCDR2-LCDR3)を含む、PRLRに特異的に結合する抗体又はその抗原
結合断片を提供する。例えば、本発明は、18/26; 66/74; 274/282; 290/298;及び370/378
:からなる群から選択されるHCVR/LCVRアミノ酸配列対に含まれるHCDR1-HCDR2-HCDR3-LCDR
1-LCDR2-LCDR3アミノ酸配列セットを含む、PRLRに特異的に結合する抗体又はその抗原結
合断片を含む。HCVR及びLCVRアミノ酸配列中のCDRを特定する方法及び技術は当技術分野
で周知であり、本明細書に開示される特定のHCVR及び/又はLCVRアミノ酸配列中のCDRを特
定するために使用することができる。CDRの境界を特定するために使用することができる
例示的な慣例としては、例えば、Kabat定義、Chothia定義、及びAbM定義が挙げられる。
一般に、Kabat定義は、配列のばらつきに基づくものであり、Chothia定義は、構造上のル
ープ領域の位置に基づくものであり、AbM定義は、Kabat法とChothia法の折衷案である。
例えば、Kabatの文献、「免疫学的対象となるタンパク質の配列(Sequences of Proteins 
of Immunological Interest)」、National Institutes of Health, Bethesda, Md.(1991)
; Al-Lazikaniらの文献、J. Mol. Biol. 273:927-948(1997);及びMartinらの文献、Proc.
Natl. Acad. Sci. USA 86:9268-9272(1989)を参照されたい。抗体内のCDR配列を特定す
るために、公的データベースも利用可能である。
【００１９】
本発明は、抗PRLR抗体又はその部分をコードする核酸分子も提供する。例えば、本発明
は、表1に記載されたHCVRアミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子を提供し;ある実
施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたHCVR核酸配列のいずれかから選択され
るポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％、少なくと
も98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した配列を含む
。
【００２０】
本発明は、表1に記載されたLCVRアミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたLCVR核酸配列のいずれかから
選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％、
少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した配
列を含む。
【００２１】
本発明は、表1に記載されたHCDR1アミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたHCDR1核酸配列のいずれかか
ら選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％
、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した
配列を含む。
【００２２】
本発明は、表1に記載されたHCDR2アミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたHCDR2核酸配列のいずれかか
ら選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％
、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した
配列を含む。
【００２３】
本発明は、表1に記載されたHCDR3アミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたHCDR3核酸配列のいずれかか
ら選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％
、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した
配列を含む。
【００２４】
本発明は、表1に記載されたLCDR1アミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたLCDR1核酸配列のいずれかか
ら選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％
、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した
配列を含む。
【００２５】
本発明は、表1に記載されたLCDR2アミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたLCDR2核酸配列のいずれかか
ら選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％
、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した
配列を含む。
【００２６】
本発明は、表1に記載されたLCDR3アミノ酸配列のいずれかをコードする核酸分子も提供
し;ある実施態様において、該核酸分子は、表2に記載されたLCDR3核酸配列のいずれかか
ら選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％
、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した
配列を含む。
【００２７】
本発明は、HCVRをコードする核酸分子も提供し、ここで、該HCVRは、3つのCDRのセット
(すなわち、HCDR1-HCDR2-HCDR3)を含み、ここで、該HCDR1-HCDR2-HCDR3アミノ酸配列セッ
トは、表1に記載された例示的な抗PRLR抗体のいずれかにより定義されている通りである
。
【００２８】
本発明は、LCVRをコードする核酸分子も提供し、ここで、該LCVRは、3つのCDRのセット
(すなわち、LCDR1-LCDR2-LCDR3)を含み、ここで、該LCDR1-LCDR2-LCDR3アミノ酸配列セッ
トは、表1に記載された例示的な抗PRLR抗体のいずれかにより定義されている通りである
。
【００２９】
本発明は、HCVRとLCVRの両方をコードする核酸分子も提供し、ここで、該HCVRは、表1
に記載されたHCVRアミノ酸配列のいずれかのアミノ酸配列を含み、かつ該LCVRは、表1に
記載されたLCVRアミノ酸配列のいずれかのアミノ酸配列を含む。ある実施態様において、
該核酸分子は、表2に記載されたHCVR核酸配列のいずれかから選択されるポリヌクレオチ
ド配列、又はそれに対する少なくとも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは
少なくとも99％の配列同一性を有するその実質的に類似した配列、及び表2に記載されたL
CVR核酸配列のいずれかから選択されるポリヌクレオチド配列、又はそれに対する少なく
とも90％、少なくとも95％、少なくとも98％、もしくは少なくとも99％の配列同一性を有
するその実質的に類似した配列を含む。本発明のこの態様によるある実施態様において、
該核酸分子は、HCVR及びLCVRをコードし、ここで、該HCVR及びLCVRはどちらも、表1に記
載された同じ抗PRLR抗体に由来するものである。
【００３０】
本発明は、抗PRLR抗体の重鎖又は軽鎖可変領域を含むポリペプチドを発現することがで
きる組換え発現ベクターも提供する。例えば、本発明は、上記の核酸分子、すなわち、表
1に示されるHCVR、LCVR、及び/又はCDR配列のいずれかをコードする核酸分子のいずれか
を含む組換え発現ベクターを含む。また、本発明の範囲に含まれるのは、そのようなベク
ターが導入されている宿主細胞、並びに該宿主細胞を抗体又は抗体断片の産生を可能にす
る条件下で培養することによって抗体又はその部分を産生する方法、並びにそのように産
生された抗体及び抗体断片を回収する方法である。
【００３１】
本発明は、修飾されたグリコシル化パターンを有する抗PRLR抗体を含む。いくつかの実
施態様において、望ましくないグリコシル化部位を除去するための修飾が有用である場合
があり、すなわち、ある抗体は、例えば、抗体依存性細胞傷害(ADCC)機能を増大させるた
めに、オリゴ糖鎖上に存在するフコース部分を欠いている(Shieldらの文献(2002) JBC 27
7:26733を参照されたい)。他の用途において、補体依存性細胞傷害性(CDC)を修飾するた
めに、ガラクトシル化の修飾を行うことができる。
【００３２】
別の態様において、本発明は、PRLRに特異的に結合する組換えヒト抗体又はその断片及
び医薬として許容し得る担体を含む医薬組成物を提供する。関連する態様において、本発
明は、抗PRLR抗体と第2の治療剤の組合せである組成物を特徴とする。一実施態様におい
て、第2の治療剤は、抗PRLR抗体と有利に組み合わされる任意の薬剤である。本発明は、
細胞毒性剤にコンジュゲートされた抗PRLR抗体を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)も提
供する。本発明の抗PRLR抗体を含む例示的な併用療法、共製剤、及びADCは、本明細書の
別所に開示されている。
【００３３】
また別の態様において、本発明は、本発明の抗PRLR抗体又は抗体の抗原結合部分を用い
て、腫瘍細胞を殺傷するか、又は腫瘍細胞成長を阻害しもしくは減弱させるための治療方
法を提供する。本発明のこの態様による治療方法は、本発明の抗体又は抗体の抗原結合断
片を含む治療有効量の医薬組成物を、それを必要としている対象に投与することを含む。
治療される障害は、PRLRを標的化することにより、及び/又はPRLRを介するプロラクチン
媒介性細胞シグナル伝達を阻害することにより、改善され、寛解され、阻害され、又は予
防される任意の疾患又は状態である。
【００３４】
他の実施態様は、次の詳細な説明を概観することにより明白になるであろう。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
(詳細な説明)
本発明を説明する前に、記載された特定の方法及び実験条件は変わり得るので、本発明
はそのような方法及び条件に限定されないことを理解すべきである。また、本発明の範囲
は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるので、本明細書で使用される専門用語
は、特定の実施態様を説明するためのものでしかなく、限定を意図するものではないこと
を理解すべきである。
【００３６】
別途定義しない限り、本明細書で使用される全ての技術及び科学用語は、本発明が属す
る技術分野の専門家によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。本明細書で使用さ
れるように、「約」という用語は、特定の列挙された数値に関して使用される場合、その
値が列挙された値と1％以下だけ異なり得ることを意味する。例えば、本明細書で使用さ
れるように、「約100」という表現は、99及び101並びにその間の全ての値(例えば、99.1
、99.2、99.3、99.4など)を含む。
【００３７】
本明細書に記載されるものと同様又は同等の任意の方法及び材料を本発明の実施又は試
験において使用することができるが、好ましい方法及び材料をこれから記載する。
【００３８】
(定義)
本明細書で使用される、プロラクチン受容体、「PRLR」などの表現は、配列番号404に
示されるアミノ酸配列を含むヒトプロラクチン受容体を指す。「PRLR」という表現は、単
量体PRLR分子と多量体PRLR分子の両方を含む。本明細書で使用されるように、「単量体ヒ
トPRLR」という表現は、多量体化ドメインを含有することも保有することもなく、通常の
条件下で、別のPRLR分子と直接物理的に接続することなく、単一のPRLR分子として存在す
る、PRLRタンパク質又はその部分を意味する。例示的な単量体PRLR分子は、配列番号401
のアミノ酸配列を含む、本明細書において「hPRLR.mmh」と呼ばれる分子である(例えば、
本明細書の実施例3を参照されたい)。本明細書で使用されるように、「二量体ヒトPRLR」
という表現は、リンカー、共有結合、非共有結合を介して、又は多量体化ドメイン、例え
ば、抗体のFcドメインを介して互いに接続された2つのPRLR分子を含む構築物を意味する
。例示的な二量体PRLR分子は、配列番号402のアミノ酸配列を含む、本明細書において「h
PRLR.mFc」と呼ばれる分子である(例えば、本明細書の実施例3を参照されたい)。
【００３９】
本明細書におけるタンパク質、ポリペプチド、及びタンパク質断片に対する言及は全て
、非ヒト種に由来するものであると明示的に特定されない限り、それぞれのタンパク質、
ポリペプチド、又はタンパク質断片のヒト型を指すことが意図される。したがって、「PR
LR」という表現は、非ヒト種に由来するもの、例えば、「マウスPRLR」、「サルPRLR」な
どであると特定されない限り、ヒトPRLRを意味する。
【００４０】
本明細書で使用されるように、「細胞表面発現PRLR」という表現は、インビトロ又はイ
ンビボで細胞の表面に発現され、その結果、PRLRタンパク質の少なくとも一部が細胞膜の
細胞外側に露出し、抗体の抗原結合部分に接近可能である、1以上のPRLRタンパク質、又
はその細胞外ドメインを意味する。「細胞表面発現PRLR」は、PRLRタンパク質を通常発現
する細胞の表面に発現されたPRLRタンパク質を含むことができ、又は該タンパク質からな
ることができる。或いは、「細胞表面発現PRLR」は、通常はその表面にヒトPRLRを発現し
ないが、その表面にPRLRを発現するように人為的に改変されている細胞の表面に発現され
たPRLRタンパク質を含むことができ、又は該タンパク質からなることができる。
【００４１】
本明細書で使用されるように、「抗PRLR抗体」という表現は、単一の特異性を有する一
価抗体並びにPRLRに結合する第1のアーム及び第2の(標的)抗原に結合する第2のアームを
含む二重特異性抗体の両方を含み、ここで、抗PRLRアームは、本明細書の表1に示されるH
CVR/LCVR又はCDR配列のいずれかを含む。「抗PRLR抗体」という表現は、薬物又は毒素(す
なわち、細胞毒性剤)にコンジュゲートされた抗PRLR抗体又はその抗原結合部分を含む抗
体-薬物コンジュゲート(ADC)も含む。「抗PRLR抗体」という表現は、放射性核種にコンジ
ュゲートされた抗PRLR抗体又はその抗原結合部分を含む抗体-放射性核種コンジュゲート(
ARC)も含む。
【００４２】
本明細書で使用される「抗体」という用語は、特定の抗原(例えば、PRLR)に特異的に結
合し又は該抗原と特異的に相互作用する少なくとも1つの相補性決定領域(CDR)を含む任意
の抗原結合分子又は分子複合体を意味する。「抗体」という用語は、ジスルフィド結合に
よって相互に接続された2本の重(H)鎖と2本の軽(L)鎖の4本のポリペプチド鎖を含む免疫
グロブリン分子、及びその多量体(例えば、IgM)を含む。各々の重鎖は、重鎖可変領域(本
明細書ではHCVR又はVHと略す)及び重鎖定常領域を含む。重鎖定常領域は、3つのドメイン
、CH1、CH2、及びCH3を含む。各々の軽鎖は、軽鎖可変領域(本明細書ではLCVR又はVLと略
す)及び軽鎖定常領域を含む。軽鎖定常領域は、1つのドメイン(CL1)を含む。VH及びVL領
域は、フレームワーク領域(FR)と呼ばれるより保存された領域が散在する、相補性決定領
域(CDR)と呼ばれる超可変領域にさらに細かく分けることができる。各々のVH及びVLは、3
つのCDR及び4つのFRから構成され、アミノ末端からカルボキシ末端にかけて、以下の順序
: FR1、CDR1、FR2、CDR2、FR3、CDR3、FR4で配置されている。本発明の様々な実施態様に
おいて、抗PRLR抗体(又はその抗原結合部分)のFRは、ヒト生殖系列配列と同一であっても
よく、又は自然にもしくは人為的に修飾されていてもよい。アミノ酸コンセンサス配列は
、2以上のCDRの対比分析に基づいて定義することができる。
【００４３】
本明細書で使用される「抗体」という用語は、完全な抗体分子の抗原結合断片も含む。
本明細書で使用される、抗体の「抗原結合部分」、抗体の「抗原結合断片」などの用語は
、抗原に特異的に結合して複合体を形成する、任意の天然に存在する、酵素的に取得可能
な、合成された、又は遺伝子改変されたポリペプチド又は糖タンパク質を含む。抗体の抗
原結合断片は、任意の好適な標準的技術、例えば、タンパク分解的消化又は抗体可変ドメ
イン及び任意に定常ドメインをコードするDNAの操作及び発現を伴う組換え遺伝子工学技
術を用いて完全な抗体分子から得ることができる。そのようなDNAは公知であり、及び/又
は例えば、商業的な供給源、DNAライブラリー(例えば、ファージ-抗体ライブラリーを含
む)から容易に入手可能であるか、又は合成することができる。DNAをシークエンシングし
、化学的に又は分子生物学的技術を用いることによって操作して、例えば、1以上の可変
及び/もしくは定常ドメインを好適な配置に配置すること、又はコドンを導入し、システ
イン残基を生成させ、アミノ酸を修飾し、付加し、もしくは欠失させること、などができ
る。
【００４４】
抗原結合断片の非限定的な例としては:(i)Fab断片;(ii)F(ab')2断片;(iii)Fd断片;(iv)
Fv断片;(v)単鎖Fv(scFv)分子;(vi)dAb断片;及び(vii)抗体の超可変領域を模倣するアミノ
酸残基からなる最小認識単位(例えば、CDR3ペプチドなどの単離された相補性決定領域(CD
R))、又は拘束性FR3-CDR3-FR4ペプチドが挙げられる。他の改変分子、例えば、ドメイン
特異的抗体、単一ドメイン抗体、ドメイン欠失抗体、キメラ抗体、CDR移植抗体、ダイア
ボディ、トリアボディ、テトラボディ、ミニボディ、ナノボディ(例えば、一価のナノボ
ディ、二価のナノボディなど)、小モジュラー免疫医薬(SMIP)、及びサメ可変IgNARドメイ
ンも、本明細書で使用される「抗原結合断片」という表現に包含される。
【００４５】
抗体の抗原結合断片は、通常、少なくとも1つの可変ドメインを含む。可変ドメインは
、任意のサイズ又はアミノ酸組成であってもよく、通常、1以上のフレームワーク配列に
隣接しているか、又はそれとインフレームになっている少なくとも1つのCDRを含む。VLド
メインと会合したVHドメインを有する抗原結合断片において、VHドメインとVLドメインは
、互いに対して任意の好適な配置にあってもよい。例えば、可変領域は二量体であり、か
つVH-VH、VH-VL、又はVL-VL二量体を含有していてもよい。或いは、抗体の抗原結合断片
は、単量体のVH又はVLドメインを含有していてもよい。
【００４６】
ある実施態様において、抗体の抗原結合断片は、少なくとも1つの定常ドメインに共有
結合した少なくとも1つの可変ドメインを含有していてもよい。本発明の抗体の抗原結合
断片内に見出し得る可変及び定常ドメインの非限定的で例示的な配置としては:(i)VH-CH1
;(ii)VH-CH2;(iii)VH-CH3;(iv)VH-CH1-CH2;(v)VH-CH1-CH2-CH3;(vi)VH-CH2-CH3;(vii)VH-
CL;(viii)VL-CH1;(ix)VL-CH2;(x)VL-CH3;(xi)VL-CH1-CH2;(xii)VL-CH1-CH2-CH3;(xiii)VL
-CH2-CH3;及び(xiv)VL-CLが挙げられる。上記の例示的な配置のいずれかを含む、可変ド
メインと定常ドメインの任意の配置において、可変ドメインと定常ドメインは、互いに直
接連結されていてもよく、又は完全なもしくは部分的なヒンジもしくはリンカー領域によ
って連結されていてもよい。ヒンジ領域は、単一ポリペプチド分子中の隣接する可変ドメ
イン及び/又は定常ドメイン間に柔軟な又は半ば柔軟な連結を生じさせる少なくとも2個(
例えば、5個、10個、15個、20個、40個、60個、又はそれより多く)のアミノ酸からなって
いてもよい。さらに、本発明の抗体の抗原結合断片は、互いに及び/又は1以上の単量体の
VHドメインもしくはVLドメインと(例えば、ジスルフィド結合によって)非共有結合的に会
合した上記の可変及び定常ドメイン配置のうちのいずれかのホモ二量体又はヘテロ二量体
(又は他の多量体)を含んでいてもよい。
【００４７】
完全な抗体分子と同様、抗原結合断片は、単一特異性又は多重特異性(例えば、二重特
異性)であってもよい。抗体の多重特異性抗原結合断片は、通常、少なくとも2つの異なる
可変ドメインを含み、ここで、各々の可変ドメインは、別々の抗原に又は同じ抗原上の異
なるエピトープに特異的に結合することができる。本明細書に開示される例示的な二重特
異性抗体フォーマットを含む、任意の多重特異性抗体フォーマットは、当技術分野で利用
可能なルーチンの技術を用いて、本発明の抗体の抗原結合断片と関連した使用に適合させ
ることができる。
【００４８】
本発明の抗体は、補体依存性細胞傷害(CDC)又は抗体依存性細胞媒介性細胞傷害(ADCC)
を介して機能することができる。「補体依存性細胞傷害」(CDC)は、補体の存在下での本
発明の抗体による抗原発現細胞の溶解を指す。「抗体依存性細胞媒介性細胞傷害」(ADCC)
は、Fc受容体(FcR)を発現する非特異的な細胞傷害性細胞(例えば、ナチュラルキラー(NK)
細胞、好中球、及びマクロファージ)が、標的細胞上の結合抗体を認識し、それにより、
標的細胞の溶解をもたらす細胞媒介性反応を指す。CDC及びADCCは、当技術分野で周知か
つ利用可能なアッセイを用いて測定することができる。(例えば、米国特許第5,500,362号
及び第5,821,337号、並びにClynesらの文献(1998) Proc. Natl. Acad. Sci.(USA) 95:652
-656を参照されたい)。抗体の定常領域は、補体を固定し、細胞依存性細胞傷害を媒介す
る抗体の能力において重要である。したがって、抗体のアイソタイプは、抗体が細胞傷害
を媒介することが望ましいかどうかに基づいて選択することができる。
【００４９】
本発明のある実施態様において、本発明の抗PRLR抗体は、ヒト抗体である。本明細書で
使用される「ヒト抗体」という用語は、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列に由来する可変
及び定常領域を有する抗体を含むことが意図される。本発明のヒト抗体は、例えば、CDR
、特に、CDR3中に、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列によってコードされないアミノ酸残
基(例えば、インビトロでのランダムなもしくは部位特異的な突然変異誘発によるか、又
はインビボでの体細胞突然変異によって導入された突然変異)を含んでいてもよい。しか
しながら、本明細書で使用される「ヒト抗体」という用語は、マウスなどの別の哺乳動物
種の生殖系列に由来するCDR配列がヒトフレームワーク配列に移植されている抗体を含む
ことが意図されない。
【００５０】
本発明の抗体は、いくつかの実施態様において、組換えヒト抗体であってもよい。本明
細書で使用される「組換えヒト抗体」という用語は、組換え手段によって調製され、発現
され、作製され、又は単離される全てのヒト抗体、例えば、宿主細胞にトランスフェクト
された組換え発現ベクターを用いて発現される抗体(以下でさらに記載する)、組換えコン
ビナトリアルヒト抗体ライブラリーから単離される抗体(以下でさらに記載する)、ヒト免
疫グロブリン遺伝子についてトランスジェニックである動物(例えば、マウス)から単離さ
れる抗体(例えば、Taylorらの文献(1992) Nucl. Acids Res. 20:6287-6295参照)、又はヒ
ト免疫グロブリン遺伝子配列の他のDNA配列へのスプライシングを伴う任意の他の手段に
よって調製され、発現され、作製され、もしくは単離される抗体を含むことが意図される
。そのような組換えヒト抗体は、ヒト生殖系列免疫グロブリン配列に由来する可変及び定
常領域を有する。しかしながら、ある実施態様において、そのような組換えヒト抗体は、
インビトロでの突然変異誘発(又は、ヒトIg配列についてトランスジェニックな動物を使
用する場合、インビボでの体細胞突然変異誘発)を受け、したがって、該組換え抗体のVH
及びVL領域のアミノ酸配列は、ヒト生殖系列VH及びVL配列に由来し、かつそれに関連する
が、インビボでヒト抗体生殖系列レパートリー内に天然に存在しなくてもよい配列である
。
【００５１】
ヒト抗体は、ヒンジの不均一性と関連する2つの形態で存在することができる。1つの形
態では、免疫グロブリン分子は、二量体が鎖間重鎖ジスルフィド結合によって結合してい
る、約150〜160kDaの安定な4鎖構築物を含む。第2の形態では、二量体が鎖間ジスルフィ
ド結合によって連結されず、共有結合した軽鎖及び重鎖(半分の抗体)から構成された、約
75〜80kDaの分子が形成される。これらの形態は、親和性精製後でさえも、分離するのが
極めて難しい。
【００５２】
様々なインタクトのIgGアイソタイプにおける第2の形態の出現頻度は、限定されないが
、抗体のヒンジ領域アイソタイプと関連する構造上の違いによるものである。ヒトIgG4ヒ
ンジのヒンジ領域における単一アミノ酸置換は、ヒトIgG1ヒンジを用いて通常観察される
レベルにまで第2の形態の出現を有意に低下させることができる(Angalらの文献(1993) Mo
lecular Immunology 30:105)。本発明は、ヒンジ、CH2、又はCH3領域中に1以上の突然変
異を有する抗体を包含し、該突然変異は、例えば、産生において、所望の抗体形態の収率
を改善するために望ましい場合がある。
【００５３】
本発明の抗体は、単離された抗体であってもよい。本明細書で使用される「単離された
抗体」は、同定され、かつその天然環境の少なくとも1つの構成要素から分離及び/又は回
収された抗体を意味する。例えば、生物体の少なくとも1つの構成要素から、又は抗体が
天然に存在しもしくは天然に産生される組織もしくは細胞から分離又は除去された抗体は
、本発明の目的のための「単離された抗体」である。単離された抗体は、組換え細胞内の
インサイチュの抗体も含む。単離された抗体は、少なくとも1つの精製又は単離工程にか
けられた抗体である。ある実施態様によれば、単離された抗体は、他の細胞物質及び/又
は化学物質を実質的に含まなくてもよい。
【００５４】
本明細書に開示される抗PRLR抗体は、抗体が由来した対応する生殖系列配列と比較して
、重鎖及び軽鎖可変ドメインのフレームワーク及び/又はCDR領域中に1以上のアミノ酸置
換、挿入、及び/又は欠失を含んでいてもよい。そのような突然変異は、本明細書に開示
されるアミノ酸配列を、例えば、公的な抗体配列データベースから入手可能な生殖系列配
列と比較することによってすぐに確認することができる。本発明は、1以上のフレームワ
ーク及び/又はCDR領域内の1以上のアミノ酸が、抗体が由来した生殖系列配列の対応する
残基(複数可)に、又は別のヒト生殖系列配列の対応する残基(複数可)に、又は対応する生
殖系列残基(複数可)の保存的アミノ酸置換に突然変異している(そのような配列変化は、
本明細書において「生殖系列突然変異」と総称される)、本明細書に開示されるアミノ酸
配列のいずれかに由来する抗体及びその抗原結合断片を含む。当業者は、本明細書に開示
される重鎖及び軽鎖可変領域配列から出発して、1以上の個々の生殖系列突然変異又はそ
の組合せを含む多くの抗体及び抗原結合断片を容易に産生することができる。ある実施態
様において、VH及び/又はVLドメイン内の全てのフレームワーク及び/又はCDR残基を突然
変異させて、抗体が由来したもとの生殖系列配列中に見出される残基に戻す。他の実施態
様において、特定の残基のみ、例えば、FR1の最初の8つのアミノ酸もしくはFR4の最後の8
つのアミノ酸に見出される突然変異残基のみ、又はCDR1、CDR2、もしくはCDR3に見出され
る突然変異残基のみを突然変異させて、もとの生殖系列配列に戻す。他の実施態様におい
て、1以上の該フレームワーク及び/又はCDR残基を、異なる生殖系列配列(すなわち、抗体
がもともと由来した生殖系列配列と異なる生殖系列配列)の対応する残基に突然変異させ
る。さらに、本発明の抗体は、例えば、特定の個々の残基が特定の生殖系列配列の対応す
る残基に突然変異している一方で、もとの生殖系列配列と異なる特定の他の残基が維持さ
れ、又は異なる生殖系列配列の対応する残基に突然変異しているフレームワーク及び/又
はCDR領域内に2以上の生殖系列突然変異の任意の組合せを含有していてもよい。ひとたび
得られれば、1以上の生殖系列突然変異を含有する抗体及び抗原結合断片を、例えば、改
善された結合特異性、増大した結合親和性、改善又は増強された拮抗的又は作動的生体特
性(場合による)、低下した免疫原性などの1以上の所望の特性について容易に試験するこ
とができる。この一般的な方法で得られる抗体及び抗原結合断片は、本発明に包含される
。
【００５５】
本発明は、1以上の保存的置換を有する本明細書に開示されるHCVR、LCVR、及び/又はCD
Rアミノ酸配列のいずれかの変異体を含む抗PRLR抗体も含む。例えば、本発明は、本明細
書の表1に示されるHCVR、LCVR、及び/又はCDRアミノ酸配列のいずれかと比べて、例えば
、10個以下、8個以下、6個以下、4個以下などの保存的アミノ酸置換を有するHCVR、LCVR
、及び/又はCDRアミノ酸配列を有する抗PRLR抗体を含む。
【００５６】
「エピトープ」という用語は、パラトープとして知られる抗体分子の可変領域中の特異
的抗原結合部位と相互作用する抗原決定基を指す。単一の抗原が複数のエピトープを有し
てもよい。したがって、異なる抗体が抗原上の異なる領域に結合してもよく、異なる生物
学的効果を有してもよい。エピトープは、立体構造的であっても、線状であってもよい。
立体構造的エピトープは、線状ポリペプチド鎖の異なる部分に由来する空間的に並置され
たアミノ酸によって生成される。線状エピトープは、ポリペプチド鎖中の隣接するアミノ
酸残基によって生成されるものである。ある状況において、エピトープは、抗原上に、糖
質、ホスホリル基、又はスルホニル基の部分を含んでいてもよい。
【００５７】
核酸又はその断片に言及する場合の「実質的同一性」又は「実質的に同一の」という用
語は、適当なヌクレオチド挿入又は欠失を伴って別の核酸(又はその相補鎖)と最適に整列
させたとき、任意の周知の配列同一性のアルゴリズム、例えば、以下で論じられるFASTA
、BLAST、又はGapによって測定したときに、ヌクレオチド塩基の少なくとも約95％、より
好ましくは、少なくとも約96％、97％、98％、又は99％においてヌクレオチド配列同一性
があることを示す。参照核酸分子との実質的同一性を有する核酸分子は、ある場合におい
て、参照核酸分子によってコードされるポリペプチドと同じ又は実質的に類似したアミノ
酸配列を有するポリペプチドをコードし得る。
【００５８】
ポリペプチドに適用される場合、「実質的類似性」又は「実質的に類似した」という用
語は、デフォルトのギャップ重量を用いて、例えば、プログラムGAP又はBESTFITによって
最適に整列させたときに、2つのペプチド配列が、少なくとも95％の配列同一性、さらに
より好ましくは、少なくとも98％又は99％の配列同一性を共有することを意味する。好ま
しくは、同一でない残基位置は、保存的アミノ酸置換によって異なる。「保存的アミノ酸
置換」は、アミノ酸残基が、類似した化学的性質(例えば、電荷又は疎水性)の側鎖(R基)
を有する別のアミノ酸残基によって置換される置換である。一般に、保存的アミノ酸置換
は、タンパク質の機能的特性を実質的には変化させない。2以上のアミノ酸配列が保存的
置換によって互いに異なる場合、パーセント配列同一性又は類似性の程度を上方調整して
、置換の保存的性質について補正することができる。この調整を行う手段は、当業者に周
知である。例えば、Pearsonの文献(1994) Methods Mol. Biol. 24: 307-331を参照された
い。類似した化学的性質の側鎖を有するアミノ酸のグループの例としては、(1)脂肪族側
鎖:グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、及びイソロイシン;(2)脂肪族-ヒドロキシル
側鎖:セリン及びトレオニン;(3)アミド含有側鎖:アスパラギン及びグルタミン;(4)芳香族
側鎖:フェニルアラニン、チロシン、及びトリプトファン;(5)塩基性側鎖:リジン、アルギ
ニン、及びヒスチジン;(6)酸性側鎖:アスパラギン酸及びグルタミン酸、並びに(7)システ
イン及びメチオニンである硫黄含有側鎖が挙げられる。好ましい保存的アミノ酸置換グル
ープは:バリン-ロイシン-イソロイシン、フェニルアラニン-チロシン、リジン-アルギニ
ン、アラニン-バリン、グルタミン酸-アスパラギン酸、及びアスパラギン-グルタミンで
ある。或いは、保存的置換は、Gonnetらの文献(1992) Science 256: 1443-1445に開示さ
れているPAM250対数尤度行列において正の値を有する任意の変化である。「適度に保存的
な」置換は、PAM250対数尤度行列において負でない値を有する任意の変化である。
【００５９】
ポリペプチドの配列類似性は、配列同一性とも呼ばれており、通常、配列解析ソフトウ
ェアを用いて測定される。タンパク質解析ソフトウェアは、保存的アミノ酸置換を含む、
様々な置換、欠失、及び他の修飾に割り当てられる類似性の尺度を用いて、類似した配列
をマッチングさせる。例えば、GCGソフトウェアは、Gap及びBestfitなどのプログラムを
含み、このプログラムをデフォルトパラメータとともに用いて、異なる生物種由来の相同
ポリペプチドなどの密接に関連するポリペプチド間の、又は野生型タンパク質とそのムテ
インとの間の配列相同性又は配列同一性を決定することができる。例えば、GCGバージョ
ン6.1を参照されたい。ポリペプチド配列は、GCGバージョン6.1の1つのプログラムである
、デフォルト又は推奨パラメータを用いるFASTAを用いて比較することもできる。FASTA(
例えば、FASTA2及びFASTA3)は、クエリー配列と検索配列の間の最も良好に重複する領域
のアラインメント及びパーセント配列同一性を提供する(Pearsonの文献(2000)、前出)。
本発明の配列を様々な生物由来の多数の配列を含むデータベースと比較するときの別の好
ましいアルゴリズムは、デフォルトパラメータを用いる、コンピュータプログラムBLAST
、特に、BLASTP又はTBLASTNである。例えば、Altschulらの文献(1990) J. Mol. Biol. 21
5:403-410及びAltschulらの文献(1997) Nucleic Acids Res. 25:3389-402を参照されたい
。
【００６０】
(pH依存的結合)
本発明は、pH依存的結合特徴を有する抗PRLR抗体を含む。例えば、本発明の抗PRLR抗体
は、中性pHと比較したときの酸性pHでのPRLRへの結合の低下を示し得る。或いは、本発明
の抗PRLR抗体は、中性pHと比較したときの酸性pHでのPRLRへの結合の増強を示し得る。「
酸性pH」という表現は、約6.2未満、例えば、約6.0、5.95、5.9、5.85、5.8、5.75、5.7
、5.65、5.6、5.55、5.5、5.45、5.4、5.35、5.3、5.25、5.2、5.15、5.1、5.05、5.0、
又はそれ未満のpH値を含む。本明細書で使用されるように、「中性pH」という表現は、約
7.0〜約7.4のpHを意味する。「中性pH」という表現は、約7.0、7.05、7.1、7.15、7.2、7
.25、7.3、7.35、及び7.4のpH値を含む。
【００６１】
ある例において、「中性pHと比較したときの酸性pHでのPRLRへの結合の低下」は、中性
pHでのPRLRへの抗体結合のKD値に対する酸性pHでのPRLRへの抗体結合のKD値の比(又は逆
も同じ)に関して表される。例えば、抗体又はその抗原結合断片は、該抗体又はその抗原
結合断片が約3.0以上の酸性/中性KD比を示す場合、本発明の目的のために、「中性pHと比
較したときの酸性pHでのPRLRへの結合の低下」を示すものとみなしてもよい。ある例示的
な実施態様において、本発明の抗体又は抗原結合断片の酸性/中性KD比は、約3.0、3.5、4
.0、4.5、5.0、5.5、6.0、6.5、7.0、7.5、8.0、8.5、9.0、9.5、10.0、10.5、11.0、11.
5、12.0、12.5、13.0、13.5、14.0、14.5、15.0、20.0. 25.0、30.0、40.0、50.0、60.0
、70.0、100.0、又はそれを上回ることができる。
【００６２】
pH依存的結合特徴を有する抗体は、例えば、中性pHと比較したときの酸性pHでの特定の
抗原への結合の低下(又は増強)について抗体の集団をスクリーニングすることにより得る
ことができる。さらに、アミノ酸レベルでの抗原結合ドメインの修飾は、pH依存的特徴を
有する抗体を生じさせることができる。例えば、抗原結合ドメイン(例えば、CDR内)の1以
上のアミノ酸をヒスチジン残基と置換することにより、中性pHと比べて酸性pHでの抗原結
合が低下した抗体を得ることができる。
【００６３】
(Fc変異体を含む抗PRLR抗体)
本発明のある実施態様によれば、例えば、中性pHと比較したときの酸性pHでのFcRn受容
体への抗体結合を増強又は低減させる1以上の突然変異を含むFcドメインを含む抗PRLR抗
体が提供される。例えば、本発明は、FcドメインのCH2又はCH3領域中に突然変異を含む抗
PRLR抗体を含み、ここで、該突然変異(複数可)は、酸性環境での(例えば、pHが約5.5〜約
6.0の範囲であるエンドソームでの)FcRnに対するFcドメインの親和性を増大させる。その
ような突然変異は、動物に投与したときの、抗体の血清半減期の増加をもたらし得る。そ
のようなFc修飾の非限定的な例としては、例えば、位置250(例えば、EもしくはQ); 250及
び428(例えば、LもしくはF); 252(例えば、L/Y/F/WもしくはT)、254(例えば、SもしくはT
)、及び256(例えば、S/R/Q/E/DもしくはT)での修飾;或いは位置428及び/又は433(例えば
、H/L/R/S/P/QもしくはK)及び/又は434(例えば、H/FもしくはY)での修飾;或いは位置250
及び/又は428での修飾;或いは位置307又は308(例えば、308F、V308F)、及び434での修飾
が挙げられる。一実施態様において、該修飾は、428L(例えば、M428L)及び434S(例えば、
N434S)修飾; 428L、259I(例えば、V259I)、及び308F(例えば、V308F)修飾; 433K(例えば
、H433K)及び434(例えば、434Y)修飾; 252、254、及び256(例えば、252Y、254T、及び256
E)修飾; 250Q及び428L修飾(例えば、T250Q及びM428L);並びに307及び/又は308修飾(例え
ば、308Fもしくは308P)を含む。
【００６４】
例えば、本発明は、250Q及び248L(例えば、T250Q及びM248L); 252Y、254T、及び256E(
例えば、M252Y、S254T、及びT256E); 428L及び434S(例えば、M428L及びN434S);並びに433
K及び434F(例えば、H433K及びN434F):からなる群から選択される突然変異の1以上の対又
は群を含むFcドメインを含む抗PRLR抗体を含む。前述のFcドメイン突然変異と本明細書に
開示される抗体可変ドメイン内の他の突然変異の全ての可能な組合せが、本発明の範囲内
で企図される。
【００６５】
(抗体の生物学的特徴)
本発明は、高い親和性で単量体ヒトPRLRに結合する抗体及びその抗原結合断片を含む。
例えば、本発明は、例えば、本明細書の実施例3で規定されるアッセイ形式を用いる25℃
もしくは37℃での表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイによって測定した
とき、約4.0nM未満のKDで単量体ヒトPRLR(例えば、hPRLR.mmh)に結合する抗PRLR抗体を含
む。ある実施態様によれば、37℃で、例えば、本明細書の実施例3で規定されるアッセイ
形式を用いる表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイによって測定したとき
、約4nM未満、約3nM未満、約2nM未満、約1nM未満、約900pM未満、約800pM未満、約700pM
未満、約600pM未満、約500pM未満、約400pM未満、又は約300pM未満のKDで単量体ヒトPRLR
に結合する抗PRLR抗体が提供される。
【００６６】
本発明は、例えば、本明細書の実施例3で規定されるアッセイ形式を用いる25℃もしく
は37℃での表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイによって測定したとき、
約5分超の解離半減期(t1/2)で単量体ヒトPRLR(例えば、hPRLR.mmh)に結合する抗体及びそ
の抗原結合断片も含む。ある実施態様によれば、37℃で、例えば、本明細書の実施例3で
規定されるアッセイ形式を用いる表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイに
よって測定したとき、約5分超、約6分超、約8分超、約10分超、約12分超、約14分超、約1
6分超、約18分超、約20分超、約30分超、約40分超、又はそれよりも長いt1/2で単量体ヒ
トPRLRに結合する抗PRLR抗体が提供される。
【００６７】
本発明は、高い親和性で二量体ヒトPRLR(例えば、hPRLR.mFc)に結合する抗体及びその
抗原結合断片も含む。例えば、本発明は、例えば、本明細書の実施例3で規定されるアッ
セイ形式を用いる25℃もしくは37℃での表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッ
セイによって測定したとき、約250pM未満のKDで二量体ヒトPRLRに結合する抗PRLR抗体を
含む。ある実施態様によれば、37℃で、例えば、本明細書の実施例3で規定されるアッセ
イ形式を用いる表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイによって測定したと
き、約250pM未満、約200pM未満、約180pM未満、約160pM未満、約140pM未満、約120pM未満
、約100pM未満、約80pM未満、約70pM未満、又は約60pM未満のKDで二量体ヒトPRLRに結合
する抗PRLR抗体が提供される。
【００６８】
本発明は、例えば、本明細書の実施例3で規定されるアッセイ形式を用いる25℃もしく
は37℃での表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイによって測定したとき、
約55分超の解離半減期(t1/2)で二量体ヒトPRLR(例えば、hPRLR.mFc)に結合する抗体及び
その抗原結合断片も含む。ある実施態様によれば、37℃で、例えば、本明細書の実施例3
で規定されるアッセイ形式を用いる表面プラズモン共鳴、又は実質的に類似したアッセイ
によって測定したとき、約55分超、約60分超、約65分超、約70分超、約75分超、約80分超
、約85分超、約90分超、約95分超、約100分超、約120分超、約140分超、約160分超、又は
それよりも長いt1/2で二量体ヒトPRLRに結合する抗PRLR抗体が提供される。
【００６９】
本発明は、PRLRに結合し、かつヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナ
ル伝達を遮断する抗体及びその抗原結合断片も含む。例えば、本発明は、例えば、本明細
書の実施例5で規定されるアッセイ形式を用いるプロラクチンシグナル伝達遮断アッセイ
、又は実質的に類似したアッセイを用いて測定したとき、約1.3nM未満のIC50で、ヒトPRL
Rを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を遮断する抗PRLR抗体を含む。あ
る実施態様によれば、例えば、本明細書の実施例5で規定されるアッセイ形式を用いるプ
ロラクチンシグナル伝達遮断アッセイ、又は実質的に類似したアッセイを用いて測定した
とき、約1.3nM未満、約1.2nM未満、約1.0nM未満、約900pM未満、約800pM未満、約600pM未
満、約400pM未満、約200pM未満、約100pM未満、約80pM未満、約60pM未満、約40pM未満、
約20pM未満のIC50で、ヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を遮
断する抗PRLR抗体が提供される。
【００７０】
本発明は、PRLRに結合するが、ヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナ
ル伝達を遮断しない抗体及びその抗原結合断片も含む。本明細書で使用されるように、抗
体又はその抗原結合断片は、プロラクチンシグナル伝達遮断アッセイ、例えば、本明細書
の実施例5で規定されるアッセイ又は実質的に類似したアッセイで試験したとき、該抗体
が、全く又は無視できる程度しか遮断活性を示さない場合、プロラクチン媒介性シグナル
伝達を「遮断しない」。ある実施態様によれば、抗体又は抗原結合断片は、プロラクチン
シグナル伝達遮断アッセイ、例えば、本明細書の実施例5で規定されるアッセイ又は実質
的に類似したアッセイで試験したとき、該抗体が、約10nM超、又は約100nM超のIC50値を
示す場合、プロラクチン媒介性シグナル伝達を「遮断しない」。
【００７１】
本発明の抗体は、上述の生物学的特徴のうちの1つもしくは複数、又はその任意の組合
せを保有することができる。本発明の抗体の生物学的特徴の前述のリストは、網羅的であ
ることを意図するものではない。本発明の抗体の他の生物学的特徴は、本明細書の作業実
施例を含む本開示を概観することにより、当業者に明白となるであろう。
【００７２】
(抗体-薬物コンジュゲート(ADC))
本発明は、細胞毒性剤、化学療法薬、又は放射性同位体などの治療部分にコンジュゲー
トされた抗PRLR抗体又はその抗原結合断片を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)を提供す
る。
【００７３】
細胞毒性剤は、細胞の成長、生存、又は増殖に有害である任意の薬剤を含む。本発明の
この態様に従って抗PRLR抗体にコンジュゲートすることができる好適な細胞毒性剤及び化
学療法剤の例としては、例えば、1-(2クロロエチル)-1,2-ジメタンスルホニルヒドラジド
、1,8-ジヒドロキシ-ビシクロ[7.3.1]トリデカ-4,9-ジエン-2,6-ジイン-13-オン、1-デヒ
ドロテストステロン、5-フルオロウラシル、6-メルカプトプリン、6-チオグアニン、9-ア
ミノカンプトテシン、アクチノマイシンD、アマニチン、アミノプテリン、アングイジン
、アントラサイクリン、アントラマイシン(AMC)、オーリスタチン、ブレオマイシン、ブ
スルファン、酪酸、カリケアマイシン、カンプトテシン、カルミノマイシン、カルムスチ
ン、セマドチン、シスプラチン、コルヒチン、コンブレタスタチン、シクロホスファミド
、シタラビン、サイトカラシンB、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デカルバジン(de
carbazine)、ジアセトキシペンチルドキソルビシン、ジブロモマンニトール、ジヒドロキ
シアントラシンジオン、ジソラゾール、ドラスタチン(例えば、ドラスタチン10)、ドキソ
ルビシン、デュオカルマイシン、エキノマイシン、エロイテロビン、エメチン、エポチロ
ン、エスペラマイシン、エストラムスチン、臭化エチジウム、エトポシド、フルオロウラ
シル、ゲルダナマイシン、グラミシジンD、グルココルチコイド、イリノテカン、キネシ
ンスピンドルタンパク質(KSP)阻害剤、レプトマイシン、ロイロシン、リドカイン、ロム
スチン(CCNU)、メイタンシノイド、メクロレタミン、メルファラン、メルカプトプリン、
メトプテリン、メトトレキセート、ミトラマイシン、マイトマイシン、ミトキサントロン
、N8-アセチルスペルミジン、ポドフィロトキシン、プロカイン、プロプラノロール、プ
テリジン、ピューロマイシン、ピロロベンゾジアゼピン(PBD)、リゾキシン、ストレプト
ゾトシン、タリソマイシン、タキソール、テノポシド(tenoposide)、テトラカイン、チオ
エパクロラムブシル、トメイマイシン、トポテカン、チューブリシン、ビンブラスチン、
ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、及び前述のもののいずれかの誘導体が挙げ
られる。ある実施態様によれば、抗PRLR抗体にコンジュゲートされる細胞毒性剤は、メイ
タンシノイド、例えば、DM1もしくはDM4、トメイマイシン誘導体、又はドラスタチン誘導
体である。ある実施態様によれば、抗PRLR抗体にコンジュゲートされる細胞毒性剤は、オ
ーリスタチン、例えば、MMAE、MMAF、又はこれらの誘導体である。当技術分野で公知の他
の細胞毒性剤が本発明の範囲内で企図され、これには、例えば、タンパク質毒素、例えば
、リシン、C.ディフィシル(C.difficile)毒素、緑膿菌外毒素、リシン、ジフテリア毒素
、ボツリヌス毒素、ブリオジン、サポリン、ヨウシュヤマゴボウ毒素(すなわち、フィト
ラッカトキシン及びフィトラッキゲニン(phytolaccigenin))、並びにその他のもの、例え
ば、Sapraらの文献、Pharmacol. & Therapeutics, 2013, 138:452-469に記載されている
ものが含まれる。
【００７４】
本発明は、1以上の放射性核種にコンジュゲートされた抗PRLR抗体を含む抗体-放射性核
種コンジュゲート(ARC)も含む。本発明のこの態様との関連で使用することができる例示
的な放射性核種としては、例えば、225Ac、212Bi、213Bi、131I、186Re、227Th、222Rn、
223Ra、224Ra、及び90Yが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７５】
本発明のある実施態様において、リンカー分子を介して細胞毒性剤(例えば、上で開示
されている細胞毒性剤のいずれか)にコンジュゲートされた抗PRLRを含むADCが提供される
。当技術分野で公知の任意のリンカー分子又はリンカー技術を用いて、本発明のADCを作
製又は構築することができる。ある実施態様において、該リンカーは、切断可能なリンカ
ーである。他の実施態様によれば、該リンカーは、切断不可能なリンカーである。本発明
との関連で使用することができる例示的なリンカーとしては、例えば、MC(6-マレイミド
カプロイル)、MP(マレイミドプロパノイル)、val-cit(バリン-シトルリン)、val-ala(バ
リン-アラニン)、プロテアーゼ切断可能なリンカー中のジペプチド部位、ala-phe(アラニ
ン-フェニルアラニン)、プロテアーゼ切断可能なリンカー中のジペプチド部位、PAB(p-ア
ミノベンジルオキシカルボニル)、SPP(N-スクシンイミジル 4-(2-ピリジルチオ)ペンタノ
エート)、SMCC(N-スクシンイミジル 4-(N-マレイミドメチル)シクロヘキサン-1 カルボキ
シレート)、SIAB(N-スクシンイミジル(4-ヨード-アセチル)アミノベンゾエート)、並びに
これらの変異体及び組合せを含むリンカー、又はこれらからなるリンカーが挙げられる。
本発明との関連で使用することができるリンカーのさらなる例は、例えば、US 7,754,681
号及びDucryの文献、Bioconjugate Chem., 2010, 21:5-13、並びにそれらの中で引用され
ている参考文献に開示されている。
【００７６】
本発明は、リンカーが、抗PRLR抗体又は抗原結合分子を、該抗体又は抗原結合分子内の
特定のアミノ酸における結合を介して薬物又は細胞毒素に接続しているADCを含む。本発
明のこの態様との関連で使用することができる例示的なアミノ酸結合としては、例えば、
リジン(例えば、US 5,208,020号; US 2010/0129314号; Hollanderらの文献、Bioconjugat
e Chem., 2008, 19:358-361; WO 2005/089808号; US 5,714,586号; US 2013/0101546号;
及びUS 2012/0585592号を参照)、システイン(例えば、US 2007/0258987号; WO 2013/0559
93号; WO 2013/055990号; WO 2013/053873号; WO 2013/053872号; WO 2011/130598号; US
2013/0101546号;及びUS 7,750,116号を参照)、セレノシステイン(例えば、WO 2008/1220
39号;及びHoferらの文献、Proc. Natl. Acad. Sci., USA, 2008, 105: 12451-12456を参
照)、ホルミルグリジン(例えば、Carricoらの文献、Nat. Chem. Biol., 2007, 3:321-322
; Agarwalらの文献、Proc. Natl. Acad. Sci., USA, 2013, 110:46-51、及びRabukaらの
文献、Nat. Protocols, 2012, 10:1052-1067を参照)、非天然アミノ酸(例えば、WO 2013/
068874号、及びWO 2012/166559号を参照)、並びに酸性アミノ酸(例えば、WO 2012/05982
号を参照)が挙げられる。リンカーは、炭水化物(例えば、US 2008/0305497号、WO 2014/0
65661号、及びRyanらの文献、Food & Agriculture Immunol., 2001, 13: 127-130を参照)
、並びにジスルフィドリンカー(例えば、WO 2013/085925号、WO 2010/010324号、WO 2011
/018611号、及びShaunakらの文献、Nat. Chem. Biol., 2006, 2:312-313を参照)への結合
を介して抗原結合タンパク質にコンジュゲートすることもできる。
【００７７】
ある実施態様によれば、本発明は、本明細書に記載の抗PRLR抗体が、2014年3月14日に
出願された国際特許出願PCT/US14/29757号に記載のリンカー-薬物組成物(例えば、本明細
書で「M0026」とも呼ばれる化合物「7」)にコンジュゲートされているADCを提供する。
【００７８】
化学的部分をペプチド、ポリペプチド、又は他の巨大分子にコンジュゲートするための
当技術分野で公知の任意の方法を本発明との関連で用いて、本明細書に記載の抗PRLR ADC
を作製することができる。リンカーを介した抗体-薬物コンジュゲーションの例示的な方
法は、本明細書の実施例6に示されている。この例示的な方法に対するバリエーションは
当業者によって理解され、本発明の範囲内で企図される。
【００７９】
(低レベルのPRLRを発現する細胞へのADCの標的化)
驚くべきことに、細胞毒性剤にコンジュゲートされた抗PRLR抗体を含むADCが、比較的
低レベルの細胞表面PRLRを発現する細胞を特異的に標的化し、殺傷することができること
が本発明者らにより発見された。例えば、本明細書の実施例7において、DM1にコンジュゲ
ートされた抗PRLR抗体H1H6953Nを含むADCがT47D細胞(バックグラウンドのわずか12倍でPR
LRを発現する)の成長を1.3nMのIC50で阻害することができ、78％の殺傷を示したことが示
されている。対照的に、ErbB2などの他の腫瘍関連抗原に対するADCは、通常、同程度の殺
傷効力に、はるかにより高い発現レベルの細胞上の標的抗原を必要とする。例えば、ナノ
モル濃度未満のIC50範囲での細胞殺傷は、バックグラウンドの約200倍〜約400倍超のレベ
ルでErbB2を発現する細胞を用いた場合にのみ、抗ErbB2-DM1 ADCで得られた(例えば、本
明細書の表14〜17を参照されたい)。PRLRなどの比較的低レベルの腫瘍関連抗原を発現す
る腫瘍細胞を殺傷する能力は、本発明の抗PRLR ADCが、ErbB2などの他の腫瘍抗原を標的
化するADCに必要とされるよりも少ない用量及び/又は低い投与頻度で顕著な治療的利益を
もたらすことができることを意味する。
【００８０】
したがって、本発明は、細胞毒性剤にコンジュゲートされた、ヒトPRLRに特異的に結合
する抗体又はその抗原結合断片を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)を提供し、ここで、
該ADCは、低レベルのPRLRを発現する細胞(例えば、腫瘍細胞)を効果的に殺傷する。関連
する実施態様において、本発明は、低レベルのPRLRを発現する細胞を効果的に殺傷する方
法を含む。本発明のこの態様による方法は、細胞を、細胞毒性剤にコンジュゲートされた
抗PRLR抗体を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)と接触させることを含む。「細胞を接触
させること」は、インビトロ、又はインビボで、例えば、抗PRLR ADCを、それを必要とし
ている対象に投与することにより実施することができ、ここで、該投与は、ADCがPRLRを
発現する細胞と接触するようにさせる。
【００８１】
本発明の範囲内で想定されるある状況によれば、「低レベルのPRLR」は、バックグラウ
ンドの約30倍未満の発現レベルを意味する。ある実施態様によれば、バックグラウンドの
約30倍、25倍、20倍、18倍、16倍、14倍、12倍、10倍、8倍未満、又はそれを下回る発現
レベルでPRLRを発現する細胞を効果的に殺傷する抗PRLR ADCが提供される。本明細書で使
用されるように、「バックグラウンド」という用語は、細胞をアイソタイプ対照抗体(す
なわち、PRLRに特異的でないもの)で処理したときに産生される(非特異的な)シグナルを
意味する。
【００８２】
ある他の状況において、「低レベルのPRLR」は、細胞当たりのPRLR分子の数に関して表
すことができる。例えば、本明細書で使用されるように、「低レベル」のPRLRを発現する
細胞は、細胞当たり約100万コピー未満のPRLRを発現する。具体的な実施態様において、
「低レベル」のPRLRは、細胞当たり約900,000コピー未満、約800,000コピー未満、約700,
000コピー未満、約600,000コピー未満、約500,000コピー未満、約400,000コピー未満、約
300,000コピー未満、約200,000コピー未満、約100,000コピー未満、約90,000コピー未満
、約80,000コピー未満、約70,000コピー未満、約60,000コピー未満、約50,000コピー未満
、約40,000コピー未満、約30,000コピー未満、約20,000コピー未満、又は約10,000コピー
未満のPRLRを意味する。
【００８３】
本明細書で使用されるように、「効果的に殺傷する」とは、ADCが、腫瘍細胞殺傷アッ
セイ、例えば、本明細書の実施例7で規定されるアッセイ、又は実質的に類似したアッセ
イで、約20nM未満、又は約1nM未満(例えば、約0.9nM未満、約0.8nM未満、約0.7nM未満、
約0.6nM未満、約0.5nM未満、約0.4nM未満、もしくは約0.3nM未満)のIC50を示すことを意
味する。本発明のこの態様によれば、ADCの抗PRLR抗体成分は、任意の抗PRLR抗体である
ことができ、これには、本明細書の表1に示されるCDR又はHCVR/LCVRアミノ酸配列のいず
れかを含む抗PRLR抗体が含まれる。さらに、ADCの細胞毒性剤成分は、任意の細胞毒性剤
、例えば、DM1、又は本明細書に言及される任意の他の細胞毒性剤であることができる。
【００８４】
本発明のADCは、PRLR+腫瘍を担持する動物において、腫瘍成長を阻害し及び/又は腫瘍
サイズを低下させることができる。例えば、本明細書の実施例8に示されるように、抗PRL
R-DM1 ADCは、PRLR+乳癌異種移植片を担持するマウスで腫瘍を検出不可能なレベルにまで
低下させることが示された。したがって、本発明は、抗PRLR抗体及びそのような抗体を含
むADCを含み、PRLR+腫瘍を担持する動物に(例えば、約週に1回の頻度、及び約1〜15mg/kg
の用量で)投与されたとき、該抗体又はADCは投与後52日又はそれより前までに、腫瘍成長
を阻害し及び/又は腫瘍サイズを低下させる(例えば、100％以上の腫瘍成長阻害)。
【００８５】
(クラスIサイトカイン受容体の標的化)
PRLRは、クラスIサイトカイン受容体ファミリーに属する。上で説明したように、及び
本明細書の作業実施例で示されるように、抗PRLR抗体を含む抗体-薬物コンジュゲート(AD
C)は、低レベルのPRLRを発現する細胞を効果的に標的化し、殺傷できることが予想外に発
見された(本明細書の実施例7を参照されたい)。さらに、他のクラスIサイトカイン受容体
(IL-4及びIL-6R)に対するADCが、比較的低レベルの標的抗原を発現する細胞株を強力に殺
傷することができることも示された(本明細書の実施例9を参照されたい)。この性質は、
効果的な細胞殺傷が高い標的発現を必要とする、ErbB2などの他の細胞表面発現タンパク
質に対するADCとは対照的である。さらに、驚くべきことに、抗PRLR抗体が腫瘍細胞(例え
ば、T47D腫瘍細胞)上の抗Her2抗体よりも実質的に速く内在化すること、並びにこの性質
が、細胞表面Her2と比較してより速い細胞表面PRLRの内在化及び分解と関連することも発
見された。
【００８６】
本明細書に示される結果を考慮して、本発明者らは、低レベルの細胞表面抗原を発現す
る細胞を標的化し、殺傷する能力が、一般のクラスIサイトカイン受容体、特に、速やか
に内在化されるクラスIサイトカイン受容体に対するADCによって共有される一般的な性質
であり得ると考えた。したがって、本発明は、クラスIサイトカイン受容体(例えば、速や
かに内在化するクラスIサイトカイン受容体)を標的化する方法、及びクラスIサイトカイ
ン受容体を発現する細胞、例えば、低レベルのクラスIサイトカイン受容体を発現する細
胞を殺傷する方法を含む。
【００８７】
本発明のこの態様による方法は、クラスIサイトカイン受容体を発現する細胞を、クラ
スIサイトカイン受容体に特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片を含むADCと接触さ
せることを含む。ある実施態様によれば、標的化されることになる細胞は、(その発現が
本明細書の別所に定義されているような)低レベルのクラスIサイトカイン受容体、及び/
又は速やかに内在化され、分解される(例えば、Her2などの参照細胞表面分子よりも速や
かに内在化される)クラスIサイトカイン受容体を発現する。また、本発明に含まれるのは
、細胞毒性剤にコンジュゲートされた、クラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する
抗体又はその抗原結合断片を含むADCである。本明細書の別所に記載の細胞毒性剤、リン
カー、及び/又はADC関連技術のいずれかを、本発明のこの態様との関連において使用する
ことができる。
【００８８】
本明細書で使用されるように、「クラスIサイトカイン受容体」(「タイプIサイトカイ
ン受容体」と呼ばれることもある)は、サイトカインを認識し、それに応答する細胞の表
面に発現される、4本のαヘリックス鎖を有する膜貫通受容体を意味する。以下で説明さ
れるように、クラスIサイトカイン受容体は、ヘテロ二量体又はホモ二量体であることが
できる。本明細書で使用されるように、「クラスIサイトカイン受容体」という用語は、
ヘテロ二量体受容体とホモ二量体受容体の両方を含む。
【００８９】
ヘテロ二量体クラスIサイトカイン受容体は、サイトカイン特異的鎖及び「共通鎖」か
らなる。したがって、そのようなヘテロ二量体クラスIサイトカイン受容体は、シグナル
伝達のために受容体によって使用される共通鎖のタイプに基づいて分類することができる
。ヘテロ二量体クラスIサイトカイン受容体の例示的なカテゴリーとしては:(i)共通γ鎖
含有ヘテロ二量体受容体、例えば、IL-2R、IL-4R、IL-7R、IL-9R、IL-13R、及びIL-15R;(
ii)共通β鎖含有ヘテロ二量体受容体、例えば、GM-CSF受容体、IL-3R、及びIL-5R;並びに
(iii)gp130含有ヘテロ二量体受容体、例えば、IL-6R、IL-11R、CNTF受容体、白血病抑制
因子(LIF)受容体、オンコスタチンM(OSM)受容体、及びIL-12受容体が挙げられる。
【００９０】
ホモ二量体クラスIサイトカイン受容体としては、成長ホルモン(GH)受容体、エリスロ
ポエチン(EPO)受容体、G-CSF受容体、レプチン受容体、及びPRLRが挙げられる。
【００９１】
本発明のこの態様のある実施態様において、ADCは、ヘテロ二量体クラスIサイトカイン
受容体に特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片を含む。本発明のこの態様の他の実
施態様によれば、ADCは、ホモ二量体クラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する抗体
又はその抗原結合断片を含む。
【００９２】
本発明は、低レベルのヘテロ二量体クラスIサイトカイン受容体を発現する細胞を殺傷
する方法を含む。本発明のこの態様による方法は、低レベルのヘテロ二量体クラスIサイ
トカイン受容体を発現する細胞を、ヘテロ二量体クラスIサイトカイン受容体に特異的に
結合する抗体又はその抗原結合断片を含むADCと接触させることを含む。
【００９３】
或いは、本発明は、低レベルのホモ二量体クラスIサイトカイン受容体を発現する細胞
を殺傷する方法を含む。本発明のこの態様による方法は、低レベルのホモ二量体クラスI
サイトカイン受容体を発現する細胞を、ホモ二量体クラスIサイトカイン受容体に特異的
に結合する抗体又はその抗原結合断片を含むADCと接触させることを含む。
【００９４】
(エピトープマッピング及び関連技術)
本発明の抗体が結合するエピトープは、PRLRタンパク質の3個以上(例えば、3個、4個、
5個、6個、7個、8個、9個、10個、11個、12個、13個、14個、15個、16個、17個、18個、1
9個、20個、又はそれより多く)のアミノ酸の単一の連続配列からなっていてもよい。或い
は、該エピトープは、PRLRの複数の非連続アミノ酸(又はアミノ酸配列)からなっていても
よい。いくつかの実施態様において、該エピトープは、PRLRのプロラクチン結合ドメイン
上又はその近くに位置する。他の実施態様において、該エピトープは、PRLRのプロラクチ
ン結合ドメインの外側、例えば、抗体が、そのようなエピトープに結合したときに、PRLR
へのプロラクチン結合を妨害しないPRLRの表面上の場所に位置する。
【００９５】
当業者に公知の様々な技術を用いて、抗体がポリペプチド又はタンパク質中の「1以上
のアミノ酸と相互作用する」かどうかを決定することができる。例示的な技術としては、
例えば、ルーチンの交差遮断アッセイ、例えば、Harlow及びLaneの文献、抗体(Antibodie
s)(Cold Spring Harbor Press, Cold Spring Harb., NY)に記載されているもの、アラニ
ンスキャニンング突然変異解析、ペプチドブロット解析(Reinekeの文献、2004, Methods 
Mol Biol 248:443-463)、及びペプチド切断解析が挙げられる。さらに、エピトープ切除
、エピトープ抽出、及び抗原の化学修飾などの方法を利用することができる(Tomerの文献
、2000, Protein Science 9:487-496)。抗体が相互作用するポリペプチド中のアミノ酸を
同定するために使用することができる別の方法は、質量分析によって検出される水素/重
水素交換である。一般に、水素/重水素交換法は、対象となるタンパク質を重水素標識し
、次いで、抗体を重水素標識タンパク質に結合させることを含む。次に、タンパク質/抗
体複合体を水に移して、抗体によって保護された残基(これは重水素標識されたままであ
る)を除く全ての残基で水素-重水素交換を生じさせる。抗体の解離後、標的タンパク質を
プロテアーゼ切断及び質量分析にかけ、それにより、抗体が相互作用する特異的アミノ酸
に対応する重水素標識残基を明らかにする。例えば、Ehringの文献(1999) Analytical Bi
ochemistry 267(2):252-259; Engen及びSmithの文献(2001) Anal. Chem. 73:256A-265Aを
参照されたい。
【００９６】
本発明は、本明細書に記載の具体的で例示的な抗体(例えば、本明細書の表1に示される
アミノ酸配列のいずれかを含む抗体)のいずれかと同じエピトープに結合する抗PRLR抗体
をさらに含む。同様に、本発明は、PRLRへの結合について、本明細書に記載の具体的で例
示的な抗体(例えば、本明細書の表1に示されるアミノ酸配列のいずれかを含む抗体)のい
ずれかと競合する抗PRLR抗体も含む。
【００９７】
当技術分野で公知の及び本明細書で例示されるルーチンの方法を使用することにより、
抗体が、参照抗PRLR抗体と同じエピトープに結合するかどうか、又は参照抗PRLR抗体と結
合について競合するかどうかを容易に決定することができる。例えば、試験抗体が、本発
明の参照抗PRLR抗体と同じエピトープに結合するかどうかを決定するために、参照抗体を
、PRLRタンパク質に結合させる。次に、PRLR分子に結合する試験抗体の能力を評価する。
参照抗PRLR抗体による飽和結合の後に、試験抗体がPRLRに結合することができる場合、試
験抗体は参照抗PRLR抗体と異なるエピトープに結合すると結論付けることができる。他方
、参照抗PRLR抗体による飽和結合の後に、試験抗体がPRLR分子に結合することができない
場合、試験抗体は、本発明の参照抗PRLR抗体によって結合されるエピトープと同じエピト
ープに結合し得る。そこで、さらなるルーチン実験(例えば、ペプチド突然変異及び結合
解析)を実施して、試験抗体の結合が観察されなかったことが、実際に、参照抗体と同じ
エピトープへの結合によるものであるかどうか、又は立体障害(もしくは別の現象)が、結
合が観察されなかったことの原因であるかどうかを確認することができる。この種の実験
は、ELISA、RIA、Biacore、フローサイトメトリー、又は当技術分野で利用可能な任意の
他の定量的もしくは定性的抗体結合アッセイを用いて実施することができる。本発明のあ
る実施態様によれば、競合的結合アッセイで測定したとき、例えば、1倍、5倍、10倍、20
倍、又は100倍過剰の一方の抗体が、もう一方の結合を少なくとも50％、しかしながら、
好ましくは75％、90％、又はさらには99％阻害する場合、2つの抗体は、同じ(又は重複す
る)エピトープに結合する(例えば、Junghansらの文献、Cancer Res. 1990:50:1495-1502
を参照されたい)。或いは、一方の抗体の結合を低下又は消失させる抗原中の本質的に全
てのアミノ酸突然変異がもう一方の結合を低下又は消失させる場合、2つの抗体は同じエ
ピトープに結合するとみなされる。一方の抗体の結合を低下又は消失させるアミノ酸突然
変異のサブセットのみがもう一方の結合を低下又は消失させる場合、2つの抗体は「重複
するエピトープ」を有するとみなされる。
【００９８】
抗体が結合について参照抗PRLR抗体と競合するか(又は結合について交差競合するか)ど
うかを決定するために、上記の結合方法を2つの方針で実施する:第1の方針では、参照抗
体を飽和条件下でPRLRタンパク質に結合させた後、試験抗体のPRLR分子への結合を評価す
る。第2の方針では、試験抗体を飽和条件下でPRLR分子に結合させた後、参照抗体のPRLR
分子への結合を評価する。どちらの方針でも、最初の(飽和している)抗体のみがPRLR分子
に結合することができる場合、試験抗体と参照抗体は、PRLRへの結合について競合すると
結論付けられる。当業者によって理解されるように、結合について参照抗体と競合する抗
体は、必ずしも参照抗体と同じエピトープに結合することができるのではなく、重複又は
隣接するエピトープに結合することによって参照抗体の結合を立体的に妨害することがで
きる。
【００９９】
(ヒト抗体の調製)
本発明の抗PRLR抗体は、完全ヒト抗体であることができる。完全ヒトモノクローナル抗
体を含むモノクローナル抗体を作製する方法は、当技術分野で公知である。任意のそのよ
うな公知の方法を本発明との関連で用いて、ヒトPRLRに特異的に結合するヒト抗体を作製
することができる。
【０１００】
例えば、VELOCIMMUNE(商標)技術、又は完全ヒトモノクローナル抗体を作製するための
任意の他の同様の公知の方法を用いて、ヒト可変領域及びマウス定常領域を有する、PRLR
に対する高親和性キメラ抗体を最初に単離する。下記の実験の節に見られるように、抗体
を、親和性、リガンド遮断活性、選択性、エピトープなどを含む望ましい特徴について特
徴付けし、選択する。必要な場合、マウス定常領域を所望のヒト定常領域、例えば、野生
型又は修飾されたIgG1又はIgG4と交換して、完全ヒト抗PRLR抗体を作製する。選択される
定常領域は具体的な用途に応じて異なり得るが、高親和性抗原結合及び標的特異性の特徴
は、可変領域に存在する。場合によっては、完全ヒト抗PRLR抗体を抗原陽性B細胞から直
接単離する。
【０１０１】
(生物学的同等物)
本発明の抗PRLR抗体及び抗体断片は、記載された抗体のものとは異なるが、ヒトPRLRに
結合する能力を保持する、アミノ酸配列を有するタンパク質を包含する。そのような変異
体抗体及び抗体断片は、親配列と比較したときに、アミノ酸の1以上の付加、欠失、又は
置換を含むが、記載された抗体のものと本質的に同等である生物活性を示す。同様に、本
発明の抗PRLR抗体をコードするDNA配列は、開示された配列と比較したときに、ヌクレオ
チドの1以上の付加、欠失、又は置換を含むが、本発明の抗PRLR抗体又は抗体断片と本質
的に生物学的に同等である抗PRLR抗体又は抗体断片をコードする配列を包含する。そのよ
うな変異体アミノ酸及びDNA配列の例は、上で論じられている。
【０１０２】
2つの抗原結合タンパク質又は抗体は、例えば、それらが、単一用量又は複数用量のど
ちらかで、同様の実験条件下、同じモル用量で投与されたときに、その吸収の速度及び程
度が有意差を示さない医薬同等物又は医薬代替物である場合、生物学的に同等であると考
えられる。いくつかの抗体は、その吸収の程度が同等であるが、その吸収の速度が同等で
はない場合、同等物又は医薬代替物と考えられるであろうが、生物学的に同等であると考
えてもよい。なぜなら、吸収速度のそのような違いは意図的で、かつ標識に反映されるも
のであり、例えば、慢性使用時の、有効体内薬物濃度の達成に不可欠なものではなく、検
討された特定の医薬品にとって医学的に重要なものではないと考えられるからである。
【０１０３】
一実施態様において、2つの抗原結合タンパク質は、その安全性、純度、及び効力にお
いて臨床的に意義のある違いがない場合、生物学的に同等である。
【０１０４】
一実施態様において、2つの抗原結合タンパク質は、患者を参照製剤と生物学的製剤と
の間で1回以上切り替えることができ、そのような切り替えを伴わない連続した療法と比
較して、免疫原性の臨床的に有意な変化、又は有効性の減少を含む、有害作用のリスクの
予想される増加がない場合、生物学的に同等である。
【０１０５】
一実施態様において、2つの抗原結合タンパク質は、それらがどちらも、1つ又は複数の
使用条件に対する共通の1つ又は複数の作用機構によって、そのような機構が知られてい
る範囲内で作用する場合、生物学的に同等である。
【０１０６】
生物学的同等性は、インビボ及びインビトロの方法によって示すことができる。生物学
的同等性の尺度としては、例えば、(a)抗体又はその代謝産物の濃度を、血液、血漿、血
清、又は他の生体液中で、時間の関数として測定するヒト又は他の哺乳動物におけるイン
ビボ試験;(b)ヒトのインビボ生物学的利用能データと関連付けられ、それを合理的に予測
するインビトロ試験;(c)抗体(又はその標的)の適当な急性薬理作用を時間の関数として測
定するヒト又は他の哺乳動物におけるインビボ試験;及び(d)抗体の安全性、有効性、又は
生物学的利用能もしくは生物学的同等性を立証する十分に管理された臨床試験が挙げられ
る。
【０１０７】
本発明の抗PRLR抗体の生物学的に同等な変異体は、例えば、残基もしくは配列の様々な
置換を行うか、又は生物活性に必要でない末端もしくは内部の残基もしくは配列を欠失さ
せることによって構築することができる。例えば、生物活性に必須でないシステイン残基
を欠失させるか、又は他のアミノ酸と交換して、復元時の不必要な又は間違った分子内ジ
スルフィド架橋の形成を防ぐことができる。他の状況において、生物学的に同等な抗体に
は、抗体のグリコシル化特徴を修飾するアミノ酸変化、例えば、グリコシル化を消失させ
るか又は除去する突然変異を含む抗PRLR抗体変異体も含まれ得る。
【０１０８】
(種選択性及び種交差反応性)
ある実施態様による本発明は、ヒトPRLRに結合するが、他の種由来のPRLRには結合しな
い抗PRLR抗体を提供する。本発明は、ヒトPRLRに結合し、かつ1以上の非ヒト種由来のPRL
Rに結合する抗PRLR抗体も含む。例えば、本発明の抗PRLR抗体は、ヒトPRLRに結合するこ
とができ、かつ場合により、マウス、ラット、モルモット、ハムスター、スナネズミ、ブ
タ、ネコ、イヌ、ウサギ、ヤギ、ヒツジ、ウシ、ウマ、ラクダ、カニクイザル、マーモセ
ット、アカゲザル、もしくはチンパンジーのPRLRのうちの1つもしくは複数に結合するこ
とができるか、又はこれらに結合することができない。本発明のある例示的な実施態様に
よれば、ヒトPRLR及びカニクイザル(cynomolgus monkey)(例えば、カニクイザル(Macaca 
fascicularis))のPRLRに特異的に結合する抗PRLR抗体が提供される。本発明の他の抗PRLR
抗体は、ヒトPRLRに結合するが、カニクイザルPRLRには結合しない、又は弱くしか結合し
ない。
【０１０９】
(多重特異性抗体)
本発明の抗体は、単一特異性又は多重特異性(例えば、二重特異性)であってもよい。多
重特異性抗体は、1つの標的ポリペプチドの異なるエピトープに特異的であってもよく、
又は複数の標的ポリペプチドに特異的な抗原結合ドメインを含有していてもよい。例えば
、Tuttらの文献、1991, J. Immunol. 147:60-69; Kuferらの文献、2004, Trends Biotech
nol. 22:238-244を参照されたい。本発明の抗PRLR抗体は、別の機能性分子、例えば、別
のペプチドもしくはタンパク質に連結させるか、又はこれらと共発現させることができる
。例えば、抗体又はその断片を、1以上の他の分子実体、例えば、別の抗体又は抗体断片
に(例えば、化学的カップリング、遺伝子融合、非共有結合的会合、又はその他によって)
機能的に連結させて、第2の結合特異性を有する二重特異性又は多重特異性抗体を産生す
ることができる。
【０１１０】
本発明は、免疫グロブリンの一方のアームがヒトPRLRに結合し、免疫グロブリンのもう
一方のアームが第2の抗原に特異的である二重特異性抗体を含む。PRLR結合アームは、本
明細書の表1に示されるHCVR/LCVR又はCDRアミノ酸配列のいずれかを含むことができる。
ある実施態様において、PRLR結合アームは、ヒトPRLRに結合し、かつPRLRへのプロラクチ
ン結合を遮断する。他の実施態様において、PRLR結合アームは、ヒトPRLRに結合するが、
PRLRへのプロラクチン結合を遮断しない。
【０１１１】
本発明との関連で使用することができる例示的な二重特異性抗体フォーマットは、第1
の免疫グロブリン(Ig) CH3ドメイン及び第2のIg CH3ドメインの使用を含み、ここで、第1
のIg CH3ドメインと第2のIg CH3ドメインは、少なくとも1つのアミノ酸によって互いに異
なり、少なくとも1つのアミノ酸の違いは、アミノ酸の違いを欠く二重特異性抗体と比較
した場合、プロテインAに対する二重特異性抗体の結合を低下させる。一実施態様におい
て、第1のIg CH3ドメインはプロテインAに結合し、第2のIg CH3ドメインは、プロテインA
結合を低下又は消失させる突然変異、例えば、H95R修飾(IMGTエキソン付番による; EU付
番によるH435R)を含有する。第2のCH3は、Y96F修飾(IMGTによる; EUによるY436F)をさら
に含んでいてもよい。第2のCH3中に見出され得るさらなる修飾としては: IgG1抗体の場合
、D16E、L18M、N44S、K52N、V57M、及びV82I(IMGTによる; EUによるD356E、L358M、N384S
、K392N、V397M、及びV422I); IgG2抗体の場合、N44S、K52N、及びV82I(IMGT; EUによるN
384S、K392N、及びV422I);並びにIgG4抗体の場合、Q15R、N44S、K52N、V57M、R69K、E79Q
、及びV82I(IMGTによる; EUによるQ355R、N384S、K392N、V397M、R409K、E419Q、及びV42
2I)が挙げられる。上記の二重特異性抗体フォーマットに対するバリエーションが、本発
明の範囲内で企図される。
【０１１２】
本発明との関連で使用することができる他の例示的な二重特異性フォーマットとしては
、限定するものではないが、例えば、scFvベース又はダイアボディ二重特異性のフォーマ
ット、IgG-scFv融合体、二重可変ドメイン(DVD)-Ig、クァドローマ(Quadroma)、ノブ・イ
ントゥ・ホール(knobs-into-holes)、共通軽鎖(例えば、ノブ・イントゥ・ホールを有す
る共通軽鎖など)、CrossMab、CrossFab、(SEED)ボディ、ロイシンジッパー、デュオボデ
ィ(Duobody)、IgG1/IgG2、二重作用Fab(DAF)-IgG、及びMab2二重特異性フォーマットが挙
げられる(前述のフォーマットの総説については、例えば、Kleinらの文献、2012, mAbs 4
:6, 1-11、及びその中で引用されている参考文献を参照されたい)。二重特異性抗体は、
例えば、直交する化学反応性を有する非天然アミノ酸を用いて、後に規定の組成、結合価
、及び形状を有する多量体複合体へと自己組織化する部位特異的抗体-オリゴヌクレオチ
ドコンジュゲートを生成させるペプチド/核酸コンジュゲーションを用いて構築すること
もできる。(例えば、Kazaneらの文献、J. Am. Chem. Soc.[Epub: 2012年12月4日]を参照
されたい)。
【０１１３】
(治療製剤及び投与)
本発明は、本発明の抗PRLR抗体又はその抗原結合断片を含む医薬組成物を提供する。本
発明の医薬組成物は、好適な担体、賦形剤、及び改善された転移、送達、忍容性などをも
たらす他の薬剤とともに製剤化される。多くの適当な製剤は、全ての薬剤師に知られてい
る処方集:レミントンの医薬科学(Remington's Pharmaceutical Sciences)、Mack Publish
ing Company, Easton, PAに見出すことができる。これらの製剤は、例えば、粉末、ペー
スト、軟膏、ゼリー、ワックス、油、脂質、脂質(カチオン性又はアニオン性)を含有する
小胞(例えばLIPOFECTIN(商標)、Life Technologies, Carlsbad, CA)、DNAコンジュゲート
、無水吸収ペースト、水中油型及び油中水型エマルジョン、エマルジョンカーボワックス
(様々な分子量のポリエチレングリコール)、半固体ゲル、並びにカーボワックスを含有す
る半固体混合物を含む。Powellらの文献、「非経口製剤用の賦形剤の概要(Compendium of
excipients for parenteral formulations)」、PDA(1998) J Pharm Sci Technol 52:238
-311も参照されたい。
【０１１４】
患者に投与される抗体の用量は、患者の年齢及びサイズ、標的疾患、状態、投与経路な
どに応じて異なり得る。好ましい用量は、通常、体重又は体表面積により算出される。成
人患者では、本発明の抗体を、通常、約0.01〜約20mg/kg体重、より好ましくは、約0.02
〜約7、約0.03〜約5、又は約0.05〜約3mg/kg体重の単一用量で静脈内投与することが有利
である場合がある。状態の重症度に応じて、治療の頻度及び期間を調整することができる
。抗PRLR抗体を投与するための有効な投薬量及びスケジュールを実験的に決定してもよく
;例えば、患者の経過を定期的評価によってモニタリングし、用量をそれに応じて調整す
ることができる。さらに、投薬量の種間スケーリングを、当技術分野で周知の方法を用い
て実施することができる(例えば、Mordentiらの文献、1991, Pharmaceut. Res. 8:1351)
。
【０１１５】
様々な送達系、例えば、リポソームへの封入、微粒子、マイクロカプセル、突然変異体
ウイルスを発現することができる組換え細胞、受容体媒介性エンドサイトーシスが公知で
あり、本発明の医薬組成物を投与するために使用することができる(例えば、Wuらの文献
、1987, J. Biol. Chem. 262:4429-4432を参照されたい)。導入方法としては、皮内、筋
肉内、腹腔内、静脈内、皮下、鼻腔内、硬膜外、及び経口経路が挙げられるが、これらに
限定されない。組成物は、任意の好都合な経路によって、例えば、注入又はボーラス注射
によって、上皮又は粘膜皮膚内層(例えば、口腔粘膜、直腸及び腸粘膜など)を通した吸収
によって投与してもよく、かつ他の生物活性剤とともに投与してもよい。投与は、全身性
又は局所性であることができる。
【０１１６】
本発明の医薬組成物は、標準的な針及びシリンジを用いて、皮下又は静脈内に送達する
ことができる。さらに、皮下送達に関して、ペン型送達デバイスは、本発明の医薬組成物
の送達に容易に適用される。そのようなペン型送達デバイスは、再利用可能又は使い捨て
であることができる。再利用可能なペン型送達デバイスは、通常、医薬組成物を含有する
交換可能なカートリッジを使用する。カートリッジ内の医薬組成物を全て投与して、カー
トリッジが空になったら、空のカートリッジを直ちに捨てて、医薬組成物を含有する新し
いカートリッジと交換することができる。このペン型送達デバイスは、その後、再利用す
ることができる。使い捨てのペン型送達デバイスには、交換可能なカートリッジがない。
それどころか、使い捨てのペン型送達デバイスには、デバイス内のリザーバ中に保持され
る医薬組成物を予め充填する。リザーバから医薬組成物が空になったら、デバイス全体を
廃棄する。
【０１１７】
多くの再利用可能なペン及び自己注射器送達デバイスは、本発明の医薬組成物の皮下送
達に適用される。例としては、ほんの少し例を挙げれば、AUTOPEN(商標)(Owen Mumford社
、Woodstock, UK)、DISETRONIC(商標)ペン(Disetronic Medical Systems, Bergdorf, Swi
tzerland)、HUMALOG MIX 75/25(商標)ペン、HUMALOG(商標)ペン、HUMALIN 70/30(商標)ペ
ン(Eli Lilly and Co., Indianapolis, IN)、NOVOPEN(商標) I、II、及びIII(Novo Nordi
sk, Copenhagen, Denmark)、NOVOPEN JUNIOR(商標)(Novo Nordisk, Copenhagen, Denmark
)、BD(商標)ペン(Becton Dickinson, Franklin Lakes, NJ)、OPTIPEN(商標)、OPTIPEN PR
O(商標)、OPTIPEN STARLET(商標)、並びにOPTICLIK(商標)(sanofi-aventis, Frankfurt, 
Germany)が挙げられるが、これらに限定されない。本発明の医薬組成物の皮下送達に適用
される使い捨てのペン型送達デバイスの例としては、ほんの少し例を挙げれば、SOLOSTAR
(商標)ペン(sanofi-aventis)、FLEXPEN(商標)(Novo Nordisk)、及びKWIKPEN(商標)(Eli L
illy)、SURECLICK(商標)自己注射器(Amgen, Thousand Oaks, CA)、PENLET(商標)(Haselme
ier, Stuttgart, Germany)、EPIPEN(Dey, L.P.)、並びにHUMIRA(商標)ペン(Abbott Labs,
Abbott Park IL)が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１８】
ある状況では、医薬組成物を制御放出系で送達することができる。一実施態様において
、ポンプを使用してもよい(Langerの文献、前出; Seftonの文献、1987, CRC Crit. Ref. 
Biomed. Eng. 14:201を参照されたい)。別の実施態様において、ポリマー材料を使用する
ことができる;制御放出の医学的応用(Medical Applications of Controlled Release)、L
anger及びWise(編), 1974, CRC Pres., Boca Raton, Floridaを参照されたい。また別の
実施態様において、制御放出系を組成物の標的の近くに配置することができ、そのため、
全身用量の一部しか必要としない(例えば、制御放出の医学的応用(Medical Applications
of Controlled Release)、前出、第2巻、115〜138頁におけるGoodsonの文献、1984を参
照されたい)。他の制御放出系は、Langerによる総説、1990, Science 249:1527-1533に論
じられている。
【０１１９】
注射用製剤は、静脈内、皮下、皮内、及び筋肉内注射、点滴注入などのための剤形を含
むことができる。これらの注射用製剤は、公知の方法によって製造することができる。例
えば、注射用製剤は、例えば、上記の抗体又はその塩を、従来注射に使用されている滅菌
水性媒体又は油性媒体に溶解、懸濁、又は乳化させることによって製造することができる
。注射用の水性媒体としては、例えば、生理食塩水、グルコース及び他の助剤を含有する
等張溶液などがあり、これらを、適当な可溶化剤、例えば、アルコール(例えば、エタノ
ール)、ポリアルコール(例えば、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール)、非
イオン性界面活性剤[例えば、ポリソルベート80、HCO-50(硬化ヒマシ油のポリオキシエチ
レン(50mol)付加物)]などと組み合わせて使用することができる。油性媒体としては、例
えば、ゴマ油、ダイズ油などが利用され、これらを、可溶化剤、例えば、安息香酸ベンジ
ル、ベンジルアルコールなどと組み合わせて使用することができる。このように製造され
た注射剤は、適当なアンプルに充填されるのが好ましい。
【０１２０】
上記の経口又は非経口使用のための医薬組成物は、活性成分の用量を適合させるのに適
した単位用量の剤形に製造することが有利である。単位用量のそのような剤形としては、
例えば、錠剤、丸剤、カプセル剤、注射剤(アンプル)、坐剤などが挙げられる。含まれる
前述の抗体の量は、通常、単位用量の剤形当たり約5〜約500mgであり;特に、注射剤の形
態では、前述の抗体が約5〜約100mgで含まれ、他の剤形については、約10〜約250mgで含
まれることが好ましい。
【０１２１】
(抗体の治療的使用)
本発明は、それを必要としている対象に、抗PRLR抗体又は抗PRLR抗体を含む抗体-薬物
コンジュゲート(例えば、本明細書の表1に示されるHCVR/LCVR又はCDR配列のいずれかを含
む抗PRLR抗体又はADC)を含む治療組成物を投与することを含む、方法を含む。該治療組成
物は、本明細書に開示される抗PRLR抗体、その抗原結合断片、又はADCのいずれか、及び
医薬として許容し得る担体又は希釈剤を含むことができる。
【０１２２】
本発明の抗体及びADCは、とりわけ、PRLR発現又は活性と関連し又はそれによって媒介
されるか、或いはPRLRとプロラクチンとの相互作用を遮断し、又は別の形でPRLR活性及び
/もしくはシグナル伝達を阻害し、並びに/又は受容体内在化を促進し、並びに/又は細胞
表面受容体数を減少させることによって治療可能な、任意の疾患又は障害の治療、予防、
及び/又は改善に有用である。例えば、本発明の抗体及びADCは、PRLRを発現し、及び/又
はプロラクチン媒介性シグナル伝達に応答する腫瘍、例えば、乳房腫瘍の治療に有用であ
る。本発明の抗体及び抗原結合断片は、脳及び髄膜、中咽頭、肺、及び気管支樹、消化管
、男性及び女性生殖器系、筋肉、骨、皮膚及び付属器、結合組織、脾臓、免疫系、造血細
胞及び骨髄、肝臓及び尿路、並びに眼などの特殊な感覚器官に生じる原発性及び/又は転
移性腫瘍を治療するために使用することもできる。ある実施態様において、本発明の抗体
及びADCは、以下の癌:腎細胞癌、膵癌、頭頸部癌、前立腺癌、悪性神経膠腫、骨肉腫、結
腸直腸癌、胃癌(例えば、MET増幅を有する胃癌)、悪性中皮腫、多発性骨髄腫、卵巣癌、
小細胞肺癌、非小細胞肺癌、滑膜肉腫、甲状腺癌、乳癌、又は黒色腫のうちの1つ又は複
数を治療するために使用される。
【０１２３】
本発明の抗PRLR抗体はまた、子宮内膜症、腺筋症、非ホルモン女性避妊、良性乳房疾患
及び乳房痛、泌乳阻害、良性前立腺過形成、類線維腫、高及び正常プロラクチン血性脱毛
からなる群から選択される1以上の疾患又は障害の治療又は予防に、並びに乳腺上皮細胞
増殖を阻害するためのホルモン療法の一部として有用である。
【０１２４】
本明細書に記載の治療方法との関連において、抗PRLR抗体は、単剤療法として(すなわ
ち、唯一の治療剤として)又は1以上の追加の治療剤(この例は、本明細書の別所に記載さ
れている)と組み合わせて投与することができる。
【０１２５】
本発明は、患者の1以上の組織、例えば、腫瘍組織における高レベルのPRLR発現につい
てアッセイすることによって、本発明の抗体又はADCで治療可能な患者を特定する方法を
含む。関連する実施態様において、本発明は、PRLRの高レベル発現を特徴とする癌を治療
する方法を含む。例えば、本発明は、本発明の抗PRLR抗体、又はそのADC(例えば、本明細
書の別所に記載の抗PRLR ADCのいずれか)を、腫瘍を有する対象に投与することを含む治
療方法を含み、ここで、該腫瘍は、高レベルのPRLRを発現することが確認されている。あ
る実施態様において、該腫瘍は、生検試料の免疫組織化学検査又は例えば、免疫-PETイメ
ージングなどの他のイメージング技術などによって、高レベルのPRLRを発現することが確
認される。
【０１２６】
(併用療法及び製剤)
本発明は、本明細書に記載の抗PRLR抗体のいずれかを1以上の追加の治療活性成分との
組合せで含む組成物及び治療製剤、並びにそのような組合せをそれを必要としている対象
に投与することを含む治療方法を含む。
【０１２７】
本発明の抗PRLR抗体は、EGFRアンタゴニスト(例えば、抗EGFR抗体[例えば、セツキシマ
ブもしくはパニツムマブ]又はEGFRの小分子阻害剤[例えば、ゲフィチニブもしくはエルロ
チニブ])、別のEGFRファミリーメンバー、例えば、Her2/ErbB2、ErbB3、もしくはErbB4の
アンタゴニスト(例えば、抗ErbB2[例えば、トラスツズマブもしくはT-DM1{KADCYLA(登録
商標)}]、抗ErbB3もしくは抗ErbB4抗体、又はErbB2、ErbB3、もしくはErbB4活性の小分子
阻害剤)、EGFRvIIIのアンタゴニスト(例えば、EGFRvIIIに特異的に結合する抗体)、cMET
アンタゴニスト(例えば、抗cMET抗体)、IGF1Rアンタゴニスト(例えば、抗IGF1R抗体)、B-
raf阻害剤(例えば、ベムラフェニブ、ソラフェニブ、GDC-0879、PLX-4720)、PDGFR-α阻
害剤(例えば、抗PDGFR-α抗体)、PDGFR-β阻害剤(例えば、抗PDGFR-β抗体又は例えば、
メシル酸イマチニブもしくはリンゴ酸スニチニブなどの小分子キナーゼ阻害剤)、PDGFリ
ガンド阻害剤(例えば、抗PDGF-A、-B、-C、又は-D抗体、アプタマー、siRNAなど)、VEGF
アンタゴニスト(例えば、VEGF-Trap、例えば、アフリベルセプト、例えば、US 7,087,411
号を参照のこと(本明細書では「VEGF阻害性融合タンパク質」とも呼ばれる)、抗VEGF抗体
(例えば、ベバシズマブ)、VEGF受容体の小分子キナーゼ阻害剤(例えば、スニチニブ、ソ
ラフェニブ又はパゾパニブ))、DLL4アンタゴニスト(例えば、US 2009/0142354号に開示さ
れている抗DLL4抗体、例えば、REGN421)、Ang2アンタゴニスト(例えば、US 2011/0027286
号に開示されている抗Ang2抗体、例えばH1H685P)、FOLH1アンタゴニスト(例えば、抗FOLH
1抗体)、STEAP1又はSTEAP2アンタゴニスト(例えば、抗STEAP1抗体又は抗STEAP2抗体)、TM
PRSS2アンタゴニスト(例えば、抗TMPRSS2抗体)、MSLNアンタゴニスト(例えば、抗MSLN抗
体)、CA9アンタゴニスト(例えば、抗CA9抗体)、ウロプラキンアンタゴニスト(例えば、抗
ウロプラキン[例えば、抗UPK3A]抗体)、MUC16アンタゴニスト(例えば、抗MUC16抗体)、Tn
抗原アンタゴニスト(例えば、抗Tn抗体)、CLEC12Aアンタゴニスト(例えば、抗CLEC12A抗
体)、TNFRSF17アンタゴニスト(例えば、抗TNFRSF17抗体)、LGR5アンタゴニスト(例えば、
抗LGR5抗体)、一価CD20アンタゴニスト(例えば、一価抗CD20抗体、例えば、リツキシマブ
)など:からなる群から選択される1以上の追加の治療活性成分と共製剤化し、及び/又は該
治療活性成分と組み合わせて投与することができる。本発明の抗体と組み合わせて有利に
投与し得る他の薬剤としては、例えば、タモキシフェン、アロマターゼ阻害剤、及びサイ
トカイン阻害剤が挙げられ、これには、小分子サイトカイン阻害剤、及びIL-1、IL-2、IL
-3、IL-4、IL-5、IL-6、IL-8、IL-9、IL-11、IL-12、IL-13、IL-17、IL-18などのサイト
カイン、又はそのそれぞれの受容体に結合する抗体が含まれる。
【０１２８】
本発明は、本明細書に記載の抗PRLR抗体のいずれかを1以上の化学療法剤との組合せで
含む組成物及び治療製剤を含む。化学療法剤の例としては、アルキル化剤、例えば、チオ
テパ及びシクロホスファミド(Cytoxan(商標));アルキルスルホネート、例えば、ブスルフ
ァン、インプロスルファン、及びピポスルファン;アジリジン、例えば、ベンゾドーパ、
カルボコン、メツレドーパ、及びウレドーパ;エチレンイミン、並びにアルトレタミン、
トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホラミド、トリエチレンチオホスホラミド、及
びトリメチローロメラミン(trimethylolomelamine)を含むメチルアメラミン(methylamela
mine);ナイトロジェンマスタード、例えば、クロラムブシル、クロルナファジン、コロホ
スファミド(cholophosphamide)、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、
塩酸メクロレタミンオキシド、メルファラン、ノブエンビキン、フェネステリン、プレド
ニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード;ニトロソウレア、例えば、カルム
スチン、クロロゾトシン、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、ラニムスチン;抗生
物質、例えば、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、オースラマイシン(authramycin
)、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン、カリケアマイシン、カラビシン、
カルミノマイシン、カルジノフィリン、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビ
シン、デトルビシン、6-ジアゾ-5-オキソ-L-ノルロイシン、ドキソルビシン、エピルビシ
ン、エソルビシン、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシン、ミコフェノール
酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポトフィロマイシン(potfiromy
cin)、ピューロマイシン、ケラマイシン、ロドルビシン、ストレプトニグリン、ストレプ
トゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン;代謝拮抗薬、例え
ば、メトトレキセート及び5-フルオロウラシル(5-FU);葉酸類似体、例えば、デノプテリ
ン、メトトレキセート、プテロプテリン、トリメトレキセート;プリン類似体、例えば、
フルダラビン、6-メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニン;ピリミジン類似体、
例えば、アンシタビン、アザシチジン、6-アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジ
デオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロクスウリジン;アンドロゲン
、例えば、カルステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチ
オスタン、テストラクトン;抗副腎薬、例えば、アミノグルテチミド、ミトタン、トリロ
スタン;葉酸補給剤、例えば、フロリン酸(frolinic acid);アセグラトン;アルドホスファ
ミドグリコシド;アミノレブリン酸;アムサクリン;ベストラブシル;ビサントレン;エダト
ラキセート(edatraxate);デホファミン;デメコルシン;ジアジコン;エルホルニチン(elfor
nithine);酢酸エリプチニウム;エトグルシド;硝酸ガリウム;ヒドロキシウレア;レンチナ
ン;ロニダミン;ミトグアゾン;ミトキサントロン;モピダモール;ニトラクリン;ペントスタ
チン;フェナメット;ピラルビシン;ポドフィリン酸; 2-エチルヒドラジド;プロカルバジン
; PSK(商標);ラゾキサン;シゾフィラン;スピロゲルマニウム;テヌアゾン酸;トリアジコン
; 2,2',2''-トリクロロトリエチルアミン;ウレタン;ビンデシン;ダカルバジン;マンノム
スチン;ミトブロニトール;ミトラクトール;ピポブロマン;ガシトシン;アラビノシド(「Ar
a-C」);シクロホスファミド;チオテパ;タキサン、例えば、パクリタキセル(Taxol(商標)
、Bristol-Myers Squibb Oncology, Princeton, N.J.)及びドセタキセル(Taxotere(商標)
; Aventis Antony, France);クロラムブシル;ゲムシタビン; 6-チオグアニン;メルカプト
プリン;メトトレキセート;白金類似体、例えば、シスプラチン及びカルボプラチン;ビン
ブラスチン;白金;エトポシド(VP-16);イホスファミド;マイトマイシンC;ミトキサントロ
ン;ビンクリスチン;ビノレルビン;ナベルビン;ノバントロン;テニポシド;ダウノマイシン
;アミノプテリン;ゼローダ;イバンドロネート; CPT-11;トポイソメラーゼ阻害剤RFS 2000
;ジフルオロメチルオルニチン(DMFO);レチノイン酸;エスペラマイシン;カペシタビン;及
び上記のもののいずれかの医薬として許容し得る塩、酸、又は誘導体が挙げられる。また
この定義に含まれるのは、腫瘍に対するホルモン作用を調節又は阻害するように作用する
抗ホルモン剤、例えば、タモキシフェン、ラロキシフェン、アロマターゼ阻害性4(5)-イ
ミダゾール、4-ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、LY 117
018、オナプリストン、及びトレミフェン(Fareston)を含む抗エストロゲン薬;並びにフル
タミド、ニルタミド、ビカルタミド、ロイプロリド、及びゴセレリンなどの抗アンドロゲ
ン薬;並びに上記のもののいずれかの医薬として許容し得る塩、酸、又は誘導体である。
【０１２９】
本発明の抗PRLR抗体は、抗ウイルス薬、抗生物質、鎮痛薬、コルチコステロイド、ステ
ロイド、酸素、抗酸化剤、COX阻害剤、心臓保護剤、金属キレート剤、IFN-γ、及び/又は
NSAIDと組み合わせて投与し、及び/又は共製剤化することもできる。
【０１３０】
追加の治療活性成分(複数可)、例えば、上記の薬剤のいずれか又はその誘導体は、本発
明の抗PRLR抗体の投与の直前、それと同時、又はその直後に投与することができる;(本開
示の目的のために、そのような投与レジメンは、追加の治療活性成分「と組み合わせた」
抗PRLR抗体の投与とみなされる)。本発明は、本発明の抗PRLR抗体が本明細書の別所に記
載の1以上の追加の治療活性成分と共製剤化される医薬組成物を含む。
【０１３１】
(投与レジメン)
本発明のある実施態様によれば、複数用量の抗PRLR抗体(又は抗PRLR抗体と本明細書に
言及される追加の治療活性剤のいずれかの組合せを含む医薬組成物)を規定の時間経過に
わたって対象に投与することができる。本発明のこの態様による方法は、対象に、複数用
量の本発明の抗PRLR抗体を順次投与することを含む。本明細書で使用されるように、「順
次投与する」とは、各々の用量の抗PRLR抗体が、異なる時点で、例えば、所定の間隔(例
えば、時間、日、週、又は月)で区切られた異なる日に、対象に投与されることを意味す
る。本発明は、患者に、単一の初回用量の抗PRLR抗体、その後、1以上の二次用量の抗PRL
R抗体、任意にその後、1以上の三次用量の抗PRLR抗体を順次投与することを含む方法を含
む。
【０１３２】
「初回用量」、「二次用量」、及び「三次用量」という用語は、本発明の抗PRLR抗体の
投与の時系列を指す。したがって、「初回用量」は、治療レジメンの開始時に投与される
用量(「ベースライン用量」とも呼ばれる)であり;「二次用量」は、初回用量後に投与さ
れる用量であり;「三次用量」は、二次用量後に投与される用量である。初回、二次、及
び三次用量は全て、同量の抗PRLR抗体を含有し得るが、通常、投与の頻度に関して互いに
異なり得る。しかしながら、ある実施態様において、初回、二次、及び/又は三次用量に
含まれる抗PRLR抗体の量は、治療経過中、互いに変化する(例えば、適宜、上方調整又は
下方調整される)。ある実施態様において、2以上の(例えば、2、3、4、又は5)用量が、治
療レジメンの開始時に「ローディング用量」として、その後、より低い頻度で投与される
後続の用量(例えば、「維持用量」)として投与される。
【０１３３】
本発明のある例示的な実施態様において、各々の二次及び/又は三次用量は、直前の用
量から1〜26週間(例えば、
【化１】
2020023511.tif 000002
週間、又はそれより長い期間)後に投与される。本明細書で使用される「直前の用量」と
いう語句は、一連の複数回の投与において、介入用量のない順序で、そのまさに次の用量
の投与前に患者に投与される抗PRLR抗体の用量を意味する。
【０１３４】
本発明のこの態様による方法は、患者に、任意の数の二次及び/又は三次用量の抗PRLR
抗体を投与することを含み得る。例えば、ある実施態様において、単一の二次用量のみが
患者に投与される。他の実施態様において、2以上(例えば、2、3、4、5、6、7、8、又は
それより多く)の二次用量が患者に投与される。同様に、ある実施態様において、単一の
三次用量のみが患者に投与される。他の実施態様において、2以上(例えば、2、3、4、5、
6、7、8、又はそれより多く)の三次用量が患者に投与される。投与レジメンは、特定の対
象の生涯にわたって無期限に、又はそのような治療がもはや治療的に必要でなくなるかも
しくは有益でなくなるまで実施することができる。
【０１３５】
複数の二次用量を含む実施態様において、各々の二次用量は、他の二次用量と同じ頻度
で投与されてもよい。例えば、各々の二次用量は、患者に、直前の用量から1〜2週間後又
は1〜2カ月後に投与されてもよい。同様に、複数の三次用量を含む実施態様において、各
々の三次用量は、他の三次用量と同じ頻度で投与されてもよい。例えば、各々の三次用量
は、患者に、直前の用量から2〜12週間後に投与されてもよい。本発明のある実施態様に
おいて、二次及び/又は三次用量が患者に投与される頻度は、治療レジメンの経過にわた
って変わり得る。投与の頻度はまた、臨床検査後の個々の患者の必要性に応じて、医師に
より、治療経過中に調整されてもよい。
【０１３６】
本発明は、2〜6のローディング用量が、第一の頻度(例えば、週に1回、2週間毎に1回、
3週間毎に1回、月に1回、2カ月毎に1回など)で患者に投与され、次いで、2以上の維持用
量がより低い頻度で患者に投与される投与レジメンを含む。例えば、本発明のこの態様に
よれば、ローディング用量が月に1回の頻度で投与される場合、維持用量は、6週間毎に1
回、2カ月毎に1回、3カ月毎に1回などで、患者に投与されてもよい。
【０１３７】
(抗体の診断的使用)
本発明の抗PRLR抗体を用いて、例えば、診断目的で、試料中のPRLR又はPRLR発現細胞を
検出及び/又は測定することもできる。例えば、抗PRLR抗体又はその断片を用いて、PRLR
の異常発現(例えば、過剰発現、過小発現、発現の欠如など)を特徴とする状態又は疾患を
診断することができる。PRLRの例示的な診断アッセイは、例えば、患者から得られた試料
を本発明の抗PRLR抗体と接触させることを含むことができ、ここで、該抗PRLR抗体は、検
出可能な標識又はレポーター分子で標識されている。或いは、非標識抗PRLR抗体を、それ
自体検出可能に標識されている二次抗体と組み合わせて診断用途で使用することができる
。検出可能な標識又はレポーター分子は、放射性同位体、例えば3H、14C、32P、35S、も
しくは125I;蛍光もしくは化学発光部分、例えば、フルオレセインもしくはローダミン;又
は酵素、例えば、アルカリホスファターゼ、β-ガラクトシダーゼ、西洋ワサビペルオキ
シダーゼ、もしくはルシフェラーゼであることができる。試料中のPRLRを検出又は測定す
るために使用することができる具体的で例示的なアッセイとしては、酵素結合免疫吸着ア
ッセイ(ELISA)、放射免疫アッセイ(RIA)、免疫-PET(例えば、89Zr、64Cuなど)、及び蛍光
活性化細胞選別(FACS)が挙げられる。
【０１３８】
本発明によるPRLR診断アッセイで使用することができる試料としては、検出可能な量の
PRLRタンパク質又はその断片を含む、正常又は病的状態の患者から入手可能な任意の組織
又は流体試料が挙げられる。通常、健康な患者(例えば、異常なPRLRレベル又は活性と関
連する疾患又は状態を患っていない患者)から得られた特定の試料中のPRLRのレベルを測
定して、PRLRのベースライン又は標準レベルを最初に確定する。その後、PRLRのこのベー
スラインレベルを、PRLR関連の疾患又は状態を有することが疑われる個体から得られた試
料中で測定されたPRLRのレベルと比較することができる。
【実施例】
【０１３９】
(実施例)
以下の実施例は、当業者に、本発明の方法及び組成物をどのように作製及び使用するか
についての完全な開示及び説明を提供するために記載されているが、本発明者らが本発明
者らの発明とみなすものの範囲を限定することを意図するものではない。使用される数(
例えば、量、温度など)に関しては、正確さを確保するように努めたが、ある程度の実験
的な誤差及び偏差が考慮されるべきである。別途指示されない限り、部は重量部であり、
分子量は平均分子量であり、温度は摂氏度であり、圧力は大気圧又はその付近である。
【０１４０】
(実施例1.抗PRLR抗体の作製)
抗PRLR抗体を、VELOCIMMUNE(登録商標)マウス(すなわち、ヒト免疫グロブリン重鎖及び
カッパ軽鎖可変領域をコードするDNAを含む改変マウス)をヒトPRLRの可溶性二量体細胞外
ドメインを含む免疫原で免疫することにより得た。抗体免疫応答をPRLR特異的免疫アッセ
イによりモニタリングした。所望の免疫応答が達成されたら、脾細胞を採取し、マウス骨
髄腫細胞と融合させて、その生存を保持し、ハイブリドーマ細胞株を形成させた。ハイブ
リドーマ細胞株をスクリーニングし、選択して、PRLR特異的抗体を産生する細胞株を同定
した。この技術を用いて、いくつかの抗PRLRキメラ抗体(すなわち、ヒト可変ドメイン及
びマウス定常ドメインを保有する抗体)を得た。さらに、いくつかの完全ヒト抗PRLR抗体
を、US 2007/0280945A1号に記載の通りに、骨髄腫細胞への融合なしで、抗原陽性B細胞か
ら直接単離した。
【０１４１】
この実施例の方法に従って作製された例示的な抗PRLR抗体の特定の生物学的特性を下記
の実施例で詳細に記載する。
【０１４２】
(実施例2.重鎖及び軽鎖可変領域のアミノ酸及び核酸配列)
表1は、選択された本発明の抗PRLR抗体の重鎖及び軽鎖可変領域並びにCDRのアミノ酸配
列識別子を示している。対応する核酸配列識別子を表2に示している。
表1:アミノ酸配列識別子
【表１】
2020023511.tif 000003
表2:核酸配列識別子
【表２】
2020023511.tif 000004
【０１４３】
抗体は、一般に、本明細書において、表1及び2に示すように、以下の命名法に従って呼
ばれる: Fc接頭辞(例えば、「H1H」、「H1M」、「H2M」など)、次に、数値的識別子(例え
ば、「6762」、「6953」、「6958」など)、次に、「P」又は「N」という接尾辞。したが
って、この命名法によれば、抗体は、本明細書において、例えば、「H1H6762P」、「H1M6
953N」、「H2M6958N」などと呼ぶことができる。本明細書で使用される抗体表記における
H1H、H1M、及びH2Mという接頭辞は、抗体の特定のFc領域アイソタイプを示す。例えば、
「H1H」抗体はヒトIgG1 Fcを有し、「H1M」抗体はマウスIgG1 Fcを有し、「H2M」抗体は
マウスIgG2 Fcを有する(抗体表記中の最初の「H」によって表されているように、可変領
域は全て、完全にヒトのものである)。当業者によって理解されるように、特定のFcアイ
ソタイプを有する抗体を、異なるFcアイソタイプを有する抗体に変換することができるが
(例えば、マウスIgG1 Fcを有する抗体を、ヒトIgG4を有する抗体に変換することができる
、など)、どの事象においても、可変ドメイン(CDRを含む)−これは、表1及び2に示される
数値的識別子によって示される−は同じままであり、結合特性は、Fcドメインの性質にか
かわらず、同一であるか又は実質的に類似していると考えられる。
【０１４４】
(以下の実施例で使用される対照構築物)
比較目的で、対照構築物を以下の実験に含めた:対照I: WO2008/02295A2号に記載されて
いる「he.06.642-2」の対応するドメインのアミノ酸配列を有する重鎖及び軽鎖可変ドメ
インを有するヒト抗PRLR抗体;並びに対照II: Carterらの文献、1992, Proc. Natl. Acad.
Sci. USA, 89:4285-4289:に記載されている「4D5v8」の対応するドメインのアミノ酸配
列を有する重鎖及び軽鎖可変ドメインを有するヒト抗ErbB2抗体。
【０１４５】
(実施例3.表面プラズモン共鳴から導出されるヒトモノクローナル抗PRLR抗体の結合親和
性及び動力学定数)
ヒトモノクローナル抗PRLR抗体の結合親和性及び動力学定数を25℃及び37℃での表面プ
ラズモン共鳴によって決定した。ヒトIgG1 Fc(すなわち、「H1H」という表記)と表される
抗体を抗ヒトFcセンサー表面(mAb-捕捉フォーマット)上で捕捉し、可溶性単量体PRLRタン
パク質(hPRLR.mmh;配列番号401、もしくはカニクイザル(mf)PRLR.mmh;配列番号403)又は
二量体PRLRタンパク質(hPRLR.mFc;配列番号402)をセンサー表面の全体にわたって注入し
た。測定は、T200 Biacore装置で実施した。動力学的会合速度定数(ka)及び解離速度定数
(kd)は、Scrubber 2.0曲線適合ソフトウェアを用いて、データを処理し、それを1:1結合
モデルに適合させることによって決定した。結合解離平衡定数(KD)及び解離半減期(t1/2)
は、以下のような動力学的速度定数: KD(M)＝kd/ka;及びt1/2(分)＝(In2/(60*kd)から算
出した。結果を表3及び4にまとめる。
表3: 25℃でのヒトFc mAbのBiacore結合親和性
【表３】
2020023511.tif 000005
2020023511.tif 000006
2020023511.tif 000007
表4: 37℃でのヒトFc mAbのBiacore結合親和性
【表４】
2020023511.tif 000008
2020023511.tif 000009
【０１４６】
表3及び4に示したように、本発明のいくつかの抗体は、ヒト及びサルPRLRタンパク質に
対するナノモル濃度未満の親和性を示し、比較測定器の抗PRLR抗体(対照I)よりも高い親
和性を示した。例えば、37℃で、本発明の抗PRLR抗体の多くは、4nM未満のKD値及び5分超
のT1/2時間で単量体ヒトPRLRに結合し; 250pM未満のKD値及び60分超のT1/2時間で二量体
ヒトPRLRに結合した。これらの結合特徴は、同じ実験条件下で対照I抗体を用いて観察さ
れたものよりも実質的に優れている。
【０１４７】
(実施例4A.抗PRLR抗体は内在性及び過剰発現PRLR細胞株に結合する)
次に、PRLR発現細胞株に選択的に結合する抗PRLR抗体の能力を決定した。HAタグを有す
るヒト、サル(カニクイザル)、及びマウスPRLR構築物を、Lipofectamine 2000媒介トラン
スフェクション法により、HEK293細胞に安定に導入した。トランスフェクト体(HEK293/hP
RLR、HEK293/mfPRLR、及びHEK293/mPRLR)を完全成長培地＋G418中で少なくとも2週間選択
した。
【０１４８】
293/hPRLR細胞上でのPRLRの細胞表面発現をFACS解析により評価した。簡潔に述べると
、1×105個の細胞を、10μg/mlの対照抗体I、又はアイソタイプ対照とともに、抗体希釈
バッファー中、氷上で30分間インキュベートした。抗体希釈バッファーで2回洗浄した後
、細胞を、10μg/mlのPEコンジュゲート抗ヒト二次抗体とともに、氷上で30分間インキュ
ベートした。さらに2回洗浄した後、試料をHypercyt(登録商標)サイトメーターにかけ、F
oreCyt(商標)(IntelliCyt, Albuquerque, NM)で解析した。平均蛍光強度(MFI)を、アイソ
タイプ対照レベル(バックグラウンド)を上回る倍数変化として表した。FACS結合により、
対照Iが、バックグラウンド(アイソタイプ対照)レベルの30倍のMFI及び親細胞上での2倍
未満の結合で293/hPRLR発現細胞に選択的に結合することが確認された。
【０１４９】
PRLRの細胞表面コピー数もT47D、MCF7、及びMCF7/hPRLR過剰発現細胞株で定量的に決定
した。簡潔に述べると、1×105個の細胞を、100nMの抗PRLR抗体H1H6953N-Alexa647ととも
に、抗体希釈バッファー中、氷上で30分間インキュベートした。抗体希釈バッファーで2
回洗浄した後、試料をHypercyt(登録商標)サイトメーター(IntelliCyt, Albuquerque, NM
)にかけ、平均蛍光強度(MFI)をForeCyt(商標)(IntelliCyt, Albuquerque, NM)で決定した
。その後、各々の細胞株についてのMFIを、製造業者の指示書(Bangs Laboratories社, Fi
shers, IN)に従って、Quantum Alexa Fluor 647 MESFキットにより、等価可溶性蛍光(MES
F)のAlexa647分子に変換した。H1H6953N-A647タンパク質当たりのフルオロフォアの平均
数(F/P比)を、製造業者の指示書(Bangs Laboratories社, Fishers, IN)に従って、Simply
Cellular抗ヒトIgGキットにより決定した。MESF値をF/P比で割って、各々の細胞株でのP
RLR細胞表面コピー数又はH1H6953N抗原結合能を決定した。この方法を用いて、様々な細
胞株でのPRLRのおおよその細胞表面コピー数が次の通りであることが決定された: T47D＝
27,000; MCF7＝3,000;及びMCF7/hPRLR＝190,000。
【０１５０】
次に、本発明の抗PRLR抗体を、PRLRを過剰発現する改変HEK293細胞株、並びに非発現HE
K293細胞及び天然のPRLR発現細胞株(T47D)に対する選択的結合について、FACSにより試験
した。結果を表5に示す。
表5:抗PRLR抗体のFACS細胞表面結合
【表５】
2020023511.tif 000010
【０１５１】
表5に示したように、大多数の抗ヒトPRLR抗体は、バックグラウンドレベルの25倍超でH
EK293/PRLR細胞に特異的に結合し、親細胞への結合は無視できる程度であった。ヒトPRLR
に結合する抗体は、HEK293/mfPRLR細胞上のサル(カニクイザル)PRLRに結合することが同
様に示された。HEK293/hPRLR細胞に対する強いバインダーであることが確認されている抗
体は、天然のPRLR発現T47D細胞に対する強力なバインダーであることが同様に示された。
齧歯類PRLRに対する交差反応性は観察されなかった。
【０１５２】
まとめると、本発明の抗体は、改変細胞株上のヒト及びサルPRLR、並びに内在性に発現
されるPRLRに対する強い結合を示した。
【０１５３】
(実施例4B.抗PRLR抗体はインビトロでPRLR発現細胞により内在化される)
この実施例では、PRLR発現細胞(T47D)による抗PRLR抗体の内在化を評価した。簡潔に述
べると、20,000個のT47D細胞をコラーゲンコートされた96ウェルプレートに播種した。翌
日、細胞を抗ヒトPRLR抗体(10μg/ml)とともに氷上で30分間インキュベートし、その後、
PBSで2回洗浄した。その後、細胞をalexa488コンジュゲート抗hFc Fab二次抗体とともに
氷上で30分間インキュベートし、その後、PBSでさらに2回洗浄した。抗体を、内在化バッ
ファー(PBS＋2％FBS)中、37℃で1時間内在化させるか、又は4℃で放置した。細胞を4％ホ
ルムアルデヒド中で固定し、核をDRAQ5(Cell signaling)で染色し、ImageXpress micro X
L(Molecular Devices)で画像を取得した。37℃での全細胞alexa488強度(結合)及び37℃で
の細胞内小胞内のalexa488強度(内在化)をColumbus画像解析ソフトウェア(PerkinElmer)
により決定した。強度を、最も強い内在化抗体であるH1H6975Nのパーセンテージとして表
し、表6にまとめる。
【表６】
2020023511.tif 000011
【０１５４】
H1H6959N2を除いて、試験した全ての抗体がT47Dに結合し、結合した全てのmAbの100％
近くが1時間以内に内在化した。ほとんどの抗体の全内在化抗体強度は、抗ヒトPRLR対照
抗体(対照I)よりも大きかった。
【０１５５】
(実施例5.抗PRLR抗体はヒトPRLRを発現する細胞でのPRL媒介性受容体活性化を阻害する)
プロラクチン(PRL)媒介性受容体活性化を遮断する抗PRLR抗体の能力をルシフェラーゼ
に基づくレポーターアッセイで調べた。内分泌ホルモンPRLは、その同族受容体PRLRの細
胞外ドメインに結合し、速やかなホモ二量体化を誘発し、いくつかの下流シグナル伝達カ
スケードを活性化する。
【０１５６】
この実施例では、改変細胞株を用いて、PRLR受容体のリガンド活性化を遮断する抗PRLR
抗体の能力を決定した。簡潔に述べると、ヒトPRLR発現カセット及びSTAT5依存的ルシフ
ェラーゼレポーターが安定に取り込まれたHEK293/hPRLR/STAT5-Luc細胞株を連続的なLipo
fectamine(登録商標)2000媒介トランスフェクション(LifeTechnologies, Carlsbad, CA)
により作製した。細胞を、500μg/mLのG418(hPRLR)及び100μg/mLのハイグロマイシンB(S
TAT5-Luc)の存在下で、少なくとも2週間選択した。STAT5-Lucアッセイは、完全成長培地
中でPDLコートされた96ウェルプレート上に播種し、37℃、5％CO2で一晩成長させた2×10
5個のHEK293/hPRLR/STAT5-Luc細胞を利用した。抗体阻害曲線を作成するために、細胞を
、5nMの一定のPRLの存在下、連続希釈した抗ヒトPRLR抗体(100nM〜24pM)とともにインキ
ュベートし(37℃で6時間)、その後、シグナルを記録した。連続希釈したPRL(100nM〜24pM
)を細胞に添加し、抗体の非存在下で6時間(37℃)インキュベートした後、シグナルを記録
することにより、PRL用量応答曲線を作成した。リガンドの非存在下でPRLRを活性化する
抗体の能力も評価した。
【０１５７】
ルシフェラーゼ活性を、ONE-Glo(商標)試薬(Promega, Madison, WI)を用いて測定した
。相対光単位(RLU)をVictorルミノメーター(Perkin Elmer, Shelton, CT)で測定した。EC
50/IC50値を、GraphPad Prismを用いた8点応答曲線に対する4パラメータロジスティック
方程式から決定した。パーセント遮断及びパーセント活性化を最大の抗体用量について報
告する。結果を表7に示す。
表7:抗PRLR抗体によるPRL媒介性シグナル伝達のIC50及びパーセント遮断
【表７】
2020023511.tif 000012
NB:遮断しない; ND:不完全な遮断のために未決定
【０１５８】
表7にまとめたように、本発明の抗体の大多数がSTAT5レポーターの活性化を22pM〜8nM
の範囲のIC50値で阻害した。阻害性抗体は全て、活性化をベースラインレベル(100パーセ
ント遮断)にまで遮断した。さらに、このアッセイで試験された抗体は、PRLリガンドの非
存在下では、STAT5を活性化させなかった。
【０１５９】
まとめると、この実施例のデータは、本発明の抗PRLR抗体の大多数がPRL媒介性受容体
活性化を遮断することを示している。さらに、該抗体の大多数は、抗PRLR対照I抗体より
も強く受容体活性化を阻害する。例えば、本発明のいくつかの抗PRLR抗体は、プロラクチ
ン媒介性シグナル伝達を約1.3nM未満のIC50値で遮断した。他方、本発明のある抗PRLR抗
体は、PRLRに結合することができるにもかかわらず、プロラクチン遮断活性を示さなかっ
た。そのような非遮断性抗PRLR抗体は、正常なプロラクチン媒介性シグナル伝達を妨害し
ないPRLR標的化が望まれる様々な治療状況において用途を見出し得る。
【０１６０】
(実施例6.抗PRLR抗体薬物コンジュゲートの調製及び特徴付け)
選択された抗PRLR抗体を、米国特許第5,208,020号及び米国特許出願公開第2010/012931
4号に記載されているものと同様の方法を用いて、SMCCリンカーを介してメイタンシノイ
ドDM1にコンジュゲートした。該コンジュゲートをサイズ排除クロマトグラフィーにより
精製し、滅菌濾過した。別途注記しない限り、出発材料及び溶媒は全て、市販で購入し、
精製することなく使用した。
【０１６１】
タンパク質及びリンカー/ペイロード濃度は、UVスペクトル分析及びMALDI-TOF質量分析
により決定した。サイズ排除HPLCにより、使用した全てのコンジュゲートが＞95％単量体
であることが確定され、RP-HPLCにより、コンジュゲートされていないリンカーペイロー
ドが＜0.5％であることが確定された。収率は、タンパク質に基づいて、表8及び9に報告
されている。全てのコンジュゲート抗体を、Hamblettらの文献、2004, Clinical Cancer 
Research 10(20):7063-7070に従って、リンカーペイロード積載値について、UVにより、
及びネイティブ体とコンジュゲート体の質量差により分析した。
表8:抗PRLR非コンジュゲート抗体のタンパク質濃度
【表８】
2020023511.tif 000013
表9:抗PRLR-SMCC-DM1コンジュゲートの抗体リンカー/ペイロード濃度
【表９】
2020023511.tif 000014
ND:未決定
【０１６２】
この実施例は、SMCCリンカーを介した本発明の抗PRLR抗体とDM1とのコンジュゲーショ
ンを示している。この実施例のコンジュゲート抗体について、ペイロード:抗体モル比は
、約2.3〜約3.8であると計算された。本発明の抗体のパーセント収率は、およそ50％〜70
％の範囲であった。
【０１６３】
(実施例7.抗PRLR抗体-薬物コンジュゲートは、PRLR発現レベルが高い細胞だけでなく、PR
LR発現レベルが低〜中程度の細胞も効果的に殺傷する)
類似の抗ErbB2 ADCと比較した本発明の抗PRLR ADCの相対的な細胞殺傷効力を決定する
ために、細胞殺傷アッセイを、PRLRか、ErbB2か、又は両方の受容体の組合せかのいずれ
かを発現する複数の細胞株に対して実施した。
【０１６４】
細胞生存を低下させる抗PRLRコンジュゲート抗体の能力を評価するために、HEK293、PC
3、MCF7、及びNCI-N87を含むPRLR過剰発現細胞を作製した。比較目的のために、ErbB2を
過剰発現するPC3及びT47D細胞、並びにhPRLRとhErbB2の両方を過剰発現するMCF7細胞株も
作製した。簡潔に述べると、Lipofectamine(登録商標)2000媒介トランスフェクション法
を利用して、ヒトPRLRを発現するHEK293細胞(HEK293/hPRLR)又はヒトErbB2を発現するHEK
293細胞(HEK293/hErbB2)を作製した。Lipofectamine LTXをPlus Reagentとともに用いて
、ヒトPRLRを発現するPC3細胞(PC3/hPRLR)又はヒトErbB2を発現するPC3細胞(PC3/hErbB2)
を作製した。レンチウイルス媒介性形質導入を利用して、ヒトPRLRを発現するMCF7細胞(M
CF7/hPRLR)、ヒトPRLRを発現するNCI-N87細胞(NCI-N87/hPRLR)、ヒトErbB2を過剰発現す
るT47D細胞(T47D/hErbB2)、及びヒトPRLRとヒトErbB2の両方を発現するMCF7細胞(MCF7/hP
RLR/hErbB2)を作製した。全ての株を、適当な選択試薬を加えた完全成長培地中で、少な
くとも2週間選択した。安定に発現する集団を、PRLR発現について、抗PRLR抗体対照Iを用
いるFACSにより濃縮した。
【０１６５】
PRLR及びErbB2の細胞表面発現を、それぞれ、対照Iの抗PRLR抗体又は対照IIの抗HER2抗
体のどちらかを用いるFACSにより解析した。さらに、より侵襲性の高いインビボ腫瘍成長
について選択されたT47D株の変異体であるT47D#11細胞株での内在性PRLR細胞表面発現も
決定した。約1×106個の細胞を、10μg/mlの抗PRLR対照抗体(対照I)、抗ErbB2対照抗体(
対照II)、又はアイソタイプ対照とともに、抗体希釈バッファー中、氷上で30分間インキ
ュベートした。抗体希釈バッファーで2回洗浄した後、細胞を、10μg/mlのPEコンジュゲ
ート抗ヒト二次抗体とともに、氷上で30分間インキュベートした。さらに2回洗浄した後
、試料をAccuri C6(BD)サイトメーターにかけ、FlowJoソフトウェア(Tree Star社, Ashla
nd, OR)で解析した。相対発現レベルの結果を表10に示す。
表10:ヒトPRLR細胞表面発現(改変株及び内在性株)
【表１０】
2020023511.tif 000015
【０１６６】
一般に、内在性PRLR表面発現は、バックグラウンドと比べて6倍〜55倍の範囲であり、
ほとんどの改変細胞は、バックグラウンドと比べて12倍〜18倍のPRLR発現を示した。内在
性PRLR発現は、MCF7細胞では、バックグラウンドと比べて3倍であったが、もとのHEK293
、PC3、及びNCI-N87株では検出されなかった。内在性PRLR発現は、T47D細胞株では、バッ
クグラウンドと比べて12倍であり、T47D#11変異体細胞株では、バックグラウンドと比べ
て10倍であった。ErbB2発現は、全てのPRLR発現細胞株で検出され、バックグラウンドの1
8倍〜1400倍の範囲であった。
【０１６７】
次に、細胞生存を低下させる抗PRLR-DM1抗体-薬物コンジュゲート(すなわち、切断不可
能なリンカー[SMCC]を介してDM1にコンジュゲートされた抗PRLR抗体)の能力をインビトロ
での細胞ベースのアッセイを用いて決定した。細胞を、完全成長培地中、ウェル当たり15
00〜10000細胞で、PDLコートされた96ウェルプレートに播種し、一晩成長させておいた。
細胞生存曲線のために、ADC又は遊離DM1(メチルジスルフィド誘導体DM1-SMeとしてのもの
)を500nM〜5pMの範囲の最終濃度で細胞に添加し、3日間インキュベートした。293、PC3、
及びT47D細胞を、最後の1〜3時間、CCK8(Dojindo, Rockville, MD)とともにインキュベー
トし、450nmでの吸光度(OD450)をFlexstation3(Molecular Devices, Sunnyvale, CA)で決
定した。MCF7細胞をHoechst 33342核染料で処理すると同時に、4％ホルムアルデヒドで固
定した。画像をImageXpress micro XL(Molecular Devices, Sunnyvale, CA)で取得し、核
の数をColumbus画像解析ソフトウェア(Perkin Elmer, Shelton, CT)で決定した。ジギト
ニン(40nM)処理した細胞のバックグラウンドOD450値(PC3、293、及びT47D)又は核の数(MC
F7)を全てのウェルから差し引き、生存を未処理対照のパーセンテージとして表した。IC5
0値を10点応答曲線(GraphPad Prism)に対する4パラメータロジスティック方程式から決定
した。IC50値及び細胞殺傷率を表11及び12に示す。
表11:抗PRLR-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効力
【表１１】
2020023511.tif 000016
IC50値の単位はnMである; ND:未決定
表12:抗PRLR-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効力(続き)
【表１２】
2020023511.tif 000017
IC50値の単位はnMである
【０１６８】
表11及び12にまとめたように、いくつかの抗PRLR-DM1抗体-薬物コンジュゲートは、複
数の細胞バックグラウンドで細胞生存を強く低下させ、IC50値は、わずか100pM程度であ
った。例示的な抗PRLRコンジュゲート抗体であるH1H6958N2-DM1は、HEK293、PC3、及びMC
F7-PRLR発現細胞の細胞生存を100pM〜460pMの範囲のサブnMのIC50で低下させ、内在性に
発現するT47D細胞を1.3nMのIC50で殺傷した。同じようにコンジュゲートされた抗PRLR対
照I抗体(対照I-DM1)は、全ての細胞株にわたって、H1H6958N2-DM1よりも数倍強度が低か
った。非結合アイソタイプ対照及び非コンジュゲート抗体は、細胞生存に対して影響がな
かった。
【０１６９】
さらに、T47D細胞でのPRLR-SMCC-DM1細胞殺傷に対するPRLRリガンドのPRLの影響を評価
した。T47D細胞をPRL(15nM)及び非遮断性抗PRLR抗体(H1H6782P)又は受容体遮断性抗体(H1
H6958N2)のどちらかとともに同時にインキュベートした。結果を表13にまとめる。
表13: PRLRリガンド(PRL)の存在下での抗PRLR-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効
力
【表１３】
2020023511.tif 000018
【０１７０】
表13に示したように、PRLの存在は、PRLR ADC媒介性細胞殺傷に対してわずかな影響し
かなく、試験したmAbの細胞殺傷効力の2〜3倍の低下が観察された。
【０１７１】
共発現されたErbB2細胞表面標的に対する同じようにコンジュゲートされた抗体と比較
した抗PRLRコンジュゲート抗体の効力も評価した。PRLRとErbB2は両方とも大部分の乳癌
で発現され、DM1にコンジュゲートされた抗ErbB2抗体は、ErbB2(+)乳癌を標的化する際に
臨床的有効性を示した(Hurvitzらの文献; 2013)。ErbB2対照抗体(対照II)がDM1にコンジ
ュゲートされたもの(対照II-DM1)を、上で作製された細胞株におけるインビトロ生存アッ
セイで試験した。抗ErbB2コンジュゲート抗体と比較したコンジュゲートされた抗PRLR抗
体の細胞殺傷能力を表14〜17にまとめる。
表14:抗PRLR-DM1及び抗ErbB2-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効力
【表１４】
2020023511.tif 000019
IC50値の単位はnMである
表15:抗PRLR-DM1及び抗ErbB2-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効力(続き)
【表１５】
2020023511.tif 000020
IC50値の単位はnMである
表16:抗PRLR-DM1及び抗ErbB2-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効力(続き)
【表１６】
2020023511.tif 000021
IC50値の単位はnMである
表17:抗PRLR-DM1及び抗ErbB2-DM1抗体-薬物コンジュゲートの細胞殺傷効力(続き)
【表１７】
2020023511.tif 000022
IC50値の単位はnMである
【０１７２】
抗PRLR-DM1抗体は、比較的低レベルのPRLR発現を有する細胞でさえも効果的に殺傷した
。例えば、H1H6953N-DM1(抗PRLR-DM1)は、T47D細胞(バックグラウンドのわずか12倍でPRL
Rを発現する)の成長を1.3nMのIC50で阻害し、78％の殺傷を示した。この同じ抗体はまた
、293/hPRLR細胞(バックグラウンドの18倍でPRLRを発現する)の成長を0.43nMのIC50で阻
害し、93％の殺傷を示した。抗ErbB2-DM1抗体(「対照II」)による同等の殺傷は、標的抗
原をバックグラウンドの約200倍〜約400倍超のレベルで発現する細胞でのみ観察された(
例えば、ErbB2をバックグラウンドの238倍で発現するPC3/hErbB2及びErbB2をバックグラ
ウンドの437倍で発現するT47D/hErbB2を参照されたい)。したがって、これらのデータは
、抗PRLR抗体-薬物コンジュゲートが、比較的低レベルのPRLR発現を有する腫瘍細胞を効
果的に標的化し、殺傷することができる一方、抗ErbB2抗体薬物コンジュゲートは、非常
に高いErbB2発現レベルを有する腫瘍に対してしか効果的でないことを示唆している。
【０１７３】
最後に、切断不可能なリンカーSMCCを介してDM1にコンジュゲートされた抗PRLR抗体の
効力を、切断可能なリンカー: mc-vc-PAB(Concortis, San Diego, CAから入手可能)を介
してMMAEにコンジュゲートされた抗PRLR抗体の細胞殺傷効力と比較した。この実験で使用
された細胞は、PC3、PC3/hPRLR、MCF7/ATCC、及びMCF7/PRLRであった。結果を表18に示す
。
表18:抗PRLR ADC細胞殺傷効力
【表１８】
2020023511.tif 000023
【０１７４】
表18に示したように、PC3/hPRLR及びMCF7/hPRLR細胞株でのほぼ同等の細胞殺傷が、切
断不可能なDM1 ADC(H1H6953-SMCC-DM1、H1H6958N2-SMCC-DM1、及びH1H6765-SMCC-DM1)と
切断可能なMMAE ADC(H1H6953-mc-vc-PAB-MMAE、H1H6958N2-mc-VC-PAB-MMAE、及びH1H6765
-mc-VC-PAB-MMAE)の両方について観察された。
【０１７５】
抗PRLR抗体にコンジュゲートされたさらなる毒素(DM4、MeNHC3-May、及びMMD)もT47D及
びMCF7/hPRLR細胞株で試験した。結果を表19(293及びT47D細胞殺傷)並びに20(MCF7/ATCC
及びMCF7/PRLR細胞殺傷)にまとめる。(ND＝未検出)。
表19:抗PRLR抗体薬物コンジュゲート−細胞殺傷特性(293及びT47D細胞株)
【表１９】
2020023511.tif 000024
表20:抗PRLR抗体薬物コンジュゲート−細胞殺傷特性(MCF7/ATCC及びMCF7/PRLR細胞株)
【表２０】
2020023511.tif 000025
【０１７６】
試験した抗PRLR ADCは全て、利用した毒素及びリンカーにかかわらず、試験した細胞を
特異的に殺傷した。T47D細胞生存IC50は、0.6nM〜3.4nMの範囲であり、MCF7/hPRLR細胞生
存IC50は、0.2nM〜0.8nMの範囲であった。
【０１７７】
(実施例8.抗PRLR抗体-薬物コンジュゲートはインビボでの腫瘍成長を効果的に阻害する)
抗PRLR-DM1抗体-薬物コンジュゲートのインビボ有効性を決定するために、PRLR+乳癌異
種移植片を担持する免疫不全マウスで研究を行った。
【０１７８】
簡潔に述べると、20×106個のMCF7/PRLR細胞(先に記載した通りに全長hPRLRがトランス
フェクトされたATCC HTB-22)を、雌NCrヌードマウスの左乳腺脂肪体に皮下移植した。他
の研究では、10×106個のPC3/PRLR(先に記載した通りに全長hPRLRがトランスフェクトさ
れたATCC CRL-1435)を雄SCIDマウスの左側腹に皮下移植した。さらに、10×106個の親T47
D(ATCC HTB-133)又は7.5×1010個のT47D#11細胞(下記の通りにインビボで連続継代された
ATCC HTB-133)を雌CB17 SCIDマウスの左側腹に皮下移植した。マウスは全て、Taconic(Hu
dson, NY)から入手した。細胞の各々のボーラスに、90日間エストロゲン放出ペレットを
補充した(1.7mg/ペレット; Innovative Research America, Sarasota FL)。腫瘍が250mm3
の平均体積に達したら、マウスを7つの群に無作為に割り付け、本発明の抗PRLR抗体-薬物
コンジュゲート又は対照試薬を投与した。対照試薬には、PBSビヒクル、遊離メチル-ジス
ルフィドDM1(DM1-SMe)、及びアイソタイプ対照1-DM1が含まれた。
【０１７９】
複数用量研究では、マウスに、週に1回、合計3週間投与し、腫瘍体積及び体重を、研究
の全体を通して、週に2回モニタリングした。複数用量研究では、試験ADCを5及び/又は15
mg/kgで投与した。単一用量研究では、マウスに単一用量の試験ADCを投与し、腫瘍体積及
び体重を、研究の全体を通して、週に2回モニタリングした。単一用量研究では、試験ADC
を1、2.5、5、及び15mg/kgで投与した。ビヒクル処置群と比べた平均腫瘍サイズ及び腫瘍
成長阻害を各々の群について計算した。ビヒクル群の平均サイズが1000mm3に達するまで
、腫瘍を週に2回カリパスで測定した。腫瘍サイズは、式(長さ×幅2)/2を用いて計算した
。腫瘍成長阻害は、次式:(1−((Tfinal−Tinitial)/(Cfinal−Cinitial)))*100(式中、T(
処置群)及びC(対照群)は、ビヒクル群が1000mm3に達した日の平均腫瘍質量を表す)に従っ
て計算した。動物を52日目まで観察した。結果を表21〜25(複数用量)及び表26(単一用量)
にまとめる。(NT＝示された特定の実験で試験されなかった)。
表21:抗PRLR抗体-薬物コンジュゲート及び対照の複数用量投与後の腫瘍サイズ及び腫瘍成
長阻害−MCF7/PRLR腫瘍(試験#1)
[NCrヌードマウス−52日目に収集したデータ]
【表２１】
2020023511.tif 000026
表22:抗PRLR抗体-薬物コンジュゲート及び対照の複数用量投与後の腫瘍サイズ及び腫瘍成
長阻害−MCF7/PRLR腫瘍(試験#2)
[NCrヌードマウス−63日目に収集したデータ]
【表２２】
2020023511.tif 000027
表23:抗PRLR抗体-薬物コンジュゲート及び対照の複数用量投与後の腫瘍サイズ及び腫瘍成
長阻害−PC3/PRLR腫瘍(試験#1)
[SCIDマウス−63日目に収集したデータ]
【表２３】
2020023511.tif 000028
表24:抗PRLR抗体-薬物コンジュゲート及び対照の複数用量投与後の腫瘍サイズ及び腫瘍成
長阻害−PC3/PRLR腫瘍(試験#2)
[SCIDマウス−55日目に収集したデータ]
【表２４】
2020023511.tif 000029
表25:抗PRLR抗体-薬物コンジュゲート及び対照の複数用量投与後の腫瘍サイズ及び腫瘍成
長阻害−T47D#11腫瘍
[SCIDマウス−66日目に収集したデータ]
【表２５】
2020023511.tif 000030
表26:抗PRLR抗体-薬物コンジュゲート及び対照の単一用量投与後の腫瘍サイズ及び腫瘍成
長阻害−MCF7/PRLR腫瘍
[55日目に収集したデータ]
【表２６】
2020023511.tif 000031
【０１８０】
(考察)
この実施例では、DM1にコンジュゲートされた5つの例示的な抗PRLR抗体を、MCF7/PRLR
及びPC3/PRLR腫瘍体積を低下させる能力について、複数用量研究で最初に評価した。第1
の複数用量試験(表21)において、H1H6958N2-DM1、H1H6953N-DM1、及びH1H6975N-DM1抗体
は、5mg/kg用量と15mg/kg用量の両方でMCF7/PRLR腫瘍成長を強く阻害した。最大用量では
、3つ全てのDM1コンジュゲート抗体が腫瘍を検出不可能なレベルにまで低下させ、腫瘍体
積の低下率は約133〜135％であった。この知見は、H1H6958N2-DM1を、DM1にコンジュゲー
トされた2つの追加の例示的な抗PRLR抗体: H1H6782P及びH1H6765Pとともに試験したとき
、第2の複数用量試験(表22)で再現された。この第2の試験では、腫瘍成長も、15mg/kgの
最大用量で検出不可能なレベルにまで低下し、腫瘍体積の低下率は136〜137％であった。
コンジュゲートされていない抗PRLR抗体による処置は、ビヒクル群と比較して腫瘍体積の
中等度の低下(17〜79％)をもたらしたが、腫瘍サイズの最大の阻害は、抗体-薬物コンジ
ュゲートで処置されたコホートで観察された。
【０１８１】
次に、これらの同じ例示的な抗PRLR-DM1抗体の抗腫瘍効力をPRLR陽性PC3/PRLR異種移植
片を担持するマウスにおける複数用量研究で評価した(表23及び24)。腫瘍が21日間成長し
た後、マウスを処置した。H1H6958N2-DM1、H1H6953N-DM1、及びH1H6975N-DM1は全て、特
に15mg/kgの最大用量で、腫瘍成長の阻害を示した(表23)。抗腫瘍効果は、15日間の腫瘍
成長の後にH1H6958N2-DM1をH1H6765P-DM1及びH1H6782P-DM1とともに試験したとき、第2の
試験で同様に観察された。投与された最大用量で、試験全体の腫瘍阻害は、38〜98％の範
囲であった(表24)。それと比較して、DM1にコンジュゲートされたアイソタイプ対照は16
％の腫瘍阻害しかもたらさず、最終的な腫瘍体積はビヒクル対照と有意差がなかった。
【０１８２】
5及び15mg/kgで反復投与される抗PRLR ADCのさらなる評価を、PRLRを内在性に発現する
T47D#11異種移植片を担持するマウスで実施した(表25)。他の腫瘍モデルと同様に、腫瘍
サイズが平均して200mm3になったときに、投与を開始した。この腫瘍モデルで得られた結
果は、初期の結果と一致し、DM1にコンジュゲートされた抗PRLR抗体の抗腫瘍活性を明白
に示した。例えば、H1H6958N2-DM1、H1H6765P-DM1、及びH1H6782P-DM1 ADCは、5mg/kg用
量と15mg/kg用量の両方で腫瘍成長を強く阻害した。5mg/kgでは、抗PRLR-DM1コンジュゲ
ート抗体が89〜100％の腫瘍阻害を示したのに対し、15mg/kgでは、DM1コンジュゲート抗
体は、106〜112％の腫瘍成長阻害をもたらした。重要なことに、コンジュゲートされてい
ない抗PRLR抗体は、この内在性腫瘍モデルで抗腫瘍効力を有することが観察されず、抗腫
瘍効力の生成におけるDM1コンジュゲートの役割を示している。また、対照ADCは、腫瘍成
長に対して何ら効果がなかったので、抗PRLR ADCの効力は非常に特異的であった。
【０１８３】
最後の例では、抗PRLR DM1コンジュゲート抗体H1H6958N2を、単一用量研究において、M
CF7/PRLR異種移植マウスで評価した(表26)。複数用量研究と同様に、樹立された腫瘍を約
200mm3にまで成長させた後、単一用量を投与した。ここでは、H1H6958N2-DM1を、1、2.5
、5、及び15mg/kgで投与した。表26にまとめたように、用量依存的な抗腫瘍効果が、この
研究で使用された広い範囲にわたって見られた。抗腫瘍効果は全ての用量で観察され、1m
g/kgで、ビヒクル対照腫瘍と比べた腫瘍体積の有意な減少を引き起こした。さらに、15mg
/kgのアイソタイプ対照I-DM1は、ある程度の抗腫瘍効果(〜38％の腫瘍成長阻害)を有して
いたが、2.5mg/kg以上の抗PRLR-DM1の用量は、腫瘍体積を有意に低下させた(1mg/kgを上
回る試験した全ての用量で＞100％の腫瘍成長阻害)。5及び15mg/kgの単一用量は、同じレ
ベルで反復投与した後に観察される抗腫瘍効力と同程度の抗腫瘍効力を示し、抗PRLR ADC
の効力を示した。
【０１８４】
まとめると、この実施例は、本発明のコンジュゲートされた抗PRLR抗体が腫瘍成長の強
力な阻害剤であり、試験した様々な腫瘍モデルで腫瘍サイズを検出不可能なレベルにまで
低下させることができることを示している。
【０１８５】
(実施例9.クラスIサイトカイン受容体に対する抗体-薬物コンジュゲートは低レベルの標
的抗原を発現する細胞株を効果的に殺傷する)
本明細書の別所で論じられているように、PRLRに対する抗体-薬物コンジュゲートは、P
RLR発現細胞株を効果的に殺傷し、比較的低レベルの標的抗原を発現するものでさえも効
果的に殺傷する。先に記載されているように、PRLRは、IL-4R及びIL-6Rを含むクラスIサ
イトカイン受容体ファミリーに属する。PRLRと同様、IL-4R及びIL-6Rは、1回膜貫通受容
体であり; IL-4Rは、IL-4及びIL-13シグナル伝達を媒介し、一方、IL-6Rは、gp130受容体
との共複合体を介してIL-6シグナル伝達を媒介する。クラスIサイトカイン受容体に対す
るADCを用いて、低レベルの標的抗原を発現する細胞を含めた細胞を効果的に殺傷するこ
とができるという一般概念をさらに裏付けるために、IL-4R及びIL-6Rに対するADCの細胞
殺傷能力を評価した。
【０１８６】
IL-4R又はIL-6Rを内在性に又は組換えにより発現する細胞での細胞表面抗原レベルを、
FACSを用いて最初に確定した。簡潔に述べると、約100万個のKG-1(IL-4R+)、HEK293/IL-4
R、及びRamos(IL-6R+)細胞を、例示的な抗IL-4R抗体(H4H083P2、米国特許第7,608,693号
を参照)及び抗IL-6R抗体(VV6A9-5、米国特許第7,582,298号を参照)とともに、氷上で30分
間インキュベートした。洗浄後、PEコンジュゲート抗ヒト二次抗体(10μg/ml)を30分間添
加し、その後、第2の洗浄工程に供し、その後、FlowJoソフトウェア(Tree Star社, Ashla
nd, OR)を用いて、Accuri C6サイトメーターで解析した。相対的なIL-4R及びIL-6R細胞表
面発現レベルを、アイソタイプ対照レベルを上回る平均蛍光強度(MFI)として計算した。
発現レベルを表27にまとめる。
表27: IL-4R及びIL-6Rを内在性に又は組換えにより発現する細胞株での相対的なIL-4R及
びIL-6R細胞表面発現
【表２７】
2020023511.tif 000032
【０１８７】
表27に示したように、HEK293及びRamos細胞は、それぞれ、バックグラウンドと比べて2
倍及び4倍のレベルでIL-4Rを内在性に発現したが、改変されたHEK293/IL-4R細胞株は、バ
ックグラウンドの50倍のレベルでIL-4Rを発現した。IL-4R発現は、KG-1細胞では、バック
グラウンドを超えて検出することができなかった。IL-6R発現は、KG-1細胞では、バック
グラウンドの7倍のレベルで検出されたが、HEK293細胞株でもRamos細胞株でも検出されな
かった。
【０１８８】
次に、例示的な抗IL-4R抗体(H4H083P2)及び抗IL-6R抗体(VV6A9-5)を細胞毒性薬DM1にコ
ンジュゲートし、細胞傷害アッセイにおけるその効力を評価した。簡潔に述べると、HEK2
93/IL-4R、Ramos、又はKG-1細胞株、及びHEK293親細胞を、PDLコートされた96ウェルプレ
ートに、ウェル当たり1500〜10,000細胞で播種した。ADC又は遊離DM1(メチルジスルフィ
ド誘導体DM1-SMeとしてのもの)を300nM〜15pMの範囲の最終濃度で細胞に添加し、3日間イ
ンキュベートした。細胞を、最後の1〜3時間、CCK8(Dojindo, Rockville, MD)とともにイ
ンキュベートし、450nmでの吸光度(OD450)をFlexstation3(Molecular Devices, Sunnyval
e, CA)で決定した。ジギトニン(40nM)処置した細胞のバックグラウンドOD450値を全ての
ウェルから差し引き、生存を未処理対照のパーセンテージとして表した。IC50値を、10点
応答曲線(GraphPad Prism)に対する4パラメータロジスティック方程式から決定した。結
果を表28に示す。
表28: IL4R及びIL-6R発現細胞株に対する抗IL4R及び抗IL6R抗体薬物コンジュゲートの細
胞殺傷特性
【表２８】
2020023511.tif 000033
【０１８９】
表28に示したように、バックグラウンドレベルのわずか4倍のIL-4R表面発現にもかかわ
らず、抗IL-4R-DM1抗体-薬物コンジュゲートは、Ramos細胞生存を18nMのIC50値で低下さ
せた。IL-4R-DM1 ADCは、IL-4Rを高発現するHEK293/IL-4Rの生存を0.22nMのIC50で低下さ
せた。抗IL-6R-DM1抗体-薬物コンジュゲートは、KG-1細胞(バックグラウンドの7倍のレベ
ルでIL-6Rを発現する)の生存に対して、わずかではあるが、再現性のある影響を有してお
り、同等にコンジュゲートされたアイソタイプ対照ADCによる100nMのIC50値と比較して、
38nMのIC50値であった。
【０１９０】
まとめると、この実施例は、抗IL-4R及び抗IL-6R抗体薬物コンジュゲートが、わずかな
受容体レベルを発現する細胞株に対してさえも強力でかつ再現性のある細胞傷害性を示し
たことを示している。この結果は、強い細胞殺傷が低レベルのPRLRを発現する細胞でさえ
も得られた抗PRLR ADCで観察された結果と類似している(例えば、本明細書の実施例7を参
照されたい)。したがって、この実施例は、一般の抗クラスIサイトカイン受容体ADCが低
レベルでもクラスIサイトカイン受容体を発現する細胞株及び腫瘍に対する有効な治療剤
であり得るという発明概念に対する裏付けをさらに提供している。
【０１９１】
本発明は、本明細書に記載の具体的な実施態様によって範囲が限定されるべきではない
。実際、本明細書に記載されているものに加えた本発明の様々な修飾が、前述の説明及び
添付の図面から当業者に明らかになるであろう。そのような修飾は、添付の特許請求の範
囲の範囲に含まれることが意図される。
【配列表】
2020023511000001.app
【手続補正書】
【提出日】令和1年10月21日(2019.10.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本願明細書に実質的に記載された、新規な物、方法及び製造方法。
【手続補正書】
【提出日】令和1年10月21日(2019.10.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１９１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１９１】
本発明は、本明細書に記載の具体的な実施態様によって範囲が限定されるべきではない
。実際、本明細書に記載されているものに加えた本発明の様々な修飾が、前述の説明及び
添付の図面から当業者に明らかになるであろう。そのような修飾は、添付の特許請求の範
囲の範囲に含まれることが意図される。
本件出願は、以下の構成の発明を提供する。
（構成１）
プロラクチン受容体(PRLR)に結合する単離された抗体又はその抗原結合断片であって:
(i) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約4.0nM未満のKDで、単量体
ヒトPRLRに結合すること;
(ii) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約5分超のt1/2で、単量体ヒ
トPRLRに結合すること;
(iii) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約250pM未満のKDで、二量
体ヒトPRLRに結合すること;
(iv) 37℃で、表面プラズモン共鳴によって測定したとき、約55分超のt1/2で、二量体
ヒトPRLRに結合すること;及び
(v)ヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を約1.3nM未満のIC50
で遮断すること
からなる群から選択される1以上の特性を示す、前記抗体又はその抗原結合断片。
（構成２）
細胞表面発現プロラクチン受容体(PRLR)に結合するが、PRLRを発現する細胞でのプロラ
クチン媒介性シグナル伝達を遮断しない、単離された抗体又はその抗原結合断片。
（構成３）
細胞表面発現プロラクチン受容体(PRLR)に結合し、かつPRLRを発現する細胞でのプロラ
クチン媒介性シグナル伝達を遮断する、単離された抗体又はその抗原結合断片。
（構成４）
ヒトPRLRを発現する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を約1.3nM未満のIC50で
遮断する、構成3記載の単離された抗体又は抗原結合断片。
（構成５）
プロラクチン受容体(PRLR)に結合する単離された抗体又はその抗原結合断片であって:(
a)表1に示されるアミノ酸配列を有する重鎖可変領域(HCVR)の相補性決定領域(CDR);及び(
b)表1に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域(LCVR)のCDRを含む、前記抗体又は抗
原結合断片。
（構成６）
表1に示されるアミノ酸配列を有するHCVR及び表1に示されるアミノ酸配列を有するLCVR
を含む、構成5記載の単離された抗体又は抗原結合断片。
（構成７）
細胞毒性剤にコンジュゲートされた、ヒトプロラクチン受容体(PRLR)に特異的に結合す
る抗体又はその抗原結合断片を含み、PRLRを発現する細胞の成長を阻害する、抗体-薬物
コンジュゲート(ADC)。
（構成８）
細胞毒性剤にコンジュゲートされた構成1〜7のいずれか一つ記載の抗体又はその抗原結
合断片を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)。
（構成９）
前記細胞毒性剤がメイタンシノイドである、構成8記載のADC。
（構成１０）
前記メイタンシノイドが、DM1、DM4、又はこれらの誘導体である、構成9記載のADC。
（構成１１）
前記メイタンシノイドが、切断可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、構
成9又は10記載のADC。
（構成１２）
前記メイタンシノイドが、切断不可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、
構成9又は10記載のADC。
（構成１３）
前記細胞毒性剤がオーリスタチンである、構成7又は8記載のADC。
（構成１４）
バックグラウンドの30倍未満の発現レベルでPRLRを発現する細胞を、5nM未満のIC50で
殺傷する、構成7〜13のいずれか一つ記載のADC。
（構成１５）
バックグラウンドの20倍未満の発現レベルでPRLRを発現する細胞を、5nM未満のIC50で
殺傷する、構成14記載のADC。
（構成１６）
バックグラウンドの12倍超ではあるが、バックグラウンドの30倍未満の発現レベルでPR
LRを発現する細胞を、5nM未満のIC50で殺傷する、構成14記載のADC。
（構成１７）
前記抗体又はその抗原結合断片が、PRLRへの結合について、配列番号18/26; 66/74; 27
4/282; 290/298;及び370/378からなる群から選択されるHCVR/LCVRアミノ酸配列対を含む
参照抗体と競合する、構成1〜6のいずれか一つ記載の抗体もしくは抗原結合断片、又は構
成7〜16のいずれか一つ記載のADC。
（構成１８）
前記抗体又はその抗原結合断片が、配列番号18/26; 66/74; 274/282; 290/298;及び370
/378からなる群から選択されるHCVR/LCVRアミノ酸配列対を含む参照抗体と同じPRLR上の
エピトープに結合する、構成1〜6のいずれか一つ記載の抗体もしくは抗原結合断片、又は
構成7〜16のいずれか一つ記載のADC。
（構成１９）
低レベルのPRLRを発現する細胞を殺傷する方法であって、該細胞を、細胞毒性剤にコン
ジュゲートされた抗PRLR抗体を含む抗体-薬物コンジュゲート(ADC)と接触させることを含
む、前記方法。
（構成２０）
前記細胞が腫瘍細胞である、構成19記載の方法。
（構成２１）
前記腫瘍細胞が、細胞当たり100万コピー未満のPRLRを発現する、構成20記載の方法。
（構成２２）
前記腫瘍細胞が、細胞当たり10,000〜500,000コピーのPRLR発現する、構成21記載の方
法。
（構成２３）
前記細胞毒性剤がメイタンシノイドである、構成19〜22のいずれか一つ記載の方法。
（構成２４）
前記メイタンシノイドが、DM1又はDM4である、構成23記載の方法。
（構成２５）
前記メイタンシノイドが、切断可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、構
成23又は24記載の方法。
（構成２６）
前記メイタンシノイドが、切断不可能なリンカーを介して前記抗体に接続されている、
構成23又は24記載の方法。
（構成２７）
前記細胞毒性剤がオーリスタチンである、構成19〜22のいずれか一つ記載の方法。
（構成２８）
前記抗PRLR抗体が、細胞表面発現PRLRに結合するが、PRLRを発現する細胞でのプロラク
チン媒介性シグナル伝達を遮断しない、構成19〜27のいずれか一つ記載の方法。
（構成２９）
前記抗PRLR抗体が、細胞表面発現プロラクチン受容体(PRLR)に結合し、かつPRLRを発現
する細胞でのプロラクチン媒介性シグナル伝達を遮断する、構成19〜27のいずれか一つ記
載の方法。
（構成３０）
前記細胞が、バックグラウンドの約60倍未満の発現レベルでPRLRを発現する、構成19〜
29のいずれか一つ記載の方法。
（構成３１）
前記細胞が、バックグラウンドの約20倍未満の発現レベルでPRLRを発現する、構成30記
載の方法。
（構成３２）
前記抗PRLR抗体が:(a)表1に示されるアミノ酸配列を有する重鎖可変領域(HCVR)の相補
性決定領域(CDR);及び(b)表1に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域(LCVR)のCDR
を含む、構成19〜31のいずれか一つ記載の方法。
（構成３３）
構成1〜6のいずれか一つ記載の抗体もしくは抗原結合断片、又は構成7〜16のいずれか
一つ記載のADC、及び医薬として許容し得る担体又は希釈剤を含む、医薬組成物。
（構成３４）
腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、構成33記載の医薬組成物を腫瘍に苦し
む対象に投与することを含む、前記方法。
（構成３５）
前記腫瘍が、腎腫瘍、膵腫瘍、頭頸部腫瘍、乳房腫瘍、前立腺腫瘍、結腸腫瘍、胃腫瘍
、及び卵巣腫瘍、肺腫瘍、並びに皮膚腫瘍からなる群から選択される、構成34記載の方法
。
（構成３６）
対象における腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、該対象に、構成33記載の
医薬組成物、及び第2の治療剤を投与することを含み、ここで、該第2の治療剤が、HER2、
ErbB3、ErbB4、cMet、IGF1R、Ang2、PDGFR-α、又はPDGFR-βに特異的に結合する抗体又
はその抗原結合断片である、前記方法。
（構成３７）
対象における腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、該対象に、構成33記載の
医薬組成物、及び第2の治療剤を投与することを含み、ここで、該第2の治療剤がVEGFアン
タゴニストである、前記方法。
（構成３８）
対象における腫瘍成長を阻害し又は減弱させる方法であって、該対象に、構成33記載の
医薬組成物、及び第2の治療剤を投与することを含み、ここで、該第2の治療剤が化学療法
剤である、前記方法。
（構成３９）
クラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する抗体又はその抗原結合断片を含む、抗
体-薬物コンジュゲート(ADC)。
（構成４０）
低レベルのクラスIサイトカイン受容体を発現する細胞を殺傷する方法であって、該細
胞を、細胞毒性剤にコンジュゲートされた抗体又はその抗原結合断片を含む抗体-薬物コ
ンジュゲート(ADC)と接触させることを含み、ここで、該抗体又は抗原結合断片が、該ク
ラスIサイトカイン受容体に特異的に結合する、前記方法。
（構成４１）
前記クラスIサイトカイン受容体が、IL-2R、IL-4R、IL-7R、IL-9R、IL-13R、IL-15R、I
L-3R、IL-5R、IL-6R、IL-11R、CNTF受容体、LIF受容体、OSM受容体、IL-12R、EPO受容体
、G-CSF受容体、レプチン受容体、及びPRLRからなる群から選択される、構成39記載のADC
、又は構成40記載の方法。
【外国語明細書】
2020023511000001.pdf