(57)【要約】【課題】紫外線による皮膚傷害を抑制する効果が十分に高く、しかも安全性の高い天然由来の成分を用いた皮膚外用剤を提供すること。【解決手段】アシタバエキス、キウイエキス、グレープフルーツエキス、サボンソウエキス、ヒキオコシエキス、ブドウ葉エキス及びレモンエキスからなる群より選ばれる少なくとも１種のエキスと、ビタミンＤと、を含有する皮膚外用剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
アシタバエキス、キウイエキス、グレープフルーツエキス、サボンソウエキス、ヒキオコシエキス、ブドウ葉エキス及びレモンエキスからなる群より選ばれる少なくとも１種のエキスと、ビタミンＤと、を含有する皮膚外用剤。
【請求項２】
紫外線による皮膚傷害の抑制剤である、請求項１に記載の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
皮膚は紫外線を浴びると、さまざまな傷害を受けることが知られている。例えば、皮膚はＢ波長の紫外線を浴びると紅斑などの炎症を生じ、Ａ波長の紫外線を浴びると、活性酸素を生成して表皮細胞に損傷を来たすことが知られている。このような紫外線による皮膚の炎症等の傷害を抑制する物質の探索が、従来より多くなされている。
【０００３】
紫外線による皮膚の炎症を抑制する物質としては、グリチルリチン酸、アラントインなどの抗炎症剤が提案されており、これらの抗炎症剤を配合した皮膚外用剤が用いられている。また、「ヘチマ根部の抽出物」（特許文献１）、「シス−４−アミノメチルシクロヘキサン−１−カルボン酸およびその塩」（特許文献２）、「款冬及びインチンコウ」（特許文献３）等にも、紫外線による皮膚の炎症を抑制する効果が見出されている。
【０００４】
紫外線による皮膚での活性酸素生成を抑制する物質としては、「キコブタケ属フエリナス・バウミイ子実体の微粉末水抽出物」（特許文献４）、「ムラサキシキブ属植物の抽出物」（特許文献５）、「クロマメノキの抽出物」（特許文献６）、「グネツム果実の微粉末」（特許文献７）等が提案されている。
【０００５】
紫外線による表皮細胞の損傷を抑制する物質としては、「マツタケ抽出物」（特許文献８）、「カッコウアザミ属植物抽出物」（特許文献９）等が提案されている。
【特許文献１】特開２００６−５６８０８号公報
【特許文献２】特開平８−４０８２１号公報
【特許文献３】特開平８−１７５９５８号公報
【特許文献４】特開２００４−２１０７２３号公報
【特許文献５】特開２００５−１４５９３８号公報
【特許文献６】特表２００８−５２６９５６号公報
【特許文献７】特開２００８−１００９６３号公報
【特許文献８】特開２００７−３２０８７０号公報
【特許文献９】特開２００６−６２９９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、近年、紫外線暴露の危険性が一層叫ばれるなか、上記のような従来の物質を含有する皮膚外用剤によっては、紫外線による皮膚の傷害を抑制する効果が十分に得られない場合もあり、より優れた効果を有する皮膚外用剤の開発が期待されている。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、紫外線による皮膚傷害を抑制する効果が十分に高く、しかも安全性の高い天然由来の成分を用いた皮膚外用剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記の課題を解決するため、種々の天然物について検討を行った結果、アシタバエキス、キウイエキス、グレープフルーツエキス、サボンソウエキス、ヒキオコシエキス、ブドウ葉エキス及びレモンエキスからなる群より選ばれる少なくとも１種のエキスと、ビタミンＤとを併用することにより、紫外線による皮膚傷害を抑制する効果が特異的に優れた皮膚外用剤が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、アシタバエキス、キウイエキス、グレープフルーツエキス、サボンソウエキス、ヒキオコシエキス、ブドウ葉エキス及びレモンエキスからなる群より選ばれる少なくとも１種のエキスと、ビタミンＤと、を含有する皮膚外用剤である。本発明の皮膚外用剤は、紫外線による皮膚傷害の抑制剤として特に有用である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、紫外線による皮膚傷害を抑制する効果が十分に高く、しかも安全性の高い天然由来の成分を用いた皮膚外用剤を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１１】
本実施形態に係る皮膚外用剤は、アシタバエキス、キウイエキス、グレープフルーツエキス、サボンソウエキス、ヒキオコシエキス、ブドウ葉エキス及びレモンエキスからなる群より選ばれる少なくとも１種のエキスと、ビタミンＤと、を含有する。
【００１２】
上記エキスとビタミンＤの配合比は、質量比で通常は１：１００〜１００：１である。ビタミンＤの皮膚外用剤への配合量は、皮膚外用剤の全体質量を基準として通常は０．０００１質量％〜３質量％であり、好ましくは、０．０１質量％〜１質量％である。
【００１３】
このように、上記エキスとビタミンDとを併用することにより、本実施形態に係る皮膚外用剤は、紫外線による皮膚傷害の抑制剤として優れた効果を発揮する。特に、本実施形態に係る皮膚外用剤は、ヒアルロニダーゼ活性阻害作用に基づく抗炎症効果、活性酸素消去作用に基づく抗酸化効果及び光老化抑制効果、及び紫外線照射後のヒト表皮角化細胞に対する細胞賦活作用に基づく光老化抑制効果において、上記エキスとビタミンＤとの相乗効果が得られることにより、紫外線による皮膚傷害を抑制する優れた効果を奏する。言い換えると、本実施形態に係る皮膚外用剤は、抗炎症剤、抗酸化剤又は光老化抑制剤として有用である。
【００１４】
アシタバエキスは、アシタバ（Ａｎｇｅｒｉｃａ  ｋｅｉｓｋｅｉ）の葉及び茎のエキスである。キウイエキスは、キウイ（Ａｃｔｉｎｉｄａ  ｃｈｉｎｅｎｓｉｓ）の果実のエキスである。グレープフルーツエキスは、グレープフルーツ（Ｃｉｔｒｕｓ  ｇｒａｎｄｉｓ）の果実のエキスである。サボンソウエキスは、サボンソウ（Ｓａｐｏｎａｒｉａ ｏｆｆｉｃｉｎａｌｉｓ）の葉のエキスである。ヒキオコシエキスは、ヒキオコシ（Ｉｓｏｄｏｎ  ｊａｐｏｎｉｃｕｓ）の葉と茎のエキスである。ブドウ葉エキスは、ブドウ（Ｖｉｔｉｓ  ｖｉｎｉｆｅｒａ）の葉のエキスである。レモンエキスは、レモン（Ｃｉｔｒｕｓ  ｍｅｄｉｃａ  ｌｉｍｏｎｕｍ）の果実又は果汁のエキスである。
【００１５】
本発明で用いるビタミンＤは、例えば、ビタミンＤ２（エルゴカルシフェロール）、ビタミンＤ３（コレカルシフェロール）、ビタミンＤ４、ビタミンＤ５、ビタミンＤ６、ビタミンＤ７及び１，２５−ジヒドロキシコレカルシフェロールからなる群より選ばれる少なくとも１種である。これらのビタミンＤの中でも、本発明の効果を特に顕著に有する点及び配合実績より、ビタミンＤ３を用いることが好ましい。
【００１６】
本実施形態に係る皮膚外用剤の剤形は任意であり、例えば、ローション等の可溶化系、クリームや乳液等の乳化系、カラミンローション等の分散系として提供することができる。更に、噴射剤と共に充填したエアゾール、軟膏剤、粉末、顆粒等の種々の剤形で提供することもできる。
【００１７】
なお、本実施形態に係る皮膚外用剤には、天然由来のエキスの他に、必要に応じて、通常医薬品、医薬部外品、皮膚化粧料、毛髪用化粧料及び洗浄料に配合される、油性成分、保湿剤、粉体、色素、乳化剤、可溶化剤、洗浄剤、紫外線吸収剤、増粘剤、薬剤、香料、樹脂、防菌防黴剤、アルコール類等を適宜配合することができる。また、本発明の効果を損なわない範囲において、他の皮膚外用剤との併用も可能である。
【実施例】
【００１８】
以下、実施例を挙げて本発明についてより具体的に説明する。ただし、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００１９】
［実施例１］ヒアルロニダーゼ活性阻害作用
（試料の調製）
０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．０）にビタミンＤ３を１００μｇ／ｍＬ溶解させた溶液を試料１とし、上記緩衝液にアシタバエキスを１０ｖ／ｖ％溶解させた溶液を試料２とし、上記緩衝液にアシタバエキス１０ｖ／ｖ％及びビタミンＤ３１００μｇ／ｍＬを溶解させた溶液を試料３とした。さらに、試料２及び３のアシタバエキスの代わりに、キウイエキス、グレープフルーツエキス、サボンソウエキス、ヒキオコシエキス又はレモンエキスを用いたものを、それぞれ、試料４及び５、試料６及び７、試料８及び９、試料１０及び１１、試料１２及び１３とした。
【００２０】
アシタバエキスとしては、「ファルコレックスアシタバＢ」（商品名、一丸ファルコス（株）製）を用い、キウイエキスとしては、「ファルコレックスキウイＢ」（商品名、一丸ファルコス（株）製）を用い、グレープフルーツエキスとしては、「ファルコレックスグレープフルーツＥ」（商品名、一丸ファルコス（株）製）を用い、サボンソウエキスとしては、「ファルコレックスサボンソウＢ」（商品名、一丸ファルコス（株）製）を用い、ヒキオコシエキスとしては、「エンメイソウ抽出液ＢＧ」（商品名、丸善製薬（株）製）を用い、レモンエキスとしては、「レモンエキストラリキッド」（商品名、一丸ファルコス（株）製）を用いた。
【００２１】
（実験方法）
０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．０）に、市販のヒアルロン酸カリウム塩（ヒト臍の緒由来）を０．９ｍｇ／ｍＬ溶解させた溶液を、基質溶液とした。上記緩衝液に、市販のヒアルロニダーゼ（ウシ精巣由来）を５，３００ｕｎｉｔ／ｍＬ溶解させた溶液を、酵素溶液とした。なお、酵素溶液は用時調製とした。
【００２２】
試験管を１３本用意し、各試験管に、試料１〜１３のいずれか０．１ｍＬと酵素溶液０．０３ｍＬとを入れ、３７℃で２０分間反応させた後、活性化剤を０．０６ｍＬ加え、３７℃で２０分間反応させた。次に、各試験管に基質溶液を０．１５ｍＬ加え、３７℃で１時間反応させた。さらに、各試験管に０．４ＮのＮａＯＨを０．０６ｍＬ加えて反応を停止させた後すぐに氷冷し、ホウ酵緩衝液（ｐＨ９．１）を０．０６ｍＬ加えて３分間煮沸した後再び氷冷した。
【００２３】
次いで、各試験管にｐ−ＤＡＢＡ溶液（エールリッヒ試薬）を２．０ｍＬずつ添加し、３７℃で２０分間反応させた。各試験管から得られた反応液を、９６ウェルマイクロプレートに添加し、マイクロプレートリーダーを用いて５８５ｎｍにおける吸光度を測定した。ヒアルロニダーゼの活性が阻害されると、ヒアルロン酸の分解産物であるＮ−Ａｃｅｔｙｌｇｌｕｃｏｓａｍｉｎ（ＧｌｃＮＡｃ）が減少し、Ｍｏｒｇａｎ−Ｅｌｓｏｎ反応による吸光度が低くなる。
【００２４】
試料として０．１Ｍリン酸緩衝液を用いた場合の吸光度をコントロール吸光度、試料１〜１３のいずれかを用いた場合の吸光度をサンプル吸光度としたとき、下式によって求めた値をヒアルロニダーゼ活性阻害率とした。ヒアルロニダーゼ活性阻害率によってヒアルロニダーゼ活性阻害作用を評価した。表１は、その評価結果を示すものである。
式
ヒアルロニダーゼ活性阻害率（％）
＝［（コントロール吸光度−サンプル吸光度）／コントロール吸光度］×１００（％）
【００２５】
【表１】
2010070461.tif 000002
【００２６】
表１に示すように、ビタミンＤ３単独又は各エキス単独でのヒアルロニダーゼ活性阻害率に対して、ビタミンＤ３と各エキスとを併用した場合のヒアルロニダーゼ活性阻害率は、著しく高い値を示した。さらに、この値は、ビタミンＤ３単独での上記阻害率と各エキス単独での上記阻害率とを単純に合計した値と比べても著しく高いものであった。このことから、ヒアルロニダーゼ活性阻害作用に基づく抗炎症効果において、各エキスとビタミンＤ３との相乗効果が得られることが明らかとなった。
【００２７】
［実施例２］ＤＰＰＨラジカル消去作用
（試料の調製）
５０質量％エタノールにビタミンＤ３を１００μｇ／ｍＬ溶解させた溶液を試料１４とし、上記エタノールにヒキオコシエキスを１ｖ／ｖ％溶解させた溶液を試料１５とし、上記エタノールにヒキオコシエキス１ｖ／ｖ％及びビタミンＤ３１００μｇ／ｍＬを溶解させた溶液を試料１６とした。また、上記エタノールにブドウ葉エキスを１０ｖ／ｖ％溶解させた溶液を試料１７とし、上記エタノールにブドウ葉エキス１０ｖ／ｖ％及びビタミンＤ３１００μｇ／ｍＬを溶解させた溶液を試料１８とした。
【００２８】
ヒキオコシエキスとしては、「エンメイソウ抽出液ＢＧ」（商品名、丸善製薬（株）製）を用い、ブドウ葉エキスとしては、「ブドウリーフ抽出液」（商品名、香栄興業（株）製）を用いた。
【００２９】
（実験方法）
試料１４〜１８を、９６ウェルマイクロプレートに１ウェル当り１００μＬずつ添加し、次いで、１，１−ジフェニル−２−ピクリルヒドラジル（ＤＰＰＨ）の５０質量％エタノール溶液（０．２ｍＭ）を１００μＬずつ添加した。
【００３０】
十分に混合後、室温にて暗所に１０分間静置した後、ＤＰＰＨラジカルに由来する５１６ｎｍの吸光度を測定した。試料として５０質量％エタノールを用いた場合の吸光度を（Ａ）、試料１４〜１８のいずれかを用いた場合の吸光度を（Ｂ）としたとき、下式によって求めた値をＤＰＰＨラジカル消去率とした。ＤＰＰＨラジカル消去率によってＤＰＰＨラジカル消去作用を評価した。表２は、その評価結果を示すものである。
式
ＤＰＰＨラジカル消去率（％）＝［１−（Ｂ）／（Ａ）］×１００
【００３１】
【表２】
2010070461.tif 000003
【００３２】
表２に示すように、ビタミンＤ３単独又は各エキス単独でのＤＰＰＨラジカル消去率に対して、ビタミンＤ３と各エキスとを併用した場合のラジカル消去率は、著しく高い値を示した。さらに、この値は、ビタミンＤ３単独での上記消去率と各エキス単独での上記消去率とを単純に合計した値と比べても著しく高いものであった。このことから、ＤＰＰＨラジカル消去作用に基づく抗酸化効果において、各エキスとビタミンＤ３との相乗効果が得られることが明らかとなった。
【００３３】
［実施例３］紫外線照射後のヒト表皮角化細胞に対する細胞賦活作用
（試料の調製）
５質量％のウシ胎児血清を添加したダルベッコ改変イーグル培地（５質量％ＦＢＳ添加ＤＭＥＭ培地）に、５０μｇ／ｍＬのビタミンＤ３を添加したものを試料１９とし、上記培地に１ｖ／ｖ％のサボンソウエキスを添加したものを試料２０とし、上記培地に１ｖ／ｖ％のサボンソウエキス及び５０μｇ／ｍＬのビタミンＤ３を添加したものを試料２１とし、上記培地に０．２５ｖ／ｖ％のキウイエキスを添加したものを試料２２とし、上記培地に０．２５ｖ／ｖ％のキウイエキス及び５０μｇ／ｍＬのビタミンＤ３を添加したものを試料２３とした。なお、サボンソウエキス及びキウイエキスとしては、実施例１と同様のものを用いた。
【００３４】
（実験方法）
ヒト表皮角化細胞ＨａＣａＴを、９６ウェルマイクロプレートに、１ウェル当り２．０×１０４個となるように播種した。播種培地としては、上記５質量％ＦＢＳ添加ＤＭＥＭ培地を用いた。２４時間培養後、培地をＨａｎｋｓ（＋）溶液に交換し、５０Ｊ／ｃｍ２のＵＶＢ（紫外線Ｂ波）を照射した。その後、培地を試料１９〜２３のいずれかに交換し、２４時間培養した。次いで、５質量％ＦＢＳ添加ＤＭＥＭ培地にて１５０μｇ／ｍＬに調製されたニュートラルレッド試薬を、上清を除いた細胞に添加し、約２時間培養した。その後、１％酢酸含有５０質量％エタノールにて抽出を行い、得られた抽出液について、５４０ｎｍの吸光度を測定し、得られた吸光度によって細胞賦活作用を評価した。評価結果を表３に示す。表３において、細胞賦活作用は、試料として上記５質量％ＦＢＳ添加ＤＭＥＭ培地を用いた場合（コントロール）の細胞賦活作用を１００としたときの相対値として示す。
【００３５】
【表３】
2010070461.tif 000004
【００３６】
表３に示すように、ビタミンＤ３単独又は各エキス単独での細胞賦活作用に対して、ビタミンＤ３と各エキスとを併用した場合の細胞賦活作用は、著しく高い値を示した。このことから、紫外線照射後のヒト表皮角化細胞に対する細胞賦活作用に基づく光老化抑制効果において、各エキスとビタミンＤ３との相乗効果が得られることが明らかとなった。
【００３７】
続いて、本発明に係る皮膚外用剤の処方例を示す。なお、以下、特に明記しない限り、それぞれの成分の配合量は質量％を意味する。
【００３８】
［処方例１］乳液
【表４】
2010070461.tif 000005
【００３９】
製法：（１）〜（７）の油相成分を８０℃にて加熱溶解する。一方（８）〜（１１）の水相成分を８０℃にて加熱溶解する。これに前記油相成分を撹拌しながら加え、ホモジナイザーにより均一に乳化する。乳化終了後、冷却を開始し、（１２）と（１３）を順次加え、均一に混合する。
【００４０】
［処方例２］化粧水
【表５】
2010070461.tif 000006
【００４１】
製法：（１）に（２）から（４）を溶解する。溶解後、（５）〜（１０）を順次添加した後、十分に撹拌する。
【００４２】
［処方例３］クリーム
【表６】
2010070461.tif 000007
【００４３】
製法：（１）〜（７）の油相成分を８０℃にて加熱溶解する。一方（８）〜（１１）の水相成分を８０℃にて加熱溶解する。これに上記油相成分を撹拌しながら加え、ホモジナイザーにより均一に乳化する。乳化終了後、（１２）を加え、冷却を開始し、４０℃にて（１３）を加え、均一に混合する。
【００４４】
［処方例４］美容液
【表７】
2010070461.tif 000008
【００４５】
製法：（１）〜（６）の水相成分を混合し、７５℃にて加熱溶解する。一方、（７）〜（１５）の油相成分を混合し、７５℃にて加熱溶解する。次いで、上記水相成分に上記油相成分を添加して予備乳化を行った後、ホモミキサーにて均一に乳化する。乳化終了後に冷却を開始し、５０℃にて（１６）を加える。さらに４０℃まで冷却し、（１７）を加え、均一に混合する。
【００４６】
［処方例５］水性ジェル
【表８】
2010070461.tif 000009
【００４７】
製法：（１）を（２）に加え、均一に撹拌した後、（３）を加える。均一に撹拌した後、（４）〜（８）を均一に溶解して添加する。
【００４８】
［処方例６］メイクアップベースクリーム
【表９】
2010070461.tif 000010
【００４９】
製法：（１）〜（５）の油相成分を混合し、７５℃にて加熱溶解する。一方、（６）〜（８）の水相成分を混合し、７５℃にて加熱溶解し、これに（９）〜（１１）の顔料を加え、ホモミキサーにて均一に分散させる。この水相成分に上記油相成分を加え、ホモミキサーにて乳化する。乳化終了後、４０℃にて（１２）と（１３）の成分を加え、均一に混合する。
【００５０】
［処方例７］乳液状ファンデーション
【表１０】
2010070461.tif 000011
【００５１】
製法：（１）〜（７）の油相成分を混合し、７５℃にて加熱溶解する。一方、（８）〜（１１）の水相成分を混合し、７５℃にて加熱溶解し、これに（１２）〜（１６）の顔料を加え、ホモミキサーにて均一に分散する。油相成分を加え、乳化を行う。乳化終了後４０℃にて（17）の成分を加え、均一に混合する。
【００５２】
［処方例８］紫外線防御クリーム
【表１１】
2010070461.tif 000012
【００５３】
製法：（５）と（６）を（１１）の一部に溶解して５０℃とし、５０℃に加熱した（４）に撹拌しながら徐々に加える。これを混合した後、７０℃にて加熱溶解した（１）〜（３）に均一に分散する。これに（７）〜（１０）を（１１）の残部に７０℃にて加熱溶解したものを撹拌しながら加え、ホモミキサーにて乳化する。
【産業上の利用可能性】
【００５４】
本発明の皮膚外用剤は、紫外線による皮膚傷害を抑制するため、日焼け止めなどの紫外線防御剤として用いることができる。