(57)【要約】【課題】紐や縄、綱といった線状繊維部材を緩むことなく留めることができるようにする。【解決手段】所定の間隔で２つの穴１１，１２を有する所定厚さの第１のプレート１０と、同じく所定の間隔で２つの穴２１，２２を有する所定厚さの第２のプレート２０とを備え、当該２枚のプレート１０，２０がそれぞれ有する２つの穴１１，１２および２１，２２を、プレート１０，２０の厚み方向に対して所定角度を成すように斜めに形成し、第１のプレート１０の一方の面と第２のプレート２０の他方の面とを対向させ、各プレート１０，２０にそれぞれ線状繊維部材を通した状態で各プレート１０，２０を密着させることにより線状繊維部材を留めることにより、２枚のプレート１０，２０が密着した位置で線状繊維部材を緩むことなく強固に留めることができるようにする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の間隔で２つの穴を有する所定厚さの第１のプレートと、
上記所定の間隔で２つの穴を有する所定厚さの第２のプレートとを備え、
上記第１のプレートの上記２つの穴および上記第２のプレートの上記２つの穴は、プレートの一方の面からそれとは反対側の他方の面に向かう厚み方向に対して所定角度を成すように斜めに形成された穴であり、
上記第１のプレートの上記一方の面と上記第２のプレートの上記他方の面とを対向させ、各プレートの上記２つの穴にそれぞれ線状繊維部材を通した状態で上記各プレートを密着させることによって線状繊維部材を留めるようにしたことを特徴とする留め具。
【請求項２】
上記２つの穴は、上記厚み方向に対して４０度乃至５０度の何れかの角度を成すように斜めに形成されていることを特徴とする請求項１に記載の留め具。
【請求項３】
上記２つの穴は、上記線状繊維部材の太さと略同じ太さで形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の留め具。
【請求項４】
上記２つの穴は、上記厚み方向に対して所定角度を成すように、互いに異なる方向に斜めに形成されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の留め具。
【請求項５】
上記２つの穴は、上記厚み方向に対して所定角度を成すように、互いに同じ方向に斜めに形成されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の留め具。
【請求項６】
上記第１のプレートおよび上記第２のプレートは、互いに異なる形状または異なる大きさに形成されており、上記第１のプレートと上記第２のプレートとを重ねたときに重複部位と非重複部位とができるように構成されていることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の留め具。
【請求項７】
上記第１のプレートおよび上記第２のプレートは、同形同大の形状に形成されていることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の留め具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、紐や縄、綱といった線状繊維部材を留めるための留め具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
物を紐で結ぶ際の結び方として、止め結びや蝶結びが一般的に使われている。これらの結び方は簡便な方法ではあるが、結ぶ際または結んだ後にいくらか緩みがちになるという欠点を有する。止め結びを複数回重ねて行ったり、蝶結びの後に止め結びを行ったりすることで、いくらか強固に結ぶことはできる。しかし、始めの止め結びを指などでしっかりと押さえておかないと緩みが生じるが、この押さえをしっかりと行いながら止め結びをすることは以外と難しい。また、結んだ物を使用しているときに振動や衝撃などが生じると、その影響で結びに緩みが生じることもある。
【０００３】
従来、このような問題に鑑みて、始めの止め結びを行う際の押さえを補助するための結び留め補助具が考案されている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１に記載の結び留め補助具は、２箇所に穴を開けたプレートを２枚備え、各プレートの２つの穴を、一方のプレートの穴の間隔に対して他方のプレートの穴の間隔をずらすようにして設け、各プレートの２つの穴に紐を通した状態で各プレートを密着させることによって、紐を挟んで押さえるようにしたものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−６９０３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に記載の結び留め補助具では、２枚のプレートによって紐を挟んで押さえる構成であるため、２枚のプレートを完全に密着させることはできない。そのため、振動や衝撃が与えられると、プレートが移動して紐との間に緩みが生じることがある。このとき、プレートの上から止め結びや蝶結びで結んでいる紐も同時に緩んでしまうという問題があった。
【０００６】
本発明は、このような問題を解決するために成されたものであり、紐や縄、綱といった線状繊維部材を緩むことなく留めることができるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記した課題を解決するために、本発明の留め具は、所定の間隔で２つの穴を有する所定厚さの２枚のプレート（第１のプレートおよび第２のプレート）を備える。当該２枚のプレートがそれぞれ有する２つの穴は、プレートの一方の面からそれとは反対側の他方の面に向かう厚み方向に対して所定角度を成すように斜めに形成された穴である。そして、第１のプレートの一方の面と第２のプレートの他方の面とを対向させ、各プレートの２つの穴にそれぞれ線状繊維部材を通した状態で各プレートを密着させることによって線状繊維部材を留めるようにしている。
【発明の効果】
【０００８】
上記のように構成した本発明によれば、２枚のプレートが密着した状態で同時に平行に動こうとする方向と、プレートの移動経路を規制することになる線状繊維部材が２枚のプレートの斜めの穴に従って延在する方向との間に食い違いが生じ、かつ、２枚のプレートが密着していることから、線状繊維部材が各プレートの斜めの穴のエッジにより挟まれて斜めに移動する余裕も生じない。このため、プレートの移動が阻止され、２枚のプレートが密着した位置で線状繊維部材を緩むことなく強固に留めることができる。また、本発明によれば、斜めに形成した穴の構造により、２枚のプレートをより密着させることができるため、密着した状態でのプレートの同時移動をより強固に阻止し、振動や衝撃が与えられても線状繊維部材が殆ど緩まないようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本実施形態による留め具の構成例を示す図である。
【図２】本実施形態による留め具を用いて線状繊維部材を留める際の状態を示す図である。
【図３】本実施形態の留め具を用いて靴紐を留める際の手順を示す図である。
【図４】本実施形態による留め具の他の構成例を示す図である。
【図５】本実施形態による留め具の他の構成例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、本実施形態による留め具の構成例を示す図である。図１に示すように、本実施形態の留め具は、図１（ａ）に示す第１のプレート１０と、図１（ｂ）に示す第２のプレート２０とにより構成される。図１（ａ）において、（ａ−１）は上面図、（ａ−２）は底面図、（ａ−３）は側断面図である。同様に、図１（ｂ）において、（ｂ−１）は上面図、（ｂ−２）は底面図、（ｂ−３）は側断面図である。
【００１１】
第１のプレート１０は、所定の厚さの板状部材により構成され、所定の間隔で２つの穴１１，１２を有している。第２のプレート２０もこれと同様に、所定の厚さの板状部材により構成され、所定の間隔で２つの穴２１，２２を有している。第１のプレート１０および第２のプレート２０は、同形同大の形状に形成されている。同形同大であるので、以下では代表として第１のプレート１０の構成について説明する。
【００１２】
第１のプレート１０の２つの穴１１，１２は、一方の面（例えば底面）からそれとは反対側の他方の面（例えば上面）に向かう厚み方向に対して所定角度を成すように斜めに形成された穴である。２つの穴１１，１２は、厚み方向に対して所定角度を成すように、互いに異なる方向に斜めに形成されている。すなわち、２つの穴１１，１２は何れも、底面から上面に向かうに従って、内側から外側へと向かう方向に斜めに形成されている。２つの穴１１，１２は、厚み方向に対して４０度乃至５０度の何れかの角度を成すように斜めに形成されている。この角度は、４５度とするのが最も好ましい。
【００１３】
２つの穴１１，１２は、これに通す線状繊維部材（紐、縄、綱など）の太さと略同じ太さで形成されている。略同じ太さとは、弾性を有する線状繊維部材を通すことのできる太さで、かつ、穴１１，１２の中で線状繊維部材が幅方向に大きく移動するスペースがない程度の太さをいう。例えば、穴１１，１２の太さは、線状繊維部材の太さと完全に同じ太さか、それよりも若干太めまたは細めの太さである。また、２つの穴１１，１２の深さ（すなわち、第１のプレート１０の厚さ）は、線状繊維部材の太さと同じまたはそれよりも若干大きめの深さで形成されている。
【００１４】
穴１１，１２の太さ（直径）と、深さと、角度との関係性によって、第１のプレート１０の上面から底面（またはその逆）の厚み方向にまっすぐ穴１１，１２を見たときに、反対側まで貫通して見える部分１３（以下、直方貫通部分という）の大きさが決まる。本実施形態では、直方貫通部分１３の大きさが線状繊維部材の通常時の直径よりも小さく、ゼロよりも大きい値となるように、穴１１，１２の太さと深さと角度とを設計する。
【００１５】
特に、直方貫通部分１３の大きさは、線状繊維部材の通常時の直径よりも小さく、かつ、線状繊維部材がその弾性により縮まることのできる最小の直径またはそれより大きい値とするのが好ましい。このようにすれば、後述するように第１のプレート１０の穴１１，１２および第２のプレート２０の穴２１，２２に線状繊維部材を通した状態で、２枚のプレート１０，２０を完全に密着させることができる。さらに、そのときの直方貫通部分１３の大きさが線状繊維部材の通常時の直径よりも小さいことから、各プレートの１０，２０の穴１１，１２，２１，２２のエッジにより線状繊維部材を挟んで強いテンションをかけ、密着したプレート１０，２０間で線状繊維部材が動けないようにすることができる。
【００１６】
第１のプレート１０の材質は、樹脂、木材、金属などの何れでもよいが、穴１１，１２にこれと略同径の線状繊維部材を通した状態で、第１のプレート１０を線状繊維部材に沿ってある程度移動しやすくし、かつ、第１のプレート１０の強度を持たせるという目的を考慮した場合、樹脂製とするのが好ましい。例えば、ポリプロピレン（ＰＰ樹脂）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ樹脂）、ポリカーボネート（ＰＣ樹脂）、ＡＢＳ樹脂などを用いることが好ましい。特に、堅牢で、引っ張りや曲げ、衝撃などに強いＡＢＳ樹脂が好ましい。
【００１７】
以上のように構成した第１のプレート１０の２つの穴１１，１２に線状繊維部材を通した場合、第１のプレート１０を線状繊維部材に沿って自由に移動させることが可能である。同様に、第２のプレート２０の２つの穴２１，２２に線状繊維部材を通した場合、第２のプレート２０を線状繊維部材に沿って自由に移動させることが可能である。すなわち、第１のプレート１０および第２のプレート２０は、単独では線状繊維部材に沿って自由に移動させることが可能である。
【００１８】
これに対し、線状繊維部材を留める際には、図２に示すように、第１のプレート１０の一方の面（底面）と第２のプレート２０の他方の面（上面）とを対向させ、各プレート１０，２０がそれぞれ有する２つの穴１１，１２，２１，２２にそれぞれ線状繊維部材３０を通した状態で各プレート１０，２０を密着させることにより、線状繊維部材３０を留める。
【００１９】
２枚のプレート１０，２０が密着した状態の場合、２枚のプレート１０，２０が同時に平行に動こうとする方向（矢印Ｙ１の方向）と、プレート１０，２０の移動経路を規制することになる線状繊維部材３０が２枚のプレート１０，２０の斜めの穴１１，１２，２１，２２に従って延在する方向（矢印Ｙ２の方向）との間に食い違いが生じる。ここで、例えば第１のプレート１０が単独で移動する場合は、第１のプレート１０が進む方向に弛んだ状態の線状繊維部材３０があるため、この線状繊維部材３０の弛みを利用して第１のプレート１０は自由に移動することが可能である。第２のプレート２０が単独で移動する場合も同様である。
【００２０】
これに対し、密着している２枚のプレート１０，２０が同時に動こうとした場合、例えば第２のプレート２０から第１のプレート１０の方向に動こうとすると、第２のプレート２０が進む方向には、密着した状態の第１のプレート１０が存在する。２枚のプレート１０，２０が密着していることから、プレート１０，２０間で線状繊維部材３０は弛んでおらず、線状繊維部材３０が各プレート１０，２０の穴１１，２１のエッジおよび穴１２，２２のエッジによりそれぞれ挟まれて、斜めに移動する余裕も生じない。第１のプレート１０から第２のプレート２０の方向に動こうとする場合も同様である。このため、各プレート１０，２０の移動が阻止され、２枚のプレート１０，２０が密着した位置で線状繊維部材３０を緩むことなく強固に留めることが可能となる。
【００２１】
図３は、本実施形態の留め具を用いて靴紐を留める際の手順を示す図である。まず、図３（ａ）に示すように、第２のプレート２０に靴紐４０を通した後、第１のプレート１０に靴紐４０を通す。第２のプレート２０に靴紐４０を通すというのは、第２のプレート２０が有する２つの穴２１，２２に靴紐４０を通すという意味である。第１のプレート１０に靴紐４０を通すというのも同じ意味である。このとき、下側（靴に近い側）に位置する第２のプレート２０の他方の面（上面）と、上側（靴から遠い側）に位置する第１のプレート１０の一方の面（底面）とが対向するように、各プレート１０，２０に靴紐４０を通す。
【００２２】
次に、図３（ｂ）に示すように、第２のプレート２０を単独で移動させて、第２のプレート２０を靴に密着させる。続いて、図３（ｃ）に示すように、第１のプレート１０と単独で移動させて、第２のプレート２０に密着させる。これにより、２枚のプレート１０，２０が密着した位置、つまり靴に密着した位置で、靴紐４０を緩むことなく強固に留めることができる。第１のプレート１０の上面よりも外側に余った靴紐４０は、任意に処理すればよい。例えば、第１のプレート１０の上面において止め結びまたは蝶結びにより結んでよい。仮に、外部からの振動や衝撃等によって止め結びまたは蝶結びが緩んでも、各プレート１０，２０による靴紐４０の留め状態は緩むことがない。
【００２３】
靴紐４０を緩めるときは、図３に示した手順と逆の手順を実行すればよい。すなわち、図３（ｃ）のように２枚のプレート１０，２０が密着することによって靴紐４０が留められている状態から、第１のプレート１０を単独で移動させて図３（ｂ）の状態とした後、第２のプレート２０を単独で移動させて図３（ａ）の状態とすればよい。
【００２４】
ここでは、下側に位置する第２のプレート２０の他方の面（上面）と、上側に位置する第１のプレート１０の一方の面（底面）とが対向するように、各プレート１０，２０に靴紐４０を通したが、これとは逆に、下側に位置する第２のプレート２０の一方の面（底面）と、上側に位置する第１のプレート１０の他方の面（上面）とが対向するようにしてもよい。また、靴紐４０を通す第１のプレート１０および第２のプレート２０の順番を逆にしてもよい。要するに、第１のプレート１０と第２のプレート２０とを、穴１１，１２および穴２１，２２の方向が同方向となるように対向させればよい。
【００２５】
以上詳しく説明したように、本実施形態の留め具は、所定の間隔で２つの穴１１，１２を有する所定厚さの第１のプレート１０と、同じく所定の間隔で２つの穴２１，２２を有する所定厚さの第２のプレート２０とを備える。当該２枚のプレート１０，２０がそれぞれ有する２つの穴１１，１２および２１，２２は、プレート１０，２０の厚み方向に対して所定角度を成すように斜めに形成している。そして、第１のプレート１０の一方の面と第２のプレート２０の他方の面とを対向させ、各プレート１０，２０にそれぞれ線状繊維部材を通した状態で各プレート１０，２０を密着させることにより線状繊維部材を留めるようにしている。
【００２６】
このように構成した本実施形態によれば、２枚のプレート１０，２０が密着している状態で、２枚のプレート１０，２０が同時に移動することを阻止し、２枚のプレート１０，２０が密着した位置で線状繊維部材を緩むことなく強固に留めることができる。また、本実施形態によれば、斜めに形成した穴１１，１２，２１，２２の構造により、２枚のプレート１０，２０をより密着させることができるため、密着した状態でのプレート１０，２０の同時移動をより強固に阻止し、外部から振動や衝撃が与えられても線状繊維部材が殆ど緩まないようにすることができる。
【００２７】
特に、本実施形態では、穴１１，１２，２１，２２の傾斜をプレート１０，２０の厚み方向に対して４０度乃至５０度の何れかの角度、好ましくは４５度とするようにしている。穴１１，１２，２１，２２の傾斜を４０度より小さくすると、直方貫通部分１３の大きさが大きくなって、２枚のプレート１０，２０を密着させても線状繊維部材を留める力が弱くなる。一方、穴１１，１２，２１，２２の傾斜を５０度より大きくすると、第１のプレート１０および第２のプレート２０をそれぞれ単独で移動させる際にも抵抗が大きくなって、移動がしにくくなる。各プレート１０，２０の単独での移動のしやすさおよび同時移動のしにくさを両立させるための角度として、４０度乃至５０度が好ましい。
【００２８】
なお、上記実施形態では、第１のプレート１０および第２のプレート２０を同形同大とする例について説明したが、本発明はこれに限定されない。例えば、第１のプレート１０および第２のプレート２０を、互いに異なる形状または異なる大きさに形成し、第１のプレート１０と第２のプレート２０とを重ねたときに重複部位と非重複部位とができるように構成してもよい。例えば、第１のプレート１０は図１（ａ）と同様に構成し、第２のプレート２０’を図４のように構成するようにしてもよい。図４に示す第２のプレート２０’は、図１に示した第２のプレート２０の両側面を窪ませた形状となっている。なお、この図４において、図１に示した構成要素と同一の構成要素には同一の符号を付している。
【００２９】
このように構成した場合、図３と同様に第２のプレート２０’を下側（靴に近い側）、第１のプレート１０を上側に重ねて密着させると、上側の第１のプレート１０に非重複部位（第２のプレート２０’の窪み部に対して突出した部位）が生じる。これにより、２枚のプレート１０，２０’を密着させて靴紐４０を留めた後、靴紐４０を緩める際に、上側の第１のプレート１０だけを把持しやすい状態とすることができ、図３（ｃ）の状態から図３（ｂ）の状態への手順を行いやすくすることができる。
【００３０】
なお、図４では、第１のプレート１０を図１（ａ）と同様に構成する例を示したが、図１（ａ）に示したものより大きいサイズで構成するようにしてもよい。例えば、穴１１，１２の位置は変えずに、第１のプレート１０の横方向の長さ（図４の左右方向の長さ）を長くするようにしてもよい。このようにすれば、第１のプレート１０において、第２のプレート２０’の窪み部に対して突出した縦方向の非重複部位に加え、第２のプレート２０’の両サイドから突出した横方向の非重複部位も生じ、図３（ｃ）の状態から図３（ｂ）の状態への手順をより行いやすくすることができる。
【００３１】
また、上記実施形態では、第１のプレート１０の２つの穴１１，１２および第２のプレート２０の２つの穴２１，２２は、プレートの１０，２０の厚み方向に対して所定角度を成すように、互いに異なる方向に斜めに形成されている構成例を示したが、本発明はこれに限定されない。すなわち、図５に示すように、２つの穴１１，１２”および２１，２２”を、厚み方向に対して所定角度を成すように、互いに同じ方向に斜めに形成するようにしてもよい。この場合も、図５に示すように、２枚のプレート１０”，２０”を重ねるときに、穴１１，１２”および穴２１，２２”の方向が同方向となるように対向させる。
【００３２】
また、上記実施形態では、用途の一例として靴紐４０を留める場合について説明したが、これ以外の用途にも本発明の留め具を用いることが可能である。例えば、複数の物を束ねて紐で留める場合や、作業車両の荷台に乗せた貨物をロープで留める場合など、線状繊維部材を強固に留めることが求められる用途に全般的に適用することが可能である。また、本実施形態の留め具は、線状繊維部材の任意の位置で留めることが可能であるので、そのようなことが求められる用途にも適用することが可能である。
【００３３】
その他、上記実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその要旨、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。
【符号の説明】
【００３４】
１０，１０”  第１のプレート
１１，１２，１２”  穴
２０，２０’，２０”  第２のプレート
２１，２２，２２”  穴
３０  線状繊維部材
４０  靴紐
【図１】
2020110214.tif 000003
【図２】
2020110214.tif 000004
【図３】
2020110214.tif 000005
【図４】
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【図５】
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