(57)【要約】【課題】特性値の異なる複数種類の温度センサの中から１つを使用する場合、取り付けられている温度センサにより正常に使用可能として融通性の高い暖房システムを提供する。【解決手段】暖房システム１において、第１温度センサ５は熱源機１０内部の熱媒循環路３上に設けられ、第２温度センサ６は熱源機１０外部の熱源循環路３上に設けられる。第２温度センサ６は異なる特性値を有する複数種類の温度センサ中から１つが選択される。制御装置７は、第２温度センサ６として選択可能な各温度センサの特性値と温度との相関関係を示す温度特性データ群と、第２温度センサ６として選択可能な各温度センサに対応した複数の設定モードとを有し、設定モードが自動又は手動で切り替え可能に構成されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱媒を加熱する熱交換器を内部に有する熱源機と、
熱媒の熱を利用して暖房する暖房器と、
熱源機内部の熱交換器と暖房器とを接続する熱媒循環路と、
熱媒循環路内の熱媒を循環させるポンプと、
熱源機内部の熱媒循環路上に設けられ、暖房器に供給される熱媒の温度を検出するための第１温度センサと、
熱源機外部の熱媒循環路上に設けられ、暖房器を通過した後の熱媒の温度を検出するための第２温度センサと、
前記第２温度センサの検出値に応じて暖房運転を実行する制御装置とを備え、
前記第２温度センサは、異なる特性値を有する複数種類の温度センサの中から１つを選択して取り付けられるものであり、
前記制御装置は、第２温度センサとして選択可能な各温度センサの特性値と温度との相関関係を示す温度特性データ群と、第２温度センサとして選択可能な各温度センサに対応した複数の設定モードとを有し、設定モードが自動又は手動で切り替え可能に構成されている暖房システム。
【請求項２】
請求項１に記載の暖房システムにおいて、
前記制御装置は、更に、設定された設定モードが取り付けられている第２温度センサに適合するか否かを判断する設定モード適合判断工程が実行可能に構成され、
前記設定モード適合判断工程は、熱源機を非加熱状態でポンプを駆動させたときの第１温度センサの検出値と第２温度センサの検出値との整合性に基づいて判断する構成を備えている暖房システム。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の暖房システムにおいて、
前記制御装置は、熱源機が非加熱状態となって所定時間経過している場合に前記設定モード適合判断工程の実行を許可する構成を有する暖房システム。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の暖房システムにおいて、
前記制御装置は、更に、設定モード適合判断工程において設定された設定モードが取り付けられた第２温度センサに適合しないと判断した場合、設定モードを自動で他の設定モードに変更する構成を備えている暖房システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱源機により加熱した熱媒を暖房器に循環供給して暖房を行う暖房システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、前記暖房システムとして、暖房器を通過した後の熱媒温度を検出するための温度センサを熱源機の熱交換器と暖房器とを接続する熱媒循環路の戻り管に設け、この温度センサの検出温度に応じて暖房システムの温度制御を行うものが知られている（例えば、特許文献１、２等）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−４７３７４号公報
【特許文献２】特開平１１−２２９８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記温度センサは、暖房システムの温度制御に用いられるものであるため、例えば、暖房器が複数設けられた場合にも暖房器ごとに適切に温度制御が行われるように、既定の温度センサが、熱源機外部の戻り管（暖房器が複数台設けられている場合には暖房器ごとの熱媒温度が検出できる位置）に設けられている。しかしながら、暖房システムの施工先等のユーザによっては、施工上の理由から、既定の温度センサと特性値が異なる別の温度センサを使用したいとの要望があるが、従来の暖房システムでは、ユーザの要望に十分応えられず、融通性に劣っていた。
【０００５】
本発明は、以上の事情に鑑みてなされたものであり、特性値の異なる複数種類の温度センサの中から１つを使用する場合、取り付けられている温度センサによって正常に使用可能として融通性の高い暖房システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る暖房システムは、
熱媒を加熱する熱交換器を内部に有する熱源機と、
熱媒の熱を利用して暖房する暖房器と、
熱源機内部の熱交換器と暖房器とを接続する熱媒循環路と、
熱媒循環路内の熱媒を循環させるポンプと、
熱源機内部の熱媒循環路上に設けられ、暖房器に供給される熱媒の温度を検出するための第１温度センサと、
熱源機外部の熱媒循環路上に設けられ、暖房器を通過した後の熱媒の温度を検出するための第２温度センサと、
前記第２温度センサの検出値に応じて暖房運転を実行する制御装置とを備え、
前記第２温度センサは、異なる特性値を有する複数種類の温度センサの中から１つを選択して取り付けられるものであり、
前記制御装置は、第２温度センサとして選択可能な各温度センサの特性値と温度との相関関係を示す温度特性データ群と、第２温度センサとして選択可能な各温度センサに対応した複数の設定モードとを有し、設定モードが自動又は手動で切り替え可能に構成されている。
【０００７】
この構成によれば、前記設定モードにより、第２温度センサとして取り付けられる温度センサと対応する温度特性データに基づいて熱媒温度の検出が行われる。従って、第２温度センサとして特性値の異なる複数種類の温度センサの中から１つを選択して使用する場合に、使用する温度センサによって実際の熱媒温度を正しく認識することができ、暖房システムを正常に使用することができる。このように、第２温度センサとして使用する温度センサに対応して設定モードを切り替え可能に構成することにより、既定の温度センサとは別の温度センサの使用をも可能となり、融通性に優れ、ユーザの要望にも応え得るものとなる。
【０００８】
前記制御装置は、更に、設定された設定モードが取り付けられている第２温度センサに適合するか否かを判断する設定モード適合判断工程が実行可能に構成され、前記設定モード適合判断工程は、熱源機を非加熱状態でポンプを駆動させたときの第１温度センサの検出値と第２温度センサの検出値との整合性に基づいて判断する構成を備えていることが好ましい。この場合、設定モード適合判断工程を実行可能な構成を有するので、取り付けられた第２温度センサに対応した設定モードの選択間違いを確実に発見することができる。さらには、前記設定モード適合判断工程を実行する際、熱源機を非加熱状態でポンプを駆動させて熱媒循環路内に熱媒を循環させることにより、熱媒循環路内の熱媒温度は熱媒循環路全長で略一定温度となり、第１温度センサ取付位置の熱媒温度と、第２温度センサ取付位置の熱媒温度とは、略同一の値となる。第１温度センサは、予め定められた既定の温度センサが使用されるため、実際の熱媒温度を正しく認識している。従って、その状態において、第１温度センサの検出値と、第２温度センサの検出値とが整合しない場合は、設定された設定モードが、取り付けられた第２温度センサの特性値に対応した設定モードに設定されていないと判断できる。その結果、取り付けられた第２温度センサに対応した設定モードが設定されていないと判断された場合には、例えば、使用者に報知して手動にて第２温度センサに対応する設定モードへの変更を促したり、自動的に第２温度センサに対応する設定モードへの変更を行ったりするなどの対策をとることが可能となり、異常状態での暖房システムの使用を防止できる。
【０００９】
前記制御装置は、熱源機が非加熱状態となって所定時間経過している場合に前記設定モード適合判断工程の実行を許可する構成を有することが好ましい。この場合、熱源機が非加熱状態となって所定時間経過することにより、熱媒循環路内の熱媒温度は、雰囲気温度と略同等となり、熱媒を循環させた場合にも暖房器での放熱はほとんどなくなる。従って、第１温度センサ取付位置と第２温度センサ取付位置とで実際の熱媒温度の差は、より少なくなる。よって、設定モード適合判断工程における判断精度が更に向上する。
【００１０】
前記制御装置は、更に、設定モード適合判断工程において設定された設定モードが取り付けられた第２温度センサに適合しないと判断した場合、設定モードを自動で他の設定モードに変更する構成を備えていることが好ましい。この場合、設定モードが、取り付けられた第２温度センサに対応するまで自動的に設定モードの変更を行うことができる。従って、暖房システムの使用に際して利便性が高くなり、異常状態での暖房システムの使用を確実に防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態の暖房システムの全体構成を示す模式図である。
【図２】温度特性データ群の例を示すデータ表である。
【図３】実施形態の暖房システムにおいて設定モード適合判断工程の流れを示すフローチャートである。
【図４】実施形態の暖房システムにおいて設定モード適合判断工程の流れの他の例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。
図１に示すように、実施形態の暖房システム１は、温水を加熱する熱交換器１１を内部に有する熱源機１０と、温水の熱を利用して暖房する床暖房パネル（暖房器）２と、熱源機１０内部の熱交換器１１と床暖房パネル２とを接続する温水循環路（熱媒循環路）３と、温水循環路３内の温水を循環させるポンプ４と、熱源機１０内部の温水循環路３上に設けられる第１温度センサ５と、熱源機１０外部の温水循環路３上に設けられる第２温度センサ６と、制御装置７とを備えている。なお、この暖房システム１では、温水（水）を熱媒として使用するが、熱媒は不凍液等の媒体を使用してもよい。
【００１３】
熱源機１０は、熱交換器１１と、熱交換器１１を加熱するガス燃焼装置１２とを備え、熱交換器１１には温水循環路３が接続されている。これにより、温水循環路３を循環する温水が熱交換器１１により加熱される。なお、熱源機１０の加熱手段は、ガス燃焼装置１２に限らず、ヒートポンプ式、電気加熱式などその他の加熱手段を使用することができる。
【００１４】
床暖房パネル２は、床下に設置される暖房配管２１を備え、この暖房配管２１に温水循環路３が接続されている。温水循環路３から暖房配管２１に温水が供給されて流通されることにより温水の熱を放熱して床や室内等を暖める。なお、床暖房パネル２は暖房器を構成するものであるが、暖房器は温風を吹き出す温風暖房器等であってもよい。また、この暖房システム１では、１台の床暖房パネル２を備えるものであるが、複数台の床暖房パネル２を備えるものや、床暖房パネル（低温暖房端末）２と温風暖房器（高温暖房端末）とを備えるもの等であってもよい。
【００１５】
温水循環路３は、往き管３１と戻り管３２とを有し、往き管３１を通して熱源機１０の熱交換器１１で加熱された温水が床暖房パネル２へ供給され、戻り管３２を通して床暖房パネル２で放熱された温水が熱源機１０の熱交換器１１へ戻される。このように温水循環路３は、熱源機１０の熱交換器１１と床暖房パネル２との間で温水の循環経路を形成する。
【００１６】
ポンプ４は、熱源機１０内における温水循環路３の戻り管３２に設けられている。ポンプ４を駆動することで温水循環路３内の温水を熱源機１０と床暖房パネル２との間で循環させる。
【００１７】
第１温度センサ５は、熱源機１０内部における温水循環路３の往き管３１に設けられ、熱源機１０で加熱されて床暖房パネル２に供給される温水の温度を検出する。第２温度センサ６は、熱源機１０外部における温水循環路３の戻り管３２に設けられ、床暖房パネル２を通過した後の熱源機１０に戻される温水の温度を検出する。これら第１温度センサ５、第２温度センサ６は、例えば、サーミスタ、熱電対等が使用される。
【００１８】
制御装置７は、熱源機１０内に設けられ、暖房システム１の運転制御を行うものであり、マイコン等のコンピュータで構成され、各種のプログラム、演算部、記憶部等を備えている。この制御装置７により、暖房システム１による暖房運転の際、ポンプ４を駆動して温水循環路３内の温水を循環させ、熱源機１０を加熱状態とし温水循環路３内の温水を加熱する。そして、第１温度センサ５によって床暖房パネル２に供給される温水の温度を検出し、この検出温度に基づいて熱源機１０を加熱制御し、一定温度（例えば、４０℃）の温水が温水循環路３の往き管３１を通して床暖房パネル２に供給されるようにする。また、第２温度センサ６によって床暖房パネル２から熱源機１０に戻される温水の温度を検出し、この検出温度に基づいて使用者がリモコン等で設定した暖房設定温度となるように床暖房パネル２の温調制御が行われる。例えば、第２温度センサ６の検出温度が、上限温度を上回ると熱源機１０の加熱を停止させ、下限温度を下回ると熱源機１０の加熱を再開させるようにする。なお、上限温度及び下限温度は、前記暖房設定温度に基づいて決定される。また、第２温度センサ６の検出温度に基づいた床暖房パネル２の温調制御は、第２温度センサ６の検出温度に応じて熱源機１０による前記一定温度を変更するものとしてもよい。
【００１９】
ここで、制御装置７は、温度センサの検出温度を認識する際、使用する温度センサの特性値と温度との相関関係を示す温度特性データに基づいて温度センサが出力する特性値を温度に換算している。温度センサの特性値とは、温度によって変化する固有の出力値であり、サーミスタであれば抵抗値やマイコン認識値等で表され、熱電対であれば起電力やマイコン認識値等で表される。
【００２０】
ところで、第１温度センサ５は、所定の特性値を有する予め定められた温度センサが使用されるが、第２温度センサ６は、異なる特性値を有する複数種類の温度センサの中から１つを選択したものが使用される。第２温度センサ６は暖房システム１（より詳しくは、床暖房パネル２）の温度制御に使用するものであり、例えば、複数台の床暖房パネル２が設置される場合にも床暖房パネル２ごとに温度制御可能とするために、熱源機１０外部の温水循環路３の戻り管３２上（例えば、床暖房パネル２の暖房配管２１出口近傍）に設けられており、床暖房パネル２と同時に施工される場合がある。従って、暖房システム１の施工先等のユーザから、暖房システム１を施工する際に、既定の温度センサではなく、様々な床暖房パネルの中から施工する床暖房パネルに合わせた温度センサ（例えば、床暖房パネルと同時に施工しやすい温度センサであり既定の温度センサと異なる温度センサ）を使用したいとの要望がある。この要望等にも応え、かつ融通性に優れる暖房システム１とするため、第２温度センサ６について、複数種類の温度センサを使用可能としている。従って、例えば、熱源機１０内部に設けられる第１温度センサ５は、熱源機１０の製造メーカ指定等の既定の温度センサが取り付けられ、熱源機１０外部に設けられる第２温度センサ６は、既定の温度センサ又はユーザ指定の温度センサが取り付けられる場合がある。
【００２１】
制御装置７において、第１温度センサ５は既定の１種類の温度センサが使用されるため、特定の温度特性データに基づいて温水温度の検出が行われる。また、制御装置７は、第２温度センサ６として選択可能な各温度センサの特性値と温度との相関関係を示す温度特性データ群と、選択可能な各温度センサに対応した複数の設定モードと、自動又は手動で設定モードを切り替え可能にする選択部とを有し、選択部により設定モードに対応する温度センサの温度特性データが設定される構成を備えている。前記選択部において、自動で設定モードを切り替える構成は制御装置７に備えるプログラム又は電子回路等からの指令で切り替えられ、手動で設定モードを切り替える構成は別に備えるタクトスイッチ（登録商標）等の操作部を手動操作することでその操作信号により切り替えられる。
【００２２】
図２に、第２温度センサ６の温度特性データ群を示す。なお、図２に示す温度特性データ群は、表形式に数値をまとめたデータ表であるが、グラフ化、数式化等したものであってもよい。この温度特性データ群は、温度と、第２温度センサ６として使用される温度センサの種類ごとの特性値（ここでは、マイコン認識値［ビット数］）との相関関係を示しており、例えば、温度が１５℃のときは、温度センサがＡタイプのものでは８３２ビット、Ｂタイプのものでは８８８ビットの特性値を示す。設定モードは、第２温度センサ６として使用される温度センサの種類ごとに対応して設けられており、例えば、設定モードａではＡタイプの温度センサ、設定モードｂではＢタイプの温度センサに対応する。制御装置７の選択部により、設定モードａが設定されている場合はＡタイプの温度センサの温度特性データが設定され、設定モードｂが設定されている場合はＢタイプの温度センサの温度特性データが設定される。例えば、設定された設定モードが「設定モードａ」の場合、温度センサの特性値が８３２ビットを示しているときは検出温度は１５℃と換算され、設定された設定モードが「設定モードｂ」の場合、温度センサの特性値が８３２ビットを示しているときは検出温度は２３℃と換算される。
【００２３】
これにより、設定モードの設定により、第２温度センサ６として取り付けられる温度センサと対応する温度特性データに基づいて第２温度センサ６で認識する特性値が温度換算される。従って、第２温度センサ６として特性値の異なる複数種類の温度センサの中から１つを選択して使用する場合に、使用する温度センサによって実際の温水温度を正しく検出することができ、暖房システム１を正常に使用することができる。よって、既定の温度センサとは別の温度センサを使用することも可能となり、融通性に優れ、ユーザの要望にも的確に応え得るものとなる。
【００２４】
一方で、制御装置７において、取り付けられた第２温度センサ６の種類に対応して設定モードを設定する必要があるが、例えば、工場出荷時に設定モードの切り替えを間違ったり忘れたり、また、施工先で不用意に設定モードが切り替えられたりするなどの場合が発生し得る。この場合、第２温度センサ６では、実際に取り付けられた温度センサと適合しない設定モードが使用される。そのため、特性値が異なる温度センサの温度特性データに基づいて温水温度が認識されて暖房システム１を動作させることとなり、暖房システム１を正常に使用できなくなるという不具合が生じる。
【００２５】
このような不具合を防止すべく、制御装置７は、設定モード適合判断工程を実行する設定モード判断部を更に備えている。この設定モード適合判断工程は、熱源機１０を非加熱状態でポンプ４を駆動させたときの第１温度センサ５の検出値と第２温度センサ６の検出値との整合性に基づいて、設定された設定モードが取り付けられている第２温度センサ６に適合するか否かを判断する。ここで、温度センサの検出値は、温度センサが検出する温水温度、温度センサが出力する特性値（抵抗値、起電力、マイコン認識値などを含む。）などが使用される。
【００２６】
設定モード適合判断工程を実行する際、熱源機１０を非加熱状態でポンプ４を駆動させて温水循環路３内に温水を循環させることにより、温水循環路３全長で温水温度が略一定温度となり、第１温度センサ５取付位置の温水温度と第２温度センサ６取付位置の温水温度とは略同一の値となる。第１温度センサ５は、予め定められた既定の温度センサが使用されるため、第１温度センサ５の検出値の温水温度は、実際の温水温度を反映した正しい値である。従って、その状態において、第１温度センサ５の検出値と、第２温度センサ６の検出値とが整合しない場合には、設定された設定モードが、取り付けられた第２温度センサ６の特性値と対応した設定モードに設定されていないと判断できる。
【００２７】
以下に、この判断方法の例を説明する。
（判断方法１）
判断方法１では、第１温度センサ５で検出された往き側の温水温度Ｔ１と、第２温度センサ６で検出された戻り側の温水温度Ｔ２との温度差が、許容温度範囲Ｘ内にあるか否かにより第２温度センサ６の設定モードの適合性を判断する。すなわち、｜Ｔ１−Ｔ２｜≦Ｘの場合は、設定モードは取り付けられた第２温度センサ６と適合すると判断し、｜Ｔ１−Ｔ２｜＞Ｘの場合は、設定モードは取り付けられた第２温度センサ６とは不適合であると判断する。なお、許容温度範囲Ｘは、例えば、３℃とする。
【００２８】
以下に具体例を示す。
（１）状態１の場合
状態１では、暖房システム１は、以下の状態にあるものとする。
・温水循環路３内のどの位置でも「実際の温水温度が１５℃」であり、「第１温度センサ５は温水温度が１５℃」であると正しく認識されている。
・第２温度センサ６は、温度特性データ群（図２参照）より「Ｂタイプ」の特性値を示す温度センサが取り付けられている。
・制御装置７において第２温度センサ６の設定モードは、「設定モードａ」（図２を参照して、Ａタイプの温度センサの温度特性データが設定される。）が設定されている。
すなわち、状態１の設定モードａは、第２温度センサ６として取り付けられた温度センサ（Ｂタイプ）とは整合していない状態である。
【００２９】
そして、設定モード適合判断工程では、第１温度センサ５の検出値Ｔ１は実際の温水温度の１５℃を検出し、第２温度センサ６として取り付けられているＢタイプの温度センサでは、実際の温水温度１５℃に対してマイコン認識値（特性値）は８８８ビットを出力する。設定された設定モードａであるため、その温度特性データ（図２参照）より、マイコン認識値８８８ビットに対応して第２温度センサ６で検出する温水温度Ｔ２は５℃と認識される。従って、第１温度センサ５の検出温度Ｔ１と第２温度センサ６の検出温度Ｔ２との温度差は、｜Ｔ１−Ｔ２｜＝｜１５℃−５℃｜＝１０℃＞３℃となり許容温度範囲Ｘを超えるため、第２温度センサ６の設定モードａは、取り付けられた第２温度センサ６（Ｂタイプ）とは不適合と判断される。
【００３０】
（２）状態２の場合
次に、状態２では、第２温度センサ６の設定モードは、「設定モードｂ」（図２を参照して、Ｂタイプの温度センサの温度特性データが設定される。）が設定されている以外は、前記状態１と同じ状態にあるものとする。すなわち、状態２の設定モードｂは、第２温度センサ６として取り付けられた温度センサ（Ｂタイプ）と整合する状態である。
【００３１】
この状態２の場合、設定モードｂが設定されているため、その温度特性データ（図２参照）より、マイコン認識値８８８ビットに対応して第２温度センサ６で検出する温水温度Ｔ２は１５℃と認識される。従って、第１温度センサ５の検出温度Ｔ１と第２温度センサ６の検出温度Ｔ２との温度差は、｜Ｔ１−Ｔ２｜＝｜１５℃−１５℃｜＝０℃≦３℃となり許容温度範囲Ｘ内であるため、第２温度センサ６の設定モードｂは、取り付けられた第２温度センサ６（Ｂタイプ）と適合すると判断される。
【００３２】
（判断方法２）
判断方法２では、第２温度センサ６のマイコン認識値（特性値）と、第１温度センサ５の検出温度及び設定された設定モードに対応するマイコン認識値の基準値Ｍとを比較することにより、第２温度センサ６の設定モードの適合性を判断する。基準値Ｍは、設定された設定モードでの温度特性データ（図２参照）より、第１温度センサ５の検出温度と対応するマイコン認識値に許容範囲（±α）を設けた値として決定する。なお、許容範囲αは、許容温度範囲に基づいて決めることができる。そして、第２温度センサ６でのマイコン認識値が、基準値Ｍの範囲内である場合は、設定モードは取り付けられた第２温度センサ６と適合すると判断し、基準値Ｍの範囲外である場合は、設定モードは取り付けられた第２温度センサ６とは不適合であると判断する。
【００３３】
以下に具体例を示す。
（１）状態１の場合（判断方法１の記載を参照）
設定モード適合判断工程では、設定された設定モードａであり、第１温度センサ５より実際の温水温度は１５℃であるため、設定モードａでの温度特性データ（図２参照）より、１５℃に対応するマイコン認識値８３２ビットに基づいて、基準値Ｍは８３２±α（αは、例えば、１８ビット）ビットとする。第２温度センサ６として取り付けられているＢタイプの温度センサでは、実際の温水温度の１５℃に対してマイコン認識値は８８８ビットを出力する。従って、マイコン認識値（８８８ビット）≠基準値Ｍ（８３２±１８ビット）となり基準値Ｍの範囲外であるため、第２温度センサ６の設定モードａは、取り付けられた第２温度センサ６（Ｂタイプ）とは不適合と判断される。
【００３４】
（２）状態２の場合（判断方法１の記載を参照）
この状態２の場合、設定された設定モードｂであるため、その温度特性データより、実際の温度１５℃に対応するマイコン認識値８８８ビットに基づいて、基準値Ｍは８８８±α（αは、例えば、１８ビット）ビットとする。第２温度センサ６として取り付けられているＢタイプの温度センサでは、実際の温水温度の１５℃に対してマイコン認識値は８８８ビットを出力する。従って、マイコン認識値（８８８ビット）≒基準値Ｍ（８８８±αビット）となり基準値Ｍの範囲内であるため、第２温度センサ６の設定モードｂは、取り付けられた第２温度センサ６（Ｂタイプ）と適合すると判断される。
【００３５】
（判断方法３）
判断方法３では、第２温度センサ６におけるマイコン認識値（特性値）と第１温度センサ５の検出温度とから、温度特性データ群（図２参照）を参照して第２温度センサ６のタイプを特定することにより、第２温度センサ６の設定モードの適合性を判断する。第２温度センサ６のタイプを特定するには、第１温度センサ５の検出温度Ｔ１のときに第２温度センサ６で認識するマイコン認識値Ｔｂ２と整合する温度センサの種類を、温度特性データ群（図２参照）を参照して見つけ出す。そして、特定した第２温度センサ６のタイプに対して設定された設定モードが一致する場合は、設定モードは取り付けられた第２温度センサ６と適合すると判断し、不一致の場合は、設定モードは取り付けられた第２温度センサ６とは不適合であると判断する。
【００３６】
以下に具体例を示す。
（１）状態１の場合（判断方法１の記載を参照）
設定モード適合判断工程では、第２温度センサ６（Ｂタイプ）の検出値としてマイコン認識値Ｔｂ２が８８８ビットであると認識されている。実際の温水温度は、第１温度センサ５の検出温度Ｔ１である１５℃であるため、温度特性データ群（図２参照）より、１５℃のときにマイコン認識値８８８ビットを示す温度センサは、Ｂタイプの温度センサであると特定される。従って、Ｂタイプの温度センサ≠設定された設定モードａであるため、第２温度センサ６の設定モードａは、取り付けられた第２温度センサ６（Ｂタイプ）とは不適合と判断される。
【００３７】
（２）状態２の場合（判断方法１の記載を参照）
この状態２の場合、設定モードｂであるから、Ｂタイプの温度センサ＝設定された設定モードｂであるため、第２温度センサ６の設定モードｂは、取り付けられた第２温度センサ６（Ｂタイプ）と適合すると判断される。
【００３８】
なお、以上の判断方法１〜３は、例示であり、これら以外で第１温度センサ５の検出値と第２温度センサ６の検出値との整合性に基づく他の方法を用いてもよい。
【００３９】
次に、設定モード適合判断工程の流れの例を説明する。
図３のフローチャート（前記判断方法１）を参照して、設定モード適合判断工程を開始すると、ステップＳ１で熱源機１０が非加熱状態であるか否かを確認する。熱源機１０の非加熱状態は、例えば、ガス燃焼装置１２が消火状態であることにより確認できる。熱源機１０が非加熱状態の場合は、温水循環路３の全長で温水の温度が略一定温度を示すことから、第１温度センサ５の取付位置の温水温度Ｔ１と第２温度センサ６の取付位置の温水温度Ｔ２とは略同一の値となる。
【００４０】
熱源機１０の非加熱状態が確認されると、ステップＳ２でタイマを起動して、ステップＳ３で所定時間ｔ（例えば、３０分）が経過するまで待機する。すなわち、設定モード適合判断工程の直前まで熱源機１０が加熱状態であった場合は、温水循環路３内に加熱された温水が残留し床暖房パネル２で放熱されるため、温水循環路３内の温水温度が往き側（第１温度センサ５の取付位置）と戻り側（第２温度センサ６の取付位置）とでは若干異なり、設定モード適合判断の精度が低下するおそれがある。これに対し、熱源機１０が非加熱状態となって所定時間ｔ経過している場合は、温水循環路３内の温水温度は、雰囲気温度と略同等となり、温水を循環させた場合にも床暖房パネル２での放熱はほとんどなくなるため、温水循環路３の往き側と戻り側の実際の温水温度の差は、より少なくなり、設定モード適合判断工程における判断精度が更に向上する。
【００４１】
所定時間ｔが経過すると、ステップＳ４でポンプ４を駆動して温水循環路３内の温水を熱源機１０の熱交換器１１と床暖房パネル２との間で循環させる。この状態で、次のステップＳ５以降の処理により設定された設定モードが第２温度センサ６に適合しているか判断される。
【００４２】
まず、ステップＳ５では、第１温度センサ５により往き側の温水温度Ｔ１を検出し、第２温度センサ６により戻り側の温水温度Ｔ２を検出する。ここで、第２温度センサ６が検出する温水温度Ｔ２は、第２温度センサ６の検出値（例えば、マイコン認識値（ビット数））を、設定された設定モードによる温度特性データ（図２参照）に基づいて温度換算した温度値である。なお、第１温度センサ５は、予め定められた温度センサが使用されているため、第１温度センサ５が検出する温水温度Ｔ１は、実際の温水温度を正しく認識している。
【００４３】
そして、ステップＳ６で、第１温度センサ５が検出する温水温度Ｔ１と、第２温度センサ６が検出する温水温度Ｔ２とを比較し、両温度の温度差｜Ｔ１−Ｔ２｜が許容温度範囲Ｘ（例えば、３℃以内）内であるか否かを判断する。この温度差｜Ｔ１−Ｔ２｜が許容温度範囲Ｘ内にある場合は、第２温度センサ６での検出温度Ｔ２は、第１温度センサ５が検出する実際の温水温度Ｔ１と整合するから、正しく認識されているといえる。従って、この場合、ステップＳ７にて第２温度センサ６の設定モードは、取り付けられた第２温度センサ６と適合する設定モードであると判断される。設定モードが適合する場合は、ステップＳ８へ移行しポンプ４を駆動停止して、設定モード適合判断工程を終了する。
【００４４】
一方、ステップＳ６で、前記温度差｜Ｔ１−Ｔ２｜が許容温度範囲Ｘを超える場合は、第２温度センサ６での検出温度Ｔ１は、第１温度センサ５が検出する実際の温水温度Ｔ１と整合せず、誤って認識されているといえる。従って、この場合、ステップＳ９にて第２温度センサ６の設定モードは、取り付けられた第２温度センサ６とは適合せず、設定モードが不適合であると判断される。
【００４５】
設定モードが不適合である場合は、ステップＳ１０で、設定されていた設定モードとは異なる設定モードに切替えられ、処理をステップＳ５へと戻す。そして、設定モードとして取り付けられた第２温度センサ６と適合する設定モードが設定されるまで（ステップＳ７）、ステップＳ５→ステップＳ６→ステップＳ９→ステップＳ１０の一連の処理を繰り返し行う。これにより、第２温度センサ６の設定モードは、取り付けられた第２温度センサ６と適合する設定モードへと自動的に変更される。
【００４６】
以上の設定モード適合判断工程によれば、取り付けられた第２温度センサ６に対応した設定モードの選択間違いを確実に発見することができる。設定された設定モードが取り付けられた第２温度センサ６と適合しない場合は、適合する設定モードが設定されるまで設定モードを切り替えて適合性判断が行われるから、暖房システム１の使用上利便性が高く、異常状態での暖房システム１の使用を確実に防止できる。
【００４７】
なお、前記ステップＳ６では、第１温度センサ５、第２温度センサ６の検出値として温水温度を用いた判断方法（前記判断方法１）であるが、上述の判断方法２で説明したように温度センサが出力する特性値（マイコン認識値、抵抗値、起電力値など）を用いた判断方法であってもよい。
【００４８】
また、前記設定モード適合判断工程では、ステップＳ９で設定モードが不適合と判断した場合、次のステップＳ１０で設定モードを他の設定モードに切り替えてステップＳ５へ移行させるが、ステップＳ１０では設定モードを切り替えずに異常報知を行うようにし、ステップＳ８へ移行してポンプ４を駆動停止して設定モード適合判断工程を終了するようにしてもよい。この場合、異常報知により、使用者等に対して設定モードの選択間違いが知らされ、操作部の手動操作により正しい設定モードへ変更することを促すことができ、異常状態での暖房システム１の使用を防止することができる。
【００４９】
次に、設定モード適合判断工程の他の例を説明する。
この例は、上述した判断方法３に即したものであり、図４に示すフローチャートに従った処理を実行する。図４のフローチャートに示すステップＳ１１〜ステップＳ１４は、図３の場合のステップＳ１〜Ｓ４と同様の処理を行う。そして、ステップＳ１５において、第１温度センサ５で温水温度Ｔ１を検出し、第２温度センサ６でマイコン認識値（特性値）Ｔｂ２を検出する。ステップＳ１６で、第２温度センサ６におけるマイコン認識値Ｔｂ２と第１温度センサ５の検出温度Ｔ１とから、温度特性データ群（図２参照）を参照して第２温度センサ６として使用されている温度センサのタイプを特定する。なお、この温度センサのタイプの特定方法は、上述の判断方法３で述べたとおりである。そして、ステップＳ１７で、この特定した第２温度センサ６のタイプ（使用する温度センサ）に対して設定された設定モードが一致するか否か判断する。
【００５０】
設定された設定モードが特定した第２温度センサ６のタイプと一致する場合は、ステップＳ１８にて第２温度センサ６の設定モードは、取り付けられた第２温度センサ６と適合する設定モードであると判断される。設定モードが適合する場合は、ステップＳ１９へ移行してポンプ４を駆動停止して、この設定モード適合判断工程を終了する。
【００５１】
一方、ステップＳ１７で、特定した第２温度センサ６のタイプに対して設定された設定モードが一致しない場合は、ステップＳ２０にて第２温度センサ６の設定モードは、取り付けられた第２温度センサ６とは適合せず、設定モードが不適合であると判断される。設定モードが不適合である場合は、ステップＳ２１において、ステップＳ１６により特定した第２温度センサ６のタイプに対応する設定モードへと切替える。これにより、設定された設定モードは、直ちに取り付けられた第２温度センサ６と対応する設定モードが設定される。そして、ステップＳ１９へ移行してポンプ４を駆動停止して、この設定モード適合判断工程を終了する。
【００５２】
以上のように、図４の設定モード適合判断工程によれば、設定モードが不適合と判断された場合は直ちに適合する設定モードへと切替えられるので、設定モードの適合性判断を迅速にかつ効率よく行うことができ、暖房システム１の使用上の利便性が高く、また異常状態での暖房システム１の使用を確実に防止できる。
【００５３】
なお、本発明は、前記実施形態のみに限定されず、特許請求の範囲の記載内及び均等の範囲内で様々な変更を施すことが可能である。
例えば、暖房器２を複数備える場合、設定モード適合判断工程は、暖房器２，２，・・・ごとに個別に又は全暖房器２，２，・・・一斉に判断することができる。
また、設定モードの切り替えは、自動的に切り替えるだけでなく手動でも切り替え可能に構成されているが、制御装置７で自動的に変更する自動切替えだけの構成でもよく、また、使用者等が操作部を手動操作して変更する手動切替えだけの構成でもよい。なお、自動切替えだけの構成の場合、例えば、工場出荷時（初期設定）を設定モードａとして、施工場所での試運転時等において設定モード適合判断工程を実行して設定モードが不適合と判断した場合は自動的に適合する設定モードに切り替えるようにしてもよい。また、手動切替えだけの構成の場合、設定モード適合判断工程において設定モードが不適合と判断した場合は報知を行う処理とすればよい（段落００４８参照）。
また、設定モード適合判断工程の実行は、暖房システム１の施工初期（試運転時）、メンテナンス時、暖房器２や熱源機１０の取り換え時、定期的、又は不定期的など、様々なタイミングで行うことができる。
また、サービスマンや使用者等の意思によって必要に応じて設定モード適合判断工程を実行することもできる。
【符号の説明】
【００５４】
１  暖房システム
２  床暖房パネル（暖房器）
３  温水循環路（熱媒循環路）
４  ポンプ
５  第１温度センサ
６  第２温度センサ
７  制御装置
１０  熱源機
１１  熱交換器
１２  ガス燃焼装置
２１  暖房配管
３１  往き管
３２  戻り管
【図１】
2020125880.tif 000003
【図２】
2020125880.tif 000004
【図３】
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【図４】
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