(57)【要約】【課題】ゴム材の材質に応じて適したゴム材の回復方法を提供することを目的とする。【解決手段】本発明の少なくとも一実施形態に係るゴム材の回復方法は、ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を含む油製品を、前記ゴム材に供給するステップを備える。【選択図】図１９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を含む油製品を、前記ゴム材に供給するステップ
を備えるゴム材の回復方法。
【請求項２】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が６．０以上９．０以下である前記軟化剤を含む前記油製品をフッ素ゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項１に記載のゴム材の回復方法。
【請求項３】
前記油製品を供給するステップは、前記軟化剤を５．０重量％以上１０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をフッ素ゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項２に記載のゴム材の回復方法。
【請求項４】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１０．０以下である前記軟化剤を含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項１に記載のゴム材の回復方法。
【請求項５】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．５以上９．５以下である前記軟化剤を２．５重量％以上５．０重量％以下の割合で含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項４に記載のゴム材の回復方法。
【請求項６】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１０．０以下である前記軟化剤を１０．０重量％以上３０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項４に記載のゴム材の回復方法。
【請求項７】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．５以上９．５以下である前記軟化剤を３０．０重量％以上７０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項４に記載のゴム材の回復方法。
【請求項８】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１１．０以下である前記軟化剤を含む前記油製品をニトリルゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項１に記載のゴム材の回復方法。
【請求項９】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が９．５以上１０．５以下である前記軟化剤を５．０重量％以上１０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をニトリルゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項８に記載のゴム材の回復方法。
【請求項１０】
前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１１．０以下である前記軟化剤を１０．０重量％以上３０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をニトリルゴム製の前記ゴム材に供給する
請求項８に記載のゴム材の回復方法。
【請求項１１】
前記油製品を供給するステップは、前記ゴム材における前記溶解パラメータの値との差の絶対値が前記油製品との前記溶解パラメータの値との差の絶対値よりも小さい前記溶解パラメータの値を有する前記軟化剤を含む前記油製品を前記ゴム材に供給する
請求項１乃至１０の何れか一項に記載のゴム材の回復方法。
【請求項１２】
ゴム材の硬度を低下させるために用いられる油製品であって、
前記ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を含む油製品。
【請求項１３】
前記ゴム材がフッ素ゴム製の場合、前記油製品は、前記溶解パラメータの値が６．０以上９．０以下である前記軟化剤を含む、請求項１２に記載の油製品。
【請求項１４】
前記ゴム材がクロロプレンゴム製の場合、前記油製品は、前記溶解パラメータの値が８．０以上１０．０以下である前記軟化剤を含む、請求項１２に記載の油製品。
【請求項１５】
前記ゴム材がニトリルゴム製の場合、前記油製品は、前記溶解パラメータの値が８．０以上１１．０以下である前記軟化剤を含む、請求項１２に記載の油製品。
【請求項１６】
前記油製品は、機械の潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられるゴム材に供給される、請求項１２乃至１５の何れか一項に記載の油製品。
【請求項１７】
前記油製品は、基油と前記軟化剤とを備えるグリースである、請求項１２乃至１５の何れか一項に記載の油製品。
【請求項１８】
前記油製品は、基油と前記軟化剤とを備える燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかである、請求項１２乃至１５の何れか一項に記載の油製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ゴム材の回復方法及び油製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
様々な機械において、ゴム材は、シールなどの用途で用いられている。このようなゴム材では、例えば金属の表面などに接触して変形し、金属の表面との間の隙間をなくすことでシール機能を発揮することができる。
しかし、このようなゴム材では、経年劣化によってゴム材が硬化すると、シール機能が低下してしまう。
【０００３】
例えば、特許文献１には、再生対象である印刷機のゴムローラの表面にゴムローラ再生剤を供給しながら機械的な圧力を掛けて揉み込むことにより、ゴムローラのゴムの硬度を低下させることができる点が開示されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−７４６８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１では、ゴムローラ再生剤の成分は開示されているが、ゴムローラ再生剤の適用対象となるゴムローラのゴムの材質は明示されていない。したがって、特許文献１の開示された内容からは、ゴムの材質によってどのような成分のゴムローラ再生剤が有効であるかどうかが分からない。
【０００６】
上述の事情に鑑みて、本発明の少なくとも一実施形態は、ゴム材の材質に応じて適したゴム材の回復方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（１）本発明の少なくとも一実施形態に係るゴム材の回復方法は、ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を含む油製品を、前記ゴム材に供給するステップを備える。
【０００８】
上記（１）の方法によれば、ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を含む油製品をゴム材に供給するので、ゴム材の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材の硬化を効果的に抑制することができる。
【０００９】
（２）幾つかの実施形態では、上記（１）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が６．０以上９．０以下である前記軟化剤を含む前記油製品をフッ素ゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００１０】
発明者らが鋭意検討した結果、上記の軟化剤を含む油製品をフッ素ゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。
したがって、上記（２）の方法によれば、硬化したフッ素ゴム製のゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００１１】
（３）幾つかの実施形態では、上記（２）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記軟化剤を５．０重量％以上１０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をフッ素ゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００１２】
発明者らが鋭意検討した結果、軟化剤を上記割合で含む油製品を例えば１日程度の期間フッ素ゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。
したがって、上記（３）の方法によれば、硬化したフッ素ゴム製のゴム材の硬度を比較的短い期間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００１３】
（４）幾つかの実施形態では、上記（１）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１０．０以下である前記軟化剤を含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００１４】
発明者らが鋭意検討した結果、上記の軟化剤を含む油製品をクロロプレンゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下できること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制できることが判明した。
したがって、上記（４）の方法によれば、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制することができる。
【００１５】
（５）幾つかの実施形態では、上記（４）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．５以上９．５以下である前記軟化剤を２．５重量％以上５．０重量％以下の割合で含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００１６】
発明者らが鋭意検討した結果、軟化剤を上記割合で含む油製品をクロロプレンゴム製のゴム材に供給することで、ゴム材の硬化を抑制できることが判明した。
したがって、上記（３）の方法によれば、比較的長い期間にわたってクロロプレンゴム製のゴム材の硬化を抑制できる。
【００１７】
（６）幾つかの実施形態では、上記（４）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１０．０以下である前記軟化剤を１０．０重量％以上３０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００１８】
発明者らが鋭意検討した結果、軟化剤を上記割合で含む油製品を例えば１日程度の期間クロロプレンゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。
したがって、上記（６）の方法によれば、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材の硬度を比較的短い期間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００１９】
（７）幾つかの実施形態では、上記（４）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．５以上９．５以下である前記軟化剤を３０．０重量％以上７０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をクロロプレンゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００２０】
発明者らが鋭意検討した結果、軟化剤を上記割合で含む油製品を例えば数時間から１０数時間程度の間クロロプレンゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。
したがって、上記（７）の方法によれば、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材の硬度を比較的短時間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００２１】
（８）幾つかの実施形態では、上記（１）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１１．０以下である前記軟化剤を含む前記油製品をニトリルゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００２２】
発明者らが鋭意検討した結果、上記の軟化剤を含む油製品をニトリルゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下できること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制できることが判明した。
したがって、上記（８）の方法によれば、硬化したニトリルゴム製のゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制することができる。
【００２３】
（９）幾つかの実施形態では、上記（８）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が９．５以上１０．５以下である前記軟化剤を５．０重量％以上１０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をニトリルゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００２４】
発明者らが鋭意検討した結果、軟化剤を上記割合で含む油製品をニトリルゴム製のゴム材に供給することで、ゴム材の硬化を抑制できることが判明した。
したがって、上記（９）の方法によれば、比較的長い期間にわたってニトリルゴム製のゴム材の硬化を抑制できる。
【００２５】
（１０）幾つかの実施形態では、上記（８）の方法において、前記油製品を供給するステップは、前記溶解パラメータの値が８．０以上１１．０以下である前記軟化剤を１０．０重量％以上３０．０重量％以下の割合で含む前記油製品をニトリルゴム製の前記ゴム材に供給する。
【００２６】
発明者らが鋭意検討した結果、軟化剤を上記割合で含む油製品を例えば１日程度の期間ニトリルゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。
したがって、上記（１０）の方法によれば、硬化したニトリルゴム製のゴム材の硬度を比較的短い期間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００２７】
（１１）幾つかの実施形態では、上記（１）乃至（１０）の何れかの方法において、前記油製品を供給するステップは、前記ゴム材における前記溶解パラメータの値との差の絶対値が前記油製品との前記溶解パラメータの値との差の絶対値よりも小さい前記溶解パラメータの値を有する前記軟化剤を含む前記油製品を前記ゴム材に供給する。
【００２８】
上記（１１）の方法によれば、軟化剤がゴム材に移行し易くなるので、ゴム材の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材の硬化を効果的に抑制することができる。
【００２９】
（１２）本発明の少なくとも一実施形態に係る油製品は、
ゴム材の硬度を低下させるために用いられる油製品であって、
前記ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を含む。
【００３０】
上記（１２）の構成によれば、ゴム材の溶解パラメータの値との差の絶対値が１．７以下である溶解パラメータの値を有する軟化剤を油製品が含むので、この油製品を用いることで、ゴム材の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材の硬化を効果的に抑制することができる。
【００３１】
（１３）幾つかの実施形態では、上記（１２）の構成において、前記ゴム材がフッ素ゴム製の場合、前記油製品は、前記溶解パラメータの値が６．０以上９．０以下である前記軟化剤を含む。
【００３２】
上述したように、発明者らが鋭意検討した結果、上記の軟化剤を含む油製品をフッ素ゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。
したがって、上記（１３）の構成によれば、この油製品を用いることで、硬化したフッ素ゴム製のゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００３３】
（１４）幾つかの実施形態では、上記（１２）の構成において、前記ゴム材がクロロプレンゴム製の場合、前記油製品は、前記溶解パラメータの値が８．０以上１０．０以下である前記軟化剤を含む。
【００３４】
上述したように、発明者らが鋭意検討した結果、上記の軟化剤を含む油製品をクロロプレンゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下できること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制できることが判明した。
したがって、上記（１４）の構成によれば、この油製品を用いることで、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制することができる。
【００３５】
（１５）幾つかの実施形態では、上記（１２）の構成において、前記ゴム材がニトリルゴム製の場合、前記油製品は、前記溶解パラメータの値が８．０以上１１．０以下である前記軟化剤を含む。
【００３６】
上述したように、発明者らが鋭意検討した結果、上記の軟化剤を含む油製品をニトリルゴム製のゴム材に供給することで、硬化したゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下できること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制できることが判明した。
したがって、上記（１５）の構成によれば、この油製品を用いることで、硬化したニトリルゴム製のゴム材の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させること、又は、ゴム材の経年的な硬化を抑制することができる。
【００３７】
（１６）幾つかの実施形態では、上記（１２）乃至（１５）の何れかの構成において、前記油製品は、機械の潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられるゴム材に供給される。
【００３８】
上記（１６）の構成によれば、油製品は、ゴム材を含む機械の潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられる油製品であって、軟化剤を含む。したがって、上記（１６）の構成による油製品を用いることで、機械を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【００３９】
（１７）幾つかの実施形態では、上記（１２）乃至（１５）の何れかの構成において、前記油製品は、基油と前記軟化剤とを備えるグリースである。
【００４０】
上記（１７）の構成によれば、グリースが用いられる機械において、機械を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【００４１】
（１８）幾つかの実施形態では、上記（１２）乃至（１５）の何れかの構成において、前記油製品は、基油と前記軟化剤とを備える燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかである。
【００４２】
上記（１８）の構成によれば、燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかが用いられる機械において、機械を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【発明の効果】
【００４３】
本発明の少なくとも一実施形態によれば、ゴム材の材質に応じて適したゴム材の回復方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】幾つかの実施形態に係るゴム材の回復方法を適用可能な機械の一例としてのターボ冷凍機の全体系統図である。
【図２】ユニオン継手の構造の一例を示す図である。
【図３】幾つかの実施形態に係るゴム材の回復方法を適用可能な機械の一例としての工作機械等に用いられるテレスコカバーの斜視図である。
【図４】幾つかの実施形態に係るゴム材の回復方法を適用可能な機械の一例としての油圧機械の一部の断面を模式的に示した図である。
【図５】軟化剤の効果の確認試験として、軟化剤を添加した油製品に硬化したクロロプレンゴム製の試験片を浸漬させたときの試験片の硬度の変化を示したグラフである。
【図６】軟化剤の効果の確認試験として、軟化剤を添加した油製品に硬化したニトリルゴム製の試験片を浸漬させたときの試験片の硬度の変化を示したグラフである。
【図７】図５及び図６に示したグラフに係る確認試験の結果を示す表である。
【図８Ａ】図７の表で示した確認試験の結果を示す棒グラフである。
【図８Ｂ】図７の表で示した確認試験の結果を示す棒グラフである。
【図８Ｃ】図７の表で示した確認試験の結果を示す棒グラフである。
【図９】浸漬時間を２４時間と１８３時間とで比較した試験の結果を示す表である。
【図１０Ａ】図９の表で示した試験の結果を示す棒グラフである。
【図１０Ｂ】図９の表で示した試験の結果を示す棒グラフである。
【図１０Ｃ】図９の表で示した試験の結果を示す棒グラフである。
【図１１】ゴム材がクロロプレンゴム（ＣＲ）製である場合に、硬化したゴム材の硬度の回復、及び、ゴム材の経年的な硬化を抑制するのに適した軟化剤のＳＰ値及び軟化剤の添加量の範囲を示す図である。
【図１２】ゴム材がニトリルゴム（ＮＢＲ）製である場合に、硬化したゴム材の硬度の回復、及び、ゴム材の経年的な硬化を抑制するのに適した軟化剤のＳＰ値及び軟化剤の添加量の範囲を示す図である。
【図１３】ゴム材がフッ素ゴム（ＦＫＭ）製である場合に、硬化したゴム材の硬度の回復に適した軟化剤のＳＰ値及び軟化剤の添加量の範囲を示す図である。
【図１４】軟化剤を含む油製品をゴム材に供給する例を説明するための図である。
【図１５】軟化剤を含む油製品をゴム材に供給する例を説明するための図である。
【図１６】軟化剤を含む油製品をゴム材に供給する供給部を備える機械の一例としての工作機械の全体構成を簡素化して描いた図である。
【図１７】油製品を供給する供給部を備える機械の一例としての噴霧装置の全体構成を簡素化して描いた図である。
【図１８】軟化剤を含む油製品を供給する供給部を備える機械の全体構成を簡素化して描いた図である。
【図１９】幾つかの実施形態に係るゴム材３の回復方法における処理手順を示すフローチャートである。
【図２０】幾つかの実施形態に係るゴム材３の回復方法における処理手順を示すフローチャートである。
【図２１】従来のゴム材の硬度の経時変化、及び、本願発明を適用した場合のゴム材の硬度の経時変化を示すグラフである。
【図２２】従来のゴム材の硬度の経時変化、及び、本願発明を適用した場合のゴム材の硬度の経時変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下、添付図面を参照して本発明の幾つかの実施形態について説明する。ただし、実施形態として記載されている又は図面に示されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。
例えば、「ある方向に」、「ある方向に沿って」、「平行」、「直交」、「中心」、「同心」或いは「同軸」等の相対的或いは絶対的な配置を表す表現は、厳密にそのような配置を表すのみならず、公差、若しくは、同じ機能が得られる程度の角度や距離をもって相対的に変位している状態も表すものとする。
例えば、「同一」、「等しい」及び「均質」等の物事が等しい状態であることを表す表現は、厳密に等しい状態を表すのみならず、公差、若しくは、同じ機能が得られる程度の差が存在している状態も表すものとする。
例えば、四角形状や円筒形状等の形状を表す表現は、幾何学的に厳密な意味での四角形状や円筒形状等の形状を表すのみならず、同じ効果が得られる範囲で、凹凸部や面取り部等を含む形状も表すものとする。
一方、一の構成要素を「備える」、「具える」、「具備する」、「含む」、又は、「有する」という表現は、他の構成要素の存在を除外する排他的な表現ではない。
【００４６】
図１は、幾つかの実施形態に係るゴム材の回復方法を適用可能な機械の一例としてのターボ冷凍機の全体系統図である。
ターボ冷凍機１Ａは、遠心圧縮機等のターボ式の圧縮機を用いた冷却装置であり、大型の工場空調や、地域冷暖房などの用途に幅広く使用されるものである。
ターボ冷凍機１Ａは、冷媒を圧縮する遠心圧縮機１０と、圧縮された冷媒を冷却する凝縮器１１と、凝縮器１１からの冷媒を減圧する第１膨張弁（減圧器）１２と、第１膨張弁１２からの冷媒を気液二相に分離するエコノマイザ（気液分離器）１４と、エコノマイザ１４からの液相を再度減圧する第２膨張弁（減圧器）１３と、第２膨張弁１３からの冷媒を蒸発させる蒸発器１５とを備えている。図１に示したターボ冷凍機１Ａでは、例えば、冷媒系統配管１６に例えばユニオン継手２０を介して凝縮器安全弁１７や蒸発器安全弁１８が接続されている。ターボ冷凍機１Ａは、冷媒とともにターボ冷凍機１Ａの内部を循環する冷凍機油が充填されている。
【００４７】
図２は、ユニオン継手２０の構造の一例を示す図である。ユニオン継手２０は、例えば、一方の冷媒系統配管１６に取り付けられるユニオンつば２２と、他方の冷媒系統配管１６に取付けられるユニオンねじ２３と、ユニオンつば２２とユニオンねじ２３とを連結するユニオンナット２４とを備えている。ユニオンつば２２とユニオンねじ２３との当接部分には、内部の流体の漏洩を防止するためのＯリング２５が取り付けられている。一方の冷媒系統配管１６とユニオンつば２２とは、及び、他方の冷媒系統配管１６とユニオンねじ２３とは、例えば溶接によって接続されている。
【００４８】
図３は、幾つかの実施形態に係るゴム材の回復方法を適用可能な機械の一例としての工作機械等に用いられるテレスコカバーの斜視図である。図３に示したテレスコカバー３０は、後述する工作機械１Ｂ（図１６参照）等の不図示のテーブルの移動に伴って伸縮する不図示の摺動部を切粉、塵埃等から保護するものである。このようなテレスコカバー３０は、図３に示すように、複数のカバー片、図中では３つのカバー片３１Ａ、３１Ｂ、３１Ｃを有し、これらカバー片３１Ａ、３１Ｂ、３１Ｃが図３における伸縮方向に相対移動可能に積層して配置される。
【００４９】
各カバー片３１Ａ、３１Ｂ、３１Ｃは、それぞれ上板３２と、上板３２の両方の側部にそれぞれ接続し、下方に向けて延在する側板３３、３４とを有する。例えばカバー片３１Ｂ、３１Ｃの上板３２および側板３３、３４の内側における端部３２ａ、３３ａ、３４ａには、シール部材であるワイパ３６が取り付けられる。このワイパ３６は、ワイパ３６が取り付けられるカバー片よりも内側に配置されるカバー片の上板３２および側板３３、３４の外面に接触する形状である。ワイパ３６は、例えばゴム製である。このようなワイパ３６を設けることにより、カバー片の表面に付着した水や油などのカバー片内部への浸入が抑制される。
【００５０】
図４は、幾つかの実施形態に係るゴム材の回復方法を適用可能な機械の一例としての油圧機械の一部の断面を模式的に示した図である。図４に示した油圧機械１Ｃは、例えば油圧シリンダのような油圧アクチュエータであってもよく、油圧ポンプであってもよく、内部に作動流体を保持する機器であれば様々な油圧機械の何れかであってもよい。
図４に示した油圧機械１Ｃは、例えば第１筐体４１と第２筐体４２との接続部にＯリング４７が装着されている。第１筐体４１の内部の油保持部４１ａ及び第２筐体４２の内部の油保持部４２ａには、例えば作動油や燃料、潤滑油、グリース、冷却油等の油製品４５が充填されている。なお、図４に示した油圧機械１Ｃは、例えば内部に油製品４５が充填された配管やマニホールド等であってもよい。
【００５１】
一般的に、上述したような各種の油製品４５は、基油と、各種の添加剤とを含んでいる。基油としては、例えば、鉱物油や合成油、植物油、動物油等を挙げることができる。合成油では炭化水素系（ポリαオレフィン、ポリブデン、合成ナフテンなど）、エステル系（脂肪族ジエステル、芳香族エステルなど）がある。また、添加剤としては、例えば、油性剤(脂肪酸、アルコール、アミンエステルなど)、極圧剤(硫黄系、リン系など)、清浄分散剤や、酸化防止剤、腐食防止剤、粘度指数向上剤、消泡剤、増稠剤等を挙げることができる。
【００５２】
上述したように、各種の機械１（１Ａ〜１Ｃ）において、Ｏリング２５、４７やワイパ３６のようなゴム材３は、シールなどの用途で用いられている。このようなゴム材３では、例えば金属の表面などに接触して変形し、金属の表面との間の隙間をなくすことでシール機能を発揮することができる。
しかし、このようなゴム材３では、経年劣化によってゴム材３が硬化すると、シール機能が低下してしまう。ゴム材３が硬化した場合、機械１を分解する等して新たなゴム材に交換すること等が考えられる。しかし、ゴム材３が分解し難い部位に配置されている場合には、ゴム材３の交換に長時間を要する他、交換作業の間、機械１を使用することができない。また、ゴム材３が分解組立が容易な部位に配置されている場合であっても、機内に作動媒体が充填されている場合、例えばターボ冷凍機１Ａのような機械１では、分解に際して該作動媒体を一旦機外に移し、組み立て後、該作動媒体を機内に戻すという作業が必要となる場合がある。したがって、機械１の分解組立作業を行わずに、ゴム材３の硬度を低下させる方法が望まれており、より望ましくは、機械１を使用しながらゴム材３の硬度を低下させることができるとよい。
【００５３】
発明者らが鋭意検討した結果、後で詳述するように、機械１に用いる油製品４５に対して、ゴム材３の硬度を低下させることができる軟化剤を添加した上で機械１に用いることで、ゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができることが判明した。
【００５４】
以下、図２１及び図２２を参照して、本願発明の概要について説明する。
図２１は、従来のゴム材３の硬度の経時変化、及び、本願発明を適用した場合のゴム材３の硬度の経時変化を示すグラフである。
【００５５】
例えば機械１においてシール等のために用いられるゴム材３であって、機械１を停止させて機械１の少なくとも一部を分解等しなければ該ゴム材３に対して新たな油製品を接触させることができない場合について考える。この場合、機械１に組付けられたゴム材３では、組付け時に使用する油製品に軟化剤を含めていない場合には、ゴム材３中の可塑剤（軟化剤）が時間の経過とともにゴム材３から抜けてしまい、ゴム材３の硬度が高くなる。すなわち、例えば図２１における破線の線Ｌａ０で示すように、新品のゴム材３の硬度を値ａとすると、時間の経過とともにゴム材３の硬度が高くなる。そして、ゴム材３の硬度が例えば値ｃを超えると、漏れなどの不具合が生じ始める。
そこで、組付け時に使用する油製品４５に軟化剤を添加しておくことが考えられる。これにより、例えば図２１における実線の線Ｌａ１で示すように、ゴム材３の使用開始時にゴム材３の硬度が値ａから値ｂへと低下する。そして、時間の経過とともにゴム材３の硬度が高くなるものの、その硬化速度を軟化剤を添加していない場合と比べて小さくすることができる。したがって、ゴム材３の寿命を延ばすことができる。
【００５６】
図２２は、従来のゴム材３の硬度の経時変化、及び、本願発明を適用した場合のゴム材３の硬度の経時変化を示すグラフである。
例えば機械１においてシール等のために用いられるゴム材３であって、機械１を停止させなくても該ゴム材３に対して新たな油製品を接触させることができる場合について考える。この場合、例えば機械１の使用開始時にゴム材３に接触可能な油製品に軟化剤を添加しておけば、例えば図２２における破線の線Ｌｂ０及び実線の線Ｌｂ１で示すように、ゴム材３の使用開始時にゴム材３の硬度が値ａから値ｂ１へと低下する。例えば後述する工作機械１Ｂのように、ゴム材３に接触可能な油製品４５（例えば工作機械１Ｂで使用される切削油剤）が機械１の使用に伴って適宜補充する必要がある場合、補充する油製品４５に軟化剤を添加しなければ、破線の線Ｌｂ０で示すように、時間の経過とともにゴム材３の硬度が高くなる。
【００５７】
ここで、機械１の使用期間がｄ１に達した時点で、ゴム材３に接触可能な油製品４５に再び軟化剤を添加することで、実線の線Ｌｂ１で示すように、ゴム材３の硬度を再び値ｂ１へ低下させることができる。以降、使用期間がｄ２、ｄ３、ｄ４・・・に達した時点でゴム材３に接触可能な油製品に再び軟化剤を添加することで、実線の線Ｌｂ１で示すように、ゴム材３の硬度が値ｂ１と値ｂ２との間で推移するように管理することができ、ゴム材３の寿命を延ばすことができる。
また、ゴム材３に接触可能な油製品４５が機械１の使用に伴って適宜補充する必要がある場合であっても、該油製品４５における軟化剤の濃度が常にある範囲となるように管理することで、図２２における実線の線Ｌｂ２で示すように、ゴム材３の硬度が新品の時の値ａを維持できる。
なお、ゴム材３に接触可能な油製品４５が循環して再利用される等、機械１の使用に伴って頻繁に補充する必要がない場合にも、予め該油製品４５に軟化剤を添加しておくことで、図２２における実線の線Ｌｂ２で示すように、ゴム材３の硬度が新品の時の値ａを維持できる。
【００５８】
上述したような本願発明の概要に基づいて、以下で説明する幾つかの実施形態のように軟化剤を添加した油製品４５を用いることで、ゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制できる。
【００５９】
例えば、図１に示したターボ冷凍機１Ａであれば、油製品４５としての冷凍機油に軟化剤を添加して用いることで、例えばユニオン継手２０のＯリング２５のように冷媒及び冷凍機油が循環する系統内で冷凍機油が接触するゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制できる。この場合には、ターボ冷凍機１Ａを使用しながら、ゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制できる。
【００６０】
例えば、図３に示したテレスコカバー３０であれば、後述する工作機械１Ｂで用いる油製品４５としての切削油剤に軟化剤を添加して用いることで、ワイパ３６のように切削油剤が接触するゴム材３の硬度を低下させることや、ゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制できる。この場合には、工作機械１Ｂを使用しながら、ゴム材３の硬度を低下させることやゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制することができる。
【００６１】
例えば、図４に示した油圧機械１Ｃであれば、内部に充填される油製品４５に軟化剤を添加して用いることで、Ｏリング４７のように油製品４５が接触するゴム材３の硬度を低下させることや、ゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制できる。この場合には、油圧機械１Ｃを使用しながら、ゴム材３の硬度を低下させることやゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制することができる。
また、例えば、図４に示した油圧機械１Ｃであれば、油圧機械１Ｃの組立ての際に、軟化剤を含む油製品４５、例えば軟化剤を含むグリースや潤滑油等をＯリング４７の組付け用の油脂として用いることで、ゴム材３が経年劣化で硬化することを抑制できる。
【００６２】
このように、幾つかの実施形態に係る油製品４５は、ゴム材３を含む機械１の潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられる油製品であって、基油と、ゴム材３の硬度を低下させる軟化剤とを備える。
したがって、軟化剤を含む油製品４５を用いることで、機械１を使用しながらゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【００６３】
幾つかの実施形態では、油製品４５は、基油と軟化剤とを備えるグリースである。
これにより、グリースが用いられる機械１において、機械１を使用しながらゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【００６４】
幾つかの実施形態では、油製品４５は、基油と軟化剤とを備える燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかである。
これにより、燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかが用いられる機械１において、機械１を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【００６５】
幾つかの実施形態では、ゴム材３は、Ｏリング２５、４７やワイパ３６のようなシール部材である。
したがって、上述した幾つかの実施形態によれば、低下したシール部材のシール機能を回復させること、又は、シール部材のシール機能の低下を抑制することができる。
【００６６】
（ゴム材のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値について）
ＳＰ値（Ｈｉｌｄｅｂｒａｎｄ溶解度パラメータ：δ）とは、凝集エネルギー密度の平方根で定義される物性値であり、溶媒の溶解挙動を示す数値である。２つの成分のＳＰ値の差が小さいほど溶解度が大となることが経験的に知られている。ゴム材３と軟化剤とでは、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差が小さいほどゴム材３と軟化剤との親和性が高い。
【００６７】
図５は、軟化剤の効果の確認試験として、軟化剤を添加した油製品に硬化したクロロプレンゴム製の試験片を浸漬させたときの試験片の硬度の変化を示したグラフである。図６は、軟化剤の効果の確認試験として、軟化剤を添加した油製品に硬化したニトリルゴム製の試験片を浸漬させたときの試験片の硬度の変化を示したグラフである。
図７は、図５及び図６に示したグラフに係る確認試験の結果を示す表である。図８Ａ、図８Ｂ及び図８Ｃは、図７の表で示した確認試験の結果を示す棒グラフである。なお、図８Ａは、図７におけるクロロプレンゴム製の試験片についての確認試験の結果を示す棒グラフである。図８Ｂは、図７におけるニトリルゴム製の試験片についての確認試験の結果を示す棒グラフである。図８Ｃは、図７におけるフッ素ゴム製の試験片についての確認試験の結果を示す棒グラフである。
なお、図７及び図８Ｃに示したフッ素ゴム製の試験片に係る試験結果について、本稿では図５及び図６に相当するグラフの掲載を省略している。
【００６８】
図５及び図６のグラフでは、横軸に添加剤のＳＰ値から試験片のゴムのＳＰ値を減じた値をとり、縦軸にＪＩＳスプリング式の測定法で測定した試験片の硬度変化量△Ｈｓ、すなわち試験前の試験片の硬度をゼロとしたときの試験後の試験片の硬度をとった。
なお、図５に係る確認試験では、クロロプレンゴム製の試験片を予め溶剤に浸漬することで、強制的に硬化したものを用いた。試験開始前の試験片の硬度は、強制的に硬化させる前が７３Ｈｓであり、強制的に硬化させた後が８２Ｈｓであった。
同様に、図６に係る確認試験では、ニトリルゴム製の試験片を予め溶剤に浸漬することで、強制的に硬化したものを用いた。試験開始前の試験片の硬度は、強制的に硬化させる前が７２Ｈｓであり、強制的に硬化させた後が７９Ｈｓであった。
【００６９】
図５、図６及び図７に係る確認試験では、油製品４５（媒体）としてＳＰ値が７．０であるグリースを用いた。また、図５、図６及び図７に係る確認試験では、軟化剤として、ＳＰ値が８．４である脂肪族二塩基酸エステル（ＤＯＳ）、ＳＰ値が８．０であるエポキシ化大豆油、ＳＰ値が８．６である正リン酸エステル（ＴＢＰ）、及びＳＰ値が８．９であるフタル酸エステル（ＤＯＰ）を用いた。図５、図６及び図７に係る確認試験では、軟化剤の添加量は、軟化剤を含む油製品（グリース）の重量を１００％とした場合に、それぞれの軟化剤について、軟化剤を含まない場合と、軟化剤を５．０重量％含む場合と、軟化剤を１０．０重量％含む場合と、軟化剤を５０．０重量％含む場合とについて試験を行った。
浸漬時間は、図５、図６及び図７に係る確認試験の何れにおいても２４時間とした。
【００７０】
その結果、図５及び図６に示すように、図５及び図６に係る確認試験の何れにおいても、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差が小さいほど試験片の硬度の低下量が大きい。すなわち、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差を小さくするほど、ゴム材３の硬度を低下させる効果、及び、ゴム材３の経年的な硬化を抑制する効果が大きいことが分かった。
また、図５及び図６に示すように、図５及び図６に係る確認試験の何れにおいても、軟化剤の添加量（濃度）が高いほど試験片の硬度の低下量が大きい。すなわち、軟化剤の添加量（濃度）を高くするほど、ゴム材３の硬度を低下させる効果、及び、ゴム材３の経年的な硬化を抑制する効果が大きいことが分かった。
【００７１】
したがって、ゴム材３の硬度を低下させる効果、又は、ゴム材３の経年的な硬化を抑制する効果を得るためには、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差がある程度小さくなくてはいけないことが分かった。
しかし、ゴム材３の硬度を必要以上に低下させてしまうと、ゴム材３がシール機能を発揮する上で必要とされる強度を保つことができなくなってしまい、かえってシール機能が低下してしまうおそれがある。そのため、軟化剤の添加量には、上限値があることが予想された。
【００７２】
また、ゴム材３と軟化剤との接触時間の長短によってゴム材３の硬度を低下させる効果、及び、ゴム材３の経年的な硬化を抑制する効果が異なることも考えられた。
そこで、発明者らは、接触時間（浸漬時間）を２４時間と１８３時間とで比較した試験も行った。図９は、浸漬時間を２４時間と１８３時間とで比較した試験の結果を示す表である。図１０Ａ、図１０Ｂ及び図１０Ｃは、図９の表で示した試験の結果を示す棒グラフである。なお、図１０Ａは、図９におけるクロロプレンゴム製の試験片についての確認試験の結果を示す棒グラフである。図１０Ｂは、図９におけるニトリルゴム製の試験片についての確認試験のうち、油製品４５（媒体）として切削油Ａを用いた場合についての結果を示す棒グラフである。図１０Ｃは、図９におけるニトリルゴム製の試験片についての確認試験のうち、油製品４５（媒体）として切削油Ｂを用いた場合についての結果を示す棒グラフである。
なお、図９に係る試験では、クロロプレンゴム製の試験片を予め溶剤に浸漬することで、強制的に硬化したものを用いた。試験開始前の試験片の硬度は、強制的に硬化させる前が７３Ｈｓであり、強制的に硬化させた後が８２Ｈｓであった。
同様に、図９に係る試験では、ニトリルゴム製の試験片を予め溶剤に浸漬することで、強制的に硬化したものを用いた。試験開始前の試験片の硬度は、強制的に硬化させる前が７２Ｈｓであり、強制的に硬化させた後が７９Ｈｓであった。
【００７３】
図９に係る試験では、油製品４５（媒体）として、クロロプレンゴム製の試験片については、ＳＰ値が７．０である冷凍機油を用い、ニトリルゴム製の試験片については、ＳＰ値が７．０である切削油Ａと、ＳＰ値が７．０であり切削油Ａとは製造メーカが異なる切削油Ｂとを用いた。
また、図９に係る試験のうちクロロプレンゴム製の試験片については、軟化剤として、ジイソノニルアジペートジエステル（ＤＮＡ）、２エチルヘキシルココエートモノエステル（ＥＨＫ）、及びプロピレングリコールモノメチルエーテル（ＰＧＭＥ）を用いた。
図９に係る試験のうちニトリルゴム製の試験片については、軟化剤として、さらに、株式会社和光ケミカル製の添加剤（商品名：ＥＰＳ  エンジンパワーシールド）を用いた。図９、図１０Ｂ及び図１０Ｃにおいて、該添加剤については、「ストッパ」と表記している。なお、軟化剤として上記の株式会社和光ケミカル製の添加剤を用いたが、軟化剤として他の同種の添加剤を用いてもよく、軟化剤として上記の株式会社和光ケミカル製の添加剤を用いた場合と同様の効果を奏する。
【００７４】
図９に係る試験のうちクロロプレンゴム製の試験片については、軟化剤の添加量は、軟化剤を含む油製品（冷凍機油）の重量を１００％とした場合に、それぞれの軟化剤について、軟化剤を含まない場合と、軟化剤を２．５重量％含む場合と、軟化剤を５．０重量％含む場合とについて試験を行った。
また、図９に係る試験のうちニトリルゴム製の試験片については、軟化剤の添加量は、軟化剤を含む油製品（冷凍機油）の重量を１００％とした場合に、それぞれの軟化剤について、軟化剤を含まない場合と、軟化剤を５．０重量％含む場合と、軟化剤を１０．０重量％含む場合とについて試験を行った。
【００７５】
これらの点を踏まえて、発明者らが鋭意検討した結果、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差、軟化剤の添加量、及びゴム材３と軟化剤との接触時間に関して、以下の条件とするとよいことが判明した。
【００７６】
ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差については、以下で詳述するように、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差の絶対値が１．７以下であるとよいことが分かった。
これにより、以下で詳述するように、ゴム材３の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材３の硬化を効果的に抑制することができる。
以下、ゴム材３の具体的な材料の種類とともに、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差、軟化剤の添加量、及びゴム材３と軟化剤との接触時間に関して説明する。
【００７７】
（クロロプレンゴムの場合）
図１１は、ゴム材３がクロロプレンゴム（ＣＲ）製である場合に、硬化したゴム材３の硬度の回復、及び、ゴム材３の経年的な硬化を抑制するのに適した軟化剤のＳＰ値及び軟化剤の添加量の範囲を示す図である。
ゴム材３がクロロプレンゴム（ＣＲ）製である場合、そのＳＰ値は８．８である。この場合、ＳＰ値が８．０以上１０．０以下である軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下できること、又は、ゴム材３の経年的な硬化を抑制できることが判明した。すなわち、この場合には、軟化剤のＳＰ値は、ゴム材３のＳＰ値との差が−０．８以上１．２以下であるとよい。
これにより、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させること、又は、ゴム材３の経年的な硬化を抑制することができる。
【００７８】
ゴム材３がクロロプレンゴム（ＣＲ）製である場合、図１１における範囲１２１に示すように、ＳＰ値が８．５以上９．５以下である軟化剤を２．５重量％以上５．０重量％以下の割合で含む油製品４５をゴム材３に供給することで、ゴム材３の経年的な硬化を抑制できることが判明した。
これにより、比較的長い期間にわたってクロロプレンゴム製のゴム材３の硬化を抑制できる。
【００７９】
ゴム材３がクロロプレンゴム（ＣＲ）製である場合、図１１における範囲１２２に示すように、ＳＰ値が８．０以上１０．０以下である軟化剤を１０．０重量％以上３０．０重量％以下の割合で含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。なお、この場合、ゴム材３と軟化剤との接触時間は、１５時間から５０時間、すなわち１日弱から２日程度であると、ゴム材３の硬度が低すぎることも高すぎることもない硬度となることが分かった。
これにより、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材３の硬度を比較的短い期間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００８０】
ゴム材３がクロロプレンゴム（ＣＲ）製である場合、図１１における範囲１２３に示すように、ＳＰ値が８．５以上９．５以下である軟化剤を３０．０重量％以上７０．０重量％以下の割合で含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。なお、この場合、ゴム材３と軟化剤との接触時間は、例えば数時間から１５時間程度であると、ゴム材３の硬度が低すぎることも高すぎることもない硬度となることが分かった。
これにより、硬化したクロロプレンゴム製のゴム材３の硬度を比較的短時間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００８１】
（ニトリルゴムの場合）
図１２は、ゴム材３がニトリルゴム（ＮＢＲ）製である場合に、硬化したゴム材３の硬度の回復、及び、ゴム材３の経年的な硬化を抑制するのに適した軟化剤のＳＰ値及び軟化剤の添加量の範囲を示す図である。
ゴム材３がニトリルゴム（ＮＢＲ）製である場合、そのＳＰ値は９．７である。この場合、ＳＰ値が８．０以上１１．０以下である軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下できること、又は、ゴム材３の経年的な硬化を抑制できることが判明した。すなわち、この場合には、軟化剤のＳＰ値は、ゴム材３のＳＰ値との差が−１．７以上１．３以下であるとよい。
これにより、硬化したニトリルゴム製のゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させること、又は、ゴム材３の経年的な硬化を抑制することができる。
【００８２】
ゴム材３がニトリルゴム（ＮＢＲ）製である場合、図１２における範囲１３１に示すように、ＳＰ値が９．５以上１０．５以下である軟化剤を５．０重量％以上１０．０重量％以下の割合で含む油製品４５をゴム材３に供給することで、ゴム材３の経年的な硬化を抑制できることが判明した。
これにより、比較的長い期間にわたってニトリルゴム製のゴム材３の硬化を抑制できる。
【００８３】
ゴム材３がニトリルゴム（ＮＢＲ）製である場合、図１２における範囲１３２に示すように、ＳＰ値が８．０以上１１．０以下である軟化剤を１０．０重量％以上３０．０重量％以下の割合で含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。なお、この場合、ゴム材３と軟化剤との接触時間は、１５時間から５０時間、すなわち１日弱から２日程度であると、ゴム材３の硬度が低すぎることも高すぎることもない硬度となることが分かった。
これにより、硬化したニトリルゴム製のゴム材３の硬度を比較的短い期間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００８４】
（フッ素ゴムの場合）
図１３は、ゴム材３がフッ素ゴム（ＦＫＭ）製である場合に、硬化したゴム材３の硬度の回復に適した軟化剤のＳＰ値及び軟化剤の添加量の範囲を示す図である。
ゴム材３がフッ素ゴム（ＦＫＭ）製である場合、そのＳＰ値は７．３である。この場合、ＳＰ値が６．０以上９．０以下である軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。すなわち、この場合には、軟化剤のＳＰ値は、ゴム材３のＳＰ値との差が−１．３以上１．７以下であるとよい。
これにより、硬化したフッ素ゴム製のゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００８５】
ゴム材３がフッ素ゴム（ＦＫＭ）製である場合、図１３における範囲１１１に示すように、ＳＰ値が６．０以上９．０以下である軟化剤を５．０重量％以上１０．０重量％以下の割合で含む油製品４５をゴム材３に供給することで、硬化したゴム材３の硬度を使用開始前の硬度にまで低下させることができることが判明した。なお、この場合、ゴム材３と軟化剤との接触時間は、１５時間から５０時間、すなわち１日弱から２日程度であると、ゴム材３の硬度が低すぎることも高すぎることもない硬度となることが分かった。
これにより、硬化したフッ素ゴム製のゴム材３の硬度を比較的短い期間で使用開始前の硬度にまで低下させることができる。
【００８６】
上述した内容から、ゴム材３のＳＰ値と軟化剤のＳＰ値との差の絶対値は、１．７以下であるとよい。
なお、軟化剤がゴム材に移行し易くなるためには、ゴム材３におけるＳＰ値との差の絶対値が油製品４５とのＳＰ値との差の絶対値よりも小さいＳＰ値を有する軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給することが望ましい。
これにより、軟化剤がゴム材３に移行し易くなるので、ゴム材３の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材３の硬化を効果的に抑制することができる。
【００８７】
また、軟化剤がゴム材に移行し易くなるためには、ゴム材３におけるＳＰ値よりも油製品４５におけるＳＰ値が大きい場合には、ゴム材３におけるＳＰ値よりも小さい値のＳＰ値を有する軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給することが望ましい。
同様に、軟化剤がゴム材に移行し易くなるためには、ゴム材３におけるＳＰ値よりも油製品４５におけるＳＰ値が小さい場合には、ゴム材３におけるＳＰ値よりも大きい値のＳＰ値を有する軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給することが望ましい。
これにより、軟化剤がゴム材３に移行し易くなるので、ゴム材３の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材３の硬化を効果的に抑制することができる。
【００８８】
（軟化剤を含む油製品４５の供給方法について）
上述した幾つかの実施形態に係る軟化剤を含む油製品４５は、例えば以下で述べるような供給形態でゴム材３に供給できる。
例えば、機械１内に配置されたゴム材３に外部からアクセス可能な連通部が存在する場合、該連通部を介して上述した幾つかの実施形態に係る軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給できる。
【００８９】
機械１内に配置されたゴム材３に外部からアクセス可能な連通部が存在する場合の一例として、例えば、図２及び図１４に示したユニオン継手２０を挙げることができる。図１４は、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給する例を説明するための図であり、図２と同様のユニオン継手２０について示した図である。
例えば図２及び図１４に示したユニオン継手２０であれば、ユニオンナット２４の雌ねじ部２４ａとユニオンねじ２３の雄ねじ部と２３ａの結合部分に隙間が存在する。そして、この隙間は、ユニオン継手２０の外部からＯリング２５に連通している。すなわち、該隙間は、機械１の外部からゴム材３に連通する連通部２７である（図１４参照）。なお、説明の便宜上、該隙間を連通部２７と称する場合、符号における数字の後にアルファベットのＡを付して表すことがある。
【００９０】
そこで、図１４における矢印７１で示すように、ユニオンナット２４の雌ねじ部２４ａとユニオンねじ２３の雄ねじ部と２３ａの結合部分における外部側の端部、すなわち上記連通部２７Ａにおけるゴム材３とは反対側の端部２８に軟化剤を含む油製品４５を供給することで、該結合部分における隙間を介して軟化剤を含む油製品４５をＯリング２５まで到達させることができる。
これにより、機械を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【００９１】
例えば、ユニオン継手２０の内部から漏れが生じる前であれば、Ｏリング２５の材質に応じて、例えば、図１３における範囲１１１、図１１における範囲１２１、１２２、図１２における範囲１３１、１３２に示すＳＰ値及び濃度を満たす軟化剤を含む油製品４５を端部２８に供給することで、機械を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【００９２】
また、例えば、ユニオン継手２０の内部から漏れが生じた場合であっても、Ｏリング２５の材質に応じて、例えば、図１１における範囲１２３に示すＳＰ値及び濃度を満たす軟化剤を含む油製品４５を端部２８に供給することで、例えば数時間から１５時間程度の短時間でゴム材の硬度を低下させて漏れを止めることができる。なお、この場合には、軟化剤を含む油製品４５がＯリング２５に到達し易くするために、ユニオン継手２０の内部からの漏れを一時的に止める措置を行うことが望ましい。すなわち、上記ユニオン継手２０に至る配管に配置された不図示の弁を閉じる等してユニオン継手２０の内部の圧力を抑制することや、可能であれば機械１の使用を一時的に中止する等してユニオン継手２０の内部の圧力を抑制することが望ましい。
【００９３】
なお、図１４における矢印７１で示すように軟化剤を含む油製品４５を供給した後、端部２８を覆うように、例えばビニールテープのようなテープ状の部材をユニオン継手２０の外周に巻き付けるとよい。これにより、軟化剤を含む油製品が端部２８から機械１（ユニオン継手２０）の外部に流出することを抑制できる。したがって、軟化剤を含む油製品が端部２８から機械１の外部に流出して軟化剤とゴム材３との接触時間が意図せず短くなってしまうことを抑制できる。
なお、端部２８を覆う部材は、上記のテープ状の部材のように、該部材自体に軟化剤を含む油製品が浸透する等して該油製品を保持する機能を有していなくてもよいが、該油製品を保持する機能を有していてもよい。該油製品を保持する機能を有する部材としては、例えば、織物や不織布、スポンジのような多孔質で変形容易な部材等を挙げることができる。
【００９４】
また、ゴム材３を含む機械１に対して機械１の外部からゴム材３に連通する連通部２７を形成することで、軟化剤を含む油製品４５を機械１の外部からゴム材３に供給できるようにしてもよい。
例えば、図２及び図１４に示したユニオン継手２０において、図１５に示すように、ユニオン継手２０の外周からＯリング２５に至る貫通孔を形成することで、機械１（ユニオン継手２０）の外部からゴム材３に連通する連通部２７を形成してもよい。すなわち、ユニオン継手２０に形成した貫通孔を連通部２７としてもよい。図１５は、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給する例を説明するための図であり、図２及び図１４と同様のユニオン継手２０に貫通孔を形成した例について示した図である。なお、説明の便宜上、該貫通孔を連通部２７と称する場合、符号における数字の後にアルファベットのＢを付して表すことがある。
【００９５】
図１５に示すように、ユニオン継手２０に貫通孔を形成して、該貫通孔の外周側の端部、すなわち上記連通部２７Ｂにおけるゴム材３とは反対側の端部２９に軟化剤を含む油製品４５を供給することで、該貫通孔を介して軟化剤を含む油製品４５をＯリング２５まで到達させることができる。
これにより、機械１を使用しながらゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【００９６】
なお、連通部２７Ｂを介して軟化剤を含む油製品４５を供給した後、図１４に示した実施形態と同様に、端部２９を覆ってもよい。
また、図１５に示すようにユニオン継手２０に貫通孔（連通部２７Ｂ）を形成した場合、端部２９に配管７７を接続し、該配管７７を介して、機械１の外部に設けたタンク７５から軟化剤を含む油製品４５をポンプ７３でＯリング２５に供給するようにしてもよい。
なお、図１５に示す実施形態において、軟化剤を含む油製品４５をポンプ７３でＯリング２５に供給した後、配管７７を端部２９から外し、図１４に示した実施形態と同様に、端部２９を覆ってもよい。
【００９７】
図１６を参照して、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給する供給部を備える機械１の一例を説明する。図１６は、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給する供給部を備える機械１の一例としての工作機械１Ｂの全体構成を簡素化して描いた図である。図１６に示した工作機械１Ｂは、加工部２と、加工部２に切削油剤を供給する供給部５と、図３に示したテレスコカバー３０とを備えている。図１６に示した工作機械１Ｂの加工部２では、加工対象物６に対する切削等の加工を行うことができる。供給部５は、加工部２に、より具体的には加工部２で加工される加工対象物６における加工部位に切削油剤を供給するための供給装置（供給ポンプ）８１と、切削油剤のタンク８３とを有する。供給部５は、タンク８３内の切削油剤（油製品４５）を供給ポンプ８１によって供給配管８５を介して加工対象物６に供給することができる。
【００９８】
供給部５から加工対象物６に供給された油製品４５は、上述したテレスコカバー３０にも接触する。また、テレスコカバー３０のカバー片３１Ａ、３１Ｂ、３１Ｃが図３における伸縮方向に相対移動することで、油製品４５は、ワイパ３６にも接触する。
したがって、タンク８３内の油製品４５に軟化剤を添加することで、供給部５によって、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３（ワイパ３６）に供給することができる。すなわち、供給部５は、軟化剤を含む油製品がゴム材３に接触するように該油製品を供給することができる。
これにより、図１６に示した工作機械１Ｂにおいてゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することが容易に実現できる。
【００９９】
なお、図１６に示した工作機械１Ｂにおいてワイパ３６の硬度を低下させる場合に、ワイパ３６の材質に応じて、例えば、図１３における範囲１１１、図１１における範囲１２２、図１２における範囲１３２に示すＳＰ値及び濃度を満たす軟化剤を含む油製品４５をワイパ３６に供給しながら１５時間から５０時間程度工作機械１Ｂを使用することで、ワイパ３６の硬度を低下させることができる。なお、ワイパ３６の硬度を低下させた後、工作機械１Ｂを使用する場合には、軟化剤を含まない油製品４５（切削油剤）を用いることで、ワイパ３６の硬度が必要以上に低下してしまうことを防止できる。
【０１００】
また、図１６に示した工作機械１Ｂにおいてワイパ３６の経年的な硬化を抑制する場合に、ワイパ３６の材質に応じて、例えば、図１１における範囲１２１、図１２における範囲１３１に示すＳＰ値及び濃度を満たす軟化剤を含む油製品４５をワイパ３６に供給しながら工作機械１Ｂを継続的に使用することで、ワイパ３６の経年的な硬化を抑制できる。
【０１０１】
すなわち、図１６に示した工作機械１Ｂでは、供給部５は、軟化剤を含む油製品４５を供給する供給装置８１と、供給装置８１によって供給される軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に導く流路となる供給配管８５とを含む。
これにより、軟化剤を含む油製品４５を安定的にゴム材３に導くことができる。
【０１０２】
図１７を参照して、油製品４５を供給する供給部を備える機械１の他の一例を説明する。図１７は、油製品４５を供給する供給部を備える機械１の一例としての噴霧装置１Ｄの全体構成を簡素化して描いた図である。図１７に示した噴霧装置１Ｄは、噴霧ノズル７と、噴霧ノズル７に油製品４５を供給する供給部５Ａとを備えている。図１７に示した噴霧装置１Ｄでは、噴霧対象物８７に対して噴霧ノズル７から油製品４５を噴霧できる。図１７に示した噴霧装置１Ｄでは、供給部５Ａは、噴霧ノズル７に油製品４５を供給するための供給装置（供給ポンプ）８１と、油製品４５のタンク８３とを有する。供給部５Ａは、タンク８３内の油製品４５を供給ポンプ８１によって供給配管８５を介して噴霧ノズル７に供給することができる。
【０１０３】
このような噴霧装置１Ｄでは、例えば供給配管８５の接手部分や噴霧ノズル７等にシールのためのゴム材３が用いられている。噴霧装置１Ｄの使用によってゴム材３に含まれる可塑剤が油製品４５に溶出することでゴム材３が硬化することが考えられる。
このような噴霧装置１Ｄにおいて、噴霧する油製品４５に軟化剤を添加することにより、軟化剤が添加された油製品４５を供給配管８５の接手部分や噴霧ノズル７等に用いられているゴム材３に接触させることができる。これにより、図１７に示した噴霧装置１Ｄにおいてゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することが容易に実現できる。
【０１０４】
図１８を参照して、軟化剤を含む油製品４５を供給する供給部を備える機械１の他の一例を説明する。図１８は、軟化剤を含む油製品４５を供給する供給部を備える機械１Ｅの全体構成を簡素化して描いた図である。図１８に示した機械１Ｅは、互いに接触する複数のゴムローラ８と、このゴムローラ８に油製品４５を供給する供給部５Ｂとを備えている。図１８に示した機械１Ｅは、例えば印刷機であってもよい。図１８に示した機械１Ｅはが例えば印刷機であれば、この機械１Ｅで用いられる油製品４５は、例えば印刷用にインキである。図１８では、互いに接触する２つのゴムローラ８を図示しているが、互いに接触する複数のゴムローラ８の数は３以上であってもよい。
供給部５Ｂは、互いに接触する複数のゴムローラ８に油製品４５を供給するための供給装置（供給ポンプ）８１と、油製品４５のタンク８３とを有する。供給部５Ｂは、タンク８３内の油製品４５を供給ポンプ８１によって供給配管８５を介してゴムローラ８が互いに接触する部分に供給することができる。
【０１０５】
このような機械１Ｅでは、ゴムローラ８におけるゴム材３に含まれる可塑剤が油製品４５に溶出することでゴム材３が硬化することが考えられる。
このような機械１Ｅにおいて、油製品４５に軟化剤を添加することにより、軟化剤が添加された油製品４５をゴムローラ８におけるゴム材３に接触させることができる。具体的には、図１８に示した機械１Ｅにおいて、ゴムローラ８を回転させながら、供給装置８１によってゴムローラ８の表面に軟化剤を含む油製品４５を供給することで、ゴムローラ８の外周面を覆うゴム材３の全体に軟化剤を含む油製品４５を接触させて浸透できる。
これにより、図１８に示した機械１Ｅにおいてゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することが容易に実現できる。
なお、図１８に示した機械１Ｅにおいて、図１７に示した噴霧ノズル７を用いて油製品４５をゴムローラ８に供給するようにしてもよい。
【０１０６】
上述した図４に示した油圧機械１Ｃでは、上述したように、油圧機械１Ｃの内部、すなわち、油保持部４１ａ、４２ａに油製品４５が充填されている。すなわち、図４に示した油圧機械１Ｃでは、油保持部４１ａ、４２ａは、油製品４５が充填された充填部４３でもある。図４に示した油圧機械１Ｃでは、油圧機械１Ｃの内部に充填される油製品４５に上述した軟化剤を添加することで、ゴム材３であるＯリング４７に軟化剤を供給できる。したがって、図４に示した油圧機械１Ｃにおいて、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給する供給部５は、ゴム材３に軟化剤を含む油製品が接触するように軟化剤を含む油製品４５が充填された充填部４３を含む。
したがって、図４に示した油圧機械１Ｃによれば、軟化剤を含む油製品４５を安定的にゴム材に接触させることができる。
【０１０７】
なお、油圧機械１Ｃの内部に保持される油製品４５の量の多寡に関わらず、油圧機械１Ｃの内部で油製品４５が流動してもよく、流動しなくてもよい。
【０１０８】
なお、図４に示した油圧機械１ＣにおいてＯリング４７の硬度を低下させる場合に、Ｏリング４７の材質に応じて、例えば、図１３における範囲１１１、図１１における範囲１２２、図１２における範囲１３２に示すＳＰ値及び濃度を満たす軟化剤を含む油製品４５を１５時間から５０時間程度の時間に限って油圧機械１Ｃの内部に充填しておくことで、Ｏリング４７の硬度を低下させることができる。なお、Ｏリング４７の硬度を低下させた後、軟化剤を含まない油製品４５を油圧機械１Ｃの内部に充填することで、Ｏリング４７の硬度が必要以上に低下してしまうことを防止できる。
【０１０９】
また、図４に示した油圧機械１ＣにおいてＯリング４７の経年的な硬化を抑制する場合に、Ｏリング４７の材質に応じて、例えば、図１１における範囲１２１、図１２における範囲１３１に示すＳＰ値及び濃度を満たす軟化剤を含む油製品４５を油圧機械１Ｃの内部に充填しておくことで、Ｏリング４７の経年的な硬化を抑制できる。
【０１１０】
上述した幾つかの実施形態では、各種の機械１は、機械１の外部とゴム材３とを連通する連通部２７を有する。
すなわち、例えば、図１４に示した実施形態では、ユニオンナット２４の雌ねじ部２４ａとユニオンねじ２３の雄ねじ部と２３ａの結合部分に存在する隙間が連通部２７Ａである。
例えば、図１５に示した実施形態では、ユニオン継手２０に形成した貫通孔が連通部２７Ｂである。
例えば、図１６、図１７及び図１８に示した実施形態では、供給配管８５が連通部２７である。
図１４〜図１８に示した幾つかの実施形態では、各種の機械１は、油製品４５を連通部２７の一方の端部から連通部２７の他方の端部に供給することで、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給できるように構成されている。
これにより、機械１を使用しながらゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【０１１１】
上述した幾つかの実施形態に係る機械１では、油製品４５を連通部２７から供給するときに、機械１を動作させ、連通部２７の他方の端部と対向するゴム材３の領域を変更する。
すなわち、例えば、図１６に示した実施形態では、工作機械１Ｂを動作させることで、供給部５から油製品４５が供給されるとともに、テレスコカバー３０のカバー片３１Ａ、３１Ｂ、３１Ｃが図３における伸縮方向に相対移動する。そのため、連通部２７の他方の端部、すなわち供給配管８５の出口側の端部とワイパ３６との相対位置が変化するので、連通部２７の他方の端部と対向するゴム材３の領域が変更される。
また、例えば、図１８に示した実施形態では、機械１Ｅを動作させることで、供給部５Ｂから油製品４５が互いに接触する複数のゴムローラ８に供給されるとともに、これらのゴムローラ８が回転する。そのため、連通部２７の他方の端部、すなわち供給配管８５の出口側の端部に対してゴムローラ８の外周面が移動するので、連通部２７の他方の端部と対向するゴム材３の領域が変更される。
これにより、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３における広い領域に供給できるので、ゴム材３における広い領域でゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【０１１２】
上述した一実施形態では、図１８に示すように、機械１Ｅは、互いに接触する複数のゴムローラ８を含む。図１８に示す機械１Ｅでは、油製品４５は、連通部２７の他方の端部からゴムローラ８が接触する部分に供給される。
これにより、接触する複数のゴムローラ８における広い領域でゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【０１１３】
上述した幾つかの実施形態に係る機械１では、連通部２７は、油製品４５が連通部２７から供給される前に生成され、油製品４５の供給が完了した後で、一方の端部が覆われてもよい。
すなわち、例えば、図１４に示した実施形態では、ユニオンナット２４の雌ねじ部２４ａとユニオンねじ２３の雄ねじ部と２３ａの結合部分に存在する隙間が連通部２７Ａであるので、該連通部２７Ａは、油製品４５が連通部２７Ａから供給される前に生成されている。そして、上述したように、図１４に示した実施形態において、軟化剤を含む油製品４５を供給した後、連通部２７Ａの一方の端部、すなわち端部２８を覆ってもよい。
また、例えば、図１５に示した実施形態では、連通部２７Ｂは、油製品４５が連通部２７Ｂから供給される前に生成される。そして、上述したように、図１５に示した実施形態において、軟化剤を含む油製品４５を供給した後、連通部２７Ｂの一方の端部、すなわち端部２９を覆ってもよい。
このように、幾つかの実施形態によれば、軟化剤を含む油製品４５を供給する前に連通部２７が生成されるので、この連通部２７を介して軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給できる。そして、幾つかの実施形態によれば、軟化剤を含む油製品４５の供給が完了した後、連通部２７の一方の端部が覆われるので、上述したように、軟化剤を含む油製品４５が一方の端部から流出することを抑制できる。これにより、軟化剤を含む油製品４５が一方の端部から流出して軟化剤とゴム材３との接触時間が意図せず短くなってしまうことを抑制できる。
【０１１４】
幾つかの実施形態では、連通部２７の一方の端部は、油製品４５を格納する供給装置（供給部５）と、流路により接続されている。
例えば図１５に示す実施形態では、連通部２７の一方の端部である端部２９は、油製品４５を格納する供給部５のタンク７５と流路である配管７７により接続されている。
これにより、軟化剤を含む油製品を安定的にゴム材に導くことができる。
【０１１５】
幾つかの実施形態に係る油製品４５は、上述した各種の機械１において潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられるゴム材３に供給される。
これにより、上述した各種の機械１において潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられるゴム材３の硬化を抑制することができる。
【０１１６】
幾つかの実施形態に係る油製品４５は、基油と軟化剤とを備えるグリースである。
これにより、グリースが用いられる各種の機械１において、ゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【０１１７】
幾つかの実施形態に係る油製品４５は、基油と軟化剤とを備える燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかである。
これにより、燃料、潤滑油、切削油剤、冷凍機に用いられる冷凍機油、圧力伝達媒体、又は、熱伝達媒体の何れかが用いられる各種の機械１において、ゴム材３の硬度を低下させること、又は、ゴム材３の硬化を抑制することができる。
【０１１８】
（ゴム材の回復方法について）
上述した幾つかの実施形態において説明したように、ゴム材３のＳＰ値との差の絶対値が１．７以下であるＳＰ値を有する軟化剤を含む油製品４５をゴム材に供給することで、ゴム材３の硬度を効果的に低下させること、又は、ゴム材３の硬化を効果的に抑制することができる。
すなわち、幾つかの実施形態に係るゴム材３の回復方法は、図１９に示すように、ゴム材３に、ゴム材３のＳＰ値との差の絶対値が１．７以下であるＳＰ値を有する軟化剤を含む油製品４５を供給するステップである供給工程Ｓ１０を備える。
なお、図１９は、幾つかの実施形態に係るゴム材３の回復方法における処理手順を示すフローチャートである。
幾つかの実施形態に係るゴム材３の回復方法では、図１９に示した供給工程Ｓ１０において、ゴム材３の材質、ゴム材３の用途、ゴム材３が使用される機械１の種類等に応じて、上述した様々な実施形態に則って、軟化剤を含む油製品４５をゴム材３に供給すればよい。
【０１１９】
なお、例えば、図１６に示した工作機械１Ｂにおいてワイパ３６の硬度を低下させる場合にについてのゴム材の回復方法は、図２０に示すように、ゴム材３を含む機械の潤滑、冷却、動力伝達又はシールのために用いられる油製品４５にゴム材３の硬度を低下させる軟化剤を添加するステップである添加工程Ｓ５を備える。
すなわち、この場合には、ワイパ３６の材質に応じて、例えば、図１３における範囲１１１、図１１における範囲１２２、図１２における範囲１３２に示すＳＰ値及び濃度を満たすように、図１６におけるタンク８３に軟化剤を投入することで、切削油剤に軟化剤を添加する。そして、図１９に示す供給工程Ｓ１０において、軟化剤を含む切削油剤をワイパ３６に供給する。
なお、図２０は、幾つかの実施形態に係るゴム材３の回復方法における処理手順を示すフローチャートである。
これにより、機械を使用しながらゴム材の硬度を低下させること、又は、ゴム材の硬化を抑制することができる。
【０１２０】
本発明は上述した実施形態に限定されることはなく、上述した実施形態に変形を加えた形態や、これらの形態を適宜組み合わせた形態も含む。
なお、上述の説明において例示した軟化剤は、本発明に適用可能な軟化剤の例であり、上述の説明において例示した軟化剤以外の軟化剤を排除するものではない。
【符号の説明】
【０１２１】
１  機械
１Ａ  ターボ冷凍機
１Ｂ  工作機械
１Ｃ  油圧機械
２  加工部
３  ゴム材
５  供給部
２０  ユニオン継手
２５、４７  Ｏリング
２７  連通部
３０  テレスコカバー
３６  ワイパ
４３  充填部
４５  油製品
８１  供給装置（供給ポンプ）
８５  供給配管
【図１】
2020186317.tif 000003
【図２】
2020186317.tif 000004
【図３】
2020186317.tif 000005
【図４】
2020186317.tif 000006
【図５】
2020186317.tif 000007
【図６】
2020186317.tif 000008
【図７】
2020186317.tif 000009
【図８Ａ】
2020186317.tif 000010
【図８Ｂ】
2020186317.tif 000011
【図８Ｃ】
2020186317.tif 000012
【図９】
2020186317.tif 000013
【図１０Ａ】
2020186317.tif 000014
【図１０Ｂ】
2020186317.tif 000015
【図１０Ｃ】
2020186317.tif 000016
【図１１】
2020186317.tif 000017
【図１２】
2020186317.tif 000018
【図１３】
2020186317.tif 000019
【図１４】
2020186317.tif 000020
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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