(57)【要約】【課題】簡単な操作で以て短時間のうちにでネット用ロープクリップの取り付けまたは取り外しができると共に、受撃中におけるネットとロープとの結合を持続できるネット用ロープクリップおよびその結合構造を提供すること。【解決手段】１本の鋼線を屈曲してなり、端部間に開口１５を有する複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃと、各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの端部間を連絡する複数の間隔保持バー１４と、一方の端末アーチ骨１１ａの端部近くに内向きに延出して形成したロックバー１６と、他方の端末アーチ骨１１ｂの端部近くに延出して形成した顎バーとからなる。【選択図】図１
2020125634.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の列線で編成されたネットと、ネットの表裏片面に配置されたロープとの間を結合する１本の鋼線からなるネット用ロープクリップであって、
ロープの長手方向に間隔を隔てて並列され、端部間にロープを収容可能な開口を有する一対の端末アーチ骨と単数または複数の中間アーチ骨とを含む複数のアーチ骨と、
ロープの長手方向に向けて前記各アーチ骨の端部間を連絡する複数の間隔保持バーと、
一方の端末アーチ骨の端部近くに内向きに延出して形成され、前記複数のアーチ骨の開口を閉鎖可能な長さを有するロックバーと、
他方の端末アーチ骨の端部近くに延出して形成され、前記ネットの列線と掛止可能な顎バーとからなり、
前記複数のアーチ骨は開口を通じて内部にロープが収容可能であり、
前記複数のアーチ骨は複数の間隔保持バーと共にネットの複数の網目に跨って挿し込みが可能であり、
前記複数のアーチ骨の開口を閉鎖し得るように、ロックバーの先端に形成されたフックが一部の間隔保持バーまたは一部のアーチ骨に掛止可能であることを特徴とする、
ネット用ロープクリップ。
【請求項２】
前記一方の端末アーチ骨とロックバーとの間にネットの列線と掛止可能な補助顎バーを有していることを特徴とする、請求項１に記載のネット用ロープクリップ。
【請求項３】
前記複数のアーチ骨を構成する端末アーチ骨および中間アーチ骨は、互いに平行な一対のスタンド部と、該一対のスタンド部間を連絡するブリッジ部とを有していることを特徴とする、請求項１または２に記載のネット用ロープクリップ。
【請求項４】
端末アーチ骨および中間アーチ骨のスタンド部の端部間を連絡する間隔保持バーの全長は前記端末アーチ骨および中間アーチ骨のスタンド部がネットの複数の網目に内挿可能な寸法であることを特徴とする、請求項３に記載のネット用ロープクリップ。
【請求項５】
前記ロックバーを形成する一方の端末アーチ骨のスタンド部の全長が他のスタンド部より長く形成してあって、ロックバーと複数のアーチ骨との間に間隙を形成していることを特徴とする、請求項３に記載のネット用ロープクリップ。
【請求項６】
複数の列線で編成されたネットと、ネットの表裏片面に配置されたロープとの間を結合するロープとネットの結合構造であって、
請求項１乃至５の何れか一項に記載のネット用ロープクリップを使用し、
ネット用ロープクリップの開口を通じて複数のアーチ骨の内側にロープが収容され、
ネット表面側から貫挿されたネット用ロープクリップのロックバーがネットの裏面側に位置し、
ネット用ロープクリップの複数のアーチ骨の一部が間隔保持バーと共にネットの複数の網目に跨ってそれぞれ個別の網目に収容され、
弾性変形させたロックバーによりネット用ロープクリップの開口が閉鎖されていると共に、ネットの裏面側の列線が弾性変形させたロックバーにより挟持され、
ロックバーの先端のフックが複数のアーチ骨の一部に掛止されてネット用ロープクリップがネットに離脱不能に組み付けられていることを特徴とする、
ロープとネットの結合構造。
【請求項７】
前記顎バーと補助顎バーがネットの列線に当接して掛止することでネット用ロープクリップのネットからの抜け出しが規制されていることを特徴とする、請求項６に記載のロープとネットの結合構造。
【請求項８】
ネットの各網目に挿し込まれたネット用ロープクリップの複数のアーチ骨の一部がネットの網目を囲繞する列線に当接することでネット用ロープクリップの変位が規制されていることを特徴とする、請求項６に記載のロープとネットの結合構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は落石防護ネットや布団篭等に適用できて、ロープとネット間を結合可能なネット用ロープクリップおよびロープとネットの結合構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のワイヤ製ロープに帯状の金網製ネットを一体化した落石防護ネットが広く知られており、さらに金網製の篭本体にワイヤ製ロープを付設した布団篭も知られている。
一般にこの種のロープとネット間の結合手段としては、結合コイルが用いられる（特許文献１〜４）。
結合コイルはネットの網目ピッチに合せて１本の鋼線を円形断面となるようにコイル加工を施したもので、ネットを構成する列線とロープの間に結合コイルを巻き付けることで、ロープとネット間を結合している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−５４１０９号公報
【特許文献２】特開２０１２−２０１４号公報
【特許文献３】特許第５３５８０２８号公報
【特許文献４】特開平７−１８９２３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
結合コイルを用いた従来のロープとネット間の結合構造はつぎのような解決すべき課題を内包している。
＜１＞ネットの各列線に対して順番に巻き付くよう結合コイルの先端を慎重に誘導しながら、結合コイル全体の回転操作を繰り返す必要があるため、結合長が長くなるほど結合コイルの巻付け作業に多くの労力と時間がかかる。
＜２＞受撃時にネットが大きく変形した場合、結合コイルに対して拡径方向へ向けた大きな引張力が加わる。この引張力が結合コイルの結合強度を超えると結合コイルの端部側から螺旋形状がほどけてネットとロープ間の結合が解除されてしまう。
このように受撃中に結合コイルがほどけると、防護ネットが本来有している防護性能を十分に発揮することができない。
＜３＞結合コイルは空転抑止手段を有していないため、結合コイルを縦向きで使用した場合には、自重により結合コイルに回転落下が生じ易い。
＜４＞結合コイルの巻き付け終了後に結合コイルの端部近くを折り曲げることで結合コイルの空転を防止できるが、結合コイルの曲げ加工は作業工数が増えるだけでなく、足場の悪い現場における曲げ加工に手数がかかる。
【０００５】
本発明は以上の点に鑑みて成されたもので、その目的とするところはつぎのネット用ロープクリップおよびロープとネットの結合構造を提供することにある。
＜１＞全体を回転させずに簡単な操作で以て短時間のうちにでネット用ロープクリップの取り付けまたは取り外しができること。
＜２＞受撃中におけるネットとロープとの結合を持続できて、落石防護ネットが本来有している防護性能を十分に発揮できること。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、複数の列線で編成されたネットと、ネットの表裏片面に配置されたロープとの間を結合する１本の鋼線からなるネット用ロープクリップであって、ロープの長手方向に間隔を隔てて並列され、端部間にロープを収容可能な開口を有する一対の端末アーチ骨と単数または複数の中間アーチ骨とを含む複数のアーチ骨と、ロープの長手方向に向けて前記各アーチ骨の端部間を連絡する複数の間隔保持バーと、一方の端末アーチ骨の端部近くに内向きに延出して形成され、前記複数のアーチ骨の開口を閉鎖可能な長さを有するロックバーと、他方の端末アーチ骨の端部近くに延出して形成され、前記ネットの列線と掛止可能な顎バーとからなり、前記複数のアーチ骨は開口を通じて内部にロープが収容可能であり、前記複数のアーチ骨は複数の間隔保持バーと共にネットの複数の網目に跨って挿し込みが可能であり、前記複数のアーチ骨の開口を閉鎖し得るように、ロックバーの先端に形成されたフックが一部の間隔保持バーまたは一部のアーチ骨に掛止可能である。
本発明の他の形態において、前記一方の端末アーチ骨とロックバーとの間にネットの列線と掛止可能な補助顎バーを有している。
本発明の他の形態において、前記複数のアーチ骨を構成する端末アーチ骨および中間アーチ骨は、互いに平行な一対のスタンド部と、該一対のスタンド部間を連絡するブリッジ部とを有している。
本発明の他の形態において、端末アーチ骨および中間アーチ骨のスタンド部の端部間を連絡する間隔保持バーの全長は前記端末アーチ骨および中間アーチ骨のスタンド部がネットの複数の網目に内挿可能な寸法である。
本発明の他の形態において、前記ロックバーを形成する一方の端末アーチ骨のスタンド部の全長が他のスタンド部より長く形成してあって、ロックバーと複数のアーチ骨との間に間隙を形成している。
さらに本発明は、複数の列線で編成されたネットと、ネットの表裏片面に配置されたロープとの間を結合するロープとネットの結合構造であって、前記した何れかひとつのネット用ロープクリップを使用し、ネット用ロープクリップの開口を通じて複数のアーチ骨の内側にロープが収容され、ネット表面側から貫挿されたネット用ロープクリップのロックバーがネットの裏面側に位置し、ネット用ロープクリップの複数のアーチ骨の一部が間隔保持バーと共にネットの複数の網目に跨ってそれぞれ個別の網目に収容され、弾性変形させたロックバーによりネット用ロープクリップの開口が閉鎖されていると共に、ネットの裏面側の列線が弾性変形させたロックバーにより挟持され、ロックバーの先端のフックが複数のアーチ骨の一部に掛止されてネット用ロープクリップがネットに離脱不能に組み付けられている。
本発明の他の形態において、前記顎バーと補助顎バーがネットの列線に当接して掛止することでネット用ロープクリップのネットからの抜け出しが規制されている。
本発明の他の形態において、ネットの各網目に挿し込まれたネット用ロープクリップの複数のアーチ骨の一部がネットの網目を囲繞する列線に当接することでネット用ロープクリップの変位が規制されている。
【発明の効果】
【０００７】
本発明は少なくともつぎのひとつの効果を奏する。
＜１＞片手で掴んだネット用ロープクリップをネットの裏面側へ挿し込んだ後に、ネットの表面側からロックバーを弾性変形させてフックを着脱するだけでネット用ロープクリップの取り付けまたは取り外しができる。
したがって、ネット用ロープクリップ全体を回転させずに簡単な操作で短時間のうちにネット用ロープクリップの着脱を行える。
＜２＞ネット用ロープクリップの両端部に形成した顎バー、補助顎バー、ロックバーがそれぞれネットの列線に掛止して、ネット用ロープクリップの抜け出しと自由な回転を規制するので、ネット用ロープクリップに大きな引張力が作用しても、ネット用ロープクリップがネットから脱落する心配がない。
そのため、受撃中におけるネットとロープとの結合を持続できるので、防護ネットが本来有している防護性能を十分に発揮することができる。
＜３＞回転防止機能を有しているので、ネット用ロープクリップを縦向きで使用してもネット用ロープクリップが回転によってネットから外れるおそれがない。
＜４＞ロックバーと複数のアーチ骨との間に間隙を有していることで、ネットに対してネット用ロープクリップを円滑に貫通させることができる。
＜５＞ネット用ロープクリップを構成する複数のアーチ骨が円弧形を呈するため、らせん構造を呈する従来の結合コイルと比較して鋼線の全長を短くできて、最終的にネット用ロープクリップの材料費を節減できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明に係るネット用ロープクリップを用いたロープの結合構造の説明図
【図２】ネット用ロープクリップの全体斜視図
【図３】結合直前におけるネット用ロープクリップとネットとロープの関係を説明するための側面図
【図４】ロープクリップの仮組状態におけるネットの表面側から見たネット用ロープクリップの平面図
【図５】図４におけるＶ−Ｖの断面図
【図６】結合後におけるネットの裏面側から見たネット用ロープクリップの平面図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図面を参照しながら本発明について詳しく説明する。
【００１０】
＜１＞ネットとロープ
ネット２０は菱形の網目２１を有するように複数の列線２２で編成した鋼製網であり、例えば公知のひし形金網で構成されている。
ロープ３０はネット２０の表面に縦断方向、横断方向または斜め方向に配設したロープ材であり、例えば公知のワイヤーロープで構成されている。
【００１１】
本発明において、ロープ３０の長手方向をＸ、ロープ３０の長手方向と直交する方向をＹと定義し、またネット２０のロープ３０を配置した側の面を表面、ネット２０のロープ３０を配置していない側の面を裏面と定義して説明する。
【００１２】
＜２＞ロープクリップ
図１，２を参照して説明すると、ネット用ロープクリップ１０（以下ロープクリップ１０）は、ネット２０と、ネット２０の表裏片面に配置したロープ３０との間を結合するための着脱式の結合具である。
【００１３】
ロープクリップ１０は１本の鋼線（軟鋼線または硬鋼線）からなり、Ｘ方向へ間隔を隔てて起立して並列させた複数のアーチ骨（一対の端末アーチ骨１１ａ，１１ｂと中間アーチ骨１１ｃ）と、隣り合う各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの端部間をジグザク状に結合した複数の間隔保持バー１４と、一方の端末アーチ骨１１ａの端部近くを内向き（Ｙ方向）に延出し、複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃの端部間の開口１５を閉鎖可能なロックバー１６と、他方の端末アーチ骨１１ｂの下部に内向き（Ｙ方向）に延出した顎バー１７とを有している。
複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃと複数の間隔保持バー１４は連続してジグザグ状に形成してある。
【００１４】
＜２．１＞アーチ骨
複数のアーチ骨はロープ３０を跨いた状態でネット２０に組み付けるためのアーチ状を呈する剛性骨であり、一対の端末アーチ骨１１ａ，１１ｂと単数または複数の中間アーチ骨１１ｃとからなる。
複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃはＹ方向に一定の間隔を隔てて配列してある。
各アーチ骨１１ａ〜１１ｃは、全体形状が逆Ｕ字形を呈していて、その端部間にロープ３０を収容可能な開口１５を有している。
各アーチ骨１１ａ〜１１ｃは共通構造をしていて、一対のスタンド部１２，１２と、これらのスタンド部１２，１２間を連絡するブリッジ部１３とを有する。
【００１５】
＜２．１．１＞ブリッジ部の形状
本例ではブリッジ部１３が外側に湾曲した円弧状（半円状）を呈する形態について説明するが、ブリッジ部１３の形状は特に制約がなく、コ字形等でもよい。
【００１６】
＜２．１．２＞スタンド部の機能
各アーチ骨１１ａ〜１１ｃは互いに平行で一対の真直ぐなスタンド部１２を有している。
各アーチ骨１１ａ〜１１ｃに互いに平行なスタンド部１２を形成したのは、各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの下部をネット２０の網目２１内に挿入したときに列線２２に内接させて十分なつかみ代を確保するためと、ロックバー１６のフック１６ａを一部の間隔保持バー１４または一部のスタンド部１２等に掛止する際に掛止し易くするためである。
なお、各アーチ骨１１ａ〜１１ｃはスタンド部１２を省略してブリッジ部１３のみで構成することも可能である。
【００１７】
＜２．１．３＞中間アーチ骨の本数
本例では端末アーチ骨１１ａ，１１ｂの間に２本の中間アーチ骨１１ｃを配置した形態について説明するが、中間アーチ骨１１ｃの配列数はロープクリップ１０の全長に応じて適宜選択が可能である。
【００１８】
＜２．２＞間隔保持バー
間隔保持バー１４はＸ方向に向けて隣り合う各アーチ骨１１ａ〜１１ｃのスタンド部１２の下部間を１つ置きに連結する部位である。
各間隔保持バー１４の全長は各アーチ骨１１ａ〜１１ｃのスタンド部１２がネット２０の網目２１に内挿可能な寸法を有する。
各アーチ骨１１ａ〜１１ｃを網目２１に挿入したときに各アーチ骨１１ａ〜１１ｃがネット２０の列線２２と内接し得るように、間隔保持バー１４の全長を設定にしておくと、ロープクリップ１０をネット２０に組み付けたときにロープクリップ１０のＸ，Ｙ方向へ向けた自由な変位を規制できる。
【００１９】
＜２．３＞中間アーチ骨と間隔保持バーの存在理由
ロープクリップ１０が中間アーチ骨１１ｃと間隔保持バー１４を具備するのは、ロープクリップ１０をネット２０に組み付けたときに、ネット２０の網目２１の変形を抑制すると共に、ロープクリップ１０とネット２０間の荷重伝播性をよくするためである。
【００２０】
＜２．４＞ロックバー
ロックバー１６はロープクリップ１０の開口１５を開閉するためのバーであり、その先端部にフック１６ａを有している。
ロックバー１６に外力を加えない通常状態において、ロープクリップ１０の開口１５は開放状態にあり、ロックバー１６に外力を加えて弾性変形させることで開口１５の閉鎖が可能である。
本例ではフック１６ａをアーチ骨１１ｃ，１１ｂ間をむすぶ間隔保持バー１４に掛止させる形態について説明するが、フック１６ａの掛止対象は、一部の間隔保持バー１４または中間アーチ骨１１ｃのスタンド部１２でもよい。
【００２１】
＜２．４．１＞補助顎バー
本例では、端末アーチ骨１１ａの一方のスタンド部１２を内向き（Ｙ方向）に屈曲して補助顎バー１６ｂを形成し、さらに補助顎バー１６ｂの延出部を他方の端末アーチ骨１１ｂへ向かうように斜めに折り曲げてロックバー１６を形成している。
補助顎バー１６ｂを省略して端末アーチ骨１１ａの一方のスタンド部１２から延出させてロックバー１６を形成してもよい。
【００２２】
＜２．４．２＞ロックバーの全長
ロックバー１６はネット２０の網目２１の寸法より大きく、かつロープクリップ１０の開口１５を斜めに横断して開口１５を閉鎖可能な全長を有している。
【００２３】
＜２．４．３＞ロックバーとアーチ骨間の間隙
図３を参照して説明すると、ロックバー１６を形成する一方の端末アーチ骨１１ａの一方のスタンド部１２の全長が他のスタンド部１２より長く形成して、ロックバー１６と複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃの下端との間に所定の間隙Ｇを形成している。
間隙Ｇを設けるのは、ロープクリップ１０をネット２０に組み付ける際に、ネット２０に対してロックバー１６を円滑に貫挿させるためである。
【００２４】
＜２．５＞顎バー
顎バー１７は他方の端末アーチ骨１１ｂの下部に内向きに折り曲げて形成したネット２０の列線２２に掛止可能なストッパである。
顎バー１７は列線２２に掛止可能であればよいので、顎バー１７の屈曲方向は図示した形態に限定されない。
顎バー１７は先の補助顎バー１６ｂと同様に、ネット２０の列線２２に掛止させてロープクリップ１０をネット２０から離脱させないためと、ロープクリップ１０の回転を規制するために機能する。
【００２５】
＜３＞ロープクリップと結合コイルの製作に必要な鋼線長
らせん構造を呈する従来の結合コイルを製作するために必要な鋼線の全長は、円形らせんの周長にらせん本数を掛け合わせた長さとなる。
これに対して、本発明ではロープクリップ１０を構成する複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃが円弧形を呈するため、結合コイルのらせん本数と同数のアーチ骨を製作するために必要な鋼線の全長を短くできて、最終的にロープクリップ１０の材料費を節減できる。
【００２６】
［ロープクリップの使用方法］
図３〜６を参照しながらロープクリップ１０を用いたネット２０とロープ３０間の結合方法について説明する。
【００２７】
＜１＞ロープクリップの仮組み操作
図３において、ネット２０の表面側には縦向きまたは横向きに向けてロープ３０が重ねて配置してある。
ロープクリップ１０のアーチ骨１１ａ〜１１ｃ側を片手でつかみ、開口１５内にロープ３０を取り込みつつ、各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの下部をネット２０の複数の網目２１に跨がせて挿し込むことで、ロープクリップ１０をネット２０に仮組み付けする。
この際、ロープクリップ１０を斜めに傾けて挿し込むことで、ロックバー１６をネット２０の裏面側に貫挿させる。
特に、ロックバー１６と複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃとの間に間隙Ｇを有しているので、ネット２０に対してロープクリップ１０を円滑に貫通できる。
【００２８】
図４，５はロープクリップ１０の仮組み状態を示している。
ロープクリップ１０の仮組み状態において、ロープ３０はアーチ骨１１ａ〜１１ｃに沿って開口１５内に収容されている。
ロープクリップ１０の各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの下部は、間隔保持バー１４と共にネット２０の複数の網目２１に跨ってそれぞれ個別に収容されている。
各網目２１に挿し込んだロープクリップ１０の各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの下部が列線２２に当接することで、ロープクリップ１０のＸ方向およびＹ方向へ向けた自由な変位が規制される。
補助顎バー１６ｂと顎バー１７が列線２２に当接することで、ロープクリップ１０のネット２０からの自由な抜け出しが規制される。
ネット２０の裏面側に位置するロックバー１６は、複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃから離隔した状態にあり、ロープクリップ１０の開口１５は開放されたままである。
【００２９】
＜２＞ロープクリップの固定操作
図５，６を参照して仮組したロープクリップ１０の固定操作について説明する。
ロックバー１６をロープ３０側に弾性変形させつつ、ロックバー１６の先端のフック１６ａを一部の間隔保持バー１４、中間アーチ骨１１ｃまたは端末アーチ骨１１ｂの一部に掛止してロープクリップ１０の開口１５を閉鎖する。
ロックバー１６の弾性変形とフック１６ａの掛止操作は、特殊な工具を用いることなく、網目２１内に指を挿し込んでネット２０の表面側から簡単に行うことができる。
【００３０】
このように、ロックバー１６を弾性変形させて開口１５を閉鎖することで、ネット２０の裏面側の列線２２がロックバー１６に挟持されるので、ネット２０に対してロープクリップ１０を強固に取り付けできる。
【００３１】
＜３＞ロープクリップの取付け作業性
従来の結束コイルを使用した場合では、らせんの数だけ結束コイル全体を回転操作する必要があった。
これに対して、本発明では片手で掴んだロープクリップ１０をネット２０の貫通方向に挿し込んだ後に、ロックバー１６を弾性変形させてフック１６ａを掛止するだけの操作で取り付けできるので、ロープクリップ１０を回転操作する必要がない。
したがって、従来の結束コイルと比べてロープクリップ１０の取り付けに要する時間と労力を大幅に削減できる。
【００３２】
＜４＞ロープクリップの回転落下防止作用
また従来の結合コイルは、縦向きで使用するとその自重により結合コイルが回転落下するおそれがあった。
これに対して、本発明では顎バー１７、補助顎バー１６ｂ、およびロックバー１６がロープクリップ１０の自由な回転を防止するため、ロープクリップ１０を縦向きで使用してもロープクリップ１０が回転して外れるおそれがない。
【００３３】
＜５＞ロープクリップの結合力
図６に示すように、ロープクリップ１０の両端部に形成した顎バー１７、補助顎バー１６ｂ、ロックバー１６がそれぞれネット２０の列線２２に掛止して、ロープクリップ１０の抜け出しが規制されている。
したがって、受撃に伴いネット２０とロープ３０との間に引張力が作用しても、ロープクリップ１０がネット２０から脱落する心配がなく、ネット２０とロープ３０間における強固な結合構造を持続できる。
【００３４】
このように本発明では、顎バー１７，１６ｂ、およびロックバー１６をネット２０の列線２２にそれぞれ掛止させてロープクリップ１０をネット２０に結合した構造であるから、ロープクリップ１０の結合強度を高めるためにロープクリップ１０の線材の線径を必要以上に太くする必要がない。
【００３５】
＜６＞ネットとロープ間の荷重伝播性
図６において、落石等の受撃に伴いネット２０の網目２１が縦長に変形しようとした場合、網目２１を囲繞する列線２２が複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃのスタンド部１２に当接する。
間隔保持バー１４が隣り合う各アーチ骨１１ａ〜１１ｃの間隔を一定に保持しているので、列線２２が複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃのスタンド部１２に押圧し、ネット２０の変形力に比例して複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃと列線２２間の押圧力が増していく。
ネット２０の変形力が上下の網目２１をより拘束する方向にはたらくが、ロープクリップ１０を構成する複数の間隔保持バー１４が網目２１の拘束力に対抗するので、上下の網目２１の縦長変形が一定に規制される。
したがって、ロープクリップ１０の全体を経由したネット２０とロープ３０間における荷重の伝播が促進される。
【００３６】
＜７＞防護ネットの防護性能について
従来の結合コイルでは、拡径方向へ向けた大きな引張力が作用すると、結合コイルの端部側から螺旋形状がほどけて結合が解除されてしまい、防護ネットが本来有している防護性能を十分に発揮できなかった。
【００３７】
これに対して本発明では、落石等が衝突してネット２０が大きく変形することに伴い、ロープクリップ１０に拡径方向へ向けた大きな引張力が加わっても、複数のアーチ骨１１ａ〜１１ｃのブリッジ部１３が変形するだけで、ロープクリップ１０とネット２０間の結合を維持できる。
したがって、防護ネットが本来有している防護機能を十分に発揮することができる。
【００３８】
＜８＞ロープクリップの取り外し
ネット２０とロープ３０間の結合を解除するには、ロープクリップ１０のロックバー１６を弾性変形させてフック１６ａを外し、ロープクリップ１０の開口１５を開放する。
ロープクリップ１０をネット２０から抜き取るだけの簡単な操作でネット２０とロープ３０間の結合を解除できる。
【符号の説明】
【００３９】
１０・・・・ロープクリップ
１１ａ・・・端末アーチ骨
１１ｂ・・・端末アーチ骨
１１ｃ・・・中間アーチ骨
１２・・・・アーチ骨のスタンド部
１３・・・・アーチ骨のブリッジ部
１４・・・・間隔保持バー
１５・・・・開口
１６・・・・ロックバー
１６ａ・・・ロックバーのフック
１６ｂ・・・ロックバーの補助顎バー
１７・・・・端末アーチ骨の顎バー
２０・・・・ネット
２１・・・・ネットの網目
２２・・・・ネットの列線
【図１】
2020125634.tif 000003
【図２】
2020125634.tif 000004
【図３】
2020125634.tif 000005
【図４】
2020125634.tif 000006
【図５】
2020125634.tif 000007
【図６】
2020125634.tif 000008