(57)【要約】      （修正有）【課題】ロータ内に感温磁性材料の配置を容易にし、温度特性の優れたモータを提供する。【解決手段】コイル１３を備えるステータ１０と、直方体形状の永久磁石２３を備えるロータ２０とを含むモータ１であって、モータ１が、ロータ２０の空間内のロータ２０の表面側に直方体形状の感温磁性材料２４を備え、ロータ２０の軸側に永久磁石２３を配置しており、感温磁性材料２４における、１００℃〜２００℃の温度範囲の飽和磁気分極の温度依存性が０．０５％／℃以上であり、かつ１００℃〜２００℃における飽和磁気分極が０．５Ｔ以上であることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コイルを備えるステータと、直方体形状の永久磁石を備えるロータとを含むモータであって、
前記モータが、前記ロータの空間内の前記ロータの表面側に直方体形状の感温磁性材料を備え、前記ロータの軸側に前記永久磁石を配置しており、
前記感温磁性材料における、１００℃〜２００℃の温度範囲の飽和磁気分極の温度依存性が０．０５％／℃以上であり、かつ１００℃〜２００℃における飽和磁気分極が０．５Ｔ以上であることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、永久磁石を使用するモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）用のモータは、搭載性を加味すると小型化が必要になる。モータを小型化すると、モータに使用される永久磁石は、厳しい環境条件下、例えば高い温度や高い逆磁界に曝される。
【０００３】
例えば、特許文献１には、ネオジウム系磁石を永久磁石として有するモータ用ロータ及びモータが記載されている。ネオジウム系磁石は高磁束密度、高保磁力な材料であるが、高温で保磁力が低下するために、重希土類金属であるＤｙやＴｂを添加・拡散して高温での保磁力を確保している。
【０００４】
ＤｙやＴｂを添加しない材料からなる永久磁石を使用するモータは、磁束密度が高いためモータの小型化・高トルク化に寄与する。しかしながら、モータの回転速度が速い場合、ロータから発生している磁束により、ステータ側のコイルではその磁束変化により逆起電力が発生してしまう。このような逆起電力が発生するとエンジン主体で高速走行する場合、エンジンの負荷となり、モータの運転効率の悪化、すなわち高速燃費が悪くなる。そのため、ステータから、永久磁石の磁束を低減させるために、磁石回転と同期させて、逆の磁界を掛けて永久磁石の磁束を少なくする必要がある。これを「弱め界磁」という。このような弱め界磁は電力損失(銅損)の増加、モータ発熱等の原因となる恐れがある。特許文献２には、それを回避することのできるモータが記載されている。
【０００５】
特許文献２では、ロータに感温磁性材料を備えるようにしている。モータの回転速度が速い場合に、ロータの温度が上昇するため、感温磁性材料の温度が上昇して透磁率が減少する。感温磁性材料の透磁率が減少することで、ステータのコイルにて交番する永久磁石の磁束が少なくなる。そのため、逆起電力が小さくなり、大電力の弱め界磁電力を印加しなくても、ステータのコイルにおける誘起電力が小さくなるため、ステータにおける発熱が抑制され、モータの運転効率を高めることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１７−１５３３５６号公報
【特許文献２】特開２０１７−２８８０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載のモータでは、前記の通り、重希土類金属であるＤｙやＴｂを添加・拡散させたネオジウム系磁石が使用されている。重希土類金属の添加・拡散のないネオジウム系磁石では、磁石が減磁しやすくなるが、当該磁石にＤｙやＴｂを添加・拡散すると、磁石の室温での保磁力が高くなり、かつ温度係数が小さくなることで、磁石の減磁が抑制される。
【０００８】
しかしながら、ＤｙやＴｂは希少元素であるため高価格であり、資源リスクも高い。
【０００９】
一方で、特許文献２に記載のモータでは、感温磁性材料により、高価格であるＤｙやＴｂを使用することなく、モータの高速回転時での運転効率を高めることができる。使用する感温磁性材料としては、液体であるフェリコロイドや、固定である鉄系の合金が記載されている。
【００１０】
しかしながら、ロータ内に液体である感温磁性材料を配置することは、構成的に容易でない。また、鉄系の合金は、一般にキュリー温度が高く、実際の使用において、必ずしも有効はでない。
【００１１】
また、感温磁性材料の配置位置が、磁石Ｖ字配置に対してロータ表面側であり、高温になったときにリラクタンストルクが激減して、モータトルクが低下する、という問題がある。
【００１２】
なお、永久磁石が高温になるのを防ぐために、当該磁石を冷却することで磁石の減磁を抑制する方法もある。
【００１３】
しかしながら、構造が複雑になるため、生産性が悪くなり、コストが高くなる、という問題がある。
【００１４】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、ロータに永久磁石とともに感温磁性材料を配置したロータを備えたモータにおいて、ロータ内への永久磁石及び感温磁性材料の配置が容易であり、かつ高温高速回転時には永久磁石から出る磁束の密度を低減し、高温時にはステータから永久磁石にかかる磁界を低減し、減磁を防止し、低温時にはステータから出る磁束の密度及び永久磁石から出る磁束の密度を高くすることを可能としたモータを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明者らは、前記課題を解決するための手段を種々検討した結果、コイルを備えるステータと、直方体形状の永久磁石を備えるロータとからなるモータにおいて、前記ロータの空間内の前記ロータの表面側に直方体形状の感温磁性材料を備え、前記ロータの軸側に前記永久磁石を配置し、さらに前記感温磁性材料として、永久磁石の保磁力が低い温度領域において所定の飽和磁気分極の温度依存性を有し、かつ一定値以上の飽和磁気分極を有する感温磁性材料を使用することにより、高温高速回転時には永久磁石から出る磁束の密度が低減し、低温時にはステータから出る磁束の密度及び永久磁石から出る磁束の密度が高くなることを見出し、本発明を完成した。
【００１６】
すなわち、本発明の要旨は以下の通りである。
（１）コイルを備えるステータと、直方体形状の永久磁石を備えるロータとを含むモータであって、
前記モータが、前記ロータの空間内の前記ロータの表面側に直方体形状の感温磁性材料を備え、前記ロータの軸側に前記永久磁石を配置しており、
前記感温磁性材料における、１００℃〜２００℃の温度範囲の飽和磁気分極の温度依存性が０．０５％／℃以上であり、かつ１００℃〜２００℃における飽和磁気分極が０．５Ｔ以上であることを特徴とするモータ。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によるモータでは、ロータ内に配置する感温磁性材料として、直方体形状の感温磁性材料を用いるため、ロータへの感温磁性材料の組み付けはきわめて容易である。また、ロータに備え直方体形状の永久磁石に接するようにして、直方体形状の感温磁性材料を配置する構成であり、その点からも、ロータの組み付けはきわめて容易である。
【００１８】
さらに、感温磁性材料として特定の材料を用いることにより、高温高速回転時では永久磁石から出る磁束の密度が低減されるため、ステータのコイルにて発生する逆起電力を小さくすることができ、また、低温時ではステータから出る磁束の密度及び永久磁石から出る磁束の密度の低減が抑制され、モータトルクを高い状態で維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本実施の形態に用いられるモータの一部を示す横断面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線、Ｂ−Ｂ線、Ｃ−Ｃ線に沿う断面図である。
【図３】本実施の形態によるモータにおいて、永久磁石と感温磁性材料との積層体を、ロータスロット内に挿入した拡大図である。
【図４】本実施の形態によるモータにおける、永久磁石と感温磁性材料との積層体を作製し、ロータスロット内に挿入して、設置する方法を示す模式図である。
【図５】各材料における飽和磁気分極（Ｊｓ）（単位：Ｔ）の温度特性を示すグラフである。
【図６】磁石保磁力と磁石にかかる最大逆磁界の関係を示すグラフである。
【図７】感温磁性材料の使用による最大逆磁界低減効果を示すグラフである。
【図８】感温磁性材料の使用による磁石の磁束密度（Ｂ）（単位：Ｔ）の低減効果を示すグラフである。
【図９】感温磁性材料の使用による弱め界磁時の磁石の磁束量比低減効果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の好ましい実施形態について詳細に説明する。
本明細書では、適宜図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図面では、明確化のために各部の寸法及び形状を誇張しており、実際の寸法及び形状を正確に描写してはいない。それ故、本発明の技術的範囲は、これら図面に表された各部の寸法及び形状に限定されるものではない。なお、本発明のモータは、下記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、当業者が行い得る変更、改良等を施した種々の形態にて実施することができる。
【００２１】
図１は、本実施の形態に用いられる内磁型モータ（ＩＰＭモータ）の一部を示す横断面図である。図２は、本実施の形態に用いられるモータのロータにおける中心軸方向の断面図である。
【００２２】
モータ１は、中空円柱状のステータ１０と、ステータ１０の中空部に回転可能に設けられるロータ２０とにより構成される。ステータ１０には、その中心軸Ｏの方向に貫通する適数個のスロット１１が、ステータ１０の周方向に等間隔に形成されている。隣接するスロット１１の間にティース１２が形成され、ティース１２を巻回するように、コイル１３が設けられる。
【００２３】
ロータ２０は、図２の中心軸方向の断面図に示すように、電磁鋼板２１の積層体であり、該積層体を中心軸方向に貫通して、中心軸方向に延在する直方体形状の空間２２を有している。該空間２２には、共に直方体形状でありかつ平板状である永久磁石２３と感温磁性材料２４とが径方向に積層された状態で挿入されている。
【００２４】
ステータ１０のコイル１３に所定の駆動周波数の交流電力が供給されると、所定のタイミングで回転磁界を発生する。ステータ１０のコイル１３により発生する回転磁界が、ロータ２０の永久磁石２３に作用することにより、コイル１３と永久磁石２３とが誘引又は反発することで回転駆動力が発生し、ロータ２０がステータ固定子１０内で回転する。
【００２５】
本実施の形態において、空間２２は、３つの空間２２ａ、２２ｂ、２２ｃの空間組として形成されており、その空間組の適数個がロータ２０の周方向に等間隔に形成されている。それぞれの空間２２ａ、２２ｂ、２２ｃ内に、前記した直方体形状でありかつ平板状である永久磁石２３と感温磁性材料２４とが径方向に積層された状態で挿入されている。
【００２６】
図示の例では、空間２２ａはロータ２０の外周縁近くにおいて、ロータ２０の中心軸Ｏからの径方向に延びる直線に直交する方向に形成されている。空間２２ｂと空間２２ｃは、空間２２ａよりも中心軸Ｏに近い位置において、空間２２ａを両側から挟み込むようにして、ステータ１０側が開いた逆ハ字状（Ｖ字状）に形成されている。
【００２７】
図１に示すように、各空間２２ａ、２２ｂ、２２ｃにおいて、永久磁石２３と感温磁性材料２４との積層体は、感温磁性材料２４がステータ１０の側（ロータ２０の表面側）に面するようにして、空間内に挿入されている。すなわち、感温磁性材料２４は、モータ１の運転時において、ステータ１０と永久磁石２３間での磁束の流れる方向に比較的直交するように永久磁石２３の面に接して、かつステータ１０側に面して配置されていることとなる。
【００２８】
図３には、空間２２ａにおいて、永久磁石２３と感温磁性材料２４との積層体を、感温磁性材料２４がステータ１０の側（ロータ２０の径方向表面側）に面するようにして、空間内に挿入した拡大図を示す。
【００２９】
さらに、図４には、感温磁性材料２４の原料２５をカットすることにより作製したブロックを永久磁石２３と貼り合せて、その後、得られた永久磁石２３と感温磁性材料２４との積層体をロータスロット２２内に挿入して、設置する方法を示す。なお、感温磁性材料２４は、紙面と平行方向に積層させてもよい。すなわち、感温磁性材料２４は、永久磁石２３と同じ形状のものを紙面と同じ面に平行に積み重ねてもよい。
【００３０】
本実施の形態において、感温磁性材料２４では、１００℃〜２００℃の温度範囲における飽和磁気分極の温度依存性が、０．０５％／℃以上、好ましくは０．０７％／℃以上、より好ましくは０．１０％／℃以上、さらにより好ましくは０．１２％／℃以上である。なお、感温磁性材料２４では、１００℃〜２００℃の温度範囲における飽和磁気分極の温度依存性の上限値は限定されるものではない。
【００３１】
ここで、１００℃〜２００℃の温度範囲は、永久磁石２３の保磁力が低い温度領域であり、１００℃〜２００℃の温度範囲における飽和磁気分極（Ｊｓ）（単位：Ｔ）の温度依存性（α）（単位：％／℃）は、以下の計算式により計算される。
α＝｜｛［（Ｊｓ（２００℃）（単位：Ｔ）−Ｊｓ（１００℃）（単位：Ｔ））／Ｊｓ（１００℃）（単位：Ｔ）］／（２００（単位：℃）−１００（単位：℃））｝×１００｜（単位：％／℃）
（式中、Ｊｓ（２００℃）は、２００℃での飽和磁気分極であり、Ｊｓ（１００℃）は、１００℃での飽和磁気分極である。）
【００３２】
さらに、感温磁性材料２４では、１００℃〜２００℃の温度範囲における飽和磁気分極が、０．５Ｔ以上、好ましくは１．０Ｔ以上である。感温磁性材料２４では、１００℃〜２００℃の温度範囲における飽和磁気分極の上限値は限定されるものではない。
【００３３】
このような感温磁性材料２４としては、当該技術分野で公知な材料を使用することができ、限定されないが、例えばＦｅ−Ｓｉ−Ｂ系アモルファス（Ｆｅ：Ｓｉ：Ｂ＝７８：９：１３（原子％））、Ｃｏ−Ｆｅ−Ｎｉ系アモルファスが挙げられる。
【００３４】
また、図示しないが、３つの空間２２ａ、２２ｂ、２２ｃは、必須でなく、いずれか１つであってもよく、選択された２つであってもよい。
【００３５】
例として、感温磁性材料２４としてのＦｅ−Ｓｉ−Ｂ系アモルファスの特性を、図５を参照して説明する。図５は、Ｆｅ−Ｓｉ−Ｂ系アモルファス、電磁鋼板及びキュリー温度（Ｔｃ）が１５０℃である感温磁性材料の飽和磁気分極（Ｊｓ）と温度の関係を示すグラフであり、横軸に温度（単位：℃）、縦軸に飽和磁気分極（Ｊｓ）（単位：Ｔ）を示している。
【００３６】
一般に、飽和磁気分極の温度依存性はキュリー・ワイスの法則にしたがい、飽和磁気分極は温度の上昇と共に減少する。
【００３７】
キュリー温度が低い材料では、飽和磁気分極の温度依存性が大きい。図５より、Ｆｅ−Ｓｉ−Ｂ系アモルファスは、温度依存性が大きい特性、すなわち、低温では磁束が通り易く、高温では磁束が通り難くなる特性を有する。
【００３８】
キュリー温度（Ｔｃ）が１５０℃である感温磁性材料もまた、温度依存性が大きく、低温では磁束が通り易く、高温では磁束が通り難くなる特性を有する。しかしながら、キュリー温度（Ｔｃ）が１５０℃である感温磁性材料は、低温における飽和磁気分極の絶対値が小さく、モータトルクの減少の可能性がある。
【００３９】
一方で、電磁鋼板のキュリー温度は約７７０℃と高く、図５より、電磁鋼板の温度依存性は小さい。
【００４０】
つまり、図１に示したモータ１では、低温において、ステータ１０からの磁束及び永久磁石２３からの磁束が感温磁性材料２４の部分を通り易く、モータトルクを高い状態で維持でき、高温になると、ステータ１０側からの磁界において、磁束が感温磁性材料２４の部分を通り難くなり、結果、永久磁石２３への逆磁界が小さくなって、永久磁石２３の減磁がし難くなる。この性質から、感温磁性材料２４は、高温における低保磁力材としても使用可能である。感温磁性材料２４を備えない場合には、高温高速回転では、永久磁石からの磁界が大きいため、磁石磁界を弱めるための磁界をステータ１０側から同期をとって加えるという、弱め界磁が必要となる。
【００４１】
したがって、本実施の形態でのモータ１では、低温の場合、ステータ１０側からの磁界において、ステータ１０側からの磁束は、飽和磁気分極の大きい感温磁性材料２４を介して、保磁力の高い永久磁石２３に掛かるように通り易いが、高温になると、永久磁石２３からの磁束は、飽和磁気分極の低減した感温磁性材料２４を介して、当該感温磁性材料２４から出難くなり、その結果、必要な弱め界磁電流を小さくすることができ、永久磁石２３も減磁しにくくなる。したがって、低い保磁力の永久磁石２３でも使用可能となる。
【００４２】
次に、本実施の形態のモータ１における、感温磁性材料２４の使用による最大逆磁界低減効果について説明する。図６及び図７は、磁石保磁力Ｈｃｊと永久磁石２３に掛かるステータからの最大逆磁界Ｈｍａｘの関係を示すグラフであり、図６は、感温磁性材料２４を使用しない場合（（１）従来技術の形態のモータ１）のグラフ、図７は、感温磁性材料２４としてＭｎ−Ｚｎ系のフェライト磁性材を使用した場合、又は前記で説明した本発明における材料を使用した場合（本実施の形態のモータ１）のグラフである。両グラフにおいて、
Ｈｍａｘ（単位：Ｔ）：温度Ｔで永久磁石２３に掛かる最大逆磁界、
Ｈｃｊ（単位：Ｔ）：温度Ｔでの永久磁石２３の保磁力、
Ｔｃ：感温磁性材料２４のキュリー温度、
Ｔ１：従来技術における永久磁石２３の使用限界温度、
Ｔ２：感温磁性材料２４としてＭｎ−Ｚｎ系のフェライト磁性材を使用した場合の永久磁石２３の使用限界温度、
Ｔ３：感温磁性材料２４として前記で説明した本発明における材料を使用した場合（本実施の形態のモータ１）の永久磁石２３の使用限界温度、
である。なお、Ｈｃｊは永久磁石２３そのものの磁化がゼロになる印加磁場の強さを示し、永久磁石２３の逆磁場に対する真の抵抗力を表す。
【００４３】
図６及び７に示すように、永久磁石２３の減磁を起きないようにするためには、磁石保磁力Ｈｃｊは各温度環境でのＨｍａｘより大きくなる必要がある。図６に示すように、従来技術、すなわち、感温磁性材料２４を用いない場合には、最大逆磁界Ｈｍａｘ（単位：Ｔ）は温度に依らず一定なので、従来技術における永久磁石２３の使用限界温度であるＴ１は低くなり、したがって、高保磁力材を用いて永久磁石２３の耐熱性を確保することが必要となる。
【００４４】
また、従来技術では、車両各種走行モードでの使用環境からロータ２０内の永久磁石２３の温度を特殊な試験条件で実測したり、場合により推定できるように膨大な試験にて永久磁石２３の減磁が起こらない温度を決定したりする必要がある。
【００４５】
一方で、感温磁性材料２４を使用した場合では、図７に示すように、感温磁性材料２４を永久磁石２３のステータ１０側に配置することで、高温での最大逆磁界を低減することが可能となり、使用温度を高める、もしくは、永久磁石２３として低保磁力材のものも使用可能になる利点がある。
【００４６】
さらに、感温磁性材料２４を使用した場合では、永久磁石２３の近傍に感温磁性材料２４を設置することで、感温磁性の磁気分極変化により、高温では自発的にステータ磁界を少なくなるよう制御して永久磁石２３の減磁を防止することができる。
【００４７】
また、感温磁性材料２４を使用した場合では、高温になると感温磁性材料２４のＪｓが小さくなるため、永久磁石２３の温度をインダクタンスの変化などで間接的に推定できるので、永久磁石２３の減磁の制御を少ないデータ量で容易に行うことができる。
【００４８】
しかしながら、感温磁性材料２４としてＭｎ−Ｚｎ系のフェライト磁性材を使用した場合では、低温時における当該材料のＪｓが０．３５Ｔ程度であるため、低温でトルクに必要な永久磁石２３からの磁束が感温磁性材料２４に妨げられて少なくなってしまい、トルクが低下してしまう可能性がある。
【００４９】
そこで、感温磁性材料２４として前記で説明した本発明における材料、例えば低温時においてはＪｓが大きいＦｅ-Ｓｉ-Ｂ系アモルファスを使用した本実施の形態のモータ１では、前記の感温磁性材料２４を使用した場合の利点に加えて、低温時では、当該材料のＪｓが大きいため、比較的にトルクの低下が少なく、高温時では、当該材料のＪｓが低くなるため、ステータ磁界を小さくして、永久磁石２３に掛かるＨｍａｘを低減できるので、永久磁石２３の減磁を防ぐことができる。
【００５０】
次に、本実施の形態のモータ１における、感温磁性材料２４の使用による永久磁石２３の磁束密度（Ｂ）低減効果について、図８及び９を参照して説明する。図８において、横軸は温度（単位：℃）、縦軸は永久磁石２３の磁束密度（Ｂ）（単位：Ｔ）を示す。図９において、横軸は温度（単位：℃）、縦軸は永久磁石２３の磁束量比を示す。なお、モータ１の最大トルクは、永久磁石２３の磁束量に比例する。
【００５１】
図８及び９に示すように、従来技術では、永久磁石２３の減磁制御をしていないので、Ｂが高い状態で、モータ１の最大トルクは高くなる。
【００５２】
一方で、感温磁性材料２４としてＭｎ−Ｚｎ系のフェライト磁性材を使用した場合、永久磁石２３の表面に感温磁性材料２４が近接しているため、磁束が少なくなり、モータ１の最大トルクが低下してしまう。
【００５３】
そこで、感温磁性材料２４として前記で説明した本発明における材料、例えば低温時においてはＪｓが大きいＦｅ-Ｓｉ-Ｂ系アモルファスを使用した本実施の形態のモータ１では、永久磁石２３の減磁が起きないようにするため、高温においてモータ１の最大トルクの低下が起こるものの、その低下度合いを最小に抑えている。
【００５４】
また、弱め界磁は、一般に高速回転時に実施するものである。高速回転では、条件によってモータ損失が大きくなり、高温になる場合がある。あるモータ回転数から弱め界磁を掛ける場合を想定すると、図８及び９に示すように、ある温度Ｔｍでの弱め界磁電流は、Ｉｋ＜＜Ｉｈ＜Ｉｊになり、ロータ２０に感温磁性材料２４を配置することで、弱め界磁電流を小さくすることができる。弱め界磁電流による銅損は弱め界磁電流Ｉの２乗に比例するので、感温磁性材料２４を使用した場合は、従来技術に対して、大幅に弱め界磁電流による損失を低減できる。
【００５５】
様々な材料について、飽和磁気分極（Ｊｓ）、１００℃〜２００℃の温度範囲におけるＪｓの温度依存性（α）、及び１００℃〜２００℃の温度範囲におけるＪｓの低下率（γ）を表１に示す。
【表１】
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【００５６】
さらに、特許文献２に記載されるもののように、液体の感温磁性材料を用いるものでは積層する電磁鋼板内に液体感温磁性材料を封入し、回転体内で、かつ温度変化に伴う繰返しの熱膨張収縮の中で、漏れが無いように長期間にわたり封入しておく構造が必要であり、ロータの製造及び保証が容易ではない。
【００５７】
本実施の形態のモータ１では、感温磁性材料２４として、直方体形状でありかつ平板状である感温磁性材料２４を用いており、さらに、ロータ２０に形成した軸方向の空間に直方体形状である永久磁石と感温磁性材料との径方向の積層体を挿入する構造であり、このことからも、ロータ２０の製造が容易であり、かつ、長期信頼性の高いロータ構造である。
【００５８】
本実施の形態のモータ１における効果を以下にまとめる。
（１）温度により、永久磁石２３に掛かる逆磁界を自発的に制御できるので、永久磁石２３が減磁しない使用温度を高温にすることができる。
（２）磁石保磁力に対応した制御ができるので、永久磁石２３として使用できる磁石材の選択肢が広がる。
（３）永久磁石２３として、Ｔｂ・Ｄｙの添加・拡散が少ない、又はＴｂ・Ｄｙの添加・拡散のない、低保磁力、及び高磁束密度の低コスト・資源リスクの少ない磁石材を選択することができる。
（４）ＩＰＭモータでは、一般にロータ２０内に永久磁石２３を配置するが、永久磁石２３の温度を検知できないため、温度を推定して永久磁石２３の減磁が起きないように制御している。永久磁石２３の近傍に感温磁性材料２４を設置することで、永久磁石２３の温度をインダクタンス変化等で間接的に検知して、永久磁石２３に掛かる磁界を自発的に制御することができ（自己温度可変界磁型モータ）、永久磁石２３の減磁制御に対する基礎データ等が少なくなり、モータ開発工数が少なくなる。
（５）場合により、簡易な冷却方式、又は冷却なしのモータ１とできる可能性がある。
（６）高温高速回転時での弱め界磁を少なくできる。それにより、高温高速回転時におけるモータ運転効率は向上する。
【符号の説明】
【００５９】
１…モータ、
１０…ステータ、
１１…スロット、
１２…ティース、
１３…コイル、
２０…ロータ、
２１…電磁鋼板
２２（２２ａ、２２ｂ、２２ｃ）…直方体形状の空間（ロータスロット）、
２３…永久磁石、
２４…感温磁性材料、
２５…感温磁性材料の原料
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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