(57)【要約】【課題】インロー部分での応力集中を緩和することができるとともに、インローに対する小径竿杆の着脱操作を安定して行なえるインロー継式の釣竿を提供する。【解決手段】大径竿杆２０と小径竿杆３０を、インロー８０によって着脱可能に連結するインロー継式の釣竿において、小径竿杆の後端側には、インローの外周面に対して嵌入、固定されると共に、インローの外周面から立ち上がる立ち上がり位置Ｐ１を備えた開口内周面３１ａが形成されている。開口内周面３１ａには、少なくとも前記立ち上がり位置Ｐ１の領域に、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び／又は、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、を具備した粗面部が形成されていることを特徴とする。【選択図】  図２
2020110122.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
大径竿杆と小径竿杆を、インローによって着脱可能に連結するインロー継式の釣竿において、
前記小径竿杆の後端側には、前記インローの外周面に対して嵌入、固定されると共に、前記インローの外周面から立ち上がる立ち上がり位置を備えた開口内周面が形成されており、
前記開口内周面には、少なくとも前記立ち上がり位置の領域に、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び／又は、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、を具備した粗面部が形成されている、
ことを特徴とするインロー継式の釣竿。
【請求項２】
前記開口内周面は、開口縁から先端側に向けて一定の軸方向長さで縮径し、前記インローの外周面との間で隙間を有するように、小径竿杆の中心軸に対して傾斜する傾斜面を備えており、
前記立ち上がり位置は、前記傾斜面がインロー外周面に当て付く位置であり、
前記粗面部は、前記立ち上がり位置を含んで形成されている、
ことを特徴とする請求項１に記載のインロー継式の釣竿。
【請求項３】
前記傾斜面は、小径竿杆の中心軸に対して０．１〜１０°の範囲内で傾斜していることを特徴とする請求項２に記載のインロー継式の釣竿。
【請求項４】
前記傾斜面は、前記小径竿杆の中心軸に対し、１°〜３°の範囲内で傾斜し、前記一定の軸方向長さは、１ｍｍ〜３ｍｍの範囲内であることを特徴とする請求項３に記載のインロー継式の釣竿。
【請求項５】
前記インローの外周面は、前記小径竿杆の中心軸に対し、先端側に向けて縮径するように傾斜すると共に、前記中心軸に対する傾斜角度は、前記小径竿杆の傾斜面の傾斜角度未満であることを特徴とする請求項４に記載のインロー継式の釣竿。
【請求項６】
前記粗面部は、前記傾斜面の全面に亘って形成されていることを特徴とする請求項２から５のいずれか１項に記載のインロー継式の釣竿。
【請求項７】
大径竿杆と小径竿杆を、並継式で連結する並継式の釣竿において、
前記大径竿杆の先端側には、前記小径竿杆の後端側の外周面が嵌入、固定されると共に、前記小径竿杆の外周面から立ち上がる立ち上がり位置を備えた開口内周面が形成されており、
前記開口内周面には、少なくとも前記立ち上がり位置の領域に、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び／又は、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、を具備した粗面部が形成されている、
ことを特徴とする並継式の釣竿。
【請求項８】
前記開口内周面は、前記立ち上がり位置から先端側に向けて一定の軸方向長さで拡径し、前記小径竿杆の後端側の外周面との間で隙間を有するように、小径竿杆の中心軸に対して傾斜する傾斜面を備えており、
前記立ち上がり位置は、前記傾斜面が小径竿杆の後端側の外周面に当て付く位置であり、
前記粗面部は、前記立ち上がり位置を含んで形成されている、
ことを特徴とする請求項７に記載の並継式の釣竿。
【請求項９】
前記粗面部は、前記傾斜面の全面に亘って形成されていることを特徴とする請求項８に記載の並継式の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の竿杆をインロー継構造、或いは、並継式で連結するインロー継式の釣竿及び並継式の釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数本の竿杆を有する釣竿として、例えば、特許文献１に開示されているような、大径竿杆の先端と小径竿杆の後端を、芯材（インローと称する）を介して着脱可能に連結するものが知られている。このような釣竿はインロー継式と称されており、一般的に、前記インローは、その先端側が大径竿杆の先端開口から突出した状態で、後端側が大径竿杆の先端部の内周面に接着、固定されており、突出した状態のインローに、小径竿杆の後端開口を圧入、嵌合することで、小径竿杆と大径竿杆を着脱可能に連結している。
【０００３】
上記したインローの大径竿杆から突出する部分に小径竿杆を継合した際、小径竿杆の後端縁からインローの外周面に大きな応力が作用し、その剪断力で破損する恐れがある。これは、小径竿杆が撓んだ際、インローの外周面に対し、小径竿杆の後端縁（エッジ）が略直角状に当たってリング状の応力集中が生じるためである。そこで、特許文献２に開示されているように、小径竿杆の後端部の内周面を、後端側に向けて拡径するテーパ状にして応力分散空隙部を形成することが知られている。この応力分散空隙部内に軟質材を充填することで、インローの外周面に対する剪断応力を緩和したり、或いは、応力分散空隙部の肉厚を厚くすることで、剪断応力を緩和するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２５０３９６号
【特許文献２】実開平５−６８２７０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記インローには、大径竿杆の先端開口から突出している部分に、小径竿杆の後端開口が圧入され、その外周面のいずれかの位置で固定状態となり、小径竿杆と大径竿杆の連結が成される。この場合、特許文献２に開示されているように、小径竿杆の後端部の内周面に形成した応力分散空隙部内に軟質材を充填したり、その部分の肉厚を厚くすると、継合部領域で剛性が高くなってしまい、撓み性が低下してしまう。また、実釣時において、魚が掛かって釣竿に大きな撓みが発生すると、インローの外周面には、テーパの立ち上がり部分で大きな圧力を受けてしまい、インローの外周面には、圧入した小径竿杆の固定位置（テーパの立ち上がり位置）でリング状に大きな応力集中が生じ、この位置でインローが破損し易いという問題が生じる。
【０００６】
さらに、軟質材を充填すると、小径竿杆の挿脱時に剥がれたり、挿脱時に抵抗となってしまい、着脱操作が安定しない。すなわち、軟質材が剥がれると、インローに対する装着位置にばらつきが生じ易くなり、また、軟質材が充填されていれば、圧入時に抵抗となってしまい、小径竿杆とインロー外周面との間でしっくりとした嵌合態様が得られず、その嵌合固定位置も安定しない。
【０００７】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、インロー部分での応力集中を緩和することができるとともに、インローに対する小径竿杆の着脱操作を安定して行なえるインロー継式の釣竿を提供することを目的とする。また、本発明は、小径竿杆と大径竿杆を並継式で連結する並継式の釣竿において、継合部分での応力集中を緩和して小径竿杆と大径竿杆の着脱操作を安定して行なえる並継式の釣竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した目的を達成するために、本発明は、大径竿杆と小径竿杆を、インローによって着脱可能に連結するインロー継式の釣竿において、前記小径竿杆の後端側には、前記インローの外周面に対して嵌入、固定されると共に、前記インローの外周面から立ち上がる立ち上がり位置を備えた開口内周面が形成されており、前記開口内周面には、少なくとも前記立ち上がり位置の領域に、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び／又は、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、を具備した粗面部が形成されている、ことを特徴とする。
【０００９】
上記した構成のインロー継式の釣竿では、インローの外周面に対して、小径竿杆の後端側の開口が圧入されて、小径竿杆と大径竿杆の連結が成される。この場合、インローの外周面には、小径竿杆の圧入、固定位置でリング状に大きな応力集中が生じ、この位置でインローが破損し易くなるが、上記した構成では、小径竿杆の後端側の開口内周面の、前記インローの外周面から立ち上がる立ち上がり位置の領域に粗面部が形成されているため、小径竿杆が撓んだ際、粗面部が変形してインロー外周面に対する当たり（応力集中）が緩和され、インロー部分での破損を防止することが可能となる。すなわち、上記した粗面部が形成されることで、立ち上がり位置（エッジ）でのインローの外周面に対する当たり（リング状に作用する応力）を緩和することが可能となり、曲げ応力や剪断応力が作用することが抑制される。
【００１０】
また、そのような粗面部は、実際に継合が成される立ち上がり位置の領域に形成されているため、小径竿杆の圧入、固定時にしっくりとした位置合わせが行なえると共に、小径竿杆の固着を防止することができ、小径竿杆の安定した着脱操作が行なえ、その嵌合固定位置も安定する。
【００１１】
なお、上記した粗面部については、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝の内、少なくともいずれか一方を含んでいればよく、前者の微小凹凸は、小径竿杆が撓んだ際、インロー外周面に対して潰れるように変形して応力を緩和し、後者の多数の微小溝は、圧力が作用した際に表面領域の変形を許容して応力を緩和することが可能となる。このような粗面部については、周方向全周に亘って形成しておくことが好ましいが、撓んだ際に、大きい応力が作用する周方向の一定範囲内に形成したものであっても良い。
【００１２】
また、上記した粗面部を有する継合構造については、並継式の釣竿にも適用することが可能である。並継式の釣竿では、小径竿杆の後端部を、大径竿杆の先端側の開口内周面に圧入、嵌合させる構造となるが、大径竿杆の先端側の開口内周面に立ち上がり位置を形成しておき、この領域に、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び／又は、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、を具備した粗面部を形成しておけば良い。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、インロー部分での応力集中を緩和することができ、インローに対する小径竿杆の着脱操作を安定して行なえるインロー継式の釣竿が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係るインロー継式釣竿の一実施形態を示す図。
【図２】図１に示す構成において、インロー継部分を拡大した縦方向断面図。
【図３】４点曲げ試験の試験方法を模式的に示す図。
【図４】図３に示した試験による曲げ破壊強さの測定結果を示すグラフ。
【図５】小径竿杆の継合領域を拡大した断面図。
【図６】小径竿杆とインローとの継合領域を拡大して示す図。
【図７】図６に示す継合構造を、中心軸の方向に延びる線で切り開いて展開した模式図、及び、模式図のＡ−Ａ線に沿った断面図。
【図８】図７のＢ−Ｂ線に沿った断面図。
【図９】図７のＣ−Ｃ線に沿った断面図。
【図１０】図７のＰ１位置における断面図であり、微小凹凸構造を示す図。
【図１１】小径竿杆の継合部における粗面部の変形例を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１は、本発明に係るインロー継式釣竿の一実施形態を示す図である。
本実施形態の釣竿１は、元竿杆１０の先端側に順次着脱可能に連結される３本の竿杆（中竿杆２０，３０、及び、穂先竿杆４０)を備えた４本継構造となっており、各竿杆の先端は、インロー８０が嵌合固定された継構造（インロー継）を備えている。すなわち、元竿杆１０の先端部１２に固定されたインロー８０には、中竿杆２０の後端部２１が嵌合固定され、中竿杆２０の先端部２２に固定されたインロー８０には、中竿杆３０の後端部３１が嵌合固定され、中竿杆３０の先端部３２に固定されたインロー８０には、穂先竿杆４０の後端部４１が嵌合固定される。このため、インロー８０は、小径側の竿杆の後端部の開口の内周面が嵌入、固定できるように、各竿杆の先端部に対して、インローの先端側が露出するようにして嵌入、固定されている。
【００１６】
本実施形態では、釣竿１は、全体として４本の継構造となっているが、継合本数については限定されることはなく、インロー８０を介して、複数の竿杆が連結されて１本の釣竿を構築する。
以下の説明において、大径竿杆及び小径竿杆とは、インロー８０を介して互いに連結（継合）される部分の竿杆の関係を意味する。このため、図１に示す中竿杆２０は、中竿杆３０との関係では、大径竿杆となり、元竿杆１０との関係では、小径竿杆となる。
以下に説明する継合部の拡大図では、大径竿杆を中竿杆２０で、小径竿杆を中竿杆３０で示すこととする。すなわち、本実施形態のような４本継の釣竿では、各竿杆同士の継合構造が略同一であるため、代表的に中竿杆２０と中竿杆３０との間の継合関係を図示して説明する。また、先端（先端側）とは、図１で示すように、釣竿の穂先側を意味し、後端（後端側）とは、釣竿の竿尻側を意味する。
【００１７】
本実施形態の釣竿１は、元竿杆１０に対して、中竿杆２０，３０、及び、穂先竿杆４０の長さが短い構成となっている。中竿杆２０，３０については、同一の長さであっても良く、穂先竿杆４０は、中竿杆２０，３０よりも短い長さであっても良い。また、中竿杆２０から穂先竿杆４０まで、順次、短くなるように構成しても良い。前記各竿杆１０，２０，３０，４０は、管状の部材として構成されており、公知のように、強化繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシートを芯金に巻回し、加熱処理することで合成樹脂を硬化し、その後、脱芯することで管状に形成されている。この場合、各竿杆は、インローを介して継合される部分が管状に構成され、それ以外の部分に中実構造を備えていても良い。
【００１８】
前記元竿杆１０には、リールが装着されるリールシート１０Ａと、その前後にグリップ（フロントグリップ１０Ｂ，リアグリップ１０Ｃ）が設けられ、前記グリップ１０Ｂ，１０Ｃは、軽量化が図れると共に握り心地が良好な材料、例えば、ＥＶＡ等の柔軟性を有する発泡材やコルク等によって形成されている。
【００１９】
前記竿杆２０，３０，４０には、それぞれリールシート１０Ａに固定されたリールから繰り出される釣糸を挿通させる釣糸ガイドが装着されている。具体的には、竿杆２０には、１つの釣糸ガイド２５が装着され、竿杆３０には、２つの釣糸ガイド３５が装着され、穂先竿杆４０には、３つの釣糸ガイド４５が装着されている。なお、穂先竿杆４０には、先端に穂先ガイド４６が装着されている。
【００２０】
図２は、中竿杆２０（以下、大径竿杆２０と称する）と、中竿杆３０（以下、小径竿杆３０と称する）の継合領域を拡大して示す図である。
インロー８０は、大径竿杆２０の先端部２２の開口側から圧入、固定されており、インロー８０の後端側の外周面８１が、大径竿杆２０の先端部の開口の内周面２２ａに接着、固定されている。インロー８０は、大径竿杆２０の先端部２２の開口縁２２ｂから突出しており、その突出している先端側の外周面８２に、小径竿杆３０の後端部３１の開口の内周面３１ａが圧入、固定される。この場合、小径竿杆３０は、インロー８０の長手方向の全体に亘って圧入されることはなく、小径竿杆３０の後端部３１の開口縁３１ｂと、大径竿杆２０の先端部２２の開口縁２２ｂとの間で、隙間ｌを介して圧入、固定状態となる。
なお、隙間ｌについては、全ての竿杆の継合部領域で存在しており、その隙間ｌの長さについては、全ての継合部分で略同一となるように形成されている。
【００２１】
前記インロー８０は、軽量化が図れる材料で形成されることが好ましく、例えば、炭素繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシートを焼成して管状（円筒状）に形成されたものを用いることができる。インロー８０は、全長に亘って均一の外径を有していても良いし、先端に移行するに従い縮径するテーパ面（小径竿杆の後端部の開口を嵌入して、小径竿杆が固定されるテーパ面）を備えていても良い。また、インロー８０は、中実状に形成されていても良いが、本実施形態のように、軽量化を図るために中空状に形成されていても良い。本実施形態のインロー８０は、例えば、中心軸方向の長さＬが５０〜１５０ｍｍ、内径ｄ１が２〜１０ｍｍ、外径ｄ２が３〜１５ｍｍ程度に形成されるが、これは、釣竿を構成する竿杆の太さ、継合部分によって適宜変更される。また、インローの外周面に上記したテーパ面を形成する場合、そのテーパ面は、小径竿杆との継合領域のみに形成しても良い。
【００２２】
上記したようなインロー継式の釣竿では、実釣時に魚が掛かって釣竿全体が撓んだ際、インロー８０の外周面の一部で応力集中が生じ、この部分に曲げ応力及び剪断応力が作用して、インロー８０が破損する等の問題が生じる。これは、釣竿が撓んだ際、大径竿杆２０の先端部２２の開口縁２２ｂのエッジ２２ｂ´、及び、小径竿杆３０の後端部３１の開口縁３１ｂのエッジ３１ｂ´が、インロー８０の外周面に対して、リング状に線当たりしていることが原因である。
【００２３】
このように、インローの外周面に対してリング状に線当たりする継合構造では、応力集中が顕著になると共に、装着時において、ガタ付きや固着し易く、しっくりとした継合が成され難くなってしまう。本実施形態では、後述するように、インローの外周面に対して隙間（微小な隙間）を介在するように、開口内周面３１ａ，２２ａに、それぞれ傾斜面（テーパ面）２２Ａ，３１Ａが形成されており、エッジ２２ｂ´、及び、エッジ３１ｂ´は、外周面に対して直角状に線当たりさせず、内部の立ち上がり位置Ｐ１（傾斜面がインロー外周面から立ち上がる位置）で接触させて応力集中を緩和させるようにしている。すなわち、立ち上がり位置Ｐ１からの傾斜角度θ１を小さくすることで、インローの外周面に作用する応力を緩和するようにしている。
【００２４】
ここで、傾斜面を形成することによる応力の緩和について説明する。なお、大径竿杆と小径竿杆の端部領域では、同一の現象が生じているため、ここでは小径竿杆側の傾斜面３１Ａについて説明する。
【００２５】
図２で示すように、小径竿杆３０の後端部３１に、立ち上がり位置Ｐ１から後端側に向かって次第に拡径する傾斜面（後述する傾斜角度θ１によるテーパ面）３１Ａを形成することで、リング状に線当たりすることで発生する応力集中を緩和することが可能である。換言すれば、小径竿杆３０の開口内周面には、開口縁３１ｂから先端側に向けて、一定の軸方向長さＬ１で縮径し、インロー８０の外周面８２との間で隙間（微小隙間）を有するように、小径竿杆の中心軸Ｘに対して傾斜角度θ１で傾斜する傾斜面３１Ａが設けられている。前記傾斜面３１Ａは、インロー８０の外周面８２に対して、立ち上がり位置Ｐ１において、僅かな傾斜角度θ１をもって当接していることから、実際に小径竿杆が撓んだ際、直角方向で当接している状態と比較すると、押圧力（剪断応力）が緩和される効果が得られる。
【００２６】
この場合、小径竿杆３０の後端部３１に傾斜面３１Ａを形成することは、端部に移行するに従って薄肉厚化してしまい、強度が低下して口割れ等が生じる可能性があるため、傾斜面３１Ａを形成する軸方向長さＬ１について、あまり長くとることは適切ではない。せいぜい１０ｍｍ以下にすることが適切であり、５ｍｍ以下、好ましくは、１ｍｍ〜３ｍｍの範囲であれば、上述した特許文献２のように、テーパ領域を厚肉化することなく、十分な強度を確保することが可能である。
【００２７】
なお、図２に示す構成では、インロー８０の外周面を軸方向に延びる略ストレート形状としているため、傾斜角度θ１については、インロー８０の外周面に対する角度として示してあるが、実際には、小径竿杆の中心軸Ｘに対する傾斜角度を意味する。
【００２８】
図２に示した傾斜角度θ１については、応力集中による破損を抑制する上では、重要なパラメータであり、あまり大き過ぎても意味を成さない（単に傾斜面を形成するだけでは立ち上がり位置Ｐ１でのエッジがきつくなってしまい、応力を効果的に緩和できない）ため、実際に、どの程度であれば応力集中による破損を抑制できるかについて、以下のような試験を実施した。
ここでは、ＪＩＳ  Ｋ７０７４に準拠した４点曲げ試験を実施し、図２に示した継合構造と同様、小径竿杆と大径竿杆がインローによって継ぎ合わされた試験片について、曲げ破壊強さを測定することで行なった。
【００２９】
図３は、４点曲げ試験の概要を示す模式図である。
図３に示す小径竿杆１３０及び大径竿杆１２０は、いずれも炭素繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシートをマンドレルに巻回し、常法に従い、焼成、脱芯することで形成したものである。小径竿杆１３０の内径は８．０９ｍｍ、大径竿杆１２０の内径は８．２０ｍｍであり、小径竿杆１３０の後端部１３１に、図２に示した構成と同様、後端側に向かって次第に拡径する傾斜面（傾斜角度θ１）を形成すると共に、大径竿杆１２０の先端部１２２にも、先端側に向かって次第に拡径する傾斜面（傾斜角度θ１）を形成した。この場合、傾斜面が形成される軸方向長さ（図２で示す軸方向長さＬ１）については、２ｍｍに設定した。
【００３０】
小径竿杆１３０は、前記傾斜角度θ１が異なるもの（０．１°、１．０°、１．２°、１０°、１５°、２０°、３０°）を７本準備し、大径竿杆１２０についても、小径竿杆と同様、前記傾斜角度θ１が異なるもの（０．１°、１．０°、１．２°、１０°、１５°、２０°、３０°）を７本準備し、同一の傾斜角度の小径竿杆と大径竿杆同士をインロー１８０で連結した。
【００３１】
前記インロー１８０は、竿杆と同様、炭素繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシートをマンドレルに巻回し、常法に従い、焼成、脱芯することで形成したものである。インロー１８０の内径は３．０ｍｍ、先端側の外径は８．０ｍｍであり、長さは１２０ｍｍとした。この場合、インロー１８０の外径については、軸方向に亘って略ストレート状にし、インロー１８０に対して小径竿杆１３０を圧入した際、その中間位置付近で固定した。
【００３２】
上記した試験片（小径竿杆と大径竿杆をインローで連結した７つの試験片）を設置する試験装置は、支点１５０同士の間隔Ｌａを８００ｍｍ、圧子１６０同士の間隔Ｌｂを２４０ｍｍとし、各試験片それぞれについて、速度５０ｍｍ／分の条件で曲げ破壊強度を測定したところ、図４の測定結果が得られた。図４は、上記した４点曲げ試験によって測定された曲げ破壊強さをプロットしたグラフであり、横軸は各試験片の傾斜角度θ１を示し、縦軸は測定された曲げ破壊強さ（インロー１８０の曲げ破壊強さ）を示している。
【００３３】
このグラフから、傾斜角度θ１を変えることで、インローの曲げ破壊強さが変化することが分かるが、上記したように、傾斜角度θ１については、１０°を超えてしまうと曲げ破壊強さが低下して、１５°付近からそれ以上の角度になっても略一定の水準になることが分かる。これは、傾斜角度θ１がある程度大きくなってしまうと、竿杆が撓んだ際に、立ち上がり位置Ｐ１での急激な角度変化（エッジ）によって、充分な応力緩和効果が期待できないことが原因であると思われる。
【００３４】
上記したように、小径竿杆１３０の後端部１３１に形成される傾斜面の軸方向長さを２ｍｍに設定した場合、曲げ破壊強さが強い傾斜角度θ１は、１０°以下、好ましくは５°以下であり、更に好ましくは、点で囲んだ１°〜３°の範囲内である。すなわち、傾斜角度θ１が１０°を超えてしまうと、竿杆が撓んだ際、傾斜面の立ち上がり位置（図２においてＰ１で示す）で応力集中が発生する傾向が強くなり、破損する傾向が強くなるものと考えられる。また、１°以下に設定しても応力緩和することはできるものの、あまり小さくし過ぎてしまうと（０．１°以下）、今度は、後端部の開口縁のエッジ３１ｂ´（図２参照）が、インローの外周面に対して線当たりしてしまうと考えられ、これにより、破損する傾向が強くなると考えられる。
【００３５】
このため、小径竿杆の開口内周面に形成される傾斜面３１Ａについては、小径竿杆の中心軸Ｘに対し、１°〜３°の範囲内の傾斜角度θ１を有するようにし、軸方向長さＬ１については、１ｍｍ〜３ｍｍの範囲内で形成することで、小径竿杆３０の開口部分が損傷することなく、効果的にインロー８０の外周面に対する応力集中を緩和して、インローの破損を効果的に防止することができるものと考えられる。この場合、軸方向長さＬ１については、長くし過ぎると、上記したように、開口縁３１ｂに割れ等が生じることから、開口縁３１ｂでの肉厚をＴとした場合、Ｌ１≦１０Ｔ程度に収めることで、開口部分で破損し難くすることが可能である。
【００３６】
なお、実際に多数の試験片で検証したところ、傾斜面の軸方向長さＬ１を２ｍｍに設定した場合、傾斜角度θ１を略２°にすることで、インローの外周面に対する応力集中を緩和して破損等が少なかったという良好な結果が得られている。この場合、傾斜角度θ１については、全周に亘って略２°に形成しておく必要はなく、上記した１０°以下の範囲、好ましくは１°〜５°の範囲内にあれば、周方向に亘って多少のばらつきがあっても良い。また、そのような傾斜面については、全周に亘って形成する必要はなく、釣竿が撓んだ際、インローの外周面に対して押圧力が作用する一定の範囲内（例えば、図８，９に示す範囲Ｒ１内）に形成しても良い。
【００３７】
図５は、小径竿杆の継合領域（傾斜面３１Ａを）を拡大した断面図である。
上記したように、立ち上がり位置Ｐ１からの傾斜角度θ１を１０°以下、好ましくは、１°〜３°に設定することで、応力集中を緩和することが可能となるが、このような継合態様において、その傾斜面３１Ａの表面は粗面化処理を施して、粗面部３１Ｍを形成している。粗面部３１Ｍについては、その加工の容易さから、傾斜面３１Ａの全面に形成されるが、少なくとも立ち上がり位置Ｐ１付近、好ましくは、インローの外周面に対してリング状に当接する立ち上がり位置Ｐ１を含む領域に形成されれば良い。
【００３８】
ここで、粗面化の態様について具体的に説明する。
図６から図１０は、インローと小径竿杆の継合領域を示す図であり、図６は、小径竿杆とインローとの継合領域を拡大して示す図、図７は、図６に示す継合構造を、中心軸の方向に延びる線で切り開いて展開した模式図、及び、模式図のＡ−Ａ線に沿った断面図、図８は、図７のＢ−Ｂ線に沿った断面図、図９は、図７のＣ−Ｃ線に沿った断面図、そして、図１０は、図７の立ち上がり位置Ｐ１に沿った断面図であり、微小凹凸構造を示す図である。
本実施形態における「粗面化」とは、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、及び、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸が該当する。
【００３９】
上述したように、小径竿杆３０の後端部３１をインロー８０に圧入することで大径竿杆２０と小径竿杆３０が所定位置で継合され、後端部３１の開口内周面３１ａに、傾斜角度θ１による傾斜面３１Ａを形成しておくことで、釣竿が撓んでも、インロー部分に対する応力集中を抑制することが可能である。また、その立ち上がり位置Ｐ１が小径竿杆とインローとの間の嵌合固定位置となる。
【００４０】
図６に示す例では、小径竿杆の傾斜面３１Ａの立ち上がり位置Ｐ１よりも先端側を略ストレート状に形成しており、小径竿杆３０をインロー８０の外周面に圧入する際、インロー８０の外周面に対して小径竿杆３０が固定できるように、インロー８０の外周面８２には、後端部に移行するに従い、次第に拡径する傾斜面（テーパ面）が形成されている（図６において、中心軸Ｘに対する傾斜角度をαで示す）。この傾斜角度αについては、小径竿杆３０の後端部３１の傾斜面３１Ａの傾斜角度θ１よりも小さければ、小径竿杆３０の圧入時に、予め特定した所定の位置でインロー８０との間で固定をすることが可能である。具体的には、傾斜面３１Ａの傾斜角度θ１を略２°に設定しておけば、インロー８０の傾斜角度αについては、１°以下（実施形態では略０．４°に設定している）程度あれば、小径竿杆３０を圧入した際に予定した所定の位置で固定することが可能となる。
【００４１】
なお、実際の継合は、立ち上がり位置Ｐ１で成され、そこから後端側に移行するに従い、上記した傾斜角度θ１によって、傾斜面３１Ａは次第にインロー８０の外周面から離れて行くことから、インロー８０の外周面との間には、傾斜角度θ１による隙間（微小な隙間）が生じた状態となる。前記傾斜面３１Ａについては、精度良く加工することで、立ち上がり位置Ｐ１では、傾斜角度θ１で直線が交差する屈曲状態とすることが可能であり、嵌入、固定位置を精度良く出すことができる。この場合、立ち上がり位置Ｐ１が、直線が交差する屈曲状態ではなく、湾曲した状態になっていると、嵌入、固定位置の精度は多少劣るものの、応力緩和の効果は高くなるものと考えられる。本実施形態では、立ち上がり位置Ｐ１における立ち上がり状態は、いずれの構成であっても良い。
【００４２】
図６に示した構造において、釣竿が撓むことで、小径竿杆３０が撓むことを考慮する（撓みによる湾曲は矢印方向となる）。上記したように、小径竿杆３０の後端部３１の内周面には、立ち上がり位置Ｐ１から傾斜角度θ１で上昇する傾斜面３１Ａが形成されているので、後端部３１の開口縁３１ｂのエッジ３１ｂ´が線当たりするようなことはなく、立ち上がり位置Ｐ１付近で接触できるようになり、これにより応力集中が抑制され、インロー８０の破損を効果的に防止することが可能となる。
【００４３】
このような構成において、傾斜面３１Ａの立ち上がり位置Ｐ１付近に、図５で示したような粗面部３１Ｍを形成することで、応力集中を緩和することが可能となる。すなわち、インロー８０の外周面には、上記したような傾斜角度αの傾斜面が形成されているため、立ち上がり位置Ｐ１よりも先端側については、先端側に移行する従い、小径竿杆の内周面から離間して行くものの、立ち上がり位置Ｐ１付近の領域では、小径竿杆が撓んだ際にインロー８０の外周面８２を押圧するような圧接力が作用するものと考えられる。
【００４４】
このため、傾斜面３１Ａの基点となる立ち上がり位置Ｐ１を含む領域に粗面部３１Ｍを形成している。
この粗面部３１Ｍは、立ち上がり位置Ｐ１付近、好ましくは、立ち上がり位置Ｐ１を含んでそれよりも先端側の内周面３１Ｂ、より好ましくは、立ち上がり位置Ｐ１を含んで（跨いで）軸方向の前後領域に形成されていれば良く、このような粗面部を形成することで、小径竿杆の開口内周面３１ａからインロー８０の外周面に対して作用する押圧力を効果的に弱めることが可能となる。
【００４５】
具体的に、上記した粗面部３１Ｍは、軸長方向に沿うように、凹状となる複数の凹部（微小溝）３１ｅ，３１ｆ，３１ｇ，３１ｈを周方向に亘って非連続となるように形成して構成されている。すなわち、それ以外の部分の内周面（非凹部）３１ｍ部分は、平坦状となっており、これにより、小径竿杆が撓んだ際、インロー８０の外周面に対して当接変形させて応力を緩和できるようにしている。
【００４６】
前記凹部３１ｅ，３１ｆ，３１ｇ，３１ｈの形状については、特に限定されることはないが、上記したように、インロー８０の外周面８２には、先端側に移行するに従い、縮径する傾斜角度αの傾斜面が形成されており、先端に移行するに従って、小径竿杆の内周面３１ａから離間して行くため、各凹部については、立ち上がり位置Ｐ１よりも先端側に移行するに従って浅くなるように傾斜させることが好ましい。また、各凹部の幅についても、立ち上がり位置Ｐ１よりも先端側に移行するに従って、次第に幅狭にすることが好ましい。
【００４７】
さらに、実際の小径竿杆の撓みを考慮した場合、各凹部の大きさについては、周方向によって変えておくことが好ましい。すなわち、釣竿が撓むと、下側（図２で拡大して示す側）が圧縮側となり、上側が引張側となる（図２において、継合部は山状に撓みが生じる）。この場合、図７で示すように、円周方向で最も下側となる位置（スピニングリールを装着する釣竿では、釣糸ガイドが取着される位置）を０°位置にすると、釣竿が撓んで、インローの外周面に対して押圧力を作用させるのは、おおよそ、０°位置を中心として±３０°付近である（図８及び図９において、そのような円弧状の範囲を符号Ｒ１で示している）。
【００４８】
このため、そのような大きな撓みが生じる領域に形成される凹部３１ｅ，３１ｈについては、他の部位の凹部３１ｆ，３１ｇよりも幅を広くし、更には、軸方向に長く形成しておくことが好ましい。例えば、凹部３１ｅについては、その頂部Ｄを、他の凹部よりも軸方向の先端側まで延ばしており、この付近においても変形を許容して応力を緩和し易くしている。すなわち、粗面部３１Ｍとして、上記したような複数の凹部を形成する場合、釣竿が撓んだときの撓み状態を考慮して、それぞれの凹部の大きさ（幅、軸方向長さ等）を適切に設定することで、強度の低下を生じさせることなく、インロー８０の外周面８２に作用する押圧力を効率的に緩和させることが可能となる。この場合、立ち上がり位置Ｐ１に、周方向に沿って複数の凹部を形成するのであれば、各凹部の立ち上がり位置Ｐ１における周方向の溝幅を、あまり広くし過ぎると、強度が低下するため、非凹部３１ｍを合算した周方向長さ（図７において、ａ１＋ａ２＋ａ３＋ａ４）は、その位置における円周長さａの５０％以上を確保しておくことが好ましい。
【００４９】
上記した凹部については、あまり大きくし過ぎると強度の低下が生じてしまう。凹部の大きさについては、小径竿杆の径等によって異なるが、その溝幅、深さ、軸方向長さについては、５μｍ以下であれば良く、好ましくは１〜３μｍにするのが良く、これにより、強度を低下させることなく、応力集中を効果的に緩和することが可能である。
【００５０】
上記した粗面部３１Ｍは、軸長方向に沿うような複数の凹部以外にも、図１０に示すように、周方向に亘って、径方向に突出する微小凹凸３１ｈで構成しても良い（本実施形態では３６０°の全周に連続形成される）。このような微小凹凸３１ｈは、傾斜面３１Ａの全面に亘って形成しても良いが、立ち上がり位置Ｐ１付近、好ましくは、立ち上がり位置Ｐ１を含んだ位置に形成すれば良い。また、このような粗面部は、その凹凸高さが０．５〜５μｍ程度に形成されていれば良く、このような微小凹凸３１ｈを含んだ粗面部を形成することで、小径竿杆が撓んでインロー８０の継合領域に対して曲げ応力が作用すると、凹凸部の大きい凸部が変形しながら（潰れながら）インロー８０の外周面に当て付くようになるため、効果的に応力を緩和させることが可能となる。
【００５１】
なお、粗面部３１Ｍについては、上記した凹部（微小溝）、及び、微小凹凸のいずれかが形成されたものであれば良いが、両方の構成を備えることで、より効果的に応力を緩和させることが可能となる。そして、立ち上がり位置Ｐ１付近に上記したような粗面部３１Ｍを形成することで、小径竿杆３０をインロー８０に嵌入する際、その固定される領域で、微小な凹凸部分が変形するため、しっくりとした位置決めをすることが可能となり、正確な位置決めをすることが可能となる。すなわち、継合される竿杆同士の間で露出するインロー部分（図２の長さｌで示す部分）は、全ての継合部分で長さを略均一にすることが容易に行なえるようになり、見栄え良くすることが可能となる。
【００５２】
図１１は、粗面部の変形例を示す断面図である。
本実施形態の粗面部３１Ｍ´は、３６０°全周に亘って連続的に、軸方向に延びる多数の微小溝３１ｋを形成することで構成されている。このような多数の微小溝３１ｋは、立ち上がり位置Ｐ１付近で、軸方向に沿うようにランダムに形成されており、立ち上がり位置Ｐ１から先端側に延出するもの、立ち上がり位置Ｐ１から後端側に延出するもの、立ち上がり位置Ｐ１を跨いで形成されるもの等が含まれており、その溝幅、深さ、長さは不均一に形成されている。
このような構成であっても、小径竿杆３０が撓んだ際、効果的に応力の集中を緩和することが可能となる。
【００５３】
上記したような粗面部３１Ｍ，３１Ｍ´については、管状の小径竿杆３０を成形する際、芯金（マンドレル）の対応する表面領域を荒らしておくことで、竿杆成形時に形成することが可能である。或いは、竿杆を成形した後に、ブラスト処理することで形成しても良いし、開口部分に加工工具（テーパーリーマ、ピンリーマ等）を挿入して形成することが可能であり、更には、上記した方法を適宜、組み合わせることで形成することも可能である。この場合、加工工具の表面の粗度、当て付け方等を変えることで、その深さ、長さ、幅、凹凸高さを適宜、変えることが可能であり、複数の工程で粗面部を形成しても良い。また、上記したような粗面部については、必要に応じて、防水性、或いは撥水性のある被膜を被着しておいても良い。
【００５４】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
本実施形態では、立ち上がり位置Ｐ１は、小径竿杆の内部に形成したが、その位置については限定されることはない。このため、傾斜面を形成することなく、小径竿杆の後端縁を上記したような粗面化処理しても良い。また、本実施形態で示した傾斜面３１Ａは、後端部に向けて次第に拡径する単一の面で構成したが、複数の面で構成されていても良く、湾曲面を含んでいても良い。また、立ち上がり位置Ｐ１については、小径竿杆の内周面に複数個所、存在していても良い。
【００５５】
また、上記したような傾斜面３１Ａは、小径竿杆を例示して説明したが、大径竿杆３０の先端部３２の開口内面にも同様に形成しておくことが好ましい。さらに、上記した応力集中を緩和させる構成については、並継式の継合部分に適用することも可能である。
すなわち、並継式の釣竿では、小径竿杆の後端部を、大径竿杆の先端側の開口内周面に圧入、嵌合させる構造となるが、大径竿杆の先端側の開口内周面に、上記した実施形態と同様の立ち上がり位置を形成しておき、この領域に、周方向に亘って径方向に突出する微小凹凸、及び／又は、周方向に亘って軸方向に延びる多数の微小溝、を具備した粗面部を形成しておけば良い。
【００５６】
この場合、立ち上がり位置を、大径竿杆の先端側の開口内周面の内部に形成すると、前記開口内周面は、前記立ち上がり位置から先端側に向けて一定の軸方向長さで拡径し、前記小径竿杆の後端側の外周面との間で隙間を有するように、小径竿杆の中心軸に対して傾斜する傾斜面を備えることとなる。前記立ち上がり位置は、傾斜面が小径竿杆の後端側の外周面に当て付く位置となるが、粗面部については、上述したインロー継式の釣竿と同様に、立ち上がり位置を含んで形成することが望ましい。また、大径竿杆の先端側の開口内周面に傾斜面を形成するのであれば、加工が容易になるように、粗面部は、傾斜面の全面に亘って形成しておいても良い。
【符号の説明】
【００５７】
１  釣竿
１０  元竿杆
２０，３０  中竿杆
３１Ａ  傾斜面
４０  穂先竿杆
８０  インロー
Ｐ１  立ち上がり位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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