(57)【要約】      （修正有）【課題】オイルの温度を冷却水で簡単に調節することが可能なシリンダブロックシステムを提供する。【解決手段】オイルが流れるオイル流路と、冷却水が流れる冷却水流路とが形成されたシリンダブロック１１と、前記冷却水流路に表出した第１の端部を有し、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第１の熱伝導部材２１と、前記オイル流路に表出した第２の端部を有し、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第２の熱伝導部材２２と、前記第１の熱伝導部材と前記第２の熱伝導部材の両方に接触する位置と、前記第１の熱伝導部材と前記第２の熱伝導部材の少なくとも一方から離れた位置との間で変位可能であり、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第３の熱伝導部材２３とを有するシリンダブロックシステム。【選択図】図６
2020125742.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
オイルが流れるオイル流路と、冷却水が流れる冷却水流路とが形成されたシリンダブロックと、
前記オイル流路に表出した第１の端部を有し、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第１の熱伝導部材と、
前記冷却水流路に表出した第２の端部を有し、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第２の熱伝導部材と、
前記第１の熱伝導部材と前記第２の熱伝導部材の両方に接触する位置と、前記第１の熱伝導部材と前記第２の熱伝導部材の少なくとも一方から離れた位置との間で変位可能であり、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第３の熱伝導部材と、
を有するシリンダブロックシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はシリンダブロックシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
クランクシャフト等に供給されるオイルを冷却するために、そのオイルが流れるオイル流路と冷却水流路とを相互に近接するようにシリンダブロックの内部に設け、冷却水でオイルを冷却する構造が提案されている（特許文献１等）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−１３５４２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記の構造では、オイル流路と冷却水流路との間に介在するシリンダブロックによってオイルと冷却水との熱交換が阻害されてしまうため、オイルの温度を冷却水で調整するのが困難となるおそれがある。そこで、オイルの温度を冷却水で簡単に調節することが可能なシリンダブロックシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的は、オイルが流れるオイル流路と、冷却水が流れる冷却水流路とが形成されたシリンダブロックと、前記オイル流路に表出した第１の端部を有し、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第１の熱伝導部材と、前記冷却水流路に表出した第２の端部を有し、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第２の熱伝導部材と、前記第１の熱伝導部材と前記第２の熱伝導部材の両方に接触する位置と、前記第１の熱伝導部材と前記第２の熱伝導部材の少なくとも一方から離れた位置との間で変位可能であり、かつ前記シリンダブロックよりも熱伝導率が大きい第３の熱伝導部材とを有するシリンダブロックシステムによって達成できる。
【発明の効果】
【０００６】
オイルの温度を冷却水で簡単に調節することが可能なシリンダブロックシステムを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１実施形態に係るシリンダブロックシステムの斜視図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係るシリンダブロックシステムの一部断面側面図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係るサブギャラリとその周囲の拡大断面図である。
【図４】図４は、第１実施形態に係るサブギャラリとシャフトとの位置関係を示す模式斜視図である。
【図５】図５（ａ）、（ｂ）は、第１実施形態に係る駆動部の例について説明するための斜視図である。
【図６】図６（ａ）、（ｂ）は、第１実施形態に係るシャフトの動作について説明するための拡大断面図である。
【図７】図７は、第１実施形態に係るシリンダブロックシステムの制御方法について示すフローチャートである。
【図８】図８は、第１実施形態に係るシリンダブロックシステムにおけるオイルの循環経路を示す模式図である。
【図９】図９は、比較例に係るシリンダブロックシステムにおけるオイルの循環経路を示す模式図である。
【図１０】図１０は、第２実施形態に係るシリンダブロックシステムの模式斜視図である。
【図１１】図１１は、第２実施形態の別の例に係るシリンダブロックシステムの模式斜視図である。
【図１２】図１２（ａ）、（ｂ）は、第３実施形態に係るシリンダブロックシステム１０の拡大断面図である。
【図１３】図１３（ａ）、（ｂ）は、第４実施形態に係るシリンダブロックシステムの拡大断面図である。
【図１４】図１４は、第５実施形態に係るシリンダブロックシステムの模式斜視図（その１）である。
【図１５】図１５は、第５実施形態に係るシリンダブロックシステムの模式斜視図（その２）である。
【図１６】図１６は、第５実施形態に係る駆動部の例について説明するための斜視図である。
【図１７】図１７は、第６実施形態に係るシリンダブロックシステムの模式斜視図である。
【図１８】図１８は、第６実施形態に係るシリンダブロックの拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態に係るシリンダブロックシステムの斜視図である。
このシリンダブロックシステム１０は、例えば直列４気筒型の内燃機関において使用されるシリンダブロック１１を有する。そのシリンダブロック１１は、例えばアルミニウム合金で形成されており、不図示のピストンが往復運動を行う複数のシリンダ１２を備える。そして、そのシリンダ１２の周囲のシリンダブロック１１にはウォータジャケット１３が形成される。ウォータジャケット１３は、シリンダ１２を冷却するための冷却水が流れる冷却水流路であって、この例では複数のシリンダ１２の各々に共通に設けられる。
【０００９】
図２は、このシリンダブロックシステム１０の一部断面側面図である。
図２に示されるように、シリンダ１２の内側にはピストン１８が設けられる。ピストン１８は、コンロッド１９を介してクランクシャフト１４に連結されており、これによりシリンダ１２の内側において往復運動を行う。
【００１０】
また、シリンダブロック１１には、前述のウォータジャケット１３に加えて、メインギャラリ１５とサブギャラリ１６とが形成される。このうち、メインギャラリ１５は、クランクシャフト１４にオイルを供給するためのオイル流路である。一方、サブギャラリ１６は、ピストン１８にオイルを供給するためのオイル流路である。
【００１１】
そのサブギャラリ１６にはピストンオイルジェット１７が接続されており、サブギャラリ１６内のオイルがピストンオイルジェット１７からピストン１８に噴射され、これによりピストン１８が冷却されることになる。
【００１２】
次に、サブギャラリ１６とその周囲の構造について詳細に説明する。
図３は、サブギャラリ１６とその周囲の拡大断面図である。
図３に示すように、サブギャラリ１６は、ウォータジャケット１３の底部１３ａの下方のシリンダブロック１１に形成される。また、その底部１３ａとサブギャラリ１６との間にはシャフト２０が設けられる。
【００１３】
図４は、サブギャラリ１６とシャフト２０との位置関係を示す模式斜視図である。
図４に示すように、サブギャラリ１６とシャフト２０は、いずれも各シリンダ１２の並び方向Xに沿って延在すると共に、シリンダ１２の軸方向Zに沿って間隔をおいて設けられる。
【００１４】
更に、シャフト２０の上のシリンダブロック１１には第１の熱伝導部材２１が埋設され、シャフト２０の下のシリンダブロック１１には第２の熱伝導部材２２が埋設される。
【００１５】
そして、シャフト２０は、その中心軸Cを中心にして回転可能であると共に、各熱伝導部材２１、２２の各々に接触する第３の熱伝導部材２３を備える。なお、シャフト２０の材料としては、例えばアルミニウム合金、鉄合金、及びプラスチック等がある。
【００１６】
一方、各熱伝導部材２１〜２３の材料は、シリンダブロック１１よりも熱伝導率が高い材料であれば特に限定されず、この例ではシート状の炭素繊維を各熱伝導部材２１〜２３として使用する。このうち、第１の熱伝導部材２１と第２の熱伝導部材２２については、それらの法線方向が各方向X、Zに垂直な方向Yを向くようにシリンダブロック１１に埋設される。
【００１７】
なお、シャフト２０の回転方法は特に限定されないが、この例では駆動部２９でシャフト２０を回転させる。駆動部２９は、ECU(Electronic Control Unit)４０の制御下でシャフト２０の回転角を調節するモータやギアである。ECU４０は、CPU(Central Processing Unit)、RAM(Random Access Memory)、及びROM(Read Only Memory)等を備え、ROMに記憶されたプログラムを実行することにより各種の制御を行う。
【００１８】
図５（ａ）、（ｂ）は、シャフト２０を回転させる駆動部２９の例について説明するための斜視図である。
図５（ａ）の例では、駆動部２９は、シャフト２０の一部に設けられたギア２０ａと、そのギア２０ａと噛み合う電気モータ（不図示）とを有する。そして、その電気モータの回転量をECU４０が調節することにより、シャフト２０の回転角が調節される。
【００１９】
一方、図５（ｂ）の例では、駆動部２９は、シャフト２０の一部に設けられたギア２０ａと、そのギア２０ａに噛み合うラックギア２０ｂとを有する。そのラックギア２０ｂは、例えば油圧によってY方向に沿って駆動される。そして、その油圧をECU４０が調節することによりシャフト２０の回転角が調節される。
【００２０】
次に、シャフト２０の動作について説明する。
図６（ａ）、（ｂ）は、シャフト２０の動作について説明するための拡大断面図である。
【００２１】
図６（ａ）に示すように、第１の熱伝導部材２１は、ウォータジャケット１３に表出した第１の端部２１ａを有しており、その第１の端部２１ａにおいてウォータジャケット１３を流れる冷却水と接触する。一方、第２の熱伝導部材２２は、サブギャラリ１６に表出した第２の端部２２ａを有しており、その第２の端部２２ａにおいてサブギャラリ１６を流れるオイルと接触する。
【００２２】
図６（ａ）の状態では、第１の熱伝導部材２１と第２の熱伝導部材２２の両方に第３の熱伝導部材２３が同時に接触しており、これにより各熱伝導部材２１〜２３からなる伝熱経路Tが導通した状態となる。
【００２３】
前述のように各熱伝導部材２１〜２３はシリンダブロック１１よりも高い熱伝導率を有するため、これによりウォータジャケット１３内の冷却水とサブギャラリ１６内のオイルとの熱交換を促進することが可能となる。特に、冷却水の方がオイルよりも温度が低い場合には、各熱伝導部材２１〜２３によってオイルを効率的に冷却でき、オイルの温度を低下させることができる。
【００２４】
なお、冷却水と第１の熱伝導部材２１との熱交換を促すために、この例のように第１の熱伝導部材２１の第１の端部２１ａを断面視でY字型にし、第１の端部２１ａと冷却水との接触面積を増やすのが好ましい。同様に、第２の熱伝導部材２２の第２の端部２２ａを断面視でY字型にすることで、オイルと第２の端部２２ａとの接触面積を増やし、両者の間の熱交換を促すのが好ましい。
【００２５】
また、冷却水とオイルとの間の熱交換を促す形状としては、前述のY字型の他に平板状、針状、及び網目状もあり、これらのいずれかの形状に各端部２１ａ、２１ｂを形成してもよい。
【００２６】
一方、図６（ｂ）は、シャフト２０を回転させた場合の断面図である。
このようにシャフト２０を回転させることで、第３の熱伝導部材２３が変位して第１の熱伝導部材２１と第２の熱伝導部材２２の両方から離れるようになり、各熱伝導部材２１〜２３で形成される伝熱経路Tを遮断することができる。
【００２７】
本実施形態では、このように伝熱経路Tを導通させたり遮断させたりすることで、サブギャラリ１６内のオイルの温度をウォータジャケット１３内の冷却水で簡単に調節することができる。
【００２８】
次に、このシリンダブロックシステム１０の制御方法について説明する。
図７は、シリンダブロックシステム１０の制御方法について示すフローチャートである。
【００２９】
まず、ステップＳ１において、ECU４０が、内燃機関が暖気中かどうかを判断する。例えば、ECU４０は、オイルの油温が所定温度以下の場合に暖気中である（ＹＥＳ）と判断し、そうでない場合には暖気中ではない（ＮＯ）と判断する。
【００３０】
ここで、暖気中である（ＹＥＳ）と判断された場合にはステップＳ２に移る。
暖気中の場合には、オイルをなるべく速く昇温させるために、冷却水でオイルを冷却するのは避けた方が好ましい。
【００３１】
そこで、ステップＳ２では、ECU４０が、オイルの油温の方が冷却水の水温よりも高いかどうかを判断する。ここでＹＥＳと判断された場合にはステップＳ３に移り、ECU４０の制御下でシャフト２０を回転させて図６（ｂ）のように伝熱経路Tを遮断する。
【００３２】
これにより、オイルよりも冷たい冷却水によって当該オイルが冷却されてしまうのを抑制でき、暖気中にオイルを速やかに昇温させることができる。また、油温が低く粘性の高いオイルによって各部品同士の摩擦損失が大きくなるのを抑制することも可能となる。
【００３３】
一方、ステップＳ２においてＮＯと判断された場合には、冷却水の水温がオイルの油温以上であるということになる。
【００３４】
よって、この場合には、ステップＳ４に移り、ECU４０の制御下でシャフト２０を回転させて図６（ａ）のように伝熱経路Tを導通させ、冷却水でオイルを積極的に暖める。
【００３５】
一方、前述のステップＳ１においてＮＯと判断された場合にはステップＳ５に移る。ステップＳ５においては、ECU４０が、オイルの油温の方が冷却水の水温よりも高いかどうかを判断する。ここでＹＥＳと判断された場合にはステップＳ４に移り、ECU４０の制御下でシャフト２０を回転させて図６（ａ）のように伝熱経路Tを導通させる。
【００３６】
これにより、内燃機関が暖気中ではなく十分に暖まっている場合に冷却水でオイルの油温を低下させることができる。その結果、ピストンオイルジェット１７（図２参照）から噴射されるオイルでピストン１８を効率的に冷却することができるようになるため、圧縮比を高めてもノッキングが発生し難くなり、内燃機関の熱効率を高めることが可能となる。
【００３７】
一方、ステップＳ５でＮＯと判断された場合には、冷却水の水温がオイルの油温以上となっているため、冷却水でオイルを冷却することができない。
【００３８】
よって、この場合にはステップＳ６に移り、ECU４０の制御下でシャフト２０を回転させて図６（ｂ）のように伝熱経路Tを遮断して、冷却水でオイルが加熱されてしまうのを抑制する。
【００３９】
以上により、シャフト２０の駆動方法の基本ステップを終了する。
次に、このシリンダブロックシステム１０におけるオイルの循環経路について説明する。
【００４０】
図８は、第１実施形態に係るシリンダブロックシステム１０におけるオイルの循環経路を示す模式図である。
【００４１】
図８に示すように、シリンダブロックシステム１０においては、オイルパン３１、ストレーナ３２、オイルポンプ３３、オイルクーラ３４、ヘッドギャラリ３５、及び可動部品３６の順にオイルが循環する。
【００４２】
このうち、オイルパン３１は、シリンダブロックシステム１０の各部品から滴下したオイルを貯留するための容器である。また、ストレーナ３２は、オイルパン３１に貯留されたオイルに混入している異物を除去するためのメッシュ状のろ過装置であり、オイルパン３１に貯留されたオイルに浸されるように配置される。
【００４３】
オイルポンプ３３は、電動式のポンプであり、オイルパン３１内に貯留されていたオイルをストレーナ３２を介して吸い上げると共に、オイルクーラ３４とサブギャラリ１６の各々にオイルを供給する。なお、クランクシャフトの回転に伴って回転する機械式のポンプをオイルポンプ３３として設けてもよい。
【００４４】
オイルクーラ３４は、例えば複数のフィンが外部に設けられた複数の流通管を有し、空気との熱交換によってオイルを冷却する。そのオイルクーラ３４で冷却されたオイルは、ヘッドギャラリ３５とメインギャラリ１５の各々に分岐する。
【００４５】
このうち、ヘッドギャラリ３５は、可動部品３６に供給されるオイルが通るオイル流路である。可動部品３６は、例えばカム、ハイドロリックラッシュアジャスタ、カムジャーナル等であって、ヘッドギャラリ３５から供給されるオイルによって駆動時の摩擦が軽減される。
【００４６】
一方、メインギャラリ１５は、前述のようにクランクシャフト１４にオイルを供給するためのオイル流路であり、そのオイルによってクランクシャフト１４の摩擦を軽減することができる。
【００４７】
このようなオイルの循環経路では、オイルポンプ３３を出たオイルの経路が二つに分岐する。そのうちの一方は上記のようにオイルクーラ３４にオイルを供給する経路であり、他方はサブギャラリ１６にオイルを供給する経路である。
【００４８】
そのサブギャラリ１６に供給されたオイルは、バルブ３７によってその噴射量が調節されて、ピストンオイルジェット１７からピストン１８に噴射される。なお、そのバルブ３７の開度は、例えばECU４０によって調節される。
【００４９】
この例では、オイルの循環経路が、油温が高い高温部Phighと、高温部よりも油温が低い低温部Plowとに分けれる。サブギャラリ１６が高温部Phighと低温部Plowのどちらに属するかは、各熱伝導部材２１〜２３で形成される伝熱経路T（図６（ａ）参照）が遮断しているか導通しているかに応じて変わる。図８の例では、暖気中ではないときに伝熱経路Tを導通させた場合を例示している。
【００５０】
この場合は、前述のように冷却水でサブギャラリ１６内のオイルが冷却されるため、サブギャラリ１６からピストンオイルジェット１７の間の循環経路４５が低温部Plowに属するようになる。
【００５１】
そのため、ピストンオイルジェット１７から噴射するオイルの量を少なくしてもそのオイルでピストン１８を冷却することができるようになり、循環経路を循環するオイルの総量を低減することが可能となる。その結果、小型のオイルポンプ３３でオイルを循環させることができるようになり、オイルポンプ３３を小型化して内燃機関の軽量化や低コスト化を実現できる。更に、循環経路を循環するオイルの温度が全体的に低下することでオイルクーラ３４を小型化することができ、オイルクーラ３４の低コスト化を図ることもできる。
【００５２】
しかも、ピストンオイルジェット１７から噴射されるオイルの温度が低下することで、ピストン１８やシリンダブロック１１を効率的に冷却することができる。その結果、耐熱性が高い高強度材量でピストン１８やシリンダブロック１１を形成する必要がなく、更にこれらの部材の肉厚を薄くしても強度を確保できるようになるため、更なるコスト低減を実現することができる。
【００５３】
（比較例）
次に、本実施形態の比較例について説明する。
図９は、比較例に係るシリンダブロックシステム１０のオイルの循環経路を示す模式図である。
【００５４】
本実施形態とは異なり、比較例では、図４に示したような各熱伝導部材２１〜２３とシャフト２０とをシリンダブロック１１に設けていない。この場合は、各熱伝導部材２１〜２３で伝熱経路Tが形成されないため、ウォータジャケット１３を流れる冷却水でサブギャラリ１６内のオイルを効率的に冷却することができない。
【００５５】
その結果、図９に示すように、サブギャラリ１６からピストンオイルジェット１７の間の循環経路４５が高温部Phighに属するようになってしまい、ピストンオイルジェット１７から噴射されるオイルの温度が高くなってしまう。これにより、ピストン１８やシリンダ１２をオイルで冷却するのが困難となり、これらの部材が高温となって破損するおそれが生じてしまう。また、破損を避けるためにピストン１８やシリンダ１２を高強度材量で形成する必要が生じ、シリンダブロックシステム１０の高コスト化を招いてしまう。
【００５６】
以上、本実施形態について詳細に説明したが、本実施形態は上記に限定されない。例えば、図６（ａ）の例では、第１〜第３の熱伝導部材２１〜２３による伝熱経路Tをウォータジャケット１３とサブギャラリ１６との間に形成したが、その伝熱経路をウォータジャケット１３とメインギャラリ１５（図２参照）との間に形成してもよい。これについては後述の各実施形態でも同様である。
【００５７】
（第２実施形態）
本実施形態では、第１実施形態で説明したシャフト２０や各熱伝導部材２１〜２３の様々な例について説明する。
【００５８】
図１０は、本実施形態に係るシリンダブロックシステム１０の模式斜視図である。
本実施形態では、図１０に示すように、各熱伝導部材２１〜２３をシリンダ１２の軸方向Zに延びる線状とする。このようにしても、第１実施形態と同様にシャフト２０を回転させることにより、各熱伝導部材２１〜２３で形成される伝熱経路Tを遮断したり導通させたりすることができる。
【００５９】
また、図１１は、本実施形態の別の例に係るシリンダブロックシステム１０の模式斜視図である。
【００６０】
図１１に示すように、この例ではシャフト２０を複数本設け、その各々に第３の熱伝導部材２３を埋設する。この場合、各シャフト２０をそれぞれ独立に回転させてもよいし、同時に回転させてもよい。
【００６１】
このように回転させることで、図６（ａ）、（ｂ）と同様に、各熱伝導部材２１〜２３で形成される伝熱経路Tを遮断したり導通させたりすることができる。
【００６２】
（第３実施形態）
図１２（ａ）、（ｂ）は、第３実施形態に係るシリンダブロックシステム１０の拡大断面図である。なお、図１２（ａ）、（ｂ）において、第１実施形態で説明したのと同じ要素には第１実施形態におけるのと同じ符号を付し、以下ではその説明を省略する。
【００６３】
図１２（ａ）、（ｂ）に示すように、本実施形態では前述の方向Yに沿って変位可能なロッド５０を設け、そのロッド５０の表面に第３の熱伝導部材２３を設ける。
【００６４】
これにより、図１２（ａ）のように各熱伝導部材２１、２２に第３の熱伝導部材２３を接触させることで各熱伝導部材２１〜２３からなる伝熱経路Tが形成される。
【００６５】
一方、図１２（ｂ）のように各熱伝導部材２１、２２の両方から第３の熱伝導部材２３を離すことにより、その伝熱経路Tを遮断することができる。
【００６６】
（第４実施形態）
図１３（ａ）、（ｂ）は、第４実施形態に係るシリンダブロックシステム１０の拡大断面図である。なお、図１３（ａ）、（ｂ）において、第１〜第３実施形態で説明したのと同じ要素にはこれらの実施形態におけるのと同じ符号を付し、以下ではその説明を省略する。
【００６７】
図１３（ａ）、（ｂ）に示すように、本実施形態では、シリンダ１２の軸方向Zに沿ってロッド５０を変位可能とする。また、第３実施形態と同様に、ロッド５０の表面に第３の熱伝導部材２３を設ける。
【００６８】
これにより、図１３（ａ）のように各熱伝導部材２１、２２の両方に第３の熱伝導部材２３が接触している場合にはこれらの熱伝導部材２１〜２３によって伝熱経路Tが形成される。
【００６９】
一方、図１３（ｂ）のようにロッド５０を方向Zに変位させると、第２の熱伝導部材２２から第３の熱伝導部材２３が離れるようになり、伝熱経路を遮断できるようになる。
【００７０】
（第５実施形態）
図１４及び図１５は、第５実施形態に係るシリンダブロックシステム１０の模式斜視図である。なお、図１４及び図１５において、第１〜第４実施形態で説明したのと同じ要素にはこれらの実施形態におけるのと同じ符号を付し、以下ではその説明を省略する。
【００７１】
図１４に示すように、本実施形態ではシャフト２０を各シリンダ１２の並び方向Xに沿って変位可能とする。そして、ECU４０の制御下において、駆動部２９が、シャフト２０を方向Xに沿って所定の距離だけ変位させる。
【００７２】
これにより、第３の熱伝導部材２３が各熱伝導部材２１、２２の両方から離れ、各熱伝導部材２１〜２３で形成される伝熱経路を遮断できる。
また、図１５に示すように、ECU４０がシャフト２０の変位を元に戻すことで第３の熱伝導部材２３が各熱伝導部材２１、２２の両方に接触し、各熱伝導部材２１〜２３で伝熱経路Tを形成することができる。
【００７３】
図１６は、シャフト２０を変位させる駆動部２９の例について説明するための斜視図である。
【００７４】
図１６の例では、駆動部２９は、シャフト２０に形成されたネジ山２０ｃと、そのネジ山２０ｃに噛み合うギア２０ｄとを有する。そして、そのギア２０ｄを回転させるモータ（不図示）の回転量をECU４０が調節することにより、方向Xに沿ったシャフト２０の変位量を調節することができる。
【００７５】
（第６実施形態）
第１〜第５実施形態では、シャフト２０やロッド５０を変位させることにより、各熱伝導部材２１〜２３による伝熱経路Tを導通させたり遮断させたりした。これに対し、本実施形態ではシャフト２０やロッド５０を省き、伝熱経路が常に導通した状態にする。
【００７６】
図１７は、本実施形態に係るシリンダブロックシステム１０の模式斜視図である。なお、図１７において、第１〜第５実施形態で説明したのと同じ要素にはこれらの実施形態におけるのと同じ符号を付し、以下ではその説明を省略する。これについては後述の図１８でも同様である。
【００７７】
図１７に示すように、本実施形態ではウォータジャケット１３からサブギャラリ１６に至るように第１の熱伝導部材２１をシリンダブロック１１に埋設する。
【００７８】
図１８は、本実施形態に係るシリンダブロック１１の拡大断面図である。
図１８に示すように、シリンダブロック１１には第１の熱伝導部材２１を変位させるための機構がなく、ウォータジャケット１３内の冷却水とサブギャラリ１６内のオイルとが第１の熱伝導部材２１を介して常に熱的に接続された状態になる。
【００７９】
これにより、高回転域での運転によりサブギャラリ１６内のオイルが高温となった場合には、そのオイルをウォータジャケット１３内の冷却水で冷却でき、シリンダ１２やピストン１８（図２参照）をオイルで冷却することができる。
【００８０】
一方、中回転域で運転をしている場合にはオイルが十分に暖まらないため、温度の低いオイルがシリンダ１２やピストン１８（図２参照）に噴射され、これらが過冷却になるおそれがある。その場合は、例えばバルブ３７（図８参照）の開度を低減することでピストンオイルジェット１７から噴射されるオイル量を低減し、温度の低いオイルによってシリンダ１２やピストン１８が過冷却になるのを防止すればよい。
【００８１】
また、冷間時にはオイルの粘性が上昇し、サブギャラリ１６内のオイル量が低減する。よって、冷間時にピストンオイルジェット１７（図２参照）から噴射されるオイル量も減り、低い温度のオイルでシリンダ１２やピストン１８が過冷却になるのを抑制できる。
【符号の説明】
【００８２】
１０    シリンダブロックシステム
１１    シリンダブロック
１２    シリンダ
１３    ウォータジャケット
１４    クランクシャフト
１５    メインギャラリ
１６    サブギャラリ
１７    ピストンオイルジェット
１８    ピストン
１９    コンロッド
２０    シャフト
２１    第１の熱伝導部材
２１ａ  第１の端部
２２    第２の熱伝導部材
２２ａ  第２の端部
２３    第３の熱伝導部材
２９    駆動部
３１    オイルパン
３２    ストレーナ
３３    オイルポンプ
３４    オイルクーラ
３５    ヘッドギャラリ
３６    可動部品
３７    バルブ
５０    ロッド
T      伝熱経路
【図１】
2020125742.tif 000003
【図２】
2020125742.tif 000004
【図３】
2020125742.tif 000005
【図４】
2020125742.tif 000006
【図５】
2020125742.tif 000007
【図６】
2020125742.tif 000008
【図７】
2020125742.tif 000009
【図８】
2020125742.tif 000010
【図９】
2020125742.tif 000011
【図１０】
2020125742.tif 000012
【図１１】
2020125742.tif 000013
【図１２】
2020125742.tif 000014
【図１３】
2020125742.tif 000015
【図１４】
2020125742.tif 000016
【図１５】
2020125742.tif 000017
【図１６】
2020125742.tif 000018
【図１７】
2020125742.tif 000019
【図１８】
2020125742.tif 000020