(57)【要約】【課題】建築物の出隅部分に下地層および接着層を介してタイルを所定位置に貼着させる際に、下地層を高精度に形成することを可能にする下地層形成用定木、およびこれを用いてタイルを高精度に、かつ強固に貼着させることが可能なタイル貼着方法を提供する。【解決手段】建築物の出隅に下地層および接着層を介してタイルを所定位置に貼着させる際に、前記下地層を形成するための下地層形成用定木であって、一辺を前記出隅の稜角に合わせるように、前記出隅を成す一方の壁面または他方の壁面に沿って添設させる矩形平板状の固定部と、該固定部の前記一辺から前記固定部の一面に対して所定の角度で交差するように広がる第１定木面を備え前記出隅の外方に向かって突出する第１指標部と、を有することを特徴とする。【選択図】図２
2020026621.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物の出隅に下地層および接着層を介してタイルを所定位置に貼着させる際に、前記下地層を形成するための下地層形成用定木であって、
一辺を前記出隅の稜角に合わせるように、前記出隅を成す一方の壁面または他方の壁面に沿って添設させる矩形平板状の固定部と、該固定部の前記一辺から前記固定部の一面に対して所定の角度で交差するように広がる第１定木面を備え前記出隅の外方に向かって突出する第１指標部と、を有することを特徴とする下地層形成用定木。
【請求項２】
前記第１定木面は、前記一方の壁面を前記出隅の外方に延長した第１仮想面、および前記他方の壁面を前記出隅の外方に延長した第２仮想面に対してそれぞれ傾斜した面であることを特徴とする請求項１記載の下地層形成用定木。
【請求項３】
前記第１定木面は、前記出隅の稜角の二等分線に沿って広がる面であることを特徴とする請求項１記載の下地層形成用定木。
【請求項４】
前記第１指標部のうち、少なくとも前記第１定木面を構成する部材は、前記下地層を構成する材料に対して剥離性を有する材料からなることを特徴とする請求項１ないし３いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項５】
前記第１指標部は矩形平板状を成し、前記固定部と同一の材料で一体に形成されていることを特徴とする請求項１ないし４いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項６】
前記固定部または前記第１指標部には、長手方向に沿って延びる突条が形成されていることを特徴とする請求項１ないし５いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項７】
前記固定部には、長手方向に沿って延びる１つないし複数の溝部が形成されていることを特徴とする請求項１ないし６いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項８】
前記第１定木面には、前記下地層の端面に複数の凹凸を形成するための凹凸転写部が形成されていることを特徴とする請求項１ないし７いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項９】
前記第１定木面の一部には、前記固定部の一面と平行な面を含むことを特徴とする請求項１ないし８いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項１０】
前記固定部の前記一辺に対向する他辺には、前記固定部の一面に対して所定の角度で交差するように広がる第２定木面を備え前記出隅の外方に向かって突出する第２指標部が更に形成されていることを特徴とする請求項１ないし９いずれか一項記載の下地層形成用定木。
【請求項１１】
前記第１指標部の第１定木面と前記第２指標部の第２定木面とは、互いに突出長さが異なっていることを特徴とする請求項１０記載の下地層形成用定木。
【請求項１２】
請求項１ないし１１いずれか一項記載の下地層形成用定木を用いたタイル貼着方法であって、
前記出隅における前記一方の壁面に対して前記下地層形成用定木の前記固定部を固定する定木設置工程と、
前記第１指標部の先端縁に相当する位置まで、前記第１定木面に接するように、前記他方の壁面に下地層材料を塗布して第１下地層を形成する第１下地層形成工程と、
前記一方の壁面から前記下地層形成用定木を取り外す除去工程と、
前記第１下地層形成工程で形成した、前記第１定木面に接していた前記第１下地層の端面に接するように、前記第１下地層の形成厚みに合わせて、前記一方の壁面に下地層材料を塗布して第２下地層を形成する第２下地層形成工程と、
前記第１下地層に重ねて第１接着層を形成する第１接着層形成工程と
前記第２下地層に重ねて第２接着層を形成する第２接着層形成工程と
前記第１接着層を介して前記他方の壁面に、前記第２接着層を介して前記一方の壁面に、それぞれタイルを貼着させるタイル貼着工程と、を備えていることを特徴とするタイル貼着方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下地層形成用定木、およびこれを用いたタイル貼着方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
建築物の壁面の仕上げにタイルを用いることが広く行われている。こうしたタイルの壁面への貼着は、従来、モルタルを用いて行っていたが、建築物の出隅（コーナー）部分の貼着力が弱く、経年変化や地震などによって剥落しやすいという懸念があった。
【０００３】
このため、弾性接着剤を用いて建築物の壁面にタイルを貼着することによって、タイルの貼着力を高める工法が知られている。
こうした弾性接着剤を用いてタイルを端着する場合には、建築物の壁面の凹凸を解消するために、予め、壁面に下地調整材を所定の厚みで塗布することにより下地層を形成し、この下地層によって表面を平滑にしてから、弾性接着剤を塗布してタイルを貼着させることが行われている。
【０００４】
しかし、建築物の出隅部分は尖った稜角部分があるため、下地調整材を均一の厚みで塗布することは困難であった。このため、例えば、特許文献１には、建物の出隅部分を平坦にするために、軟質合成樹脂製蝶番部の長手方向左右両側に硬質合成樹脂製の平板を一体に連結し、この平板には適数の孔を穿設したコーナー材が記載されている。このコーナー材は、蝶番部を建物のコ−ナ−部に当てがい、直角に屈曲させて左右両側の平板をそれぞれ壁面に接着剤で貼りつけることにより、コーナー部の壁面を平坦化できるとされている。
【０００５】
また、特許文献２には、コーナー部の２方の出隅壁に沿って添設される添設板と、出隅壁の角線に沿い前方へ突出する定規板と、を備えた角出し用埋め込み定規が記載されている。こうした角出し用埋め込み定規によれば、突出する定規板を指標にすることで、仕上げ用塗り壁材を均一な厚みで塗布することができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−２７５６８３号公報
【特許文献２】特開２００７−１７７４７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載されたコーナー材は、モルタル仕上げ用のコーナー材であり、下地調整材を均一の厚みで塗布して下地層を形成し、さらに弾性接着剤を塗布した後、タイルを貼着するといった用途に用いることは想定されていない。
【０００８】
また、特許文献２に記載された角出し用埋め込み定規も、モルタル仕上げ用途であり、タイルを貼着するといった用途に用いることは想定されていない。また、この角出し用埋め込み定規は、角線に沿い前方へ突出する定規板も埋め込まれてしまうため、出隅を構成する一方の壁に塗られたモルタルの端部と、他方の壁に塗られたモルタルの端部とが、埋め込まれた定規板によって分断され、貼着強度が低下する懸念があった。
【０００９】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、建築物の出隅部分に下地層および接着層を介してタイルを所定位置に貼着させる際に、下地層を高精度に形成することを可能にする下地層形成用定木、およびこれを用いてタイルを高精度に、かつ強固に貼着させることが可能なタイル貼着方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。
即ち、本発明の下地層形成用定木は、建築物の出隅に下地層および接着層を介してタイルを所定位置に貼着させる際に、前記下地層を形成するための下地層形成用定木であって、一辺を前記出隅の稜角に合わせるように、前記出隅を成す一方の壁面または他方の壁面に沿って添設させる矩形平板状の固定部と、該固定部の前記一辺から前記固定部の一面に対して所定の角度で交差するように広がる第１定木面を備え前記出隅の外方に向かって突出する第１指標部と、を有することを特徴とする。
【００１１】
また、本発明では、前記第１定木面は、前記一方の壁面を前記出隅の外方に延長した第１仮想面、および前記他方の壁面を前記出隅の外方に延長した第２仮想面に対してそれぞれ傾斜した面であることが好ましい。
【００１２】
また、本発明では、前記第１定木面は、前記出隅の稜角の二等分線に沿って広がる面であることが好ましい。
【００１３】
また、本発明では、前記第１指標部のうち、少なくとも前記第１定木面を構成する部材は、前記下地層を構成する材料に対して剥離性を有する材料からなることが好ましい。
【００１４】
また、本発明では、前記第１指標部は矩形平板状を成し、前記固定部と同一の材料で一体に形成されていることが好ましい。
【００１５】
また、本発明では、前記固定部または前記第１指標部には、長手方向に沿って延びる突条が形成されていることが好ましい。
【００１６】
また、本発明では、前記固定部には、長手方向に沿って延びる１つないし複数の溝部が形成されていることが好ましい。
【００１７】
また、本発明では、前記第１定木面には、前記下地層の端面に複数の凹凸を形成するための凹凸転写部が形成されていることが好ましい。
【００１８】
また、本発明では、前記第１定木面の一部には、前記固定部の一面と平行な面を含むことが好ましい。
【００１９】
また、本発明では、前記固定部の前記一辺に対向する他辺には、前記固定部の一面に対して所定の角度で交差するように広がる第２定木面を備え前記出隅の外方に向かって突出する第２指標部が更に形成されていることが好ましい。
【００２０】
また、本発明では、前記第１指標部の第１定木面と前記第２指標部の第２定木面とは、互いに突出長さが異なっていることが好ましい。
【００２１】
本発明のタイル貼着方法は、前記各項記載の下地層形成用定木を用いたタイル貼着方法であって、前記出隅における前記一方の壁面に対して前記下地層形成用定木の前記固定部を固定する定木設置工程と、前記第１指標部の先端縁に相当する位置まで、前記第１定木面に接するように、前記他方の壁面に下地層材料を塗布して第１下地層を形成する第１下地層形成工程と、前記一方の壁面から前記下地層形成用定木を取り外す除去工程と、前記第１下地層形成工程で形成した、前記第１定木面に接していた前記第１下地層の端面に接するように、前記第１下地層の形成厚みに合わせて、前記一方の壁面に下地層材料を塗布して第２下地層を形成する第２下地層形成工程と、前記第１下地層に重ねて第１接着層を形成する第１接着層形成工程と前記第２下地層に重ねて第２接着層を形成する第２接着層形成工程と前記第１接着層を介して前記他方の壁面に、前記第２接着層を介して前記一方の壁面に、それぞれタイルを貼着させるタイル貼着工程と、を備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、建築物の出隅部分に下地層および接着層を介してタイルを所定位置に貼着させる際に、下地層を高精度に形成することを可能にする下地層形成用定木、およびこれを用いてタイルを高精度に、かつ強固に貼着させることが可能なタイル貼着方法を提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。
【図３】本発明の第２実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。
【図４】本発明の第３実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。
【図５】本発明の第４実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。
【図６】本発明の第５実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。
【図７】本発明のタイル貼着方法を段階的に示した説明図である。
【図８】本発明のタイル貼着方法を段階的に示した説明図である。
【図９】本発明のタイル貼着方法を段階的に示した説明図である。
【図１０】本発明の第６実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照して、本発明の一実施形態の下地層形成用定木、およびこれを用いたタイル貼着方法について説明する。なお、以下に示す各実施形態は、発明の趣旨をより良く理解させるために具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、本発明を限定するものではない。また、以下の説明で用いる図面は、本発明の特徴をわかりやすくするために、便宜上、要部となる部分を拡大して示している場合があり、各構成要素の寸法比率などが実際と同じであるとは限らない。
【００２５】
（下地層形成用定木：第１実施形態）
以下、図１、図２を参照して、本発明の第１実施形態に係る下地層形成用定木の概略構成について説明する。
図１は、本発明の第１実施形態の下地層形成用定木を示す外観斜視図である。また、図２は、本発明の第１実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。
下地層形成用定木１０は、例えば、建築物の出隅にタイルを貼着させる接着層を形成する前に、予め下地調整材（下地層を構成する材料）を所定の厚みで正確に塗布して下地層を形成するための治具である。下地層形成用定木１０は、矩形平板状の固定部１１と、この固定部１１と同一の材料で一体に形成され、固定部１１の一辺１１ｅ１から延びる第１定木面（定木面）１２を備えた第１指標部（指標部）１３と、から構成されている。
【００２６】
固定部１１は、後述するタイル貼着方法において、建築物の出隅１を成す一方の壁面２または他方の壁面３に沿って添設される。この時、固定部１１の一辺１１ｅ１を、一方の壁面２と他方の壁面３とが交差する出隅１の稜角１ａに一致させる。固定部１１は、長手方向Ｌに沿った長さが、例えば２〜３ｍ程度であり、厚みが０．７〜２．５ｍｍ程度である。固定部１１の一面１１ａには、薄肉部となる係止溝１４，１４が長手方向Ｌに沿って形成されている。この係止溝１４，１４は、例えば釘などを用いて、建築物の出隅を構成する外壁に下地層形成用定木１０を固定する際に、固定部１１に対して釘などの固定具の打ち込み容易にする。
【００２７】
また、固定部１１の一面１１ａには、長手方向Ｌに沿って延びる突条１５が形成されている。本実施形態では、突条１５は、例えば、断面が矩形の細長い直方体であり、固定部１１と一体に形成されている。この突条１５は、全体が細長く厚みが薄い形状の下地層形成用定木１０の湾曲を抑制する補強部材である。また、突条１５は、作業者が下地層形成用定木１０を把持する際の取っ手としても用いられる。
なお、こうした突条１５は、本実施形態のように断面が矩形となる形状以外にも、例えば、断面が三角形や半円形などの突条であっても良く、形状が限定されるものでは無い。
【００２８】
第１指標部１３は、固定部１１に対して所定の角度で屈折するように接続された矩形平板状の部材である。この第１指標部１３の一面は、下地層を形成する工程において壁面に塗布した下地調整材からなる下地層の端面に接する第１定木面１２とされている。
【００２９】
第１定木面１２は、固定部１１の一面１１ａに対して所定の角度で交差するように広がるように形成されている。具体的には、第１定木面１２は、一方の壁面２を出隅１の外方に延長した第１仮想面Ｆ１と、他方の壁面３を出隅１の外方に延長した第２仮想面Ｆ２との間で、この第１仮想面Ｆ１および第２仮想面Ｆ２に対してそれぞれ傾斜した面である。
【００３０】
本実施形態では、第１定木面１２は、下地層形成用定木１０の固定部１１を一方の壁面２に添設した時に、出隅１の稜角１ａの二等分線Ｓに沿って広がる面であり、出隅１の稜角１ａの角度を９０°である場合、第１仮想面Ｆ１および第２仮想面Ｆ２に対してそれぞれ４５°の角度で傾斜した面となっている。
【００３１】
なお、稜角１ａの角度が９０°以外の出隅１であっても、本発明の下地層形成用定木１０を適用することができる。例えば、稜角の角度が１２０°などの出隅の場合、第１仮想面および第２仮想面に対してそれぞれ６０°の角度で傾斜した第１定木面を持つ第１指標部１３を備えた下地層形成用定木を用いればよい。
【００３２】
このような第１定木面１２を備えた第１指標部１３は、本実施形態では矩形平板状に形成しているが、少なくとも第１定木面１２を備えていれば、第１指標部１３の形状は矩形平板状に限定されるものでは無い。
【００３３】
以上の様な構成の下地層形成用定木１０は、少なくとも第１定木面１２が、好ましくは固定部１１および第１指標部１３を含む全体が、下地調整材（下地層を構成する材料）、例えば変成シリコーン接着剤に対して剥離性を有する材料から構成されている。変成シリコーン接着剤に対して剥離性を有する材料としては、例えば、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂などが挙げられる。本実施形態では、固定部１１および第１指標部１３を含む下地層形成用定木１０全体が、ポリエチレン樹脂によって一体に成形されている。
【００３４】
本実施形態の下地層形成用定木１０によれば、建築物の出隅１の一方の壁面２または他方の壁面３に沿って下地層形成用定木１０を添設させ、第１定木面１２を指標として下地調整材を塗布すれば、均一な厚みで正確に下地層を形成することができる。
【００３５】
（下地層形成用定木：第２実施形態）
以下、図３を参照して、本発明の第２実施形態に係る下地層形成用定木の概略構成について説明する。
図３は、本発明の第２実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。なお、第１実施形態と同一の構成には同一の番号を付し、重複する説明を省略する。
本実施形態の下地層形成用定木２０は、固定部１１の一辺１１ｅ１に対向する他辺１１ｅ２に、第２定木面２２を備えた第２指標部２３を更に備えている。下地層形成用定木２０は、第１指標部１３に形成された第１定木面１２を利用して、出隅１に下地層を形成できるとともに、第２定木面２２を備えた第２指標部２３を利用して出隅１に下地層を形成することもできる。
【００３６】
即ち、本実施形態の下地層形成用定木２０は、第１定木面１２を利用して出隅１に下地層を形成する際には、第１指標部１３に形成された第１定木面１２を、建築物の出隅１を成す一方の壁面２または他方の壁面３に沿って、固定部１１の一辺１１ｅ１が出隅１の稜角１ａに一致するように添設させる。
【００３７】
また、第２定木面２２を利用して出隅１に下地層を形成する際には、第２指標部２３に形成された第２定木面２２を、建築物の出隅１を成す一方の壁面２または他方の壁面３に沿って、固定部１１の他辺１１ｅ２が出隅１の稜角１ａに一致するように添設させる。
【００３８】
このような第２定木面２２は、固定部１１の一面１１ａに対して所定の角度で交差するように広がり、出隅１の外方に向かって突出するように形成されている。そして、第２定木面２２は、第１指標部１３に形成された第１定木面１２とは、互いに突出長さ、即ち、固定部１１の一辺１１ｅ１、他辺１１ｅ２からそれぞれ外方向かってに延びる断面長さが異なるように形成されている。
なお、第１定木面１２と第２定木面２２とは、固定部１１の一面１１ａに対する傾斜角度が互いに異なる構成であっても良い。
【００３９】
また、本実施形態の下地層形成用定木２０は、固定部１１の一面１１ａの３か所に、薄肉部となる係止溝１４が長手方向Ｌに沿って形成されている。この係止溝１４は、例えば釘などを用いて、建築物の出隅を構成する外壁に下地層形成用定木２０を固定する際に、固定部１１に対して釘などの固定具の打ち込み容易にする。
【００４０】
下地層形成用定木２０は、これら固定部１１、第１指標部１３、および第２指標部２３が下地調整材（下地層を構成する材料）、例えば、変成シリコーン接着剤に対して剥離性を有する材料によって、全体が一体に形成されていればよい。
【００４１】
本実施形態の下地層形成用定木２０によれば、建築物の出隅１の一方の壁面２または他方の壁面３に沿って下地層形成用定木２０を添設させる際に、出隅１の稜角１ａに第１指標部１３が形成された側、または第２指標部２３が形成された側の何れか一方を選択して合わせることで、出隅１に形成する下地層の厚みや、端部の形状を変化させることができる。１つの下地層形成用定木２０をリバーシブルに使用できることで、出隅の形態に応じた最適な下地層を低コストで形成することができる。
【００４２】
（下地層形成用定木：第３実施形態）
以下、図４を参照して、本発明の第３実施形態に係る下地層形成用定木の概略構成について説明する。
図４は、本発明の第３実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。なお、第２実施形態と同一の構成には同一の番号を付し、重複する説明を省略する。
本実施形態の下地層形成用定木３０は、固定部１１の一辺１１ｅ１に第１定木面１２を備えた第１指標部１３が、また他辺１１ｅ２に、第２定木面２２を備えた第２指標部２３が、それぞれ形成されている。第１指標部１３に形成された第１定木面１２と、第２指標部２３に形成された第２定木面２２とは、互いに突出長さ、即ち、固定部１１の一辺１１ｅ１、他辺１１ｅ２からそれぞれ外方向かってに延びる断面長さが異なるように形成されている。
【００４３】
そして、本実施形態の下地層形成用定木３０は、固定部１１の一面１１ａの中央に、突条１５が形成されている。本実施形態では、突条１５は、例えば、断面が矩形の細長い直方体であり、固定部１１と一体に形成されている。この突条１５は、全体が細長く厚みが薄い形状の下地層形成用定木３０の湾曲を抑制する補強部材である。また、突条１５は、作業者が下地層形成用定木３０を把持する際の取っ手としても用いられる。
【００４４】
また、この突条１５の両側に、それぞれ係止溝１４，１４が形成されている。この係止溝１４は、例えば釘などを用いて、建築物の出隅を構成する外壁に下地層形成用定木３０を固定する際に、固定部１１に対して釘などの固定具の打ち込み容易にする。
【００４５】
（下地層形成用定木：第４実施形態）
以下、図５を参照して、本発明の第４実施形態に係る下地層形成用定木の概略構成について説明する。
図５は、本発明の第４実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。なお、第３実施形態と同一の構成には同一の番号を付し、重複する説明を省略する。
本実施形態の下地層形成用定木４０は、固定部１１の一辺１１ｅ１に第１定木面４２を備えた第１指標部４３が、また他辺１１ｅ２に、第２定木面４４を備えた第２指標部４５が、それぞれ形成されている。第１指標部４３に形成された第１定木面４２と、第２指標部４５に形成された第２定木面４４とは、互いに突出長さ、即ち、固定部１１の一辺１１ｅ１、他辺１１ｅ２からそれぞれ外方向かってに延びる断面長さが異なるように形成されている。
【００４６】
また、本実施形態の下地層形成用定木４０では、第１定木面４２および第２定木面４４に、それぞれ凹凸転写部４２ａ，４４ａが形成されている。凹凸転写部４２ａ，４４ａは、例えば、断面三角形の複数の凹凸が配列されたもの、あるいは不定形の突起が多数形成されたものなど、第１定木面４２および第２定木面４４を粗面にする形状の成型体であればよい。
【００４７】
こうした凹凸転写部４２ａ，４４ａは、例えば、第１指標部４３や第２指標部４５と一体に成形されていればよい。これら凹凸転写部４２ａ，４４ａは、第１定木面４２や第２定木面４４を指標として下地層を形成した際に、下地層の端部、即ち第１定木面４２や第２定木面４４に接する部分に、凹凸転写部４２ａ，４４ａの形状を転写させる。
【００４８】
これにより、例えば、出隅１に下地層形成用定木４０を用いて一方の壁面２に第１下地層を形成した後、この第１下地層の端部に接続される第２下地層を他方の壁面３に形成する際に、第１下地層の端部と第２下地層の端部とを出隅１の稜角１ａ上で、端部が平面である場合と比較して、より一層確実に接合させることができる。
【００４９】
また、本実施形態の下地層形成用定木４０は、固定部１１の一面１１ａの２か所に、突条１５，１５が形成されている。本実施形態では、突条１５，１５は、例えば、断面が矩形の細長い直方体であり、固定部１１と一体に形成されている。この突条１５，１５は、全体が細長く厚みが薄い形状の下地層形成用定木４０の湾曲を抑制する補強部材である。また、突条１５，１５は、作業者が下地層形成用定木４０を把持する際の取っ手としても用いられる。
【００５０】
また、この突条１５，１５の間に、それぞれ係止溝１４，１４が形成されている。この係止溝１４は、例えば釘などを用いて、建築物の出隅を構成する外壁に下地層形成用定木４０を固定する際に、固定部１１に対して釘などの固定具の打ち込み容易にする。
【００５１】
（下地層形成用定木：第５実施形態）
以下、図６を参照して、本発明の第５実施形態に係る下地層形成用定木の概略構成について説明する。
図６は、本発明の第５実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。なお、第２実施形態と同一の構成には同一の番号を付し、重複する説明を省略する。
本実施形態の下地層形成用定木５０は、固定部５１の一辺５１ｅ１に第１定木面５２を備えた第１指標部５３が、また他辺５１ｅ２に、第２定木面５４を備えた第２指標部５５が、それぞれ形成されている。第１指標部５３に形成された第１定木面５２と、第２指標部５５に形成された第２定木面５４とは、互いに突出長さ、即ち、固定部５１の一辺５１ｅ１、他辺５１ｅ２からそれぞれ外方向かってに延びる断面長さが異なるように形成されている。
【００５２】
さらに、本実施形態では、第１定木面５２は、固定部５１の一面５１ａに対して傾斜した面である傾斜領域５２ａと、この傾斜領域５２ａに連なり、固定部５１の一面５１ａに対して平行な面である平行領域５２ｂとから構成されている。また、第２定木面５４も、固定部５１の一面５１ａに対して傾斜した面である傾斜領域５４ａと、この傾斜領域５４ａに連なり、固定部５１の一面５１ａに対して平行な面である平行領域５４ｂとから構成されている。
【００５３】
また、本実施形態の下地層形成用定木５０は、固定部５１の一面５１ａとは反対側の他面５１ｂに、多数の係止溝５６，５６…が形成されている。
【００５４】
また、本実施形態の下地層形成用定木５０は、第２指標部５５に突条５７が形成されている。本実施形態では、突条５７は、例えば、断面が矩形の細長い直方体であり、第２指標部５５と一体に形成されている。この突条５７は、全体が細長く厚みが薄い形状の下地層形成用定木５０の湾曲を抑制する補強部材である。
【００５５】
下地層形成用定木５０は、これら固定部５１、第１指標部５３、および第２指標部５５が、下地調整材（下地層を構成する材料）、例えば、変成シリコーン接着剤に対して剥離性を有する材料によって、全体が一体に形成されていればよい。
【００５６】
本実施形態の下地層形成用定木５０によれば、固定部５１の一面５１ａに対して角度の異なる２つの領域（面）である傾斜領域５２ａ，５４ａ、平行領域５２ｂ，５４ｂとから、第１定木面５２および第２定木面５４をそれぞれ構成することによって、出隅１に下地層形成用定木５０を用いて下地層を形成する際に、下地層の端部の断面が台形形状になり厚みが増すため、断面三角形に形成した下地層の端部と比較して、下地層端部の先端部分が外方に曲がって垂れてしまうことを防止し、タイルを出隅１の先端まで確実に下地層を形成することができる。
【００５７】
また、下地層形成用定木５０の固定部５１のうち、建築物の出隅１の一方の壁面２または他方の壁面３に接する他面５１ｂに多数の係止溝５６，５６…を形成することによって、下地層形成用定木５０を、例えばタイルを貼着する接着剤などの仮止め接着剤を用いて建築物の出隅１に確実に仮止めしておくことができる。
【００５８】
即ち、この係止溝５６，５６…は、例えば、下地層形成用定木５０を出隅１の一方の壁面２または他方の壁面３に、タイルを貼着する接着剤を用いて仮止めする際に、固定部５１の他面５１ｂの表面積を平坦面と比較して増やすことにより、下地層形成用定木５０の仮止めを容易にして、下地層形成用定木５０が壁面から剥離して滑り落ちることを防止できる。
【００５９】
（下地層形成用定木：第６実施形態）
以下、図１０を参照して、本発明の第６実施形態に係る下地層形成用定木の概略構成について説明する。
図１０は、本発明の第６実施形態の下地層形成用定木を示す断面図である。なお、第１実施形態と同一の構成には同一の番号を付し、重複する説明を省略する。
本実施形態の下地層形成用定木６０は、固定部６１の一辺６１ｅ１に第１定木面（定木面）６２を備えた第１指標部（指標部）６３が形成されている。
【００６０】
さらに、本実施形態では、固定部６１に対して平行かつ離間して形成された第２固定部６５が形成されている。この第２固定部６５は、一端側が第１指標部１３の先端部分に接続され、他端側が第２固定部６５の端部から延びる第１側壁６６に接続されている。また、第２固定部６５の中間部分には、固定部６１の中間部分との間で第２側壁６７が形成されている。
【００６１】
こうした構成により、固定部６１と第２固定部６５との間には、空間６９，６９が形成されている。なお、これら固定部６１、第１指標部６３、第２固定部６５、第１側壁６６、および第２側壁６７は、全体が同一の材料、例えば樹脂によって一体に成形されていればよい。
【００６２】
このような第６実施形態の下地層形成用定木６０は、第１実施形態と同様に、第１定木面１２を指標として下地調整材を塗布すれば、均一な厚みで正確に下地層を形成することができる。また、図示するように、第２固定部６５を建築物の出隅１の一方の壁面２または他方の壁面３に沿ってを添設させることにより、従来の方法で、下地層を形成することもできる。即ち、出隅１の一方の壁面２や他方の壁面３から第２固定部６５が突出する長さを測り、第２固定部６５の突出長さを指標として下地層を形成する。こうした方法は従来から行われている下地層の形成方法であり、従来の方法に慣れ親しんだ作業員であっても、本発明の下地層形成用定木６０を用いることができる。
【００６３】
（タイル貼着方法）
次に、図１に示した第１実施形態の下地層形成用定木を用いた、本発明のタイル貼着方法を説明する。
図７〜図９は、本発明のタイル貼着方法を段階的に示した説明図である。
本発明のタイル貼着方法によって、建築物の出隅１の一方の壁面２および他方の壁面３に、それぞれタイルを貼着させる際には、まず、図７（ａ）に示すように、例えば、一方の壁面２に、下地層形成用定木１０の固定部１１を沿わせる。この時、固定部１１の一辺１１ｅ１を、出隅１の稜角１ａに一致させる。
【００６４】
そして、図７（ｂ）に示すように、例えば、モルタル用の釘（固定具）Ｐを、固定部１１に形成された係止溝１４を介して一方の壁面２に打ち込む。これにより、下地層形成用定木１０が出隅１を構成する一方の壁面２の所定位置に、下地層形成用定木１０が仮止めされる（定木設置工程）。
【００６５】
次に、出隅１から突出する下地層形成用定木１０の第１指標部１３に形成された第１定木面１２の先端縁１２ｔに着目し、第１定木面１２の先端縁１２ｔの位置まで、下地調整材（下地層を構成する材料）Ｂを他方の壁面３に塗布する（図７（ｃ）参照）。これにより、出隅１を構成する他方の壁面３に、第１下地層６を所定の厚みで形成できる（第１下地層形成工程）。こうした第１下地層６の出隅１の稜角１ａ側の端面６ａは、下地層形成用定木１０の第１定木面１２を象った形状になり、例えば、出隅１の稜角１ａの二等分線Ｓに沿って広がる、第１仮想面Ｆ１および第２仮想面Ｆ２に対してそれぞれ４５°の角度で傾斜した面（図２参照）となる。
【００６６】
次に、図８（ａ）に示すように、釘（固定具）Ｐを一方の壁面２から抜き取ってから、下地層形成用定木１０を一方の壁面２から取り外す（除去工程）。この時、下地層形成用定木１０は、全体が第１下地層６を構成する下地調整材Ｂに対して剥離性を有する材料、例えばポリエチレン樹脂から形成されているので、第１定木面１２は第１下地層６の端面６ａの形状を崩すことなく、第１下地層６の端面６ａから引き離すことができる。
【００６７】
次に、図８（ｂ）に示すように、出隅１側の第１下地層６の端面６ａに着目して、この端面６ａの先端と同じ高さ位置まで下地調整材Ｂを一方の壁面２に塗布する。これにより、出隅１を構成する一方の壁面２に、第２下地層７を所定の厚みで形成できる（第２下地層形成工程）。また、第１下地層６の端面６ａと、第２下地層７の端面７ａとは、出隅１の稜角１ａの二等分線Ｓに沿って広がる、第１仮想面Ｆ１および第２仮想面Ｆ２に対してそれぞれ４５°の角度で傾斜した広い傾斜面（図２参照）で確実に連結され、出隅１を覆う一体の下地層とすることができる。
【００６８】
この後、第１下地層６および第２下地層７を乾燥、固化させる。そして、図９（ａ）に示すように、第１下地層６に重ねて第１接着層８を形成する（第１接着層形成工程）。また、第２下地層７に重ねて第２接着層９を形成する（第２接着層形成工程）。こうした第１接着層８および第２接着層９の形成は、乾燥、固化させた第１下地層６および第２下地層７に、接着剤を塗布すればよい。接着層８，９に用いられる接着剤は、下地調整剤Ｂと同じ変成シリコーン接着剤が用いられる。
【００６９】
そして、図９（ｂ）に示すように、第１接着層６を介して出隅１の他方の壁面３に、また、第２接着層７を介して一方の壁面２に、それぞれタイルＴを貼着させる（タイル貼着工程）。以上の工程を経て、本発明の下地層形成用定木１０を用いて、建築物の出隅１を構成する一方の壁面２および他方の壁面３を覆うように、タイルＴを貼着させることができる。
【００７０】
以上のような本発明のタイル貼着方法によれば、下地層形成用定木１０の第１定木面１２を指標として他方の壁面３に下地調整材（下地層を構成する材料）Ｂを塗布することで、正確な厚みで第１下地層６を形成できる。そして、この第１下地層６の端面６ａを指標にして一方の壁面２に下地調整材Ｂを塗布することで、正確な厚みで第２下地層７を形成できる。そして、こうした第１下地層６および第２下地層７に、第１接着層８および第２接着層９をそれぞれ形成してからタイルＴを貼着することによって、出隅１を覆うタイルＴを所定の位置で高精度に設けることができ、隣接するタイルＴ同士の段差が少ない、美観に優れたタイル貼り面を形成できる。
【００７１】
また、こうした下地層形成用定木１０は、第１下地層６の形成後に出隅１から除去するので、タイルＴの貼着強度が低下することが無く、出隅１に対して強固にタイルＴを貼着させることができる。
【００７２】
以上、本発明の実施形態を説明したが、こうした実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００７３】
１０…下地層形成用定木
１１…固定部
１２…第１定木面（定木面）
１３…第１指標部（指標部）
１４…係止溝
１５…突条
【図１】
2020026621.tif 000003
【図２】
2020026621.tif 000004
【図３】
2020026621.tif 000005
【図４】
2020026621.tif 000006
【図５】
2020026621.tif 000007
【図６】
2020026621.tif 000008
【図７】
2020026621.tif 000009
【図８】
2020026621.tif 000010
【図９】
2020026621.tif 000011
【図１０】
2020026621.tif 000012