(57)【要約】【課題】回内足を改善し、或いは予防するように適切にサポートする靴下を提供する。【解決手段】靴下は、足底部のうちの踵領域に配置され、外踝側から内踝側に向かって厚みが増すように形成された踵保持部と、足底部のうちのつま先領域と中間領域との境界近傍のうち、足底部の左右方向における端部を除く領域に配置され、着用者の足底側に突出するように形成された凸部と、踵領域の内踝側の端部からフット部に向かう領域に配置され、少なくとも該領域における当該靴下の伸長を抑制する第１側面保持部と、中間領域の外踝側の端部から踵領域の上方に向かう領域に配置され、少なくとも該領域における当該靴下の伸長を抑制する第２側面保持部と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中足部の回内を予防するための靴下であって、
糸を編成することにより形成され、着用者のくるぶしから上方を覆うレッグ部と、着用者の足の甲及び側面を覆うフット部と、着用者の足底を覆う足底部と、を含む袋状を有し、
前記足底部には、該足底部の前方の端部領域を含み着用者のつま先近傍を覆うつま先領域と、前記足底部の後方の端部領域を含み着用者の踵近傍を覆う領域である踵領域と、前記つま先領域と前記踵領域との間の領域である中間領域と、が設けられ、
前記踵領域に、外踝側から内踝側に向かって厚みが増すように形成された踵保持部と、
前記踵領域の内踝側の端部から前記フット部に向かう領域に配置され、少なくとも該領域における当該靴下の伸長を抑制し、又は、前記踵領域の内踝側の端部を前記フット部に向かって引き上げる第１側面保持部と、
前記中間領域の外踝側の端部から前記踵領域の上方に向かう領域に配置され、少なくとも該領域における当該靴下の伸長を抑制し、又は、前記中間領域の外踝側の端部を押さえ込む第２側面保持部と、
前記つま先領域と前記中間領域との境界近傍のうち、前記足底部の左右方向における端部を除く領域に、着用者の足底側に突出するように形成された凸部と、
を備える靴下。
【請求項２】
前記足底部全体に配置され、該足底部における当該靴下の伸長を抑制する足底保持部をさらに備える請求項１に記載の靴下。
【請求項３】
前記踵保持部は、前記足底部と連続して糸を編成することにより形成され、当該踵保持部を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量が、外踝側から内踝側に向かって増加する、請求項１又は２に記載の靴下。
【請求項４】
前記踵保持部は、前記足底部に貼り付けられ、外踝側から内踝側に向かって高さが高くなるヒールカップを含む、請求項１又は２に記載の靴下。
【請求項５】
前記踵保持部は、前記足底部に貼り付けられ、外踝側から内踝側に向かって高さが高くなるヒールカップを含み、
前記足底保持部及び前記ヒールカップは、前記足底部の外側に一体的に設けられている、請求項２に記載の靴下。
【請求項６】
前記凸部は、前記足底部と連続して糸を編成することにより形成され、当該凸部を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量が、該凸部の周囲の領域を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量よりも多い、請求項１又は２に記載の靴下。
【請求項７】
前記第１側面保持部は、
前記踵領域の内踝側の端部に取り付けられた第１の帯状部材と、
前記踵領域の外踝側の端部に取り付けられた第２の帯状部材と、
前記第１の帯状部材と前記第２の帯状部材とを接続する接続部材と、
を有する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の靴下。
【請求項８】
前記第１側面保持部は、前記フット部における前記踵領域の内踝側の端部から前記フット部に向かう帯状の領域に、該帯状の領域以外の領域を編成する糸の弾性係数よりも大きい弾性係数を有する糸を編み込むことにより形成されている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の靴下。
【請求項９】
前記第２側面保持部は、
前記中間領域の外踝側の端部に取り付けられた第３の帯状部材と、
前記中間領域の内踝側の端部に取り付けられた第４の帯状部材と、
前記第３の帯状部材と前記第４の帯状部材とを接続する接続部材と、
を有する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の靴下。
【請求項１０】
前記第２側面保持部は、前記フット部における前記中間領域の外踝側の端部から前記踵領域の上方に向かう帯状の領域に、該帯状の領域以外の領域を編成する糸の弾性係数よりも大きい弾性係数を有する糸を編み込むことにより形成されている、請求項１〜８のいずれか１項に記載の靴下。
【請求項１１】
弾性材料により形成され、前記足底部のうち着用者の土踏まずを覆う領域に設けられ、該土踏まずを覆う領域において着用者の足裏を付勢する弾性層をさらに備える、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の靴下。
【請求項１２】
前記弾性層のうち、少なくとも該弾性層のトップ部分を含む領域に設けられた滑り止め部をさらに備える、請求項１１に記載の靴下。
【請求項１３】
弾性材料により形成され、前記足底部のうち着用者の第１中足骨骨頭部から第５中足骨骨頭部を覆う領域に設けられ、少なくとも足長方向に伸縮するストレッチ部をさらに備える、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の靴下。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、靴下の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、足のトラブルを抱える子どもが増加している。非特許文献１によれば、１３歳の中学生において、足部の中足骨と足拇指の指骨の角度が３０度以上曲がっている外反母趾の男子は６．６％、女子は８．７％であり、２０度以上曲がっている外反母趾リスク群は男子４６．７％、女子５５．５％にも及ぶ。また、非特許文献２によれば、１１〜１２歳の小学生において、女子の３０〜３５％、男子の１０％前後に、少なくとも片足に外反母趾が生じている。今のところ、外反母趾の根本的な治療方法としては手術などの外科的療法しかなく、それ以外では対症療法で対応するしかないため、予防することが重要である。
【０００３】
下記特許文献１〜８には、外反拇趾等の足のトラブルの改善や、運動機能向上などを図るために、足部をサポートする技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−１００２４０号公報
【特許文献２】特開２００９−４１１６２号公報
【特許文献３】特表２００９−５２４７４４号公報
【特許文献４】特表２０１３−５３７８２７号公報
【特許文献５】特開２０１６−１０７０４１号公報
【特許文献６】特開２０１６−２０４７９９号公報
【特許文献７】特開２０１８−３２１２７号公報
【特許文献８】実開平５−３７２１８号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】佐藤雅人、「日常よくみる小児の下肢、足部疾患(後編)  外反扁平足と外反母趾」、日本医事新報、第４３８４巻、第４９〜５２頁、２００８年５月３日、日本医事新報社
【非特許文献２】山下和彦、「小学生を対象としたスポーツ障害予防のための身体機能評価の実践的研究」、第１１回「スポーツ研究助成事業」研究内容発表会、２０１３年１０月１８日、一般財団法人上月財団
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
外反母趾の原因として、中足部の回内や踵の外反等の足部の変形が挙げられる。このような足部の変形は、外反拇趾以外にも、様々な足病や運動機能低下のリスク要因になり得る。
【０００７】
足部の変形が大きくなる要因としては、主に、遺伝的要素による発達の問題、運動や靴などの外的因子、及び怪我が挙げられる。特に、子どもの足は筋骨格系が未発達であることから、具体的には、幼少期の骨格系は軟骨で形成されており、関節部が柔らかいため動きやすく、筋肉や靭帯の十分な固定が難しいことから、足部の変形が生じ易い。逆に言うと、筋骨格系が未発達であることから、足部を適切にサポートすると共に、適切な運動とケアを促すことにより、足部の変形を将来にわたって予防できる可能性がある。
【０００８】
将来的にも変形し難い足を形成するためには、２足で歩き始めた幼児期から、筋肉が発達し、概ね骨格が完成する（１２歳前後まで）の間の成長期において、足部を構成する骨を正常な位置に保持した状態をできるだけ長い間維持し続けると共に、その状態で適度に運動するように促すことが重要である。骨を正常な位置に保持することにより、必要な関節の動きが阻害されることなく、変形が抑制されると共に、運動により骨の形成が促進され、正常な位置に保持された骨をその位置で支えるように、筋肉が発達するからである。このように、子どものうちに、足の変形を予防し、或いは、変形する傾向にある足の形状を補正することにより、成長期が経過し、足部のサポートを外した場合であっても、足が変形し難くなり、将来的な足のトラブルを予防できる可能性が高い。
【０００９】
しかしながら、特許文献１〜８のいずれにおいても、上述したような成長期の子どもの足の特性は考慮されていない。特に、筋骨格系が未発達で変形し易い子どもの足に対し、中足部が回内し踵が外反する所謂回内足を改善し、或いは予防するように適切にサポートする手段は、特許文献１〜８には開示されていない。
【００１０】
本発明は上記に鑑みてなされたものであり、成長期の子どもの回内足を改善し、或いは予防するように適切にサポートすることができる靴下を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するために、本発明の一態様である靴下は、中足部の回内を予防するための靴下であって、糸を編成することにより形成され、着用者のくるぶしから上方を覆うレッグ部と、着用者の足の甲及び側面を覆うフット部と、着用者の足底を覆う足底部と、を含む袋状を有し、前記足底部には、該足底部の前方の端部領域を含み着用者のつま先近傍を覆うつま先領域と、前記足底部の後方の端部領域を含み着用者の踵近傍を覆う領域である踵領域と、前記つま先領域と前記踵領域との間の領域である中間領域と、が設けられ、前記踵領域に、外踝側から内踝側に向かって厚みが増すように形成された踵保持部と、前記踵領域の内踝側の端部から前記フット部に向かう領域に配置され、少なくとも該領域における当該靴下の伸長を抑制し、又は、前記踵領域の内踝側の端部を前記フット部に向かって引き上げる第１側面保持部と、前記中間領域の外踝側の端部から前記踵領域の上方に向かう領域に配置され、少なくとも該領域における当該靴下の伸長を抑制し、又は、前記中間領域の外踝側の端部を押さえ込む第２側面保持部と、前記つま先領域と前記中間領域との境界近傍のうち、前記足底部の左右方向における端部を除く領域に、着用者の足底側に突出するように形成された凸部と、を備えるものである。
【００１２】
上記靴下は、前記足底部全体に配置され、該足底部における当該靴下の伸長を抑制する足底保持部をさらに備えても良い。
【００１３】
上記靴下において、前記踵保持部は、前記足底部と連続して糸を編成することにより形成され、当該踵保持部を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量が、外踝側から内踝側に向かって増加するようにしても良い。
【００１４】
上記靴下において、前記踵保持部は、前記足底部に貼り付けられ、外踝側から内踝側に向かって高さが高くなるヒールカップを含んでも良い。
【００１５】
上記靴下において、前記踵保持部は、前記足底部に貼り付けられ、外踝側から内踝側に向かって高さが高くなるヒールカップを含み、前記足底保持部及び前記ヒールカップは、前記足底部の外側に一体的に設けられていても良い。
【００１６】
上記靴下において、前記凸部は、前記足底部と連続して糸を編成することにより形成され、当該凸部を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量が、該凸部の周囲の領域を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量よりも多くても良い。
【００１７】
上記靴下において、前記第１側面保持部は、前記踵領域の内踝側の端部に取り付けられた第１の帯状部材と、前記踵領域の外踝側の端部に取り付けられた第２の帯状部材と、前記第１の帯状部材と前記第２の帯状部材とを接続する接続部材と、を有しても良い。
【００１８】
上記靴下において、前記第１側面保持部は、前記フット部における前記踵領域の内踝側の端部から前記フット部に向かう帯状の領域に、該帯状の領域以外の領域を編成する糸の弾性係数よりも大きい弾性係数を有する糸を編み込むことにより形成しても良い。
【００１９】
上記靴下において、前記第２側面保持部は、前記中間領域の外踝側の端部に取り付けられた第３の帯状部材と、前記中間領域の内踝側の端部に取り付けられた第４の帯状部材と、前記第３の帯状部材と前記第４の帯状部材とを接続する接続部材と、を有しても良い。
【００２０】
上記靴下において、前記第２側面保持部は、前記フット部における前記中間領域の外踝側の端部から前記踵領域の上方に向かう帯状の領域に、該帯状の領域以外の領域を編成する糸の弾性係数よりも大きい弾性係数を有する糸を編み込むことにより形成されていても良い。
【００２１】
上記靴下は、弾性材料により形成され、前記足底部のうち着用者の土踏まずを覆う領域に設けられ、該土踏まずを覆う領域において着用者の足裏を付勢する弾性層をさらに備えても良い。
【００２２】
上記靴下は、前記弾性層のうち、少なくとも該弾性層のトップ部分を含む領域に設けられた滑り止め部をさらに備えても良い。
【００２３】
上記靴下は、弾性材料により形成され、前記足底部のうち着用者の第１中足骨骨頭部から第５中足骨骨頭部を覆う領域に設けられ、少なくとも足長方向に伸縮するストレッチ部をさらに備えても良い。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、踵保持部によって着用者の踵の内踝側を持ち上げると共に、第１側面保持部によって舟状骨近傍を押さえ込み、また、第２側面保持部によって外踝側への踵の突出を抑え込むことができるので、中足部の回内及び踵の外反により正常な位置からずれてしまった複数の骨の位置及び向きを同時に補正することができる。また、凸部によって着用者の中足趾節関節を持ち上げることにより、当該関節の動きがスムーズになり、着用者による歩行等の運動を促進することができる。従って、筋骨格系が未発達で変形し易く、且つ、運動が必要な成長期の子どもの回内足を改善し、或いは予防するように適切にサポートすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る靴下を模式的に示す斜視図である。
【図２】図１に示す靴下を折り畳んだ状態を甲側から見た平面図である。
【図３】図１に示す靴下を折り畳んだ状態を底側から見た平面図である。
【図４】図１に示す靴下を内踝側（拇趾側）から見た側面図である。
【図５】図１に示す靴下を外踝側（小趾側）から見た側面図である。
【図６】図５に示す靴下において内側面保持部及び外側面保持部を外した状態を示す側面図である。
【図７】図１のＡ−Ａ線における一部拡大断面図である。
【図８】図１のＢ−Ｂ線における一部拡大断面図である。
【図９】回内足を踵側から見た模式図である。
【図１０】図１に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図１１】図１に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図１２】図１に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図１３】図１に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図１４】図１に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図１５】本発明の第２の実施形態に係る靴下の一部を示す断面図である。
【図１６】本発明の第３の実施形態に係る靴下を内踝側（拇趾側）から見た側面図である。
【図１７】本発明の第４の実施形態に係る靴下を内踝側（拇趾側）の側面から見た一部断面図である。
【図１８】図１７に示す靴下の足底面を靴下の内部から見た模式図である。
【図１９】図１８のＣ−Ｃ線における一部拡大断面図である。
【図２０】図１８のＤ−Ｄ線における一部拡大断面図である。
【図２１】図１７に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図２２】図１７に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図２３】図１７に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図２４】図１７に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【図２５】本発明の第５の実施形態に係る靴下を内踝側（拇趾側）から見た側面図である。
【図２６】図２５に示す踵領域を示す一部拡大断面図である。
【図２７】図２５に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施の形態に係る靴下について、図面を参照しながら説明する。なお、これらの実施の形態によって本発明が限定されるものではない。また、各図面の記載において、同一部分には同一の符号を付して示している。以下の説明において参照する図面は、本発明の内容を理解し得る程度に形状、大きさ、及び位置関係を概略的に示しているに過ぎない。即ち、本発明は各図で例示された形状、大きさ、及び位置関係のみに限定されるものではない。
【００２７】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る靴下を模式的に示す斜視図である。図２は、同靴下を折り畳んだ状態を甲側から見た平面図である。図３は、同靴下を折り畳んだ状態を底側から見た平面図である。図４は、同靴下を内踝側（拇趾側）から見た側面図である。図５は、同靴下を外踝側（小趾側）から見た側面図である。図６は、図５に示す靴下において内側面保持部及び外側面保持部（後述）を外した状態を示す側面図である。図７は、図１のＡ−Ａ線における一部拡大断面図である。図８は、図１のＢ−Ｂ線における一部拡大断面図である。ここで、図１〜図８に示す靴下は、左足用として作製されたものである。右足用の靴下は、図１〜図８に示す靴下に対して鏡面対称となる。
【００２８】
図１〜図８に示すように、本発明の第１の実施形態に係る靴下１は、綿、ウール、シルク、ナイロンやウレタン等の合成繊維などの繊維を主な材料として作製されたニットであり、着用者の足首くるぶしから上方を覆うレッグ部１１と、着用者の足の甲及び側面を覆うフット部１２と、着用者の足底を覆う足底部１３とを含む袋状を有している。これらのレッグ部１１、フット部１２、及び足底部１３は、編み機等を用いて編成することができる。レッグ部１１の一方の端部には、足を挿入するための開口１１１が設けられ、この開口１１１の周囲に口ゴム部１１２が形成されている。
【００２９】
ここで、人の足のつま先の形状は一般に、全体として小趾（第五趾）側に比べて母趾（第一趾）側が長くなっている。そのため、図２及び図３に示すように、靴下１のつま先の形状を、一般的なつま先の形状に合わせ、小趾側１ａに対して拇趾側１ｂを長くしている。もっとも、ニットである靴下１はある程度伸縮性があるから、必ずしも拇趾側１ｂを長くする必要はない。例えば、上面から見た場合に、靴下１のつま先の形状をフラットにしても良いし、左右対称となるように湾曲させても良い。
【００３０】
図３〜図５に示すように、足底部１３には、該足底部１３の前方の端部領域１３ａを含み着用者のつま先近傍を覆うつま先領域１３１と、足底部１３の後方の端部領域１３ｂを含み着用者の踵近傍を覆う領域である踵領域１３２と、つま先領域１３１と踵領域１３２との間の領域である中間領域１３３とが設けられている。一般には、つま先領域１３１は、フット部１２に形成される先縫い部１２ａに対向するライン（図２及び図３参照）から先端までの領域である。また、踵領域１３２は、踵側のゴアライン１３ｃ（図５参照）近傍（数ｃｍ以内）の領域である。
【００３１】
靴下１は、さらに、踵保持部１４と、内側面保持部（第２側面保持部）１５と、外側面保持部（第１側面保持部）１６と、ＭＰ関節保持部（凸部）１７と、足底保持部１８と、を備える。
【００３２】
図７は、図１のＡ−Ａ線における一部拡大断面図である。図７に示すように、踵保持部１４は、踵領域１３２に、足底部１３の左右方向の外踝側（図７においては左側）から、内踝側（図７においては右側）に向かって厚みが増すように形成されている。本実施形態において、踵保持部１４は、足底部１３と連続して糸を編成することにより形成されている。即ち、踵保持部１４を編成する糸の単位面積当たりの本数又は重量を、外踝側から内踝側に向かって増加させることにより、踵保持部１４の厚みを変化させている。
【００３３】
内側面保持部１５は、踵領域１３２の内踝側の端部からフット部１２に向かう帯状の領域に配置されており、少なくとも該帯状の領域における靴下１の伸長を抑制し、或いは、内踝側の端部を引き上げることにより、舟状骨が内踝側に倒れ込むのを防ぐ。
【００３４】
ここで、帯状とは、「ある幅をもって長くのびているさま」（岩波書店「広辞苑」第６版第４１８頁）をいうが、本明細書においては、帯状の領域における幅は必ずしも均一である必要はなく、幅に多少の変動があったとしても、幅方向に比べて長手方向が長く伸びている状態であれば、帯状に含まれるものとする。また、帯状の領域を平面にしたときに、幅方向の端部は必ずしも直線である必要はなく、例えば幅方向の端部が曲線であっても、全体として幅方向に比べて長手方向が長く伸びている状態であれば、帯状に含まれるものとする。
【００３５】
図４〜図６に示すように、本実施形態において、内側面保持部１５は、２本の樹脂バンド（帯状部材）１５１、１５２と、これらの樹脂バンド１５１、１５２同士を接続する接続部材としての面ファスナー１５３とを用いて形成されている。本実施形態においては、内側面保持部１５による内踝側の端部の引き上げ効果を高めるため、フット部１２から踵領域１３２の外踝側の端部に向かう領域にもバンド（樹脂バンド１５２）を設け、内踝側のバンド（樹脂バンド１５１）と接続することとしている。
【００３６】
樹脂バンド１５１、１５２は、例えば、塩化ビニル等の可撓性を有する帯状の樹脂材料により形成されている。一方の樹脂バンド１５１の一端は、足底部１３における踵領域１３２の内踝側の端部に取り付けられている。また、他方の樹脂バンド１５２の一端は、足底部１３における踵領域１３２の外踝側の端部に取り付けられている。さらに、樹脂バンド１５１の他端と樹脂バンド１５２の他端には、互いに係合可能な面ファスナーが配置されている。なお、樹脂バンド１５１と樹脂バンド１５２とを接続する接続部材としては、面ファスナーの他にも、ホックやスナップなど、種々の部材を適用することができる。
【００３７】
外側面保持部１６は、中間領域１３３の外踝側の端部から踵領域１３２の上方に向かう帯状の領域に配置されており、少なくとも該帯状の領域における当該靴下１の伸長を抑制し、或いは、外踝側端部を押さえ込む。図４〜図６に示すように、本実施形態において、外側面保持部１６は、２本の樹脂バンド（帯状部材）１６１、１６２と、これらの樹脂バンド１６１、１６２同士を接続する接続部材としての面ファスナー１６３とを用いて形成されている。本実施形態においては、外側面保持部１６による外踝側の端部の押さえ込み効果を高めるため、踵領域１３２の上方から中間領域１３３の内踝側の端部に向かう領域にもバンド（樹脂バンド１６２）を設け、外踝側のバンド（樹脂バンド１６１）と接続することとしている。
【００３８】
樹脂バンド１６１、１６２も、例えば、塩化ビニル等の可撓性を有する帯状の樹脂材料により形成されている。一方の樹脂バンド１６１の一端は、足底部１３における中間領域１３３の外踝側の端部に取り付けられている。また、他方の樹脂バンド１６２の一端は、足底部１３における中間領域１３３の内踝側の端部に取り付けられている。さらに、樹脂バンド１６１の他端と樹脂バンド１６２の他端には、互いに係合可能な面ファスナーが配置されている。なお、樹脂バンド１６１と樹脂バンド１６２とを接続する接続部材としても、面ファスナーの他にも、ホックやスナップなど、種々の部材を適用することができる。
【００３９】
図８は、図１のＢ−Ｂ線における一部拡大断面図である。図８に示すように、ＭＰ関節保持部１７は、つま先領域１３１と中間領域１３３との境界近傍のうち、足底部１３の左右方向における端部を除く領域に、着用者の足底側に突出するように形成されている。ここで、ＭＰ関節とは、中足趾節関節（metatarsophalangeal  joint）のことである。本実施形態において、ＭＰ関節保持部１７は、つま先領域１３１と中間領域１３３との境界近傍の中間領域１３３側に、左右方向の略中心領域に形成されている。
【００４０】
本実施形態において、ＭＰ関節保持部１７は、足底部１３と連続して糸を編成することにより形成されている。即ち、ＭＰ関節保持部１７を編成する際には、当該ＭＰ関節保持部１７を編成する糸の単位面積当たりの本数又は重量を、該ＭＰ関節保持部１７の周囲を編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量よりも増加させることにより、ＭＰ関節保持部１７の厚みを周囲の厚みよりも厚くしている。
【００４１】
足底保持部１８は、足底部１３全体を覆うように配置されており、該足底部１３における靴下１の伸長を抑制する。本実施形態において、足底保持部１８は、可撓性を有する樹脂シートを足底部１３に熱圧着させることにより形成されている。或いは、足底部１３に熱硬化性繊維を編み込み、靴下１の編成後に足底部１３に足型を当接して加熱し、熱硬化させることにより、足底保持部１８を形成しても良い。
【００４２】
このような靴下１を着用する際には、着用者はまず、内側面保持部１５の樹脂バンド１５１、１５２、及び、外側面保持部１６の樹脂バンド１６１、１６２を外した状態（図６参照）で、靴下１に足を入れる。そして、内踝側の樹脂バンド１５１を引っ張りながら、甲を覆うように外踝側に伸ばし、外踝側の樹脂バンド１５２に接続する。続いて、外踝側の樹脂バンド１６１を引っ張りながら踵の上部を通るように内踝側に伸ばし、内踝側の樹脂バンド１６２と接続する。このように着用することにより、靴下１のサポート効果を得ることができる。
【００４３】
次に、靴下１の作用について説明する。本実施形態に係る靴下１は、足の骨格を支えることにより、歩行に適した所謂正しい骨格を形成することをサポートするものである。
図９は、回内足を踵側から見た模式図である。図１０〜図１４は、図１に示す靴下の作用を説明するための模式図である。このうち、図１０は、足部を踵側から見た模式図である。図１１は、足部を構成する骨を内踝側から見た模式図である。図１２は、足部を構成する骨を甲側から見た模式図である。図１３は、足部を構成する骨を外踝側から見た模式図である。図１４は、ＭＰ関節を側方から見た模式図である。
【００４４】
図９に示すように、回内足とは、中足部が足の内踝側に倒れ込み（回内）、踵が足の外踝側に倒れている（外反）状態の足をいう。
ここで、中足部における筋骨格（靭帯及び関節）は比較的柔らかいため、体重をかけると曲がり易く、特に、筋骨格系が未発達の子どもにおいては顕著である。そのため、中足部が、体重がかかり易い内踝側に倒れ込む傾向の子どもは多い。中足部が回内すると、そのバランスを取るため、踵が外反し易い。
【００４５】
このような子どもの足の変形を補正し、将来的にも変形し難い足を育成するためには、足部を構成する各骨を正常な位置に戻し、その状態を維持できるように、しっかりとサポートしつつも、足全体の動きを阻害することなく足に運動をさせることにより、骨や筋肉の生成を促すことが重要である。
【００４６】
そこで、本実施形態においては、歩行のメカニズムに合わせて、荷重時及び非荷重時に応じた適切なサポートを、靴下１により行う。即ち、荷重時には足が変形し易いので、靴下１の各部の作用により足をしっかりとサポートする。また、非荷重時には足の変形は少ないので、靴下１により自然に足を包み込み、ほどよいサポート力を発揮する。
【００４７】
詳細には、荷重時においては、まず、図１０に示すように、踵保持部１４が内踝側から外踝側に向かう回転方向の力を踵に与えることにより、踵が真っ直ぐになるようにサポートする。
【００４８】
また、それと同時に、図１１及び図１２に示すように、内側面保持部１５が、中足部を内踝側の足底側から引き上げると共に、舟状骨１０３の突出を抑え込む。この内側面保持部１５の引き上げ作用により、中足部の回内が改善されると共に、踵が外踝側に逃げる要因が減少するので、踵保持部１４の作用と相俟って、踵の外反が改善される。さらに、この引き上げ作用により、足裏のアーチを維持することもできる。
【００４９】
また、図１２及び図１３に示すように、外側面保持部１６が、踵が外踝側に逃げないように押さえ込むので、踵保持部１４の作用と相俟って、踵を真っ直ぐな状態に維持することができる。
【００５０】
ＭＰ関節保持部１７は、ＭＰ関節側の中足骨を足裏側から押し上げる。ここで、中足部が回内すると、図１４の（ａ）に示すように、ＭＰ関節１００においては、基節骨１０２の高さに対して中足骨１０１の高さが低くなる。それにより、ＭＰ関節１００を基点として中足骨１０１を回転（図の矢印参照）させることが困難となり、可動範囲が狭くなる。これは、所謂関節が固い状態であり、歩行における蹴り出しの際に中足部が上がり難くなる。これに対し、本実施形態においては、図１４の（ｂ）に示すように、ＭＰ関節保持部１７が中足骨１０１を押し上げる。それにより、ＭＰ関節１００を基点とした中足骨１０１の可動範囲が広がり、関節が柔らかい状態となる。その結果、歩行における蹴り出しの際に十分に中足部が上がるようになり、着用者にとっては、楽に歩行をすることができるようになる。なお、このようなＭＰ関節保持部１７は、好ましくは、第１中足骨、第２中足骨、及び第３中足骨にわたる領域に形成すると良い。
【００５１】
足底保持部１８は、靴下１の足底の形状を保持し、着用者の足底の各部と靴下１の足底部１３の各領域との位置ずれを抑制する。それにより、踵保持部１４、内側面保持部１５、外側面保持部１６、及び、ＭＰ関節保持部１７が着用者の足に効率的に作用している状態を維持することができる。
【００５２】
以上説明したように、本実施形態によれば、足全体の動きを阻害することなく、着用者の足を構成する各部の骨を正常な位置に戻し、その状態を維持できるように、しっかりとサポートすることができる。また、着用者にとっても、楽に足を動かすことができるので、積極的に運動を行うことによって、骨や筋肉が生成され易くなるという好循環を生むことができる。その結果、正常な位置に骨を保持した状態で筋骨格系の発達を促すことができ、将来的にも変形が生じ難い足を育成することが可能となる。さらには、足の変形や、変形に起因する足のトラブルを予防できることから、運動能力を向上させることができる可能性もある。
【００５３】
また、本実施形態によれば、靴下の上に靴を履いて活動している場合であっても、靴下の上に靴を履かずに活動している場合であっても、上述したサポート効果を得ることができる。従って、着用者は、長時間にわたって本実施形態に係る靴下を着用し、継続的にサポート効果を得ることができる。また、靴を履いて運動をしているときであっても、靴下が運動を阻害することはない。
【００５４】
また、靴下は着用者の足に直接接触且つ密着し、足と同じように柔軟に動くので、靴やインソールとは異なり、足に対してずれ難い。従って、本実施形態によれば、踵保持部１４やＭＰ関節保持部１７の作用を効果的に足裏に伝えることができる。
【００５５】
（第２の実施形態）
図１５は、本発明の第２の実施形態に係る靴下の一部を示す断面図である。
上記第１の実施形態においては、踵保持部（図７参照）を、足底部と連続して糸を編成することにより形成したが、本実施形態においては、踵保持部を足底部１３と別体で設けている。なお、踵保持部以外の靴下の各部の構成は、上記第１の実施形態と同様である。
【００５６】
即ち、図１５に示すように、本実施形態における踵保持部２１は、足底部１３の踵領域にニットの生地２１１を縫い付けることにより二重底とし、生地２１１と足底部１３との間の空間に樹脂材料からなるヒールカップ２１２を挿入することにより形成されている。ヒールカップ２１２は、足底部１３の外踝側から内踝側に向かって厚みが増すように形成されている。なお、ヒールカップ２１２を足底部１３に熱圧着することにより、固定しても良い。
本実施形態によれば、ヒールカップ２１２を用いることにより、踵保持部２１の高さや傾斜の調節を容易に行うことができる。
【００５７】
なお、足底部１３のつま先領域１３１と中間領域１３３との境界の近傍に設けられるＭＰ関節保持部についても、本実施形態における踵保持部２１と同様に、二重底とするためのニット生地と樹脂部材とによって形成しても良い。
【００５８】
上記第２の実施形態においては、足底部１３の踵領域及びＭＰ関節保持部を個別に二重底にすることとしたが、足底部１３全体を二重のニット生地で形成された二重底としても良い。或いは、靴下全体を二重構造としても良い。二重構造を有する靴下の製造方法としては、公知の種々の技術を用いることができる（一例として、実開平２−１１５５０６号公報参照）。
【００５９】
また、第１の実施形態における踵保持部１４（図７参照）と本実施形態におけるヒールカップ２１２とを組み合わせて踵保持部を形成しても良い。この場合、糸により編成した踵保持部１４に対し、ヒールカップ２１２によって勾配を補うことができる。
【００６０】
（第３の実施形態）
図１６は、本発明の第３の実施形態に係る靴下を内踝側（拇趾側）から見た側面図である。
上記第１の実施形態においては、内側面保持部及び外側面保持部を、樹脂バンド（図６の樹脂バンド１５１、１５２、１６１、１６２参照）を足底部に取り付けることにより形成したが、本実施形態においては、これらの内側面保持部及び外側面保持部を、靴下のフット部と一体的に形成している。なお、内側面保持部及び外側面保持部以外の靴下の各部の構成は、上記第１の実施形態と同様である。
【００６１】
即ち、図１６に示すように、本実施形態に係る靴下３においては、フット部３１のうち、踵領域１３２の内踝側の端部から当該フット部３１の甲側を通って踵領域１３２の外踝側の端部に至る帯状の領域に、内側面保持部３２が形成されている。また、フット部３１のうち、中間領域１３３の外踝側の端部からフット部３１の踵側を通って中間領域１３３の内踝側の端部に至る帯状の領域に、外側面保持部３３が形成されている。内側面保持部３２及び外側面保持部３３は、フット部３１のうちこれらの内側面保持部３２及び外側面保持部３３以外の領域を編成する糸の弾性係数よりも大きい弾性係数を有する糸を編み込むことにより形成された領域である。内側面保持部３２及び外側面保持部３３全体の弾性は、これらの領域に編み込む糸自体の弾性係数の他、編み込む際の張力や編成方法等によって調節することができる。
【００６２】
内側面保持部３２及び外側面保持部３３においては、これらの領域全体が、他の領域よりも伸長し難い。そのため、靴下３を着用して足に荷重をかけた場合、内側面保持部３２及び外側面保持部３３に接する足の部分に対して動きを抑え込む作用が生じ、第１の実施形態と同様に足のねじれを抑制することができる。
【００６３】
このように、内側面保持部３２及び外側面保持部３３をニットとしてフット部３１と一体的に形成することにより、靴下３を簡単に着用することができると共に、履き心地を向上させることができる。また、第１の実施形態のように樹脂バンドを用いる場合と比較して、靴下３の洗濯を簡単に行うことができる。
【００６４】
（第４の実施形態）
図１７は、本発明の第４の実施形態に係る靴下を内踝側（拇趾側）の側面から見た一部断面図である。図１８は、同靴下の足底面を靴下の内部から見た模式図である。図１９は、図１８のＣ−Ｃ線における一部拡大断面図である。図２０は、図１８のＤ−Ｄ線における一部拡大断面図である。
【００６５】
図１７に示すように、本実施形態に係る靴下４は、糸を編成することにより形成されたレッグ部１１と、フット部４１と、足底部４２とを含む袋状を有している。このうち、足底部４２には、着用者のつま先近傍を覆うつま先領域４２１と、着用者の踵近傍を覆う領域である踵領域４２２と、つま先領域４２１と踵領域４２２との間の領域である中間領域４２３とが設けられている。
【００６６】
フット部４１には、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２が形成されている。フット部４１における内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２の位置及び形成方法については、上記第３の実施形態における内側面保持部３２及び外側面保持部３３と同様である。
【００６７】
足底部４２の外部側の面（着用者の足裏が当接する側と反対側の面）の一部には、弾性中間層（弾性層）４３が配置されており、この弾性中間層４３及び足底部４２の外部側の面を覆うように、足底保持部４４が形成されている。さらに、足底保持部４４の踵側の領域には、踵保持部４５が設けられている。他方、足底部４２の内部側の面（着用者の足裏が当接する側の面）には、滑り止め部４６が設けられている。さらに、つま先領域４２１と中間領域４２３との境界には、中足骨頭ストレッチ部（ストレッチ部）４７が配置されている。
【００６８】
弾性中間層４３は、例えば、薄いスチール板等の弾性に富む材料（弾性材料）により形成され、足底部４２と足底保持部４４との間に配置されている。図１８に示すように、弾性中間層４３は、土踏まずの形状に沿った略Ｄ字状の平面形状を有すると共に、図１９に示すように、土踏まずのアーチと同じ向き（即ち、着用者の足裏に向かって凸）に湾曲している。弾性中間層４３は、荷重がかかっていない状態では、外踝側に対して内踝側が隆起しており、弾性中間層４３に荷重がかかると弾性変形し、板バネと同様の作用により、着用者の足裏を付勢する。
【００６９】
足底保持部４４は、可撓性を有する樹脂材料によって形成されており、足底部４２における靴下４の伸長を抑制する。ここで、「抑制」とは、足底部４２を完全に伸長させないわけではなく、着用者の足に合わせて多少の伸長は許容しつつも、一般的なニット製の靴下のように程には自由に伸長させない程度に抑えるという意味である。つまり、足底保持部４４により、着用者が靴下１を着用して歩行した際に、多少なりとも足裏の動きが拘束されている感覚が生じる程度に、靴下４の伸長が抑制される。足底保持部４４は、例えば、足底部分を編成する糸に熱硬化性繊維を編み込み、足型を当接して加熱し、熱硬化させることにより形成される。この熱硬化により、足底保持部４４が足型の形状となるように成形されると共に、弾性中間層４３とも一体化される。
【００７０】
図２０に示すように、踵保持部４５は、例えば樹脂材料により、足底部４２の外踝側から内踝側に向かって厚みが増すように形成されたヒールカップである。本実施形態においては、足底保持部４４を熱硬化させる際に踵保持部４５も加熱され、足底保持部４４と一体化させられる。
【００７１】
滑り止め部４６は、着用者の足裏面と足底部４２の内部側の面との位置ずれを防止する。好ましくは、滑り止め部４６を、着用者の土踏まずのトップ部分（土踏まずのアーチのうち最も高くなっている部分）を含む領域に設けると良い。本実施形態においては、足底部４２の内部側の面に薄いゴム板やゴムのり等の滑り止め部材を貼り付けることにより滑り止め部４６を形成している。しかしながら、滑り止め部４６の形成方法はこれに限定されず、例えば、足底部４２を編成する際に、滑り止め部４６の領域においては周囲よりも摩擦係数の高い糸を用いて編成することにより、滑り止め部４６を形成しても良い。
【００７２】
中足骨頭ストレッチ部４７は、足裏のうち、第１中足骨骨頭部から第５中足骨骨頭部を覆う領域に、足底部４２及び足底保持部４４を分断するように設けられている。具体的には、中足骨頭ストレッチ部４７を、足長（踵から第２指の先端までの長さ）に対し、踵から約６５％〜９２％の領域内に設けることが好ましく、踵から約７０％〜８２％の領域内に設けることがより好ましい。
【００７３】
中足骨頭ストレッチ部４７は、分断された足底部４２のつま先側と踵側とを接続する第１ストレッチ部４７ａと、分断された足底保持部４４のつま先側と踵側とを接続する第２ストレッチ部４７ｂとを含む。本実施形態において、第１ストレッチ部４７ａ及び第２ストレッチ部４７ｂの各々は、例えばゴムや樹脂等を含む伸縮性に富む糸を用いて編成することにより形成されている。好ましくは、足長方向に伸縮し易く、足長方向と直交する方向（足幅方向）には伸縮し難くなるように、第１ストレッチ部４７ａ及び第２ストレッチ部４７ｂを編成すると良い。或いは、足長方向における伸縮性は維持したまま、足幅方向における伸縮が抑制されるように、中足骨頭ストレッチ部４７（例えば、第２ストレッチ部４７ｂの外側）にフィルム等を接着又は溶着しても良い。また、伸縮時に第１ストレッチ部４７ａと第２ストレッチ部４７ｂとがずれないように、両者が互いに接する面を、接着剤等を用いて接着しても良い。或いは、第１ストレッチ部４７ａと第２ストレッチ部４７ｂとを一体的に編成しても良い。
【００７４】
中足骨頭ストレッチ部４７（第１ストレッチ部４７ａ）の内側には、ＭＰ関節保持部（凸部）４８が設けられている。本実施形態において、ＭＰ関節保持部４８は、中足骨頭ストレッチ部４７と共に足長方向に伸縮可能となるように、第１ストレッチ部４７ａと同様に伸縮性に富む糸を用いて、第１ストレッチ部４７ａと一体的に編成されている。具体的には、ＭＰ関節保持部４８の領域を編成する糸の単位面積当たりの本数又は重量を、該ＭＰ関節保持部４８の周囲の第１ストレッチ部４７ａを編成する糸の単位面積あたりの本数又は重量よりも増加させることにより、ＭＰ関節保持部４８の領域の厚みを周囲の厚みよりも厚くする。或いは、例えば柔軟性に富むシリコーンゴムを第１ストレッチ部４７ａの内側に貼り付けることにより、ＭＰ関節保持部４８を形成しても良い。
【００７５】
次に、靴下４の作用について説明する。本実施形態に係る靴下４は、歩行時に足の筋肉が適正に動くように足を支えることにより、安定歩行を促すものである。つまり、ターゲットとなる筋肉（足底筋肉）が動き易くなるように靴下４でサポートすることにより、着用者が所謂正しい歩き方をできるようにサポートする。
【００７６】
図２１〜図２４は、靴下４の作用を説明するための模式図である。このうち、図２１は、踵を着地させた状態の足部を内踝側（拇趾側）から見た模式図である。図２２は、踵を着地させた状態の足底部を靴下の内部から見た模式図である。図２３は、蹴り出した状態の足部を内踝側（拇趾側）から見た模式図である。図２４は、蹴り出した状態の足底部を靴下の内部から見た模式図である。
【００７７】
着用者が靴下４を着用し、足を浮かせた状態にあるとき、踵保持部４５は、着用者の踵にフィットしている。この踵保持部４５は、足底部４２、弾性中間層４３、足底保持部４４と一体化されているので、着用者が踵を着地させると、弾性中間層４３が踵保持部４５で受けた衝撃を吸収し、踵保持部４５が踵にフィットした状態を維持することができる。それにより、踵の外反を抑制することができる。
【００７８】
図２１及び図２２に示すように、着用者が踵から足裏にかけて体重を移動させると、弾性中間層４３は荷重により潰れると共に、平面視において広がる。これにより、着用者の中足部にかかる荷重を分散させ、中足部の倒れ込みを防ぐことができる。
【００７９】
また、図２３及び図２４に示すように、蹴り出し時に重心が踵からつま先に移動すると、弾性中間層４３の復元力により、舟状骨１０３の近傍が持ち上げられる。この舟状骨近傍を持ち上げる作用により、中足部の回内が改善されると共に、踵保持部４５の作用と相俟って踵の外反が改善され、さらに、足裏のアーチを維持することも可能となる。この際、滑り止め部４６により着用者の足裏と足底部４２とのずれが抑制されるので、弾性中間層４３により、足裏の適正な部分をピンポイントで押し上げることができる。さらに、弾性中間層４３の復元力により、足裏を真っ直ぐに（左右に振れることなく）押し出す作用が生じ、歩行の推進が補助される。
【００８０】
他方、踏み返しの際には、ＭＰ関節部が動くと共に、中足骨頭ストレッチ部４７が伸長する。このときの中足骨頭ストレッチ部４７の復元力により、第三中足骨骨頭部を中心にＭＰ関節の接合が修正され、正しい関節駆動をサポートする作用が生じる。さらに、弾性中間層４３の復元力も相俟って、足底部におけるスムーズな重心移動をサポートすることができる。
【００８１】
以上説明したように、本実施形態によれば、内側面保持部４１１、外側面保持部４１２、足底保持部４４、踵保持部４５により、着用者の骨格を支えると共に、弾性中間層４３及び中足骨頭ストレッチ部４７により、歩行する際の足の筋肉が適正に動くようにサポートすることができる。靴下は着用者の足に直接接触且つ密着し、足と同じように柔軟に動くので、靴やインソールとは異なり、足に対してずれ難い。従って、弾性中間層４３及び中足骨頭ストレッチ部４７の作用を効果的に足裏に伝えることができる。
【００８２】
上記第４の実施形態においては、スチール等の弾性に富む材料により弾性中間層４３を形成したが、弾性中間層４３の構成はこれに限定されない。例えば、弾性に富む樹脂材料からなる板材を用いても良い。或いは、弾性中間層として、着用者の土踏まずを覆う領域にエアバックを配置し、エアの弾性力を利用して着用者の足裏を付勢することとしても良い。
【００８３】
また、上記第４の実施形態においては、足底保持部４４を設けることにより、足底部４２における靴下４の伸長を抑制することとしたが、中足骨頭ストレッチ部４７を除く足底部全体を、足長方向には伸縮し難く、足幅方向においてはそれよりも伸縮の自由度がある編成方法により形成しても良い。具体的には、ピンタックやダブルジャージー等の編成方法が挙げられる。
【００８４】
（第５の実施形態）
図２５は、本発明の第５の実施形態に係る靴下を内踝側（拇趾側）から見た側面図である。図２６は、図２５に示す踵領域を示す一部拡大断面図である。図２７は、図２５に示す靴下の作用を説明するための模式図である。
【００８５】
図２５及び図２６に示すように、本実施形態に係る靴下５は、第４の実施形態に係る靴下４（図１７参照）に対し、足底保持部４４の代わりに、一体的に形成された足底保持部５１及び側面保持部５２を設けたものである。なお、図２５においては、側面保持部５２に網掛けを施してる。また、本実施形態においては、踵保持部４５を足底保持部５１の内側（足底部４２との間）に配置すると共に、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２を側面保持部５２の端部領域と隣接するように形成している。足底保持部５１及び側面保持部５２、踵保持部４５の配置、並びに内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２の領域以外の靴下５の各部の構成及び作用は、第４の実施形態と同様である。
【００８６】
足底保持部５１は、足底部４２全体及び踵領域４２２の上方までの領域を覆う。足底保持部５１と連続的に形成された側面保持部５２は、フット部１２の内踝側において、少なくとも舟状骨近傍を覆うように配置されている。足底保持部５１及び側面保持部５２は、可撓性を有する樹脂材料によって形成されており、当該領域における靴下５の伸長を抑制する。このような足底保持部５１及び側面保持部５２は、例えば、当該領域を編成する糸に熱硬化性繊維を編み込み、足型を当接して加熱し、熱硬化させることにより形成される。
【００８７】
このような靴下５を着用して歩行すると、図２７に示すように、足に荷重がかかった場合であっても、自重による踵の回内を底面（踵保持部４５）の傾斜で支えつつ、内踝側に倒れ込もうとする舟状骨を側面保持部５２により押さえ込むことができる。側面保持部５２は、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２により図の矢印の方向に引き上げられるように保持されているので、側面保持部５２自体によるホールド作用と、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２による引き上げ作用とにより、歩行時における舟状骨の突出を効果的に抑制し、内踝側への倒れ込みを防ぐことができる。
【００８８】
ここで、側面保持部５２の形状は、舟状骨を覆うことができれば特に限定されないが、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２による引き上げ効果を高めるためには、側面保持部５２のうち内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２と接続される部分を、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２が伸縮する方向（図の矢印と平行な方向）に対して、できるだけ直交させると良い。また、引っ張りに対する耐久性という観点でも、側面保持部５２のうち内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２と接続される部分を、上記伸縮する方向に対して直角に近づけると良い。
【００８９】
第５の実施形態に係る靴下５の変形例として、靴下５に編み込まれた内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２の代わりに、又は、内側面保持部４１１及び外側面保持部４１２に加えて、側面保持部５２を表面から締め付けるバンドを設けても良い。具体例として、図６に示す樹脂バンド１５１、１５２、１６１、１６２を、靴下５に追加しても良い。それにより、側面保持部５２が舟状骨を押さえ込む作用をさらに補強することができる。
【００９０】
以上説明した第１〜第５の実施形態においては、指先が一体化した一般的な形状の靴下を例示したが、靴下の形状はこれに限定されない。例えば、指先が足袋のように二股に分かれた靴下や、５本指に分かれた靴下に対して上記第１〜第５の実施形態を適用しても良い。また、レッグ部の長さ（丈）についてもショート丈に限定されず、くるぶし丈（所謂、超ショート丈）やロング丈（所謂、ハイソックス）など、種々の丈を適用することができる。
【００９１】
また、上記第１〜第５の実施形態に限定されるものではなく、上記第１〜第５の実施形態に開示されている複数の構成要素を適宜組み合わせることによって、種々の発明を形成することができる。例えば、上記第１〜第５の実施形態に示した全構成要素からいくつかの構成要素を除外して形成しても良いし、上記第１〜第５の実施形態に示した構成要素を適宜組み合わせて形成しても良い。
【００９２】
例えば、第１〜第３の実施形態において説明した内側面保持部１５、３２、４１１、外側面保持部１６、３３、４１２、ＭＰ関節保持部１７、踵保持部１４、２１、４５（図１〜図８、図１５、図１６参照）をそれぞれ単独で用いても、着用者の骨格を支え、正しい骨格をつくるためのサポート作用を生じさせることができる。
【００９３】
また、第４の実施形態において説明した弾性中間層４３（図１７、図１８参照）や中足骨頭ストレッチ部４７（同上）をそれぞれ単独で用いても、正しい歩行をサポートする作用を生じさせることができる。成長期の子どもに対する足のトラブルを効果的に改善し、予防するためには、骨格を支えた上で、歩行をサポートすることが好ましいが、いずれかの作用のみであっても、着用者の足の健康を促進する効果を得ることが可能である。
【００９４】
或いは、第４の実施形態において説明した中足骨頭ストレッチ部４７の一部に、第１の実施形態において説明したＭＰ関節保持部１７を設けることにより、歩行時における足の蹴り出しをさらに促進させることも可能となる。
【００９５】
さらに、第５の実施形態において説明した側面保持部５２を、第１〜第３の実施形態に適用しても良い。ただし、硬化させた部分が着用者の肌に直接当たると履き心地が良くないため、靴下の全体又は一部（フット部）を二重構造とし、二重構造の外側の生地に熱硬化性繊維を編み込み、熱硬化させると良い。
【００９６】
以上においては、第１〜第５の実施形態に係る靴下を、成長期の子どもの足のトラブルを改善し、予防する靴下として説明したが、これらの靴下を、成長期を過ぎた大人が着用しても良い。即ち、骨格形成が完成した大人であっても、第１〜第５の実施形態に係る靴下を着用し続けることで、骨を正常な位置に戻すようにサポートする作用や、正しい歩行をサポートする作用により、足のトラブルを改善する効果を得ることが可能となる。
【００９７】
（付記１）
中足部の回内を予防するための子ども用の靴下であって、
糸を編成することにより形成され、着用者のくるぶしから上方を覆うレッグ部と、着用者の足の甲及び側面を覆うフット部と、着用者の足底を覆う足底部と、を含む袋状を有し、
弾性材料により形成され、前記足底部のうち着用者の土踏まずを覆う領域に設けられ、該土踏まずを覆う領域において着用者の足裏を付勢する弾性層を備える靴下。
【００９８】
（付記２）
前記弾性層は、弾性を有する板材からなり、着用者の足裏に向かって凸に湾曲した形状を有すると共に、平面視で土踏まずの形状に沿った略Ｄ字状を有する、付記１に記載の靴下。
【００９９】
（付記３）
弾性材料により形成され、前記足底部のうち着用者の第１中足骨骨頭部から第５中足骨骨頭部を覆う領域に設けられ、少なくとも足長方向に伸縮するストレッチ部をさらに備える、付記１又は２に記載の靴下。
【０１００】
（付記４）
前記ストレッチ部は、足長に対し、好ましくは踵から測定して約６５％以上９２％以下の領域に設けられている、付記３に記載の靴下。
【符号の説明】
【０１０１】
１、３、４、５  靴下
１ａ  小趾側
１ｂ  拇趾側
１１  レッグ部
１２、３１、４１  フット部
１２ａ  先縫い部
１３、４２  足底部
１３ａ  前方の端部領域
１３ｂ  後方の端部領域
１３ｃ  ゴアライン
１４、２１、４５  踵保持部
１５、３２、４１１  内側面保持部
１６、３３、４１２  外側面保持部
１７、４８  ＭＰ関節保持部
１８、４４、５１  足底保持部
４３  弾性中間層
４６  滑り止め部
４７  中足骨頭ストレッチ部
４７ａ  第１ストレッチ部
４７ｂ  第２ストレッチ部
５２  側面保持部
１００  ＭＰ関節
１０１  中足骨
１０２  基節骨
１０３  舟状骨
１１１  開口
１１２  口ゴム部
１３１、４２１  つま先領域
１３２、４２２  踵領域
１３３、４２３  中間領域
１５１、１５２、１６１、１６２  樹脂バンド
１５３、１６３  面ファスナー
２１１  生地
２１２  ヒールカップ
【図１】
2020109218.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020109218.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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