(57)【要約】【課題】フロアマットの敷設面に沿った全方向に対してズレを防止することができるフロアマットの裏張り材を提供する。【解決手段】パイル編地からなるフロアマットの裏張り材１であって、パイル編地は、フロアマットを敷設する床面に係止するパイル糸２０と、パイル糸２０が配設される地組織１０とを有し、パイル糸２０は、ポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸で構成され、地組織１０は、ループが経方向に連なる第一部位１１と、ループがバイアス方向に連なる第二部位１２と、第一部位１１と第二部位１２とにより囲まれた開口部１３とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイル編地からなるフロアマットの裏張り材であって、
前記パイル編地は、フロアマットを敷設する床面に係止するパイル糸と、前記パイル糸が配設される地組織とを有し、
前記パイル糸は、ポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸で構成され、
前記地組織は、ループが経方向に連なる第一部位と、ループがバイアス方向に連なる第二部位と、前記第一部位と前記第二部位とにより囲まれた開口部とを有するフロアマットの裏張り材。
【請求項２】
前記第一部位は、経方向が２〜１０コース、緯方向が２〜６ウェルに構成されている請求項１に記載のフロアマットの裏張り材。
【請求項３】
前記第二部位は、経方向が２コース以上、緯方向が１〜３ウェルに構成されている請求項１又は２に記載のフロアマットの裏張り材。
【請求項４】
パイル編地からなるフロアマットの裏張り材の製造方法であって、
ループが経方向に連なる第一部位と、ループがバイアス方向に連なる第二部位と、前記第一部位と前記第二部位とにより囲まれた開口部とを有する表裏の地組織を、連結糸により連結したダブルラッセル編地を編成する工程と、
前記表裏の地組織の間で前記連結糸を切断して前記ダブルラッセル編地を切り開くことにより、パイル編地からなる二枚の裏張り材を得る工程と
を包含し、
前記連結糸は、ポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸であるフロアマットの裏張り材の製造方法。
【請求項５】
前記ダブルラッセル編地を編成する工程では、前記連結糸を前記表裏の地組織間でクロス状に配置する請求項４に記載のフロアマットの裏張り材の製造方法。
【請求項６】
前記ダブルラッセル編地を編成する工程では、前記表裏の地組織の夫々において、前記連結糸が常に同じ地糸と編目を形成することにより、前記連結糸の前記表裏の地組織への連結組織を形成する請求項４又は５に記載のフロアマットの裏張り材の製造方法。
【請求項７】
前記編目は、前記連結糸と地糸とを同じ方向にオーバーラップさせることにより形成される請求項４〜６の何れか一項に記載のフロアマットの裏張り材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイル編地からなるフロアマットの裏張り材、及びフロアマットの裏張り材の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車床面は、一般に、フロアパネル上にアスファルト系シートからなる遮音層を設け、この上にさらにエアークッションシート、グラスウール、フェルトなどからなるファーストカーペットを積層一体化してなる防音構造によって構成されている。このため、裏面にフェルトなどの繊維質バッキングを設けたフロアマットをファーストカーペット上に敷設した場合、ファーストカーペットとの摩擦係数が小さく、フロアマットに力が加わった時には、その力の方向に滑ってズレが生じることがある。特に運転席側の床面に敷かれるフロアマットにズレが生じた場合、そのずれたフロアマットがアクセルペダルやブレーキペダルに干渉し、事故に繋がる危険性があり、従来、様々な対策が講じられている。
【０００３】
例えば、マット本体裏面側に取り付けられた裏張り材が、ループ状パイル糸を用いたパイル編物又はパイル織物からなる自動車用マットがある（特許文献１を参照）。特許文献１の自動車用マットでは、ループ状パイル糸が自動車のフロント方向に向かって傾斜することにより、ズレ防止性に優れるとともにスムーズな位置調節が可能となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２―１８３１０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の自動車用マットは、裏張り材においてループ状パイル糸が一方向にのみ傾斜して突出しているため、特定の方向からの力に対してはズレを防止する効果が高いが、それ以外の方向からの力に対してはズレが生じ易いという問題があった。
【０００６】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、フロアマットの敷設面に沿った全方向に対してズレを防止することができるフロアマットの裏張り材、及びフロアマットの裏張り材の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するための本発明にかかるフロアマットの裏張り材の特徴構成は、
パイル編地からなるフロアマットの裏張り材であって、
前記パイル編地は、フロアマットを敷設する床面に係止するパイル糸と、前記パイル糸が配設される地組織とを有し、
前記パイル糸は、ポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸で構成され、
前記地組織は、ループが編方向に連なる第一部位と、ループがバイアス方向に連なる第二部位と、前記第一部位と前記第二部位とにより囲まれた開口部とを有することにある。
【０００８】
本構成のフロアマットの裏張り材によれば、フロアマットを敷設する床面に係止するパイル糸がポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸で構成され、パイル糸が配設される地組織が、ループが編方向に連なる第一部位と、ループがバイアス方向に連なる第二部位と、第一部位と第二部位とにより囲まれた開口部とを有することにより、第一部位に配設されたパイル糸が係止部として機能して経方向へのフロアマットのズレを防止し、第二部位に配設されたパイル糸が係止部として機能してバイアス方向へのフロアマットのズレを防止することで、フロアマットの敷設面に沿った全方向に対してズレ防止効果を発揮することができる。
【０００９】
本発明にかかるフロアマットの裏張り材において、
前記第一部位は、経方向が２〜１０コース、緯方向が２〜６ウェルに構成されていることが好ましい。
【００１０】
本構成のフロアマットの裏張り材によれば、第一部位が経方向、及び緯方向に上記の編成サイズで構成されているため、第一部位に配設されたパイル糸による床面との摩擦力が十分に大きなものとなり、経方向へのフロアマットのズレを確実に防止することができる。
【００１１】
本発明にかかるフロアマットの裏張り材において、
前記第二部位は、経方向が２コース以上、緯方向が１〜３ウェルに構成されていることが好ましい。
【００１２】
本構成のフロアマットの裏張り材によれば、第二部位が経方向、及び緯方向に上記の編成サイズで構成されているため、第二部位に配設されたパイル糸による床面との摩擦力が十分に大きなものとなり、バイアス方向へのフロアマットのズレを確実に防止することができる。
【００１３】
上記課題を解決するための本発明にかかるフロアマットの裏張り材の製造方法の特徴構成は、
パイル編地からなるフロアマットの裏張り材の製造方法であって、
ループが経方向に連なる第一部位と、ループがバイアス方向に連なる第二部位と、前記第一部位と前記第二部位とにより囲まれた開口部とを有する表裏の地組織を、連結糸により連結したダブルラッセル編地を編成する工程と、
前記表裏の地組織の間で前記連結糸を切断して前記ダブルラッセル編地を切り開くことにより、パイル編地からなる二枚の裏張り材を得る工程と
を包含し、
前記連結糸は、ポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸であることにある。
【００１４】
本構成のフロアマットの裏張り材の製造方法によれば、パイル糸がポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸で構成され、ダブルラッセル編地を編成する工程と、パイル編地からなる二枚の裏張り材を得る工程とを実施することにより、パイル糸が配設される地組織が、ループが編方向に連なる第一部位と、ループがバイアス方向に連なる第二部位と、第一部位と第二部位とにより囲まれた開口部とを有する二枚の裏張り材を得ることができる。この裏張り材では、第一部位に配設されたパイル糸が係止部として機能して経方向へのフロアマットのズレを防止し、第二部位に配設されたパイル糸が係止部として機能してバイアス方向へのフロアマットのズレを防止する。これにより、フロアマットの敷設面に沿った全方向に対してズレ防止効果を発揮することができる。
【００１５】
本発明にかかるフロアマットの裏張り材の製造方法において、
前記ダブルラッセル編地を編成する工程では、前記連結糸を前記表裏の地組織間でクロス状に配置することが好ましい。
【００１６】
本構成のフロアマットの裏張り材の製造方法によれば、連結糸を表裏の地組織間でクロス状に配置することにより、ダブルラッセル編地を切り開いたパイル編地において、パイル糸の立毛状態が良好なものとなり、パイル糸がフロアマットを敷設する床面に入り込みやすくなる。この結果、パイル糸による床面との摩擦力が十分に大きなものとなり、フロアマットのズレを確実に防止することができる。
【００１７】
本発明にかかるフロアマットの裏張り材の製造方法において、
前記ダブルラッセル編地を編成する工程では、前記表裏の地組織の夫々において、前記連結糸が常に同じ地糸と編目を形成することにより、前記連結糸の前記表裏の地組織への連結組織を形成することが好ましい。
【００１８】
本構成のフロアマットの裏張り材の製造方法によれば、表裏の地組織の夫々において、連結糸が常に同じ地糸と編目を形成し、連結糸の表裏の地組織への連結組織を形成することにより、連結糸を常に両地組織間でクロス状に配置することができる。
【００１９】
本発明にかかるフロアマットの裏張り材の製造方法において、
前記編目は、前記連結糸と地糸とを同じ方向にオーバーラップさせることにより形成されることが好ましい。
【００２０】
本構成のフロアマットの裏張り材の製造方法によれば、連結糸と地糸とを同じ方向にオーバーラップさせることによって連結組織の編目が形成されることにより、裏張り材のパイル面となるダブルラッセル編地の内側に連結糸が配置され、裏張り材の非パイル面となるダブルラッセル編地の外側に連結糸が飛び出ることがなく平滑な面となる。その結果、得られる裏張り材は、フロアマット本体への貼り合わせが容易なものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明のフロアマットの裏張り材の構造を示した模式図である。
【図２】図２は、フロアマットの裏張り材を得るためのダブルラッセル編地の編成に用いるダブルラッセル編機の概略図である。
【図３】図３は、実施例１〜５の裏張り材で用いた編地の組織図である。
【図４】図４は、比較例１の裏張り材で用いた編地の組織図である。
【図５】図５は、比較例２の裏張り材で用いた編地の組織図である。
【図６】図６は、比較例３の裏張り材で用いた編地の組織図である。
【図７】図７は、比較例４の裏張り材で用いた編地の組織図である。
【図８】図８は、比較例５の裏張り材で用いた編地の組織図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明のフロアマットの裏張り材、及びフロアマットの裏張り材の製造方法について説明する。ただし、本発明は、以下の構成に限定されることを意図しない。
【００２３】
＜フロアマットの裏張り材＞
図１は、本発明のフロアマットの裏張り材１の構造を示した模式図である。フロアマットの裏張り材（以下、単に「裏張り材」と称する。）１は、地組織１０と、地組織１０に配設されたパイル糸２０とを有するパイル編地からなる。裏張り材１は、地組織１０をフロアマット本体の裏面へ地組織１０を向けて貼り合わされることで、フロアマットを自動車の床面（以下、「ファーストカーペット」と称する。）に敷設したときに、パイル糸２０がファーストカーペットの繊維中に入り込み、ファーストカーペット上でフロアマットにズレが生じることを防止するものである。
【００２４】
裏張り材１となるパイル編地は、地組織１０を構成する地糸と、ループパイル及び／又はカットパイルを構成するパイル糸２０とを用いて編成されたパイル編地であればよく、例えば、トリコット編地、ラッセル編地、及びダブルラッセル編地等の経編地、シンカーパイル編地等の丸編地が挙げられる。これらの編地のなかでも、地組織１０の強度の観点から、経編地が好ましい。また、パイル糸２０の立毛性の観点からは、裏張り材１となるパイル編地は、二枚の地組織が連結糸で連結された二重編地の連結糸をナイフ等にて切り開いて得られるものであることが好ましく、その中でも地組織の強度の観点から、二重経編地を切り開いて得られるものであることがより好ましい。二重編地を切り開いて得られる裏張り材１は、地組織１０の各部位にパイル糸２０が均等に配設されたものとなる。特に、裏張り材１は、二重経編地であるダブルラッセル編地をセンターカットしたものであれば、パイル糸２０の立毛性が優れたものとなる。ダブルラッセル編地をセンターカットして得られる裏張り材１では、パイル糸２０は地組織１０のシンカループ側の面に突出しており、本実施形態では、パイル糸２０が突出する地組織１０のシンカループ側を「下面」、地組織１０のニードルループ側を「上面」と表記する。
【００２５】
裏張り材１の厚みは、３．５〜５．０ｍｍであることが好ましく、４．０〜４．５ｍｍであることがより好ましい。裏張り材１の厚みが３．５〜５．０ｍｍであれば、車両内装材用途として好適な軽量性、及び強度が得られる。厚みが３．５ｍｍ未満であると、十分な強度が得られない虞がある。厚みが５．０ｍｍを超えると、車両内装材用途に求められる軽量性が損なわれる虞や、裏張り材１が硬くなり、フロアマット本体への貼り付け作業性が悪くなる虞がある。裏張り材１の厚みの測定は、例えば、ＰＥＡＣＯＣＫ  Ｈ−３０（株式会社尾崎製作所製）を用いて行われる。
【００２６】
裏張り材１の目付は、１５０〜３５０ｇ／ｍ２であることが好ましく、２００〜３００ｇ／ｍ２であることがより好ましい。裏張り材１の目付が１５０〜３５０ｇ／ｍ２であれば、車両内装材用途として好適な軽量性、及び強度が得られ、さらに、十分な長さのパイル糸２０を設けることが可能となり、フロアマットのズレ防止効果を適切に発揮することができる。目付が１５０ｇ／ｍ２未満であると、十分な強度が得られない虞がある。目付が３５０ｇ／ｍ２を超えると車両内装材用途に求められる軽量性が損なわれる虞がある。
【００２７】
［地組織］
図１に示すように、地組織１０は、ループが経方向に連なる第一部位１１と、ループがバイアス方向に連なる第二部位１２と、第一部位１１と第二部位１２とにより囲まれた開口部１３とを有する。開口部１３の形状としては、例えば、六角形、八角形等が挙げられる。ここで、経方向とは、地組織１０の編方向であり、緯方向は、地組織１０の編幅方向である。また、バイアス方向とは、地組織１０を含む平面内で経方向に対して、左右に１０〜７０度の角度を成す方向である。
【００２８】
第一部位１１は、開口部１３の一辺となる区間において、経方向が２〜１０コースに構成されることが好ましく、２〜４コースに構成されることがより好ましい。第一部位１１の経方向が２〜１０コースに構成されることにより、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、第一部位１１に配設されたパイル糸２０により、フロアマットに対して経方向及び緯方向に加わる力に対して適切にズレ防止効果を発揮することができる。第一部位１１の経方向が１コースであると、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、フロアマットに対して経方向及び緯方向に加わる力に対してズレ防止効果を発揮できない虞がある。第一部位１１の経方向が１１コース以上であると、地組織１０における第二部位１２の割合が小さくなることで、第二部位１２に配設されたパイル糸２０によるズレ防止効果が不十分なものとなる虞がある。
【００２９】
第一部位１１は、開口部１３の一辺となる区間において、緯方向が２〜６ウェルに構成されることが好ましく、２〜４ウェルに構成されることがより好ましい。第一部位１１の緯方向が２〜６ウェルに構成されることにより、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、第一部位１１に配設されたパイル糸２０により、フロアマットに対して経方向及び緯方向に加わる力に対して適切にズレ防止効果を発揮することができる。第一部位１１の緯方向が１ウェルであると、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、フロアマットに対して経方向及び緯方向に加わる力に対してズレ防止効果を発揮できない虞がある。第一部位１１の緯方向が７ウェル以上であると、地組織１０における開口部１３の割合が小さくなり、裏張り材１の軽量性が損なわれる虞がある。
【００３０】
第二部位１２は、開口部１３の一辺となる区間において、経方向が２コース以上に構成されることが好ましく、２コースに構成されることがより好ましい。第二部位１２の経方向が２コース以上に構成されることにより、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、第二部位１２に配設されたパイル糸２０により、フロアマットに対してバイアス方向に加わる力に対して適切にズレ防止効果を発揮することができる。第二部位１２の経方向が１コースであると、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、フロアマットに対してバイアス方向に加わる力に対してズレ防止効果を発揮できない虞がある。なお、第二部位１２の経方向が３コース以上である場合は、開口部１３に接するループからなる編組織と開口部１３に接していないループからなる編組織との切り替わりの部分に鎖編組織を用いることが好ましく、さらに編地の安定性を向上させるために、挿入組織を組み合わせることがより好ましい。
【００３１】
第二部位１２は、開口部１３の一辺となる区間において、緯方向が１〜３ウェルに構成されることが好ましく、１〜２ウェルに構成されることがより好ましい。第二部位１２の緯方向が１〜３ウェルに構成されることにより、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、第二部位１２に配設されたパイル糸２０により、フロアマットに対してバイアス方向に加わる力に対して適切にズレ防止効果を発揮することができる。第二部位１２の緯方向が４ウェル以上であると、地組織１０における開口部１３の割合が小さくなり、裏張り材１の軽量性が損なわれる虞がある。
【００３２】
開口部１３は、経方向が２〜１０コースに相当する長さであることが好ましく、４〜６コースに相当する長さであることがより好ましい。開口部１３の経方向が２〜１０コースに相当する長さであると、地組織１０における第一部位１１と第二部位１２との割合が適切なものとなる。開口部１３の経方向が１コースに相当する長さであると、地組織１０における第一部位１１の割合が小さくなることで、第一部位１１に配設されたパイル糸２０によるズレ防止効果が不十分なものとなる虞がある。開口部１３の経方向が１１コース以上に相当する長さであると、地組織１０における第二部位１２の割合が小さくなることで、第二部位１２に配設されたパイル糸２０によるズレ防止効果が不十分なものとなる虞がある。
【００３３】
開口部１３は、緯方向が２〜４ｍｍであることが好ましく、２．５〜３．５ｍｍであることがより好ましい。開口部１３の緯方向が２〜４ｍｍであると、裏張り材１とフロアマット本体との積層時に実施されるニードルパンチ工程において、裏張り材１とフロアマット本体とを容易に交絡させることができ、さらに、適切なズレ防止効果を発揮することができる。開口部１３の緯方向が２ｍｍ未満であると、裏張り材１とフロアマット本体とを積層するニードルパンチ工程において交絡が困難になる虞がある。開口部１３の緯方向が４ｍｍを超えると、ズレ防止効果が不十分なものとなる虞がある。
【００３４】
地組織１０において、開口部１３の経方向の長さ（コース数）をＯｃ、地組織のリピート数（コース数）をＲ、糸抜き配列のｏｕｔ数をＮｏ、糸抜き配列のｉｎ数をＮｉとした場合、下記の式（１）：
開口率（％）  ＝  （Ｏｃ／Ｒ）  ×  ｛１−（Ｎｏ／Ｎｉ）｝  ×  １００  ・・・（１）
によって、開口率の理論値を算出することができる。
【００３５】
また、地組織１０における開口率は、以下の方法により実測値を求めることができる。試験布を編幅７０ｍｍ、編方向の長さ７０ｍｍの大きさで採取する。試験布の非パイル面にスタンプ用の黒色インク（シヤチハタスタンプ台  シヤチハタ株式会社製）を万遍なく付着させた後、非パイル面に白色の試験紙を載せ、その上から直径７ｃｍの円柱形の錘５ｋｇを載せて１０秒間放置する。その後、試験布から試験紙を取り除き、試験紙を５ｃｍ四方の大きさに整えてスキャナーでパソコン内に読み込み、インク付着部分と白紙部分との色を二値化してインク付着部分及び白紙部分のドットを積分により集計する。このドット数をインク付着部分及び白紙部分の夫々の面積として、下記の式（２）：
開口率（％）  ＝  白紙部分の面積／インク付着部分の面積  ×  １００  ・・・（２）
によって、開口率の実測値を算出する。
【００３６】
地組織１０における開口率は、理論値、及び実測値の何れでも２５〜７５％であることが好ましく、４０〜６０％であることがより好ましい。地組織１０の開口率が２５〜７５％であれば、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、適切なズレ防止効果を発揮することができる。開口率が２５％未満であると、裏張り材１とフロアマット本体とを積層するニードルパンチ工程において交絡が困難になる虞がある。開口率が７５％を超えると、ズレ防止効果が不十分なものとなる虞がある。
【００３７】
地組織１０の編組織は、従来公知の編組織、例えば、鎖編組織、デンビ編組織、コード編組織、アトラス編組織、及びこれらの変化組織等を採用することができる。これらの編組織は、１種または２種以上組み合わせて用いることができる。なかでも、編方向に連なる第一部位１１と、第二部位１２とを形成可能という点から、デンビ編組織の変化組織が好ましい。
【００３８】
地組織１０の地糸として用いる糸条の形態としては、紡績糸（短繊維糸）、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸等が挙げられる。マルチフィラメント糸は、必要に応じて撚りをかけてもよいし、仮撚り加工や流体攪乱処理などの加工を施してもよい。地糸として用いる糸条の繊度（総繊度）は、１１０〜８８０ｄｔｅｘであることが好ましく、２２０〜６６０ｄｅｘであることがより好ましい。糸条の総繊度が１１０〜８８０ｄｔｅｘであれば、車両内装材用途として好適な強度が得られ、また、パイル糸２０の根元を強く締め付けることができるため、パイル糸２０の倒れや、抜けが生じることを防ぐことができる。糸条の総繊度が１１０ｄｔｅｘ未満であると、裏張り材１の強度が不足する虞や、パイル糸２０の抜けが生じる虞がある。糸条の総繊度が８８０ｄｔｅｘを超えると、地組織１０の地糸が太くなることでパイル糸２０の根元付近の間隔が広がるため、パイル糸２０の数が不足して十分なズレ防止効果が得られない虞がある。
【００３９】
地組織１０の地糸を構成する繊維の素材は、特に限定されるものではなく、例えば、天然繊維、再生繊維、半合成繊維、合成繊維等を挙げることができる。これらは１種単独で、または２種以上組み合わせて用いることができる。なかでも、車両内装材用途に適した強度を有する点から、合成繊維が好ましく、ポリエステル繊維がより好ましく、ポリエチレンテレフタレートがさらに好ましい。繊維の形状は、特に限定されるものではなく、長繊維、短繊維のいずれであってもよい。また、繊維の断面形状は、特に限定されるものではなく、通常の丸型だけでなく、扁平型、楕円型、三角型、中空型、Ｙ型、Ｔ型、Ｕ型などの異型であってもよい。繊維の繊度（単糸繊度）は、２．０〜６．０ｄｔｅｘであることが好ましく、３．０〜４．０ｄｔｅｘであることがより好ましい。単糸繊度が２．０〜６．０ｄｔｅｘであれば、車両内装材用途として好適な強度が得られる。単糸繊度が２．０ｄｔｅｘ未満であると、十分な強度が得られない虞がある。単糸繊度が６．０ｄｔｅｘを超えると、編目が緩みやすくなることで、パイル糸２０の立毛性の悪化や抜けが生じる虞がある。
【００４０】
［パイル糸］
パイル糸２０は、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、ファーストカーペットの繊維中に入り込むことで、フロアマットをファーストカーペットに係止する係止部として機能する。パイル糸２０は、地組織１０の下面側に突出するように、第一部位１１では編方向に配設され、第二部位１２ではバイアス方向に配設される。このようにパイル糸２０が編方向とバイアス方向とに配設されることによって、裏張り材１は、第一部位１１に配設されたパイル糸２０が経方向へのフロアマットのズレを防止し、第二部位１２に配設されたパイル糸２０がバイアス方向へのフロアマットのズレを防止することで、フロアマットの敷設面に沿った全方向に対してズレ防止効果を発揮することができる。なお、フロアマットの敷設面に沿った各方向に対してズレ防止効果を適切なものとするためには、パイル糸２０は、第一部位１１及び第二部位１２の何れか一方に偏ることなく、均等に配設されることが好ましい。また、第一部位１１、及び第二部位１２においてパイル糸２０は、一方向に傾斜して配設されることが好ましい。パイル糸２０の傾斜方向は、ズレ防止効果、特には車両用フロアマットとして重要な経方向へのズレ防止効果の観点から、編方向に対して逆方向であることが好ましい。
【００４１】
裏張り材１において単位面積（２５．４ｍｍ四方）あたりのパイル糸２０の本数は、５５０〜７００本であることが好ましく、６００〜６５０本であることがより好ましい。単位面積当たりのパイル糸２０の本数が５５０〜７００本であれば、適切なズレ防止効果を発揮することができる。単位面積当たりのパイル糸２０の本数が５５０本未満であると、裏張り材１全体として床面との摩擦力が不足する虞がある。単位面積当たりのパイル糸２０の本数が７００本を超えると、パイル糸２０が密集することにより、ファーストカーペットの繊維中に入り込み難くなる虞がある。
【００４２】
パイル糸２０は、ポリエステル繊維からなるモノフィラメント糸で構成される。ポリエステル繊維は、従来のフロアマットの裏張り材において同様の用途で用いられることが多いナイロン繊維に比べて硬いため、パイル糸２０は、ファーストカーペットの繊維中により入り込みやすくなる。パイル糸２０のパイル長は、２．５〜４．０ｍｍであることが好ましく、３．０〜３．５ｍｍであることがより好ましい。パイル長が２．５〜４．０ｍｍであれば、裏張り材１を用いてフロアマットを構成した場合に、適切なズレ防止効果を発揮することができる。パイル長が２．５ｍｍ未満であると、パイル糸２０がファーストカーペットの繊維中に入り込んだ状態から抜け出しやすくなり、パイル糸２０によるズレ防止効果が不十分なものとなる虞がある。パイル長が４．０ｍｍを超えると、外力によりパイル糸２０が倒伏しやすくなるため、パイル糸２０がファーストカーペットの繊維中に入り込み難くなる虞がある。パイル糸２０の断面形状は、特に限定されるものではなく、通常の丸型だけでなく、扁平型、三角型、中空型、Ｙ型、Ｔ型、Ｕ型などの異型であってもよい。パイル糸２０の総繊度は、１１０〜３３０ｄｔｅｘであることが好ましく、１６７〜２２０ｄｔｅｘであることがより好ましい。パイル糸２０の総繊度が１１０〜３３０ｄｔｅｘであれば、パイル糸２０がファーストカーペットの繊維中に入り込みやすくなる。特に、裏張り材１が、二重編地の連結糸を切り開いて得られるものである場合、連結糸の総繊度が１１０〜３３０ｄｔｅｘであると、センターカットにより形成されるパイル糸２０が鉤状になり、ファーストカーペットの繊維中に入り込んだときに抜け出し難いものとなる。パイル糸２０の総繊度が１１０ｄｔｅｘ未満であると、ファーストカーペットの繊維中に入り込んだ状態から、外力によってパイル糸２０が容易に抜け出す虞がある。パイル糸２０の総繊度が３３０ｄｔｅｘを超えると、パイル糸２０がファーストカーペットの繊維中に入り込み難くなる虞がある。
【００４３】
［裏張り材の特性］
フロアマットの裏張り材は、静摩擦係数（μＳ）が、経方向、緯方向、及びバイアス方向の何れの方向においても４．０以上であることが好ましく、５．０以上であることがより好ましい。静摩擦係数が４．０以上であれば、十分なズレ防止効果が得られる。裏張り材の静摩擦係数は、以下の測定手順により算出する。試験片を編幅６０ｍｍ、編方向の長さ７５ｍｍの大きさで採取する。次に試験片と同サイズ、即ち幅６０ｍｍ、長さ７５ｍｍのプラスチック板を準備し、幅方向３０ｍｍ、長さ方向の一端から５ｍｍの位置に直径５ｍｍ程度の穴を設ける。試験片の地組織面側に両面テープを貼り付け、プラスチック板の穴を設けた端部側と、試験片の編終わり側とが一致するように、試験片とプラスチック板とを積層して、滑り片（接触面積４５．５ｃｍ２）とする。相手材としてパンチカーペット（ＣＰＳ−７０５、ワタナベ工業株式会社製）を用いる以外は、ＪＩＳ  Ｋ７１２５：１９９９の静摩擦係数の試験方法に準じて、相手材上で滑り片を一定速度（１００ｍｍ／分）で動かし、引張り最大荷重に達した時のピークを静摩擦力（Ｆｓ）として測定する。試験片にかかる全質量によって生じる法線力（Ｆｐ）は、荷重２００ｇの場合、１．９６Ｎである。これらの値を用いて、下記の式（３）：
静摩擦係数（μｓ）  ＝  Ｆｓ／Ｆｐ  ・・・（３）
によって、静摩擦係数を算出する。
【００４４】
＜フロアマットの裏張り材の製造方法＞
本発明に係る裏張り材１は、例えば、第一部位１１と第二部位１２と開口部１３とを有する二枚の地組織１０を、連結糸により連結したダブルラッセル編地を編成し、このダブルラッセル編地の連結糸をカッター等にて切断して切り開くことにより得ることができる。
【００４５】
このような手法にて本発明に係る裏張り材１を得るためのダブルラッセル編地１００は、例えば、図２に示すような６枚筬Ｌ１〜Ｌ６を有するダブルラッセル編機を用いて編成することができる。図２において、Ｎ１、Ｎ２はそれぞれ編機幅方向に並列する前後の編針（ニードル）、Ｔ１、Ｔ２は前後の針釜（トリックプレート）を示し、Ｙ１〜Ｙ６は各筬Ｌ１〜Ｌ６のガイド部Ｇ１〜Ｇ６に導糸される編糸を示している。また、Ｂ１〜Ｂ６は各編糸のビームを示す。
【００４６】
図２のダブルラッセル編機による編成において、例えば、２枚の筬Ｌ１、Ｌ２に導糸される編糸Ｙ１、Ｙ２を地糸としてニードルＮ１により一方の地組織１０ａが編成され、２枚の筬Ｌ５、Ｌ６に導糸される編糸Ｙ５、Ｙ６を地糸としてニードルＮ２により他方の地組織１０ｂが編成され、筬Ｌ３、Ｌ４に導糸される編糸Ｙ３、Ｙ４を連結糸３０としてニードルＮ１、Ｎ２により地組織１０ａ及び１０ｂに順次交互に編み込まれ、連結糸３０により地組織１０ａ及び１０ｂが連結される。これによりダブルラッセル編地１００が編成される。なお、地組織１０ａ及び１０ｂを編成する筬としては少なくとも２枚の筬を用いればよく、上限は特に限定されるものでもないが５枚以下であることが好ましい。また、連結糸３０用の筬としては、少なくとも１枚の筬を用いればよく、上限は特に限定されるものでもないが３枚以下であることが好ましい。
【００４７】
地組織１０ａは、例えば、図３に示すように、筬Ｌ１に糸抜き配列（１ｉｎ１ｏｕｔなどのフルセットではない状態）で導糸される地糸により編成されるデンビ編の変化組織と、筬Ｌ２に糸抜き配列で導糸される地糸により編成されるデンビ編の変化組織とを同時編成により一体化されてなる。筬Ｌ１に導糸される地糸と筬Ｌ２に導糸される地糸が一体化される部分が、地組織１０ａの第一部位１１及び第二部位１２となる。地組織１０ｂについても、筬Ｌ５及びＬ６よって同様に編成することができる。
【００４８】
地組織１０ａ及び１０ｂを形成する編組織は、上述のデンビ編の変化組織に限らず、従来公知の編組織、例えば、鎖編組織、デンビ編組織、コード編組織、アトラス編組織、及び、これらの変化組織等を採用することができ、これらの編組織を１種または２種以上組み合わせて用いることができる。なかでも、第一部位１１と第二部位１２とそれらに囲まれた開口部１３とを形成可能という点から、デンビ編組織の変化組織が好ましい。
【００４９】
連結糸３０の地組織１０ａ及び１０ｂへの連結組織としては、特に限定されるものではないが、連結糸３０が常に同じ地糸と共に編目を形成する連結組織とすることが好ましい。例えば、このような連結組織は、地組織１０ａ及び１０ｂの夫々において、地糸と連結糸とを一対一に対応させ、地糸の動きに合わせて連結糸も動くような編組織を採用することで形成される。これにより、連結糸３０が常に両地組織間でクロス状に配置されるため、ダブルラッセル編地１００をセンターカットした後に得られる裏張り材１において、パイル糸２０の立毛状態が良好となり、パイル糸２０がファーストカーペットの繊維中に入り込みやすくなる。
【００５０】
また、連結糸３０の地組織１０ａ及び１０ｂの夫々において、連結糸３０と地糸とは、同方向にオーバーラップして編目を形成する連結組織とすることが好ましい。これにより、ダブルラッセル編地１００において地組織１０ａ及び１０ｂの内側（得られる裏張り材１のパイル面）に連結糸が配置されるため、地組織１０ａ及び１０ｂの外側（得られる裏張り材１の非パイル面）に連結糸が飛び出ることなく平滑な面となり、得られる裏張り材１は、フロアマット本体への貼り合わせが容易なものとなる。
【００５１】
このようにして得られたダブルラッセル編地１００の連結糸３０をカッター等で切断することにより、本発明の裏張り材１を二枚得ることができる。得られた裏張り材１は、必要に応じて、精練や染色などの処理が施されてもよい。このような処理は、通常、センターカット後のパイル編地の状態で行われるが、ダブルラッセル編地１００の状態で行ってもよい。
【実施例】
【００５２】
本発明の特徴構成を有するフロアマットの裏張り材（実施例１〜５）を作製し、各種測定及び評価を行った。また、比較のため、本発明の特徴構成を有しないフロアマットの裏張り材（比較例１〜５）を作製し、同様の測定及び評価を行った。測定及び評価項目は、経方向の静摩擦係数、緯方向の静摩擦係数、バイアス方向の静摩擦係数、及び官能評価とした。各項目について、以下、説明する。
【００５３】
［経方向の静摩擦係数］
上記の「裏張り材の特性」において説明した裏張り材の静摩擦係数の測定手順において、滑り片を地組織の編方向に沿って動かして得た静摩擦力（Ｆｓ）を用いて、経方向の静摩擦係数を算出した。
【００５４】
［緯方向の静摩擦係数］
経方向の静摩擦係数の測定において、滑り片、相手材をともに反時計回りに９０度回転させた以外はすべて同様にして静摩擦力（Ｆｓ）を測定し、緯方向の静摩擦係数を算出した。
【００５５】
［バイアス方向の静摩擦係数］
経方向の静摩擦係数の測定において、滑り片、相手材をともに反時計回りに４５度回転させた以外はすべて同様にして静摩擦力（Ｆｓ）を測定し、バイアス方向の静摩擦係数を算出した。
【００５６】
［官能評価］
試験片を編幅６０ｍｍ、編方向の長さ７５ｍｍの大きさで採取した。該試験片をパンチカーペット（ＣＰＳ−７０５、ワタナベ工業株式会社製）上に軽く手で押しつけて静置させた後、試験片の端を指でつまみ、地組織の編方向、編幅方向、編方向から４５度傾斜させたバイアス方向に引張った時の試験片のズレの有無を確認した。評価基準は、ズレがない場合を「ＯＫ」、ズレがある場合を「ＮＧ」とした。
【００５７】
＜実施例１＞
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、下記に示す編組織に従い、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により一方の地組織を編成し、筬Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により他方の地組織を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４に導糸した連結糸により両地組織を連結してダブルラッセル編地を編成した。このとき、連結糸は常に同じ地糸と、同方向にオーバーラップして編目を形成していた。また、連結糸は両地組織間でクロス状に配置されていた。
【００５８】
編組織は以下の通りであった。組織図を図３に示す。
Ｌ１：２−３／２−１／２−３／２−１／１−０／１−２／１−０／１−２（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ２：１−０／１−２／１−０／１−２／２−３／２−１／２−３／２−１（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ３：２−３／２−３／２−１／２−１／２−３／２−３／２−１／２−１／１−０／１−０／１−２／１−２／１−０／１−０／１−２／１−２（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ４：１−０／１−０／１−２／１−２／１−０／１−０／１−２／１−２／２−３／２−３／２−１／２−１／２−３／２−３／２−１／２−１（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ５：１−０／１−２／１−０／１−２／２−３／２−１／２−３／２−１（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ６：２−３／２−１／２−３／２−１／１−０／１−２／１−０／１−２（１ｉｎ１ｏｕｔ）
【００５９】
用いた編糸は以下の通りであった。
Ｌ１：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆの三本糸、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ２：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆの三本糸、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ３：２２０ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ４：２２０ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ５：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆの三本糸、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ６：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆの三本糸、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
なお、「三本糸」とは、１６７ｄｔｅｘ／４８ｆの糸を３本合撚したものである。
【００６０】
得られたダブルラッセル編地をヒートセッターにて１９０℃で１分間熱処理した後、センターカット機にてセンターカットをして、裏張り材（実施例１）を得た。
【００６１】
＜実施例２＞
筬Ｌ３、Ｌ４の編糸を下記の編糸を用いて編成したダブルラッセル編地を用いた以外は、実施例１と同様にして、裏張り材（実施例２）を得た。
Ｌ３：８４ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ４：８４ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
【００６２】
＜実施例３＞
センターカット機でパイル長が２．２ｍｍ、パイル編地の厚みが３．４ｍｍとなるようにセンターカットした以外は実施例１と同様にして、裏張り材（実施例３）を得た。
【００６３】
＜実施例４＞
ダブルラッセル編地の密度を２１コース、１３ウェルに変更した以外は実施例１と同様にして、裏張り材（実施例４）を得た。
【００６４】
＜実施例５＞
ダブルラッセル編地の密度を１９コース、１３ウェルに変更した以外は実施例１と同様にして、裏張り材（実施例５）を得た。
【００６５】
＜比較例１＞
２２Ｇのダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）にて下記の編組織、糸使いにて編成したダブルラッセル編地を用いた以外は、実施例１と同様にして、パイル糸に融着糸を用いた裏張り材（比較例１）を得た。
【００６６】
編組織は以下の通りであった。組織図を図４に示す。
Ｌ１：４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３ （２ｉｎ２ｏｕｔ）
Ｌ２：１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２（２ｉｎ２ｏｕｔ）
Ｌ３：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ４：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ５：１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２（２ｉｎ２ｏｕｔ）
Ｌ６：４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／４−５／３−２／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３／１−０／２−３（２ｉｎ２ｏｕｔ）
【００６７】
用いた編糸は以下の通りであった。
Ｌ１：１６７ｄｔｅｘ／７２ｆの双糸、ポリエステルマルチフィラメント糸
Ｌ２：１６７ｄｔｅｘ／７２ｆの双糸、ポリエステルマルチフィラメント糸
Ｌ３：２８０ｄｔｅｘ／１６ｆ、ポリエステルマルチフィラメント糸
Ｌ４：２８０ｄｔｅｘ／１６ｆ、ポリエステルマルチフィラメント糸
Ｌ５：１６７ｄｔｅｘ／７２ｆの双糸、ポリエステルマルチフィラメント糸
Ｌ６：１６７ｄｔｅｘ／７２ｆの双糸、ポリエステルマルチフィラメント糸
【００６８】
＜比較例２＞
２２Ｇのダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）にて下記の編組織、糸使いにて編成したダブルラッセル編地を用いた以外は、実施例１と同様にして、地組織に開口部を有していない裏張り材（比較例２）を得た。
【００６９】
編組織は以下の通りであった。組織図を図５に示す。
Ｌ１：５−５／０−０（フルセット）
Ｌ２：０−１／１−０（フルセット）
Ｌ３：０−１／１−１／１−０／１−１／１−１／１−１／１−１／１−０／０−０／０−１／０−０／０−０（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ４：０−０／０−１／１−１／１−０／１−１／１−１／１−０／０−０／０−１／０−０／０−０／０−０（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ５：０−１／１−０（フルセット）
Ｌ６：５−５/０−０（フルセット）
【００７０】
用いた編糸は以下の通りであった。
Ｌ１：８４ｄｔｅｘ／３６ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ２：８４ｄｔｅｘ／３６ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ３：１８０ｄｔｅｘ／１ｆ、ナイロンモノフィラメント糸
Ｌ４：１８０ｄｔｅｘ／１ｆ、ナイロンモノフィラメント糸
Ｌ５：８４ｄｔｅｘ／３６ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ６：８４ｄｔｅｘ／３６ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
【００７１】
＜比較例３＞
下記の編組織、糸使いにて編成したダブルラッセル編地を用いた以外は、実施例１と同様にして、パイル糸がナイロン繊維で構成された裏張り材（比較例３）を得た。
【００７２】
編組織は以下の通りであった。組織図を図６に示す。
Ｌ１：２−３／２−１／２−３／２−１／１−０／１−２／１−０／１−２（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ２：１−０／１−２／１−０／１−２／２−３／２−１／２−３／２−１（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ３：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ４：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ５：１−０／１−２／１−０／１−２／２−３／２−１／２−３／２−１（１ｉｎ１ｏｕｔ）
Ｌ６：２−３／２−１／２−３／２−１／１−０／１−２／１−０／１−２（１ｉｎ１ｏｕｔ）
【００７３】
用いた編糸は以下の通りであった。
Ｌ１：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ２：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ３：１１０ｄｔｅｘ／１ｆ、ナイロンモノフィラメント糸
Ｌ４：１１０ｄｔｅｘ／１ｆ、ナイロンモノフィラメント糸
Ｌ５：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ６：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
【００７４】
＜比較例４＞
下記の編組織、糸使いにて編成したダブルラッセル編地を用いた以外は、実施例１と同様にして、地組織が第二部位を有していない裏張り材（比較例４）を得た。
【００７５】
編組織は以下の通りであった。組織図を図７に示す。
Ｌ１：６−７／４−３／６−７／４−３／１−０／３−４／１−０／３−４（３ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ２：１−０／３−４／１−０／３−４／６−７／４−３／６−７／４−３（３ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ３：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ４：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ５：１−０／３−４／１−０／３−４／６−７／４−３／６−７／４−３（３ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ６：６−７／４−３／６−７／４−３／１−０／３−４／１−０／３−４（３ｉｎ３ｏｕｔ）
【００７６】
用いた編糸は以下の通りであった。
Ｌ１：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ２：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ３：２２０ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ４：２２０ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ５：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ６：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
【００７７】
＜比較例５＞
下記の編組織、糸使いにて編成したダブルラッセル編地を用いた以外は、実施例１と同様にして、地組織が第一部位を有していない裏張り材（比較例５）を得た。
【００７８】
編組織は以下の通りであった。組織図を図８に示す。
Ｌ１：４−５／３−２／１−０／２−３（２ｉｎ２ｏｕｔ）
Ｌ２：１−０／２−３／４−５／３−２（２ｉｎ２ｏｕｔ）
Ｌ３：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ４：０−１／０−１／１−０／１−０（１ｉｎ３ｏｕｔ）
Ｌ５：１−０／２−３／４−５／３−２（２ｉｎ２ｏｕｔ）
Ｌ６：４−５／３−２／１−０／２−３（２ｉｎ２ｏｕｔ）
【００７９】
用いた編糸は以下の通りであった。
Ｌ１：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ２：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ３：２２０ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ４：２２０ｄｔｅｘ／１ｆ、ポリエステルモノフィラメント糸
Ｌ５：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
Ｌ６：１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステルマルチフィラメント黒原着加工糸
【００８０】
実施例及び比較例の詳細を表１〜表４に示し、測定結果及び評価結果を表５に示す。
【００８１】
【表１】
2020103820.tif 000003
【００８２】
【表２】
2020103820.tif 000004
【００８３】
【表３】
2020103820.tif 000005
【００８４】
【表４】
2020103820.tif 000006
【００８５】
【表５】
2020103820.tif 000007
【００８６】
実施例１〜５の裏張り材では、経方向、緯方向、及びバイアス方向の何れの方向にも静摩擦係数が４．０以上となった。また、官能評価においても、経方向、緯方向、及びバイアス方向の何れの方向にもズレが確認されなかった。このことから、実施例１〜５の裏張り材を用いたフロアマットは、フロアマットの敷設面に沿った全方向に対してズレを防止することができるものであった。
【００８７】
比較例１の裏張り材では、緯方向、及びバイアス方向の静摩擦係数が４．０より小さかった。官能評価では、経方向にはズレが確認されなかったが、緯方向、及びバイアス方向にはズレが生じた。このことから、比較例１の裏張り材を用いたフロアマットは、緯方向、及びバイアス方向に対してズレを十分に防止することができないと考えられる。
【００８８】
比較例２〜５の裏張り材では、経方向、緯方向、及びバイアス方向の静摩擦係数が４．０より小さかった。官能評価でも、経方向、緯方向、及びバイアス方向にズレが生じた。このことから、比較例２〜５の裏張り材を用いたフロアマットでは、何れの方向に対してもズレを十分に防止することができないと考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
本発明のフロアマットの裏張り材、及びフロアマットの裏張り材の製造方法は、車両内装材用途に利用可能であるが、例えば、玄関マット、トイレ用マット、ペット用マット等の家庭用品の用途に応用することも可能である。
【符号の説明】
【００９０】
１                      フロアマットの裏張り材
１０、１０ａ、１０ｂ    地組織
１１                    第一部位
１２                    第二部位
１３                    開口部
２０                    パイル糸
３０                    連結糸
１００                  ダブルラッセル編地
【図１】
2020103820.tif 000008
【図２】
2020103820.tif 000009
【図３】
2020103820.tif 000010
【図４】
2020103820.tif 000011
【図５】
2020103820.tif 000012
【図６】
2020103820.tif 000013
【図７】
2020103820.tif 000014
【図８】
2020103820.tif 000015