(57)【要約】【課題】耐ブローアウト性能、グリップ性能、グリップ安定性能がバランスよく改善されたゴム組成物及び空気入りタイヤを提供する。【解決手段】ゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を０．５〜５質量部と、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛とを含み、ゴム成分１００質量部に対する前記窒素化合物の含有量をＡ、ゴム成分１００質量部に対する酸化亜鉛の含有量をＢとした時に、下記式（Ｉ）を満たすゴム組成物。１．０  ≦  Ａ／Ｂ  ≦  ５．０      式（Ｉ）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分と、
ゴム成分１００質量部に対して、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を０．５〜５質量部と、
平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛とを含み、
ゴム成分１００質量部に対する前記窒素化合物の含有量をＡ、ゴム成分１００質量部に対する酸化亜鉛の含有量をＢとした時に、下記式（Ｉ）を満たすゴム組成物。
１．０  ≦  Ａ／Ｂ  ≦  ５．０      式（Ｉ）
【請求項２】
フェノール系化合物を含む請求項１記載のゴム組成物。
【請求項３】
カーボンブラック及び／又は白色充填剤を含む請求項１又は２記載のゴム組成物。
【請求項４】
オイル及び／又は液状ジエン系重合体を含む請求項１〜３のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項５】
前記窒素化合物が、ピペリジン誘導体、イミダゾール類、及びカプロラクタム類からなる群より選択される少なくとも１種の化合物である請求項１〜４のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項６】
前記窒素化合物が、イミダゾール類である請求項１〜４のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項７】
前記窒素化合物が、１，２−ジメチルイミダゾールである請求項１〜４のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項８】
前記フェノール系化合物が、アルキルフェノール系樹脂、及びフェノール系老化防止剤からなる群より選択される少なくとも１種の化合物である請求項２記載のゴム組成物。
【請求項９】
ゴム成分１００質量部に対して、カーボンブラックを８０質量部以上含有する請求項１〜８のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項１０】
トレッド用ゴム組成物である請求項１〜９のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれかに記載のゴム組成物を用いたタイヤ部材を有する空気入りタイヤ。
【請求項１２】
前記タイヤ部材がトレッドである請求項１１記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物及び空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からタイヤには、種々の性能が求められているが、安全性の観点から、グリップ性能が重要視されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−００９３００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明者らが鋭意検討した結果、従来の技術では、耐ブローアウト性能、グリップ性能、グリップ安定性能をバランスよく改善するという点では改善の余地があった。
本発明は、前記課題を解決し、耐ブローアウト性能、グリップ性能、グリップ安定性能がバランスよく改善されたゴム組成物及び空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、ゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を０．５〜５質量部と、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛とを含み、ゴム成分１００質量部に対する上記窒素化合物の含有量をＡ、ゴム成分１００質量部に対する酸化亜鉛の含有量をＢとした時に、下記式（Ｉ）を満たすゴム組成物に関する。
１．０  ≦  Ａ／Ｂ  ≦  ５．０      式（Ｉ）
【０００６】
上記ゴム組成物は、フェノール系化合物を含むことが好ましい。
【０００７】
上記ゴム組成物は、カーボンブラック及び／又は白色充填剤を含むことが好ましい。
【０００８】
上記ゴム組成物は、オイル及び／又は液状ジエン系重合体を含むことが好ましい。
【０００９】
上記窒素化合物が、ピペリジン誘導体、イミダゾール類、及びカプロラクタム類からなる群より選択される少なくとも１種の化合物であることが好ましい。
【００１０】
上記窒素化合物が、イミダゾール類であることが好ましい。
【００１１】
上記窒素化合物が、１，２−ジメチルイミダゾールであることが好ましい。
【００１２】
上記フェノール系化合物が、アルキルフェノール系樹脂、及びフェノール系老化防止剤からなる群より選択される少なくとも１種の化合物であることが好ましい。
【００１３】
ゴム成分１００質量部に対して、カーボンブラックを８０質量部以上含有することが好ましい。
【００１４】
上記ゴム組成物は、トレッド用ゴム組成物であることが好ましい。
【００１５】
本発明はまた、ゴム組成物を用いたタイヤ部材を有する空気入りタイヤに関する。
【００１６】
上記タイヤ部材がトレッドであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を０．５〜５質量部と、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛とを含み、ゴム成分１００質量部に対する上記窒素化合物の含有量をＡ、ゴム成分１００質量部に対する酸化亜鉛の含有量をＢとした時に、上記式（Ｉ）を満たすゴム組成物であるので、耐ブローアウト性能、グリップ性能、グリップ安定性能をバランスよく改善できる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
上記ゴム組成物は、ゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を０．５〜５質量部と、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛とを含み、上記式（Ｉ）を満たすものである。これにより、耐ブローアウト性能、グリップ性能（特に、ドライグリップ性能）、グリップ安定性能をバランスよく改善できる。
【００１９】
このような作用効果が得られる理由は必ずしも明らかではないが、以下のように推察される。
上記窒素化合物をゴム組成物に配合すると、エネルギーロスが上昇し、グリップ性能が向上する。この効果は、上記窒素化合物をフェノール系化合物と共に配合した場合により好適に得られる。
一方、本発明者らの検討の結果、上記窒素化合物をゴム組成物に配合すると、（１）走行によるゴムの発熱も高めることになり、発熱に伴いブローアウトが発生してしまうおそれが生じ、耐ブローアウト性能が低下してしまうおそれがあること、（２）また、加硫速度が促進され、架橋鎖におけるモノスルフィド架橋鎖の割合（以下、モノ架橋比率ともいう）が低下する傾向にあり、走行中にグリップ性能が低下する傾向、すなわち、グリップ安定性能が低下する傾向があることが判明した。
これに対して、本発明者らが鋭意検討した結果、微粒子酸化亜鉛を配合すると、熱老化後のモノ架橋比率の低下を防ぐことが可能となり、耐ブローアウト性能、グリップ安定性能が高まることが初めて判明した。
一方、上記窒素化合物は、上記の通り、発熱性を高めてグリップ力を高めることができるが、耐ブローアウト性能、グリップ安定性能が低下するおそれがあるため、特定量を配合することに留めた。そして、微粒子酸化亜鉛と、特定量の上記窒素化合物とを組み合わせることにより、熱老化後のモノ架橋比率の低下を防ぐことが可能となり、走行初期からグリップが高く、かつ、走行中にグリップ力が低下しにくく、ブローアウトも発生しにくいゴムを完成させた。
そして、微粒子酸化亜鉛と、特定量の上記窒素化合物とを配合したゴム組成物において、更に、上記式（Ｉ）を満たすことにより、耐ブローアウト性能、グリップ性能、グリップ安定性能をより好適にバランスよく改善できると推察される。
【００２０】
上記ゴム組成物は、下記式（Ｉ）を満たす。
１．０  ≦  Ａ／Ｂ  ≦  ５．０      式（Ｉ）
なお、式（Ｉ）において、Ａは、ゴム成分１００質量部に対する上記窒素化合物（窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物）の含有量、Ｂは、ゴム成分１００質量部に対する酸化亜鉛の含有量を意味する。
ここで、Ｂの酸化亜鉛の含有量は、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛の含有量のみならず、該微粒子酸化亜鉛以外の酸化亜鉛の含有量も加味した酸化亜鉛の合計含有量を意味する。
下限は、好ましくは１．１以上、より好ましくは１．２以上、更に好ましくは１．３以上、特に好ましくは１．４以上である。上限は、好ましくは４．５以下、より好ましくは４．０以下、更に好ましくは３．５以下、特に好ましくは３．０以下、最も好ましくは２．５以下、より最も好ましくは２．０以下、更に最も好ましくは１．８以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００２１】
上記ゴム組成物は、ゴム成分を含み、例えば、ジエン系ゴムを使用できる。
ジエン系ゴムとしては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）などが挙げられる。また、上記以外のゴム成分としては、ブチル系ゴム、フッ素ゴムなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。ゴム成分としては、良好なグリップ性能が得られるという理由から、ＳＢＲ、ＢＲ、イソプレン系ゴムが好ましく、ＳＢＲがより好ましい。
【００２２】
ここで、ゴム成分は、重量平均分子量（Ｍｗ）が２０万以上が好ましく、より好ましくは３５万以上のゴムである。Ｍｗの上限は特に限定されないが、好ましくは４００万以下、より好ましくは３００万以下である。
なお、本明細書において、Ｍｗ、数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＵＬＴＩＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めることができる。
【００２３】
ゴム成分は、非変性ジエン系ゴムでもよいし、変性ジエン系ゴムでもよい。
変性ジエン系ゴムとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するジエン系ゴムであればよく、例えば、ジエン系ゴムの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ジエン系ゴム（末端に上記官能基を有する末端変性ジエン系ゴム）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ジエン系ゴムや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ジエン系ゴム（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ジエン系ゴム）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ジエン系ゴム等が挙げられる。
【００２４】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）が好ましい。
【００２５】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２６】
ＳＢＲのスチレン含量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上、特に好ましくは２０質量％以上、最も好ましくは２５質量％以上、より最も好ましくは３０質量％以上、更に最も好ましくは３５質量％以上である。また、該スチレン含量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下、更に好ましくは４５質量％以下である。上記範囲内であると、前記効果がより好適に得られる。
なお、本明細書において、ＳＢＲのスチレン含量は、Ｈ１−ＮＭＲ測定により算出される。
【００２７】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。
【００２８】
ＳＢＲは、非変性ＳＢＲでもよいし、変性ＳＢＲでもよい。変性ＳＢＲとしては、変性ジエン系ゴムと同様の官能基が導入された変性ＳＢＲが挙げられる。
【００２９】
ＳＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上、更に好ましくは８０質量％以上であり、１００質量％でもよい。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる傾向がある。
【００３０】
ＢＲは特に限定されず、例えば、高シス含量のハイシスＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ、希土類系触媒を用いて合成したＢＲ（希土類ＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、耐摩耗性能が向上するという理由から、シス含量が９０質量％以上のハイシスＢＲが好ましい。
【００３１】
また、ＢＲは、非変性ＢＲでもよいし、変性ＢＲでもよい。変性ＢＲとしては、変性ジエン系ゴムと同様の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。
【００３２】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００３３】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
上記ゴム組成物は、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を含有する。
上記窒素化合物としては、ピペリジン誘導体、イミダゾール類、及びカプロラクタム類からなる群より選択される少なくとも１種の化合物であることが好ましい。上記窒素化合物は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、イミダゾール類がより好ましい。
【００３５】
ピペリジン誘導体としては、例えば、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝エチル］−４−｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−アセチル−３−ドデシル−７，７，９，９−テトラメチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］デカン−２，４−ジオン、ポリ［｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）アミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイル｝｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝］、１，２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル−メタクリレート、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル−メタクリレートなどの２，２，６，６−テトラメチルピペリジン及びその誘導体などが挙げられる。なかでも、２，２，６，６−テトラメチルピペリジンまたはその誘導体が好ましく、２，２，６，６−テトラメチルピペリジンの誘導体がより好ましく、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケートが更に好ましい。
【００３６】
イミダゾール類としては、例えば、イミダゾール、１−メチルイミダゾール、２−メチルイミダゾール、Ｎ−アセチルイミダゾール、２−メルカプト−１−メチルイミダゾール、ベンゾイミダゾール、２−メルカプトベンゾイミダゾール、２−フェニルイミダゾール、１−ベンジル−２−メチルイミダゾール、１，２−ジメチルイミダゾールなどが挙げられる。なかでも、１，２−ジメチルイミダゾール、１−メチルイミダゾール、１−ベンジル−２−メチルイミダゾールが好ましい。
【００３７】
カプロラクタム類としては、例えば、ε−カプロラクタムなどが挙げられる。
【００３８】
上記窒素化合物としては、例えば、四国化成（株）、三共（株）等の製品を使用できる。
【００３９】
上記窒素化合物の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．５質量部以上、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上である。上記窒素化合物の含有量は、５質量部以下、より好ましくは４．５質量部以下、更に好ましくは４質量部以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００４０】
上記ゴム組成物は、上記窒素化合物と共に、フェノール系化合物を含有することが好ましい。これにより、前記効果（特に、グリップ性能の改善効果）がより好適に得られる。
フェノール系化合物としては、アルキルフェノール系樹脂、及びフェノール系老化防止剤からなる群より選択される少なくとも１種の化合物であることが好ましい。上記フェノール系化合物は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、タイヤ使用温度域でのエネルギーロスが高くなるという理由から、フェノール系老化防止剤がより好ましい。
【００４１】
アルキルフェノール系樹脂としては、例えば、アルキルフェノールと、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、フルフラールなどのアルデヒド類とを酸又はアルカリ触媒で反応させることにより得られるアルキルフェノールアルデヒド縮合樹脂；アルキルフェノールと、アセチレンなどのアルキンとを反応させて得られるアルキルフェノールアルキン縮合樹脂；これらの樹脂を、カシューオイル、トールオイル、アマニ油、各種動植物油、不飽和脂肪酸、ロジン、アルキルベンゼン樹脂、アニリン、メラミンなどの化合物を用いて変性した変性アルキルフェノール樹脂；等が挙げられる。なかでも、アルキルフェノールアルキン縮合樹脂が好ましく、アルキルフェノールアセチレン縮合樹脂が特に好ましい。
【００４２】
アルキルフェノール系樹脂を構成するアルキルフェノールとしては、クレゾール、キシレノール、ｔ−ブチルフェノール、オクチルフェノール、ノニルフェノール等が挙げられる。なかでも、ｔ−ブチルフェノール等の分枝状アルキル基を有するフェノールが好ましく、ｔ−ブチルフェノールが特に好ましい。
【００４３】
アルキルフェノール系樹脂の軟化点は、６０〜２００℃が好ましい。上限は１６０℃以下がより好ましく、１５０℃以下が更に好ましく、下限は１００℃以上がより好ましく、１３０℃以上が更に好ましい。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
なお、本明細書において、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００４４】
アルキルフェノール系樹脂としては、例えば、ＢＡＳＦ社等の製品を使用できる。
【００４５】
フェノール系老化防止剤としては、例えば、モノフェノール系老化防止剤、ビスフェノール系老化防止剤、ポリフェノール系老化防止剤などがあげられる。
モノフェノール系老化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、１−オキシ−３−メチル−４−イソプロピルベンゼン、ブチルヒドロキシアニソール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、スチレン化フェノールなどがあげられる。
ビスフェノール系老化防止剤、ポリフェノール系老化防止剤としては、例えば、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、１，１’−ビス−（４−ヒドロキシフェニル）−シクロヘキサン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタンなどがあげられる。
なかでも、前記効果がより好適に得られるという理由から、ビスフェノール系老化防止剤が好ましく、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）がより好ましい。
【００４６】
フェノール系老化防止剤としては、例えば、大内新興化学（株）、住友化学（株）等の製品を使用できる。
【００４７】
フェノール系化合物を含有する場合、フェノール系化合物の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上、更に好ましくは２質量部以上、特に好ましくは３質量部以上である。フェノール系化合物の含有量は、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは３０質量部以下、更に好ましくは２５質量部以下、特に好ましくは２０質量部以下、最も好ましくは１５質量部以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００４８】
上記窒素化合物とフェノール系化合物の含有量の質量比（上記窒素化合物の含有量／フェノール系化合物の含有量）は、好ましくは０．０５以上、より好ましくは０．１０以上、更に好ましくは０．１５以上であり、好ましくは２．０以下、より好ましくは１．２以下、更に好ましくは１．０以下、特に好ましくは０．８以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００４９】
上記ゴム組成物は、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛を含有する。
【００５０】
微粒子酸化亜鉛の平均一次粒子径は、２００ｎｍ以下、好ましくは１５０ｎｍ以下、より好ましくは１２０ｎｍ以下、更に好ましくは１００ｎｍ以下である。微粒子酸化亜鉛の平均一次粒子径は、好ましくは２０ｎｍ以上、より好ましくは３０ｎｍ以上である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００５１】
本明細書において、酸化亜鉛の平均一次粒子径は、ＢＥＴ法により測定したＢＥＴ比表面積から真球状粒子モデルへ換算したときの一次粒子径である。
ここで、ＢＥＴ比表面積から真球状粒子モデルへ換算したときの一次粒子径は、以下の関係式により算出することができる。一次粒子を理想的な球と見立てると、粒子１個の表面積（Ｓ）、体積（Ｖ）、密度（ρ）と比表面積（ＳＳＡ）との間には、下記式で表される関係が成立する。
ＳＳＡ＝１／（Ｖ・ρ）×Ｓ
ここで、Ｖ及びＳは粒子径によって一義的に決定される物理量なので、比表面積と密度により粒子径を求めることができる。密度は、例えば、市販のピクノメーターにより簡便に求めることができる。
【００５２】
微粒子酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．３質量部以上、更に好ましくは０．７質量部以上、特に好ましくは１質量部以上である。また、微粒子酸化亜鉛の含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下、更に好ましくは４質量部以下、特に好ましくは３質量部以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００５３】
上記ゴム組成物は、上記微粒子酸化亜鉛以外の酸化亜鉛を配合してもよい。上記微粒子酸化亜鉛以外の酸化亜鉛を配合する場合、酸化亜鉛の合計含有量は、微粒子酸化亜鉛を単独で用いる場合と同様の含有量とすればよい。
【００５４】
酸化亜鉛としては、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００５５】
上記ゴム組成物は、充填剤（補強性充填剤）として、カーボンブラック及び／又は白色充填剤を含有する。なかでも、前記効果がより良好に得られるという点から、カーボンブラックを含有することが好ましい。
【００５６】
カーボンブラックとしては、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１２０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１３０ｍ２／ｇ以上である。また、上記Ｎ２ＳＡは、好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１７０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１５５ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００５８】
カーボンブラックのジブチルフタレート吸油量（ＤＢＰ）は、好ましくは５０ｍｌ／１００ｇ以上、より好ましくは１００ｍｌ／１００ｇ以上である。また、該ＤＢＰは、好ましくは２００ｍｌ／１００ｇ以下、より好ましくは１５０ｍｌ／１００ｇ以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
なお、カーボンブラックのＤＢＰは、ＪＩＳ−Ｋ６２１７−４：２００１に準拠して測定できる。
【００５９】
カーボンブラックとしては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。
【００６０】
カーボンブラックを含有する場合、ゴム成分１００質量部に対するカーボンブラックの含有量は、好ましくは３０質量部以上、より好ましくは６０質量部以上、更に好ましくは８０質量部以上、特に好ましくは９０質量部以上である。該含有量は、好ましくは３００質量部以下、より好ましくは２５０質量部以下、更に好ましくは２００質量部以下、特に好ましくは１５０質量部以下、最も好ましくは１２０質量部以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
【００６１】
白色充填剤としては、ゴム工業で一般的に使用されているもの、たとえば、シリカ、炭酸カルシウム、セリサイトなどの雲母、水酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、クレー、タルク、アルミナ、酸化チタンなどを使用でき、低燃費性の観点から、シリカが好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６２】
シリカとしては特に限定されず、例えば、乾式法シリカ（無水ケイ酸）、湿式法シリカ（含水ケイ酸）などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００６３】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００６４】
白色充填剤のＮ２ＳＡは、好ましくは５０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上である。また、該Ｎ２ＳＡは好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ２／ｇ以下である。
なお、白色充填剤のＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−８１に準拠して測定できる。
【００６５】
白色充填剤を含有する場合、ゴム成分１００質量部に対する白色充填剤（シリカ）の含有量は、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは３０質量部以上、更に好ましくは５０質量部以上である。該含有量は、好ましくは２００質量部以下、より好ましくは１００質量部以下、更に好ましくは８０質量部以下である。
【００６６】
上記ゴム組成物において、充填剤（補強性充填剤）１００質量％中のカーボンブラックの含有量は、前記性能バランスの観点から、好ましくは８０質量％以上、より好ましくは９０質量％以上、更に好ましくは９５質量％以上である。上限は特に限定されず、１００質量％であってもよい。
【００６７】
上記ゴム組成物は、白色充填剤を配合する場合、白色充填剤と共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【００６９】
シランカップリング剤を含有する場合、シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは２質量部以上、更に好ましくは３質量部以上である。また、該含有量は、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１６質量部以下、更に好ましくは１２質量部以下である。
【００７０】
上記ゴム組成物は、可塑剤を配合してもよい。可塑剤としては特に限定されないが、オイル、液状ポリマー（液状ジエン系重合体）、液状樹脂などが挙げられる。これら可塑剤は、１種を用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７１】
可塑剤のなかでも、オイル、液状ポリマー、及び液状樹脂からなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましく、加工性やグリップ性能の観点からオイル及び／又は液状ポリマー（液状ジエン系重合体）がより好ましく、オイルが更に好ましい。
【００７２】
なお、上記可塑剤は、環境の面から、多環式芳香族含有量（ＰＣＡ）が３質量％未満であることが好ましく、１質量％未満であることがより好ましい。該多環式芳香族含有量（ＰＣＡ）は、英国石油学会３４６／９２法に従って測定される。
【００７３】
上記オイルとしては、特に限定されず、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどのプロセスオイル、ＴＤＡＥ、ＭＥＳ等の低ＰＣＡ（多環式芳香族）プロセスオイル、植物油脂、及びこれらの混合物等、従来公知のオイルを使用できる。なかでも、アロマ系プロセスオイルが好ましい。上記アロマ系プロセスオイルとしては、具体的には、出光興産（株）製のダイアナプロセスオイルＡＨシリーズ等が挙げられる。
【００７４】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【００７５】
上記液状ポリマー（液状ジエン系重合体）とは、常温（２５℃）で液体状態のジエン系重合体である。
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、１．０×１０３以上であることが好ましく、３．０×１０３以上であることがより好ましく、２．０×１０５以下であることが好ましく、１．５×１０４以下であることがより好ましい。
なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００７６】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００７７】
上記液状樹脂としては、特に制限されないが、例えば、液状の芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、インデン樹脂、テルペン樹脂、ロジン樹脂、またはこれらの水素添加物などが挙げられる。
【００７８】
液状芳香族ビニル重合体とは、α−メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる樹脂であり、スチレンの単独重合体、α−メチルスチレンの単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体などの液状樹脂が挙げられる。
【００７９】
液状クマロンインデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂であり、クマロン、インデン以外に骨格に含まれていてもよいモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどの液状樹脂が挙げられる。
【００８０】
液状インデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、インデンを含む液状樹脂である。
【００８１】
液状テルペン樹脂とは、αピネン、βピネン、カンフェル、ジペテンなどのテルペン化合物を重合して得られる樹脂や、テルペン化合物とフェノール系化合物とを原料として得られる樹脂であるテルペンフェノールに代表される液状テルペン系樹脂である。
【００８２】
液状ロジン樹脂とは、天然ロジン、重合ロジン、変性ロジン、これらのエステル化合物、または、これらの水素添加物に代表される液状ロジン系樹脂である。
【００８３】
可塑剤を含有する場合、可塑剤（好ましくはオイル）の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３０質量部以上、より好ましくは６０質量部以上、更に好ましくは８０質量部以上、特に好ましくは１００質量部以上、最も好ましくは１２０質量部以上である。また、該含有量は、好ましくは３００質量部以下、より好ましくは２５０質量部以下、更に好ましくは２００質量部以下、特に好ましくは１８０質量部以下である。上記範囲内にすることで、前記効果がより好適に得られる。
なお、可塑剤の含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【００８４】
上記ゴム組成物には、固体樹脂（常温（２５℃）で固体状態のポリマー）を配合してもよい。
【００８５】
固体樹脂としては、特に限定されないが、例えば、固体状のスチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、アクリル系樹脂、ジシクロペンタジエン系樹脂（ＤＣＰＤ系樹脂）、Ｃ５系石油樹脂、Ｃ９系石油樹脂、Ｃ５Ｃ９系石油樹脂等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８６】
固体状のスチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いた固体状ポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００８７】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【００８８】
なかでも、固体状のα−メチルスチレン系樹脂（α−メチルスチレン単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体等）が好ましい。
【００８９】
固体状のクマロンインデン樹脂としては、前述の液状状態のクマロンインデン樹脂と同様の構成単位を有する固体樹脂が挙げられる。
【００９０】
固体状のテルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。
ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００９１】
固体状のポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂等の固体樹脂も挙げられる。
【００９２】
固体状のテルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した固体樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した固体樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた固体樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。
【００９３】
固体状の芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる固体樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した固体樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【００９４】
固体状のｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂としては、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンとを縮合反応させて得られる固体樹脂が挙げられる。
【００９５】
固体状のアクリル系樹脂としては特に限定されないが、不純物が少なく、分子量分布がシャープな樹脂が得られるという点から、無溶剤型アクリル系固体樹脂を好適に使用できる。
【００９６】
固体状の無溶剤型アクリル樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本明細書において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【００９７】
固体状のアクリル系樹脂は、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないことが好ましい。また、上記アクリル系樹脂は、連続重合により得られる組成分布や分子量分布が比較的狭いものが好ましい。
【００９８】
上述のように、固体状のアクリル系樹脂としては、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないもの、すなわち、純度が高いものが好ましい。固体状のアクリル系樹脂の純度（該樹脂中に含まれる樹脂の割合）は、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９７質量％以上である。
【００９９】
固体状のアクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【０１００】
また、固体状のアクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【０１０１】
固体状のアクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。
また、固体状のアクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【０１０２】
可塑剤、固体樹脂としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１０３】
固体樹脂を含有する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上、更に好ましくは５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５０質量部以下、より好ましくは３０質量部以下、更に好ましくは２０質量部以下である。上記範囲内であると、より良好なグリップ性能が得られる傾向がある。
【０１０４】
上記ゴム組成物は、ステアリン酸を含むことが好ましい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１０５】
ステアリン酸を含有する場合、ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５．０質量部以下、より好ましくは３．０質量部以下、更に好ましくは２．５質量部以下である。上記数値範囲内であると、良好なグリップ性能が得られる傾向がある。
【０１０６】
上記ゴム組成物は、フェノール系老化防止剤以外の老化防止剤を含んでもよい。
フェノール系老化防止剤以外の老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物がより好ましい。
【０１０７】
老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１０８】
フェノール系老化防止剤以外の老化防止剤を含有する場合、フェノール系老化防止剤以外の老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは０．７質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。
【０１０９】
上記ゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１０】
ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１１１】
ワックスを含有する場合、ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。
【０１１２】
上記ゴム組成物は、硫黄を含むことが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１３】
硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１４】
硫黄を含有する場合、硫黄の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、前記効果が良好に得られる傾向がある。
【０１１５】
上記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、チウラム系加硫促進剤、チアゾール系加硫促進剤が好ましく、チウラム系加硫促進剤、チアゾール系加硫促進剤を併用することがより好ましい。
【０１１６】
加硫促進剤としては、例えば、川口化学（株）、大内新興化学（株）製等の製品を使用できる。
【０１１７】
加硫促進剤を含有する場合、加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上、更に好ましくは５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１５質量部以下、より好ましくは１０質量部以下である。上記数値範囲内であると、前記効果が良好に得られる傾向がある。
【０１１８】
上記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を配合することができ、硫黄以外の加硫剤（例えば、有機架橋剤、有機過酸化物）；等を例示できる。これら各成分の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上であり、好ましくは２００質量部以下である。
【０１１９】
上記ゴム組成物は、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法等により製造できる。
【０１２０】
混練条件としては、架橋剤（加硫剤）及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常１００〜１８０℃、好ましくは１２０〜１７０℃である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１２０℃以下、好ましくは８０〜１１０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫などの加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１４０〜１９０℃、好ましくは１５０〜１８５℃である。
【０１２１】
上記ゴム組成物は、例えば、トレッド（キャップトレッド）、サイドウォール、ベーストレッド、アンダートレッド、クリンチ、ビードエイペックス、ブレーカークッションゴム、カーカスコード被覆用ゴム、インスレーション、チェーファー、インナーライナー等や、ランフラットタイヤのサイド補強層などのタイヤ部材に（タイヤ用ゴム組成物として）用いることができる。なかでも、トレッドに好適に用いられる。
【０１２２】
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でタイヤの各部材（特に、トレッド（キャップトレッド））の形状に合わせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成した後、加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造することができる。
【０１２３】
上記空気入りタイヤは、乗用車用タイヤ、大型乗用車用、大型ＳＵＶ用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、二輪車用タイヤ、競技用タイヤ、スタッドレスタイヤ（冬用タイヤ）、ランフラットタイヤ、航空機用タイヤ、鉱山用タイヤ等として好適に用いられ、特に競技用タイヤとしてより好適に用いられる。
【実施例】
【０１２４】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１２５】
以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＳＢＲ：旭化成（株）製のタフデン４８５０（Ｓ−ＳＢＲ、油展〔ゴム固形分１００質量部に対してオイル分５０質量部含有〕、スチレン含量：４０質量％）
カーボンブラック：東海カーボン（株）製のシースト９  ＳＡＦ（Ｎ２ＳＡ：１４２ｍ２／ｇ、ＤＢＰ：１１５ｍｌ／１００ｇ）
オイル：Ｈ＆Ｒ社製のアロマ系プロセスオイル（ＴＤＡＥオイル、Ｖｉｖａｔｅｃ５００）
窒素化合物１：四国化成（株）製の１，２−ＤＭＺ（１，２−ジメチルイミダゾール）
窒素化合物２：三共（株）製のサノールＬＳ−７６５（ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート（下記式で表される化合物））
【化１】
2020075949.tif 000002
窒素化合物３：四国化成（株）製の１Ｂ２ＭＺ（１−ベンジル−２−メチルイミダゾール）
フェノール系老化防止剤：大内新興化学（株）製のノクラック  ＮＳ−３０（４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール））
アルキルフェノール系樹脂：ＢＡＳＦ社製のコレシン（ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂（ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンの縮合樹脂）、軟化点１４５℃、Ｔｇ９８℃）
老化防止剤：住友化学（株）製のアンチゲン６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
ワックス：大内新興化学（株）製のサンノックＮ
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：三井金属工業（株）製の酸化亜鉛２種（平均一次粒子径：４００ｎｍ）
微粒子酸化亜鉛：ハクスイテック（株）製のジンコックスーパーＦ−２（平均一次粒子径：６５ｎｍ）
硫黄：軽井沢硫黄（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤ＤＭ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤＭ（ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド）
加硫促進剤ＴＯＴ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＴＯＴ−Ｎ（テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド）
【０１２６】
〔実施例及び比較例〕
表１に示す配合処方にしたがい、バンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を１６５℃で、４分間混練りし、混練り物を得た。次に、オープンロールを用いて、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、８０℃で、４分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。更に、得られた未加硫ゴム組成物を、１７０℃で２０分間プレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。
【０１２７】
また、得られた未加硫ゴム組成物をキャップトレッドの形状に押出し成形し、タイヤ成形機上で他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１５０℃の条件下で２０分間プレス加硫し、試験用タイヤ（タイヤサイズ：１９５／６５Ｒ１５）を得た。
【０１２８】
得られた加硫ゴム組成物、試験用タイヤを用いて以下の評価を行った。結果を表１に示す。なお、表１において、基準比較例を比較例１とした。
【０１２９】
＜耐ブローアウト性能＞
得られた加硫ゴム組成物について、フレクソメーター（レオ・ラボ（株）製）にて、繰り返し圧縮変形を与えて、ゴムを自己発熱させることによってブローアウトするまでの時間を測定した。試験条件は以下のとおりである。結果は、比較例１のゴム組成物のブローアウトタイムを１００として指数化した。指数値が大きいほど、ブローアウト時間が向上されており、耐ブローアウト性能が良好であることを示す。９７以上の場合に良好であると判断した。
試験条件：繰り返し圧縮歪  ２０％  周波数  １０Ｈｚ
【０１３０】
＜ドライグリップ性能＞
試験用タイヤを国産ＦＲ車（排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着し、１周３ｋｍのドライアスファルト路面のテストコースにて１５周実車走行を行った。その際におけるベストラップ時のコントロールをテストドライバーが評価し、比較例１を１００として指数表示をした。数値が大きいほどドライ路面におけるグリップ性能が良好であることを示す。
【０１３１】
＜グリップ安定性能＞
試験用タイヤを国産ＦＲ車（排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着し、１周３ｋｍのドライアスファルト路面のテストコースにて１５周実車走行を行った。ベストタイムと、後半の１０〜１５周目の平均ラップタイムの差をグリップ安定性とした。
比較例１を１００として指数表示し、数値が大きいほどグリップ安定性能が良好であることを示す。
【０１３２】
【表１】
2020075949.tif 000003
【０１３３】
表１より、ゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して、窒素を含む環状構造を１つ以上有する窒素化合物を０．５〜５質量部と、平均一次粒子径２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛とを含み、ゴム成分１００質量部に対する上記窒素化合物の含有量をＡ、ゴム成分１００質量部に対する酸化亜鉛の含有量をＢとした時に、上記式（Ｉ）を満たす実施例は、耐ブローアウト性能、グリップ性能、グリップ安定性能をバランスよく改善できた。
【０１３４】
比較例１、２、４、実施例１の対比により、上記窒素化合物と、微粒子酸化亜鉛とを併用することにより、耐ブローアウト性能、グリップ性能を相乗的に改善できることが分かった。