(57)【要約】【課題】  本発明は、ゼーベック係数と導電性との両立を達成し、高いパワーファクターを示す熱電変換材料を提供することを課題とする。また、当該材料を用いて、優れた熱電性能を発揮する熱電変換素子を提供することを課題とする。【解決手段】  上記課題は、数式（１）  ０ｅＶ≦｜（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）｜≦１．６４ｅＶを満たす関係にある導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）を含有する、熱電変換材料、及び該熱電変換材料を用いて形成された熱電変換膜を具備する熱電変換素子によって解決される。【選択図】図１
2020098899.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素材料、金属材料、及び導電性高分子からなる群から選ばれる少なくとも１種の導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）（但し、前記導電材料（Ａ）を除く）を含有し、導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）が、下記数式（１）を満たす、熱電変換材料。
数式（１）
０ｅＶ≦｜（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）｜≦１．６４ｅＶ
［数式（１）中、（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）は有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位を、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位をそれぞれ表す。但し、導電材料（Ａ）が金属材料である場合は、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のフェルミ準位を表す。］
【請求項２】
前記導電材料（Ａ）のＨＯＭＯが、前記有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯよりもエネルギー準位が高い、請求項１に記載の熱電変換材料。
【請求項３】
前記有機化合物（Ｂ）の含有量が、前記導電材料（Ａ）の全量に対して４００質量％以下である、請求項１又は２に記載の熱電変換材料。
【請求項４】
前記有機化合物（Ｂ）が、ペリレン骨格、ピロロピロール骨格、チアゾロチアゾール骨格、オキサゾロチアゾール骨格、オキサゾロオキサゾール骨格、ベンゾビスチアゾール骨格、ベンゾビスオキサゾール骨格、チアゾロベンゾオキサゾール骨格のいずれかを有する化合物である、請求項１〜３いずれか１項に記載の熱電変換材料。
（但し、有機化合物（Ｂ）が、ペリレンカルボジイミド骨格を有する化合物および下記化学式Ｘで表される化合物は除く。）
化学式Ｘ
【化Ｘ】
2020098899.tif 000067
【請求項５】
前記有機化合物（Ｂ）が、下記一般式（１）〜（４）のいずれかで表される化合物である、請求項１〜４いずれか１項に記載の熱電変換材料。
一般式（１）
【化１】
2020098899.tif 000068
［一般式（１）中、Ｒ1〜Ｒ12 は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアルキルチオ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基であり、Ｒ1〜Ｒ12は、隣り合う２つの基同士で結合して環を形成していても良い。］
一般式（２）
【化２】
2020098899.tif 000069
［一般式（２）中、Ｘ1〜Ｘ4は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアリール基、又は置換もしくは未置換の複素環基を表し、Ｙ1及びＹ2は、それぞれ独立に、酸素原子、硫黄原子、又はジシアノメチレン基を表す。］
一般式（３）
【化３】
2020098899.tif 000070
［一般式（３）中、Ｚ1及びＺ2は、それぞれ独立に、酸素原子もしくは硫黄原子を表し、Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアルキルチオ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。］
一般式（４）
【化４】
2020098899.tif 000071
［一般式（４）中、Ｚ3及びＺ4は、それぞれ独立に、酸素原子もしくは硫黄原子を表す。Ｒ15〜Ｒ18は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアルキルチオ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。］
【請求項６】
前記導電材料（Ａ）が、カーボンナノチューブ、ケッチェンブラック、グラフェンナノプレート及びグラフェンからなる群から選ばれる少なくとも１種を含む、請求項１〜５いずれか１項に記載の熱電変換材料。
【請求項７】
導電材料（Ａ）が、カーボンナノチューブである、請求項１〜６いずれか１項に記載の熱電変換材料。
【請求項８】
請求項１〜７いずれか１項に記載の熱電変換材料からなる熱電変換膜と、電極とを有し、該熱電変換膜及び該電極が互いに電気的に接続されている熱電変換素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、熱電変換材料及び該材料を用いた熱電変換素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱エネルギーと電気エネルギーを相互に変換できる熱電変換材料は、熱電発電素子やペルチェ素子のような熱電変換素子に用いられている。熱電変換素子は、熱を電力に変換する素子であり、半導体や金属の組合せによって構成される。代表的な熱電変換素子としては、ｐ型半導体単独、ｎ型半導体単独、又はｐ型半導体とｎ型半導体との組合せ、に分類される。熱電変換素子では、半導体の両端に温度差が生じるように熱を加えると起電力が生じるゼーベック効果を利用する。より大きな電位差を得るために、熱電変換素子では、一般的に、材料としてｐ型半導体とｎ型半導体とを組合せて使用する。
【０００３】
また、熱電変換素子は、多数の素子を板状、又は円筒状に組合せてなる熱電モジュールとして使用される。熱エネルギーを直接電力に変換することが出来、例えば、体温で作動する腕時計、地上用発電及び人工衛星用発電における電源として利用できる。熱電変換素子の性能は、熱電変換材料の性能、及びモジュールの耐久性等に依存する。
【０００４】
非特許文献１に記載されているとおり、熱電変換材料の性能を表す指標として、無次元熱電性能指数（ＺＴ）が用いられる。また、熱電変換材料の性能を表す指標として、パワーファクターＰＦ（＝Ｓ2・σ）を用いる場合もある。
上記無次元熱電性能指数「ＺＴ」は、下式（１）により表される。
ＺＴ＝（Ｓ2・σ・Ｔ）／κ    ・・・式（１）
ここで、Ｓはゼーベック係数（Ｖ／Ｋ）、σは導電率（Ｓ・ｍ）、Ｔは絶対温度（Ｋ）、及びκは熱伝導率（Ｗ／（ｍ・Ｋ））である。熱伝導率κは下式（２）で表される。
κ＝α・ρ・Ｃ    ・・・式（２）
ここで、αは熱拡散率（ｍ2／ｓ）、ρは密度（ｋｇ／ｍ3）、及びＣは比熱容量（Ｊ／（ｋｇ・Ｋ））である。
つまり、熱電変換の性能（以下、熱電特性とも称す）を向上させるには、ゼーベック係数又は導電率を向上させ、その一方で熱伝導率を低下させることが重要である。
【０００５】
代表的な熱電変換材料として、例えば、常温から５００Ｋまではビスマス・テルル系（Ｂｉ−Ｔｅ系）、常温から８００Ｋまでは鉛・テルル系（Ｐｂ−Ｔｅ系）、及び常温から１０００Ｋまではシリコン・ゲルマニウム系（Ｓｉ−Ｇｅ系）等の無機材料が使用されている。
【０００６】
しかし、これらの無機材料を含む熱電変換材料は、しばしば希少元素を含み高コストであるか、又は有害物質を含む場合がある。また、無機材料は加工性に乏しいため、製造工程が複雑となる。そのため、無機材料を含む熱電変換材料については、製造エネルギー及び製造コストが高くなり、汎用化が困難である。さらに、無機材料は剛直であるため、平面ではない形状にも設置可能な、フルキシブル性を有する熱電変換素子を形成することは困難である。
【０００７】
これに対し、従来の無機材料に代えて、有機材料を用いた熱電変換素子に関する検討が進められている。有機材料は、優れた成形性を有し、かつ無機材料よりも優れた可撓性を有するため、それ自身が分解しない温度範囲での汎用性が高い。また、印刷技術等を容易に活用できるため、製造エネルギーや製造コストの面でも無機材料より有利である。
【０００８】
例えば、特許文献１では、有機色素骨格を高分子分散剤に結合させ、カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）と共に含有させることで、ＣＮＴ分散性が良く塗布方法に適し、且つ優れた熱起電力を示す熱電材料が記載されている。また、特許文献２には、ポルフィリン骨格とアルキル基を含む置換基とが結合した、高いゼーベック係数を示す熱電変換材料が記載されている。しかしながら、特許文献１の発明では、高分子分散剤のポリマー鎖がＣＮＴとの相互作用を阻害し十分な性能が得られてはいなかった。また、特許文献２の発明では、導電率が１０-8〜１０-7Ｓ／ｃｍと低く、熱電素子として実用的な値を得ることはできていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】国際公開第２０１５／０５０１１３号
【特許文献２】国際公開第２０１５／１２９８７７号
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】梶川武信著「熱電変換技術ハンドブック（初版）」エヌ・ティー・エス出版、ｐ．１９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、ゼーベック係数と導電性との両立を達成し、高いパワーファクターを示す熱電変換材料を提供することを課題とする。また、当該材料を用いて、優れた熱電性能を発揮する熱電変換素子を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであって、下記〔１〕〜〔７〕に関する。
【００１３】
〔１〕  炭素材料、金属材料、及び導電性高分子からなる群から選ばれる少なくとも１種の導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）（但し、前記導電材料（Ａ）を除く）を含有し、
導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）が、下記数式（１）を満たす、熱電変換材料。
数式（１）
０ｅＶ≦｜（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）｜≦１．６４ｅＶ
［数式（１）中、（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）は有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位を、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位をそれぞれ表す。但し、導電材料（Ａ）が金属材料である場合は、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のフェルミ準位を表す。］
【００１４】
〔２〕  前記導電材料（Ａ）のＨＯＭＯが、前記有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯよりもエネルギー準位が高い、〔１〕に記載の熱電変換材料。
【００１５】
〔３〕  前記有機化合物（Ｂ）の含有量が、前記導電材料（Ａ）の全量に対して４００質量％以下である、〔１〕又は〔２〕に記載の熱電変換材料。
【００１６】
〔４〕  前記有機化合物（Ｂ）が、ペリレン骨格、ピロロピロール骨格、チアゾロチアゾール骨格、オキサゾロチアゾール骨格、オキサゾロオキサゾール骨格、ベンゾビスチアゾール骨格、ベンゾビスオキサゾール骨格、チアゾロベンゾオキサゾール骨格のいずれかを有する化合物である、〔１〕〜〔３〕いずれか１項に記載の熱電変換材料。
（但し、有機化合物（Ｂ）が、ペリレンカルボジイミド骨格を有する化合物および下記化学式Ｘで表される化合物は除く。）
化学式Ｘ
【化Ｘ】
2020098899.tif 000003
【００１７】
〔５〕  前記導電材料（Ａ）が、カーボンナノチューブ、ケッチェンブラック、グラフェンナノプレート及びグラフェンからなる群から選ばれる少なくとも１種を含む、〔１〕〜〔４〕いずれか１項に記載の熱電変換材料。
【００１８】
〔６〕  導電材料（Ａ）が、カーボンナノチューブである、〔１〕〜〔５〕いずれか１項に記載の熱電変換材料。
【００１９】
〔７〕  〔１〕〜〔６〕いずれか１項に記載の熱電変換材料からなる熱電変換膜と、電極とを有し、該熱電変換膜及び該電極が互いに電気的に接続されている熱電変換素子。
【発明の効果】
【００２０】
本発明により、ゼーベック係数と導電性との両立を達成する熱電変換材料を提供することができる。また、当該材料を用いて、優れた熱電性能を発揮する熱電変換素子を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の実施形態である熱電変換素子の一例の構造を示す模式図である。
【図２】本発明の実施形態である熱電変換素子の起電力の測定方法を説明する模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
＜熱電変換材料＞
本発明の熱電変換材料は、｜（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）｜（以下、ΔＨＯＭＯともいう）が小さい導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）を含むことを特徴とする。このような特定の組み合わせにより、高いゼーベック係数と導電性とを両立し、優れた熱電性能を発揮することができる。これは、熱励起エネルギーの小さい有機化合物から効率的に導電材料へ正孔（キャリア）が移動し、その正孔が導電材料内を移動することで、高いゼーベック係数と導電率とを達成することによる。
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００２３】
＜導電材料（Ａ）＞
導電材料（Ａ）は、導電性向上に寄与するものである。導電材料（Ａ）の含有量を増やすことで導電性を向上させることができる。
導電材料（Ａ）は、導電性を持つ炭素材料、金属材料、導電性高分子であれば特に制限されず、例えば、炭素材料としては、黒鉛、カーボンナノチューブ、ケッチェンブラック、グラフェンナノプレート、グラフェン等が挙げられ、金属材料としては、金、銀、銅、ニッケル、クロム、パラジウム、ロジウム、ルテニウム、インジウム、ケイ素、アルミニウム、タングステン、モリブデン、ゲルマニウム、ガリウム及び白金等の金属粉、並びに
ＺｎＳｅ、ＣｄＳ、ＩｎＰ、ＧａＮ、ＳｉＣ、ＳｉＧｅこれらの合金、並びにこれらの複合粉が挙げられる。また、核体と、前記核体物質とは異なる物質で被覆した微粒子、具体的には、例えば、銅を核体とし、その表面を銀で被覆した銀コート銅粉等が挙げられる。また、例えば酸化銀、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化ルテニウム、ＩＴＯ（スズドープ酸化インジウム）、ＡＺＯ（アルミドープ酸化亜鉛）、及びＧＺＯ（ガリウムドープ酸化亜鉛）等の金属酸化物の粉末、並びにこれらの金属酸化物で表面被覆した粉末等が挙げられ、導電性高分子としては、ＰＥＤＯＴ/ＰＳＳ、ポリアニリン、ポリアセ
チレン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリパラフェニレン等が挙げられる。
使用する導電材料の種類は１種でもよいし、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２４】
導電材料（Ａ）の形状は特に限定されず、不定形、凝集状、鱗片状、微結晶状、球状、フレーク状、ワイヤー状等を適宜用いることができる。
【００２５】
ゼーベック係数と導電率との両立の観点で、カーボンナノチューブ、ケッチェンブラック、グラフェンナノプレート及びグラフェンからなる群から選ばれる少なくとも１種が好ましく、より好ましくはカーボンナノチューブであり、特に好ましくは単層カーボンナノチューブである。
【００２６】
導電材料（Ａ）としては、例えば、薄片状黒鉛として、日本黒鉛工業社製のＣＭＸ、ＵＰ−５、ＵＰ−１０、ＵＰ−２０、ＵＰ−３５Ｎ、ＣＳＳＰ、ＣＳＰＥ、ＣＳＰ、ＣＰ、ＣＢ−１５０、ＣＢ−１００、ＡＣＰ、ＡＣＰ−１０００、ＡＣＢ−５０、ＡＣＢ−１００、ＡＣＢ−１５０、ＳＰ−１０、ＳＰ−２０、Ｊ−ＳＰ、ＳＰ−２７０、ＨＯＰ、ＧＲ−６０、ＬＥＰ、Ｆ＃１、Ｆ＃２、Ｆ＃３、中越黒鉛工業所社製のＢＦ−３ＡＫ、ＦＢＦ、ＢＦ−１５ＡＫ、ＣＢＲ、ＣＰＢ−６Ｓ、ＣＰＢ−３、９６Ｌ、９６Ｌ−３、Ｋ−３、ＳＣ−１２０、ＳＣ−６０、ＨＬＰ、ＣＰ−１５０、ＳＢ−１、伊藤黒鉛工業社製のＥＣ１５００、ＥＣ１０００、ＥＣ５００、ＥＣ３００、ＥＣ１００、ＥＣ５０、西村黒鉛社製の１００９９Ｍ、ＰＢ−９９等が挙げられる。球状天然黒鉛としては、日本黒鉛工業社製のＣＧＣ−２０、ＣＧＣ−５０、ＣＧＢ−２０、ＣＧＢ−５０が挙げられる。土状黒鉛としては、日本黒鉛工業社製の青Ｐ、ＡＰ、ＡＯＰ、Ｐ＃１、中越黒鉛社製のＡＰＲ、Ｋ−５、ＡＰ−２０００、ＡＰ−６、３００Ｆ、１５０Ｆが挙げられる。人造黒鉛としては、日本黒鉛工業社製のＰＡＧ−６０、ＰＡＧ−８０、ＰＡＧ−１２０、ＰＡＧ−５、ＨＡＧ−１０Ｗ、ＨＡＧ−１５０、中越黒鉛社製のＧ−４ＡＫ、Ｇ−６Ｓ、Ｇ−３Ｇ−１５０、Ｇ−３０、Ｇ−８０、Ｇ−５０、ＳＭＦ、ＥＭＦ、ＳＦＦ、ＳＦＦ−８０Ｂ、ＳＳ−１００、ＢＳＰ−１５ＡＫ、ＢＳＰ−１００ＡＫ、ＷＦ−１５Ｃ、ＳＥＣカーボン社製のＳＧＰ−１００、ＳＧＰ−５０、ＳＧＰ−２５、ＳＧＰ−１５、ＳＧＰ−５、ＳＧＰ−１、ＳＧＯ−１００、ＳＧＯ−５０、ＳＧＯ−２５、ＳＧＯ−１５、ＳＧＯ−５、ＳＧＯ−１、ＳＧＸ−１００、ＳＧＸ−５０、ＳＧＸ−２５、ＳＧＸ−１５、ＳＧＸ−５、ＳＧＸ−１が挙げられる。市販のカーボンブラックとしては、例えば、東海カーボン社製のトーカブラック＃４３００、＃４４００、＃４５００、＃５５００、デグサ社製のプリンテックスＬ、コロンビヤン社製のＲａｖｅｎ７０００、５７５０、５２５０、５０００ＵＬＴＲＡIII、５０００ＵＬＴＲＡ、Ｃｏｎｄｕｃｔｅｘ ＳＣ ＵＬＴＲＡ、Ｃｏｎｄｕｃｔｅｘ ９７５ ＵＬＴＲＡ、ＰＵＥＲＢＬＡＣＫ１００、１１５、２０５、三菱化学社製の＃２３５０、＃２４００Ｂ、＃２６００Ｂ、＃３０５０Ｂ、＃３０３０Ｂ、＃３２３０Ｂ、＃３３５０Ｂ、＃３４００Ｂ、＃５４００Ｂ、キャボット社製のＭＯＮＡＲＣＨ１４００、１３００、９００、ＶｕｌｃａｎＸＣ−７２Ｒ、ＢｌａｃｋＰｅａｒｌｓ２０００、ＴＩＭＣＡＬ社製のＥｎｓａｃｏ２５０Ｇ、Ｅｎｓａｃｏ２６０Ｇ、Ｅｎｓａｃｏ３５０Ｇ、ＳｕｐｅｒＰ−Ｌｉ等のファーネスブラック）、ライオン社製のＥＣ−３００Ｊ、ＥＣ−６００ＪＤ等のケッチェンブラック、電気化学工業社製のデンカブラック、デンカブラックＨＳ−１００、ＦＸ−３５等のアセチレンブラックが挙げられる。市販の導電性炭素繊維やカーボンナノチューブとしては、昭和電工社製のＶＧＣＦ等の気相法炭素繊維、名城ナノカーボン社製のＥＣ１．５，ＥＣ１．５−Ｐ、楠本化成社製のＴＵＢＡＬＬ、ゼオンナノテクノロジー社製のＺＥＯＮＡＮＯ等の単層カーボンナノチューブ、ＣＮａｎｏ社製のＦｌｏＴｕ��ｅ９０００、ＦｌｏＴｕｂｅ７０００、ＦｌｏＴｕｂｅ２０００、Ｎａｎｏｃｙｌ社製のＮＣ７０００、Ｋｎａｎｏ社製の１００Ｔ、２００Ｐが挙げられる。これらは特に限定されず、単独、又は２種以上を混合して使用することができる。
【００２７】
＜有機化合物（Ｂ）＞
有機化合物（Ｂ）は、下記数式（１）を満たすもの、また、導電材料（Ａ）に含まれるものでなければ特に制限されず、公知の有機化合物から選択することができる。
数式（１）
０ｅＶ≦｜（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）｜≦１．６４ｅＶ
［数式（１）中、（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）は有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位を、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位をそれぞれ表す。但し、導電材料（Ａ）が金属材料である場合は、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のフェルミ準位を表す。］
【００２８】
熱電変換のメカニズムは以下のように考えられる。
熱励起をした有機化合物（Ｂ）内に、正孔が生じ、その正孔が導電材料（Ａ）へと移動し、導電材料（Ａ）内での電位差が生じ電流が流れる。よって、導電材料（Ａ）と有機化合物（Ｂ）とが数式（１）を満たすことで、有機化合物（Ｂ）と導電材料（Ａ）とのＨＯＭＯの値が近くなり、有機化合物（Ｂ）から導電材料（Ａ）へと効率的に正孔移動が起こる。これにより、導電材料（Ａ）内での電位差が大きくなり、ゼーベック係数が向上する。
また、導電材料（Ａ）のＨＯＭＯが、有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯよりもエネルギー準位が高い場合、より効率的に有機化合物（Ｂ）から導電材料（Ａ）への正孔移動が起こるため、導電材料（Ａ）のＨＯＭＯが、有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯよりもエネルギー準位が高いことが好ましい。
【００２９】
また、上記メカニズムにおける正孔移動の効率は、導電材料（Ａ）と有機化合物（Ｂ）との間の分子間距離が関係し、より分子間距離が近い即ち両者の親和性が優れている方が好ましい。例えば、ＣＮＴ等のπ平面があるものに対しては、芳香環、複素環又は、酸性官能基が含まれている化合物が好ましく。銀等の金属に対しては、酸性官能基、塩基性官能基、複素環、又は金属配位骨格を含むものがより好ましい。
【００３０】
前述したように、有機化合物（Ｂ）は熱励起することで正孔（キャリア）を発生させる役割を担う。よって、熱励起のしやすい材料、つまり、バンドギャップ（ＨＯＭＯ-ＬＵ
ＭＯ間のエネルギー差）が小さいものが好ましい。有機化合物（Ｂ）のバンドギャップは、２．５ｅＶ以下が好ましく、より好ましくは１．５ｅＶ以下であり、特に好ましくは１．０ｅＶ以下である。
【００３１】
また、有機化合物（Ｂ）は、熱電変換材料中でゼーベック係数の向上に寄与する。有機化合物（Ｂ）の含有量を増やすことでゼーベック係数を向上させることができるが、有機化合物（Ｂ）の含有量を増やすと絶縁性が増して導電性が低下するため、ゼーベック係数と導電率との両立の観点から、有機化合物（Ｂ）の含有量は、前記導電材料（Ａ）の全量に対して４００質量％以下が好ましく、より好ましくは２００質量％以下であり、更に好ましくは３〜１２０質量％であり、特に好ましくは５〜１００質量％である。
【００３２】
また、導電材料（Ａ）に対する表面吸着及び均一化を促進し、さらに分子割合を増加させるために、有機化合物（Ｂ）の分子量は、小さいほうが好ましく、質量平均分子量（Ｍｗ）は、好ましくは２，０００以下であり、より好ましくは１，０００以下である。
【００３３】
上記の条件を満たす、有機化合物（Ｂ）として特に好ましくは、ペリレン骨格、ピロロピロール骨格、チアゾロチアゾール骨格、オキサゾロチアゾール骨格、オキサゾロオキサゾール骨格、ベンゾビスチアゾール骨格、ベンゾビスオキサゾール骨格、チアゾロベンゾオキサゾール骨格のいずれかを有する化合物であることが好ましく、更に、下記一般式（１）〜（４）のいずれかで表される化合物であることが好ましい。（但し、有機化合物（Ｂ）が、ペリレンカルボジイミド骨格を有する化合物および化学式Ｘで表される化合物は除く。）
【００３４】
一般式（１）
【化１】
2020098899.tif 000004
【００３５】
［一般式（１）中、Ｒ1〜Ｒ12 は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアルキルチオ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基であり、Ｒ1〜Ｒ12は、隣り合う２つの基同士で結合して環を形成していても良い。］
【００３６】
一般式（２）
【化２】
2020098899.tif 000005
【００３７】
［一般式（２）中、Ｘ1〜Ｘ4は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアリール基、又は置換もしくは未置換の複素環基を表し、Ｙ1及びＹ2は、それぞれ独立に、酸素原子、硫黄原子、又はジシアノメチレン基を表す。］
【００３８】
一般式（３）
【化３】
2020098899.tif 000006
【００３９】
［一般式（３）中、Ｚ1及びＺ2は、それぞれ独立に、酸素原子もしくは硫黄原子を表し、Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアルキルチオ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。］
【００４０】
一般式（４）
【化４】
2020098899.tif 000007
【００４１】
［一般式（４）中、Ｚ3及びＺ4は、それぞれ独立に、酸素原子もしくは硫黄原子を表す。Ｒ15〜Ｒ18は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアルキルチオ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。］
【００４２】
ここで、一般式（１）〜（４）中の置換基Ｒ1〜Ｒ18について説明する。
【００４３】
ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子等が挙げられる。
【００４４】
置換もしくは未置換のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ステアリル基といった炭素数１〜３０の未置換のアルキル基；２−フェニルイソプロピル基、トリクロロメチル基、トリフルオロメチル基、ベンジル基、α−フェノキシベンジル基、α，α−ジメチルベンジル基、α，α−メチルフェニルベンジル基、α，α−ビス（トリフルオロメチル）ベンジル基、トリフェニルメチル基、α−ベンジルオキシベンジル基等の炭素数１〜３０の置換アルキル基；又は、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等の未置換のシクロアルキル基が挙げられる。
【００４５】
置換もしくは未置換のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、オクチルオキシ基、ｔｅｒｔ−オクチルオキシ基といった炭素数１〜２０の未置換のアルコキシ基；又は、３，３，３−トリフルオロエトキシ基、ベンジルオキシ基といった炭素数１〜２０の置換アルコキシ基が挙げられる。
【００４６】
置換もしくは未置換のアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基、９−アンスリルオキシ基といった炭素数６〜２０の未置換のアリールオキシ基；又は、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシ基、４−ニトロフェノキシ基、３−フルオロフェノキシ基、ペンタフルオロフェノキシ基、３−トリフルオロメチルフェノキシ基等の炭素数６〜２０の置換アリールオキシ基が挙げられる。
【００４７】
置換もしくは未置換のアルキルチオ基としては、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｔｅｒｔ−ブチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基といった炭素数１〜２０の未置換のアルキルチオ基；又は、１，１，１−テトラフルオロエチルチオ基、べンジルチオ基、トリフルオロメチルチオ基といった炭素数１〜２０の置換アルキルチオ基等が挙げられる。
【００４８】
置換もしくは未置換のアリールチオ基としては、例えば、フェニルチオ基、といった炭素数６〜２０の未置換のアリールチオ基、又は、２−メチルフェニルチオ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルチオ基、３−フルオロフェニルチオ基、ペンタフルオロフェニルチオ基、３−トリフルオロメチルフェニルチオ基等の炭素数６〜２０の置換アリールチオ基が挙げられる。
【００４９】
置換もしくは未置換のアリール基としては、例えば、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、２，４−キシリル基、ｐ−クメニル基、メシチル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アンスリル基、９−フェナントリル基、１−アセナフチル基、２−アズレニル基、１−ピレニル基、２−トリフェニレル基等の炭素数６〜３０の未置換のアリール基；又は、ｐ−シアノフェニル基、ｐ−ジフェニルアミノフェニル基、ｐ−スチリルフェニル基、４−［（２−トリル）エテニル］フェニル基、４−［（２，２−ジトリル）エテニル］フェニル基等の炭素数６〜３０の置換アリール基が挙げられる。
【００５０】
置換もしくは未置換の複素環基としては、例えば、２−フリル基、３−フリル基、２−チエニル基、３−チエニル基、１−ピローリル基、２−ピローリル基、３−ピローリル基、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２−ピラジル基、２−オキサゾリル基、３−イソオキサゾリル基、２−チアゾリル基、３−イソチアゾリル基、２−イミダゾリル基、３−ピラゾリル基、２−キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、１−イソキノリル基、２−キノキサリニル基、２−ベンゾフリル基、２−ベンゾチエニル基、Ｎ−インドリル基、Ｎ−カルバゾリル基、Ｎ−アクリジニル基といった炭素数３〜２０の未置換の芳香族複素環基；又は、２−（５−フェニル）フリル基、２−（５−フェニル）チエニル基、２−（３−シアノ）ピリジル基といった炭素数３〜２０の置換芳香族複素環基が挙げられる。
【００５１】
置換もしくは未置換のアミノ基としては、例えば、未置換のアミノ基（ＮＨ2）；又は、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｍ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−ビフェニリル）アミノ基、ビス［４−（４−メチル）ビフェニリル］アミノ基、Ｎ−ｐ−ビフェニリル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−α−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−β−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−フェナントリル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｍ−フルオロフェニル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（３−（９−フェニル）カルバゾール）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−シアノフェニル）アミノ基、ビス［４−（α，α’−ジメチルベンジル）フェニル］アミノ基等の炭素数１〜３０の置換アミノ基が挙げられる。
【００５２】
材料の性能、実用性の観点で、有機化合物（Ｂ）は、前述のとおりバンドギャップが小さく、かつ後述する溶剤等への親和性に優れているものが好ましい。上記観点から、一般式（１）中の置換基Ｒ1〜Ｒ12は、水素原子、シアノ基、ニトロ基、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換もしくは未置換のアミノ基が好ましく、より好ましくは、水素原子、シアノ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、又は置換もしくは未置換のアミノ基であり、特に好ましくは、水素原子、又は置換アミノ基である。
【００５３】
中でも、Ｒ11が置換もしくは未置換のアミノ基であることが好ましく、より好ましくは、アリール基、又は複素環基、特にカルバゾリル基等の芳香族複素環基等で置換されたアミノ基である。
【００５４】
次に、一般式（２）中の置換基Ｘ1〜Ｘ4、Ｙ1及びＹ2について説明する。
【００５５】
置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアリール基、又は置換もしくは未置換の複素環基は、前記一般式（１）で説明したものと同義である。
【００５６】
置換基Ｘ1、Ｘ3は、各々独立に、バンドギャップの低減、導電材料（Ａ）への親和性の観点で、π共役拡張が期待される、置換もしくは未置換のアリール基、又は置換もしくは未置換の複素環基が好ましい。
【００５７】
置換基Ｘ2及びＸ4は、各々独立に、溶剤などへの親和性の観点から、水素原子、又は置換もしくは未置換のアルキル基が好ましい。
【００５８】
Ｙ1及びＹ2は、酸素原子、又は硫黄原子が好ましく、特に好ましくは酸素原子である。
【００５９】
一般式（１）〜（４）で表される化合物の具体例を下記表１〜表２８、表３１〜４０に示すが、これらに限定されるものではない。ただし、表１〜表２８、表３１〜４０中、Ｐｈはフェニル基を、Ｔｏｌはｐ−トリル基を、Ｍｅはメチル基を、Ｅｔはエチル基を、ｎ−Ｃ4Ｈ9はブチル基を、ｔ−Ｂｕ、ｔｅｒｔ−Ｂｕ、およびＢｕtはｔｅｒｔ−ブチル基を、ｎ−Ｃ6Ｈ13はヘキシル基を、それぞれ表す。
【００６０】
【表１】
2020098899.tif 000008
【００６１】
【表２】
2020098899.tif 000009
【００６２】
【表３】
2020098899.tif 000010
【００６３】
【表４】
2020098899.tif 000011
【００６４】
【表５】
2020098899.tif 000012
【００６５】
【表６】
2020098899.tif 000013
【００６６】
【表７】
2020098899.tif 000014
【００６７】
【表８】
2020098899.tif 000015
【００６８】
【表９】
2020098899.tif 000016
【００６９】
【表１０】
2020098899.tif 000017
【００７０】
【表１１】
2020098899.tif 000018
【００７１】
【表１２】
2020098899.tif 000019
【００７２】
【表１３】
2020098899.tif 000020
【００７３】
【表１４】
2020098899.tif 000021
【００７４】
【表１５】
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【００７５】
【表１６】
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【００７６】
【表１７】
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【００７７】
【表１８】
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【００７８】
【表１９】
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【００７９】
【表２０】
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【００８０】
【表２１】
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【００８１】
【表２２】
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【００８２】
【表２３】
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【００８３】
【表２４】
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【００８４】
【表２５】
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【００８５】
【表２６】
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【００８６】
【表２７】
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【００８７】
【表２８】
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【００８８】
【表３１】
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【００８９】
【表３２】
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【００９０】
【表３３】
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【００９１】
【表３４】
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【００９２】
【表３５】
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【００９３】
【表３６】
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【００９４】
【表３７】
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【００９５】
【表３８】
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【００９６】
【表３９】
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【００９７】
【表４０】
2020098899.tif 000045
【００９８】
＜その他の成分＞
本発明の熱電変換材料は、その特性を向上させる観点から、必要に応じて、追加の成分を含んでよい。例えば、以下に例示する助剤を添加することによって、塗工性、導電性及び熱電特性のさらなる向上が可能となる。
【００９９】
（溶剤）
本発明において使用する溶剤は、導電材料（Ａ）と有機化合物（Ｂ）の混合媒として使用され、インキ化による塗工性向上が可能とする。使用できる溶剤としては、導電材料（Ａ）と有機化合物（Ｂ）とを溶解又は良分散できれば特に限定されず、有機溶剤や水を挙げることができ、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
有機溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、エチレングリコールメチルエーテル、ジエチレングリコールメチルエーテル等のアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類、ヘキサン、ヘプタン、オクタン等の炭化水素類、ベンゼン、トルエン、キシレン、クメン等の芳香族類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、ターピネオール、ジヒドロターピネオール、２,４-ジエチル-１,５-ペンタンジオール、１、３−ブチレングリコール、イソボルニルシクロヘキサノール、
Ｎ−メチルピロリドン等から、必要に応じて適宜選択することができる。
導電材料（Ａ）と有機化合物（Ｂ）を分散する溶剤としては、Ｎ−メチルピロリドンが特に好ましい。
【０１００】
（助剤）
使用可能な助剤は、特に限定されず、例えば、ラクタム類、アルコール類、アミノアルコール類、カルボン酸類、酸無水物類、及びイオン性液体が挙げられる。具体例は以下のとおりである。
ラクタム類：Ｎ−メチルピロリドン、ピロリドン、カプロラクタム、Ｎ−メチルカプロラクタム、及びＮ−オクチルピロリドン等。
アルコール類：ショ糖、グルコース、フルクトース、ラクトース、ソルビトール、マンニトール、キシリトール、エチレングリコール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、グリセリン、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、トリフルオロエタノール、ｍ−クレゾール、及びチオジグリコール等。
アミノアルコール類：ジエタノールアミン、及びトリエタノールアミン等。  カルボン酸類：２−フランカルボン酸、３−フランカルボン酸、ジクロロ酢酸、及びトリフルオロ酢酸等。
酸無水物類：無水酢酸、無水プロピオン酸、無水アクリル酸、無水メタクリル酸、無水安息香酸、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水グルタル酸、無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸（別名：シクロヘキサン−１，２−ジカルボン酸無水物）、無水トリメリット酸、ヘキサヒドロ無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水ハイミック酸、ビフェニルテトラカルボン酸無水物、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸無水物、ナフタレンテトラカルボン酸無水物、及び９，９−フルオレニリデンビス無水フタル酸等。スチレン−無水マレイン酸コポリマー、エチレン−無水マレイン酸コポリマー、イソブチレン−無水マレイン酸コポリマー、アルキルビニルエーテル−無水マレイン酸コポリマー等の、無水マレイン酸と他のビニルモノマーとを共重合したコポリマー等。
【０１０１】
導電性及び熱電特性の観点から、助剤として、ラクタム類及びアルコール類の少なくとも一方を使用することが好ましい。助剤の含有量は、熱電変換材料の全質量を基準として、０．１〜３０質量％の範囲が好ましく、１〜１０質量％の範囲がより好ましく、１〜５質量％の範囲がさらに好ましい。助剤の含有量を０．１質量％以上にすることで、導電性及び熱電特性の向上効果を容易に得ることができる。また、助剤の含有量を５０質量％以下にした場合、膜物性の低下を抑制することができる。
【０１０２】
（樹脂）
本発明の熱電変換材料は、成膜性や膜強度の調整等を目的として、導電性及び熱電特性に影響しない範囲で、樹脂を含んでもよい。
樹脂は、熱電変換材料の各成分に相溶又は混合分散するものであればよい。熱硬化性樹脂及び熱可塑性樹脂のいずれを用いても良い。使用可能な樹脂の具体例として、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、フッ素樹脂、ビニル樹脂、エポキシ樹脂、キシレン樹脂、アラミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、ポリエーテル樹脂、アクリル樹脂、アクリルアミド樹脂、及びこれらの共重合樹脂等が挙げられる。特に限定するものではないが、一実施形態において、ポリウレタン樹脂、ポリエーテル樹脂、アクリル樹脂、及びアクリルアミド樹脂からなる群から選択される少なくとも１種を使用することが好ましい。
【０１０３】
（無機熱電材料から成る微粒子）
本発明の熱電変換材料は、熱電変換性能を高めるために、必要に応じて、無機熱電材料から成る微粒子を含んでもよい。  無機熱電材料の一例として、Ｂｉ−（Ｔｅ、Ｓｅ）系、Ｓｉ−Ｇｅ系、Ｍｇ−Ｓｉ系、Ｐｂ−Ｔｅ系、ＧｅＴｅ−ＡｇＳｂＴｅ系、（Ｃｏ、Ｉｒ、Ｒｕ）−Ｓｂ系、（Ｃａ、Ｓｒ、Ｂｉ）Ｃｏ2Ｏ5系等を挙げることができる。より具体的には、Ｂｉ2Ｔｅ3、ＰｂＴｅ、ＡｇＳｂＴｅ2、ＧｅＴｅ、Ｓｂ2Ｔｅ3、ＮａＣｏ2Ｏ4、ＣａＣｏＯ3、ＳｒＴｉＯ3、ＺｎＯ、ＳｉＧｅ、Ｍｇ2Ｓｉ、ＦｅＳｉ2、Ｂａ8Ｓｉ46、ＭｎＳｉ1.73、ＺｎＳｂ、Ｚｎ4Ｓｂ3、ＧｅＦｅ3ＣｏＳｂ12、及びＬａＦｅ3ＣｏＳｂ12からなる群から選択される少なくとも１種を使用することができる。このとき、上記無機熱電材料に不純物を加えて極性（p型、n型）や導電率を制御して利用してもよい。無機熱電材料を使用する場合、その使用量は、成膜性や膜強度に影響しない範囲で調整する。
【０１０４】
＜熱電変換素子＞
本発明の熱電変換素子は、上記熱電変換材料を用いて構成されることを特徴とする。一実施形態において、熱電変換素子は、上記熱電変換材料を用いて形成された熱電変換膜と、電極とを有し、上記熱電変換膜及び上記電極は互いに電気的に接続されている。熱電変換膜は、導電性及び熱電特性に加えて、耐熱性及び可撓性の点でも優れる。そのため、本実施形態によれば、高品質な熱電変換素子を容易に実現することができる。
【０１０５】
熱電変換膜は、基材上に熱電変換材料を塗布して得られる膜であってよい。熱電変換材料は優れた成形性を有するため、塗布法によって良好な膜を得ることが容易である。熱電変換膜の形成には、主に湿式製膜法が用いられる。具体的には、スピンコート法、スプレー法、ローラーコート法、グラビアコート法、ダイコート法、コンマコート法、ロールコート法、カーテンコート法、バーコート法、インクジェット法、ディスペンサー法、シルクスクリーン印刷、フレキソ印刷等の各種手段を用いた方法が挙げられる。塗布する厚み、及び材料の粘度等に応じて、上記方法から適宜選択することができる。
【０１０６】
熱電変換膜の膜厚は、特に限定されるものではないが、後述するように、熱電変換膜の厚さ方向又は面方向に温度差を生じ、かつ伝達できるように、一定以上の厚みを有するように形成されることが好ましい。一実施形態において、熱電特性の点から、熱電変換膜の膜厚は、０．１〜２００μｍの範囲が好ましく、１〜１００μｍの範囲が好ましく、１〜５０μｍの範囲がさらに好ましい。
【０１０７】
また、熱電変換材料を塗布する基材として、ポリエチレン、ポリエチレンテレフテレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエーテルサルフォン、ポリプロピレン、ポリイミド、ボリカーボネート、及びセルローストリアセテート等の材料からなるプラスチックフィルム、又はガラス等を用いることができる。
【０１０８】
基材と熱電変換膜との密着性を向上させる目的で、基材表面に様々な処理を行うことができる。具体的には、熱電変換材料の塗布に先立ち、ＵＶオゾン処理、コロナ処理、プラズマ処理、又は易接着処理を行ってもよい。
【０１０９】
本発明の実施形態である熱電変換素子は、上記熱電変換材料を用いて構成されることを除き、当技術分野で周知の技術を適用して構成することができる。代表的に、熱電変換素子のより具体的な構成、及びその製造方法について説明する。
【０１１０】
一実施形態において、熱電変換素子は、熱電変換材料を用いて得た熱電変換膜と、この熱電変換膜と電極的に接続する一対の電極とを有する。ここで、「電気的に接続する」とは、互いに接合しているか、又はワイヤー等の他の構成部材を介して通電できる状態であることを意味する。
【０１１１】
電極の材料は、金属、合金、及び半導体から選択することができる。一実施形態において、導電率が高いこと、熱電変換膜を構成する本発明による熱電変換材料との接触抵抗が低いことから、金属及び合金が好ましい。具体例として、電極は、金、銀、銅、及びアルミニウムからなる群から選択される少なくとも１種を含むことが好ましい。電極は、銀を含むことがさらに好ましい。
【０１１２】
電極は、真空蒸着法、電極材料箔や電極材料膜を有するフィルムの熱圧着、電極材料の微粒子を分散したペーストの塗布、等の方法によって形成することができる。プロセスが簡便な観点で、電極材料箔や電極材料膜を有するフィルムの熱圧着、電極材料を分散したペーストの塗布による方法が好ましい。
【０１１３】
熱電変換素子の構造の具体例は、熱電変換膜と一対の電極との位置関係から、（１）本発明による熱電変換膜の両端に電極が形成されている構造、（２）本発明の熱電変換膜が２つの電極で挟持されている構造に大別される。
例えば、上記（１）の構造を有する熱電変換素子は、基材上に熱電変換膜を形成した後に、その両端にそれぞれ銀ペーストを塗布して第１及び第２の電極を形成することによって得ることができる。このように熱電変換膜の両端に電極が形成された熱電変換素子は、２つの電極間の距離を広くすることが容易である。そのため、２つの電極間で大きな温度差を発生させて、効率良く熱電変換を行うことが容易である。
【０１１４】
上記（２）の構造を有する熱電変換素子は、例えば、基材上に銀ペーストを塗布して第１の電極を形成し、その上に本発明の熱電変換膜を形成し、さらにその上に銀ペーストを塗工して第２の電極を形成することによって得ることができる。このように２つの電極で本発明の熱電変換膜を挟持する熱電変換素子では、二つの電極間の距離を広くすることは難しい。そのため、２つの電極間に大きな温度差を発生させることは難しいが、熱電変換膜の膜厚を大きくすることによって、温度差を大きくすることが可能である。また、このような構造を有する熱電変換素子は、基材に対して垂直な方向の温度差を利用できることから、発熱体に貼り付ける形態での利用が可能である。そのため、熱源の広い面積の活用が容易となる点で好ましい。
【０１１５】
熱電変換素子は、直列に接続することで高い電圧を発生させることが可能であり、並列に接続することで大きな電流を発生させることが可能である。また、熱電変換素子は、２つ以上の熱電変換素子を接続したものであってもよい。本発明によれば、熱電変換素子が優れた可撓性を有するため、平面ではない形状を有する熱源に対しても追随して良好に設置することが可能である。
【０１１６】
一実施形態において、本発明の熱電変換素子を他の熱電材料から成る熱電変換素子と組み合わせることも有効である。例えば、無機熱電材料として、Ｂｉ−（Ｔｅ、Ｓｅ）系、Ｓｉ−Ｇｅ系、Ｍｇ−Ｓｉ系、Ｐｂ−Ｔｅ系、ＧｅＴｅ−ＡｇＳｂＴｅ系、（Ｃｏ、Ｉｒ、Ｒｕ）−Ｓｂ系、（Ｃａ、Ｓｒ、Ｂｉ）Ｃｏ2Ｏ5系等を挙げることができ、具体的には、Ｂｉ2Ｔｅ3、ＰｂＴｅ、ＡｇＳｂＴｅ2、ＧｅＴｅ、Ｓｂ2Ｔｅ3、ＮａＣｏ2Ｏ4、ＣａＣｏＯ3、ＳｒＴｉＯ3、ＺｎＯ、ＳｉＧｅ、Ｍｇ2Ｓｉ、ＦｅＳｉ2、Ｂａ8Ｓｉ46、ＭｎＳｉ1.73、ＺｎＳｂ、Ｚｎ4Ｓｂ3、ＧｅＦｅ3ＣｏＳｂ12、及びＬａＦｅ3ＣｏＳｂ12などからなる群から選択される少なくとも１種を使用することができる。このとき、上記無機熱電材料に、不純物を加えて、極性（p型、n型）や導電率を制御して利用しても良い。その他、有機熱電材料として、ポリチオフェン、ポリアニリン、ポリアセチレン、フラーレン、及びそれらの誘導体からなる群から選択される少なく１種を使用することができる。これら材料から構成される他の熱電変化素子を組合せる場合、素子のフレキシブル性を損なわない範囲内で、他の熱電変換素子を作製することが好ましい。
【０１１７】
複数の熱電変換素子を接続する場合、１つの基材に集積した状態で接続して利用することもできる。このような実施形態において、本発明による熱電変換素子と、ｎ型としての極性を示す熱電材料から成る熱電変換素子との組合せが好ましく、これらを直列に接続することがより好ましい。本実施形態によれば、熱電変換素子を緻密に集積することが容易となる。
【実施例】
【０１１８】
以下、実験例により、本発明をより具体的に説明する。なお、例中、「部」とあるのは「質量部」を、「％」とあるのは「質量％」をそれぞれ意味するものとする。また、ＮＭＰはＮ−メチルピロリドンを示す。
【０１１９】
＜質量平均分子量（Ｍｗ）の測定方法＞
Ｍｗの測定は東ソー株式会社製ＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）「ＨＰＣ−８０２０」を用いた。ＧＰＣは溶剤（ＴＨＦ；テトラヒドロフラン）に溶解した物質をその分子サイズの差によって分離定量する液体クロマトグラフィーである。本発明における測定は、カラムに「ＬＦ−６０４」（昭和電工株式会社製：迅速分析用ＧＰＣカラム：６ｍｍＩＤ×１５０ｍｍサイズ）を直列に２本接続して用い、流量０．６ｍｌ／ｍｉｎ、カラム温度４０℃の条件で行い、質量平均分子量（Ｍｗ）の決定はポリスチレン換算で行った。
【０１２０】
＜ＨＯＭＯ値、フェルミ準位の測定方法＞
導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ準位（又は、導電材料が金属である場合はフェルミ準位）の測定は、単一の各成分をＩＴＯガラス基板上に張った導電テープの上に固着させ、測定サンプルとした後、光電子分光法（理研計器社製：ＡＣ−２）により測定した。測定値及び測定値から算出した｜（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）｜の値は、表２９および表４１に記載した。
【０１２１】
＜有機化合物（Ｂ）の合成＞
（合成例１：有機化合物（Ｂ４））
ニトロベンゼン２０ｍｌ中に、３−アミノペリレン５．０ｇ、３−ブロモ−９−フェニルカルバゾール１５．２ｇ、水酸化ナトリウム１．５ｇ、及び酸化銅１．０ｇを加え、窒素雰囲気下、２００℃にて５０時間加熱撹拌した。放冷後、上記混合物を５００ｍｌの水で希釈し、トルエンで抽出した。抽出液を濃縮した後、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製を行い、有機化合物（Ｂ４）７．３ｇを得た。
【０１２２】
有機化合物（Ｂ４）
【化６】
2020098899.tif 000046
【０１２３】
（合成例２：有機化合物（Ｂ３０））
ニトロベンゼン２０ｍｌ中に、３−アミノペリレン５．０ｇ、４−ブロモビフェニル１２．３ｇ、水酸化ナトリウム１．５ｇ、及び酸化銅１．０ｇを加え、窒素雰囲気下、２００℃にて５０時間加熱撹拌した。放冷後、上記混合物を５００ｍｌの水で希釈し、トルエンで抽出した。抽出液を濃縮した後、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製を行い、有機化合物（Ｂ３０）５．６ｇを得た。
【０１２４】
有機化合物（Ｂ３０）
【化７】
2020098899.tif 000047
【０１２５】
（合成例３：有機化合物（Ｂ１２８））
コハク酸ジメチル１８．５ｇ、２−シアノチオフェン３０ｇ、水素化ナトリウム１３．５ｇをアミルアルコール３００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄することにより、赤褐色固体１７．６７ｇ得た。その後、得られた固体１０ｇ、１−ヨード−２−メチルプロパン２６．１ｇ、ｔｅｒｔ−ブトキシナトリウム１０．３ｇをジメチルアセトアミド３００ｇに溶解し、８時間還流させた。放冷後、上記混合物をメタノール１０００ｍｌに入れ、固体を析出させ、ろ集後、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製を行い、有機化合物（Ｂ１２８）９．５８ｇを得た。
【０１２６】
有機化合物（Ｂ１２８）
【化８】
2020098899.tif 000048
【０１２７】
（合成例４：有機化合物（Ｂ１６６））
コハク酸ジメチル１８．５ｇ、２−シアノフラン２８．５ｇ、水素化ナトリウム１３．５ｇをアミルアルコール３００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄して、有機化合物（Ｂ１６６）１５．６７ｇ得た。
【０１２８】
有機化合物（Ｂ１６６）
【化９】
2020098899.tif 000049
【０１２９】
（合成例５：有機化合物（Ｂ１８７））
コハク酸ジイソプロピル２０．２ｇ、ジ（ｐ−トリル)アミノベンゾニトリル５９．６ｇ、ｔｅｒｔ−ブトキシカリウム２２．４ｇをｔｅｒｔ−ペンチルアルコール１５０ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄することにより、赤色固体３６．８ｇ得た。この赤色固体３４ｇをニトロベンゼン３４０ｇに懸濁させた後、ｐ−トルエンスルホン酸エチル７５ｇ及び炭酸カリウム４１．４ｇを添加した。２００℃まで加熱昇温し、この温度において窒素雰囲気下に３時間攪拌を行った。その後室温まで冷却し、析出物をろ過した後メタノールで洗浄した。次に１７００ｇの水中に懸濁させ、８０〜９０℃で３０分間攪拌した後、ろ過、水洗、乾燥して有機化合物（Ｂ１８７）２７．６ｇを得た。
【０１３０】
有機化合物（Ｂ１８７）
【化１０】
2020098899.tif 000050
【０１３１】
（合成例６：有機化合物（Ｂ１９２））
コハク酸ジメチル１８．４ｇ、４−トリフルオロメチルベンゾニトリル５３．１ｇ、ナトリウムブトキシド２５．３ｇをアミルアルコール２００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄して、有機化合物（Ｂ１９２）を２１．２ｇ得た。
【０１３２】
有機化合物（Ｂ１９２）
【化１１】
2020098899.tif 000051
【０１３３】
（合成例７：有機化合物（Ｂ０））
２−（２−アミノフェニル）ベンズイミダゾール（Ａｌｄｒｉｃｈ社製試薬）２１．００ｇを脱水ピリジン１９０ｇに室温にて溶解し、この溶液に２，４，６−トリメチルベンゾイルクロライド１９．２４ｇを数回に分けて加え、室温を保持しながら２ 時間撹拌した。得られた溶液を氷水１０００ｇ に注ぎ、塩酸を添加してｐＨを３ に調整してから析出物をろ別し、水洗した後、１００℃ で減圧乾燥した。得られた固体にアセトニトリル４００ｍｌを加え、沸点にて１時間リスラリーした。得られたスラリー中の固体をろ別し、冷アセトニトリルで洗浄した後、１００℃ で減圧乾燥することにより、有機化合物（Ｂ０）を２１．５９ｇ 得た。
【０１３４】
有機化合物（Ｂ０）
【化１２】
2020098899.tif 000052
【０１３５】
（合成例１０：有機化合物（Ｂ２４８））
コハク酸ジメチル１０．０ｇ、１−ナフトニトリル２８．１ｇ、ナトリウムブトキシド１５．８ｇをアミルアルコール２００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄して、有機化合物（Ｂ２４８）を１４．５ｇ得た。
【０１３６】
有機化合物（Ｂ２４８）
【化１３】
2020098899.tif 000053
【０１３７】
（合成例１１：有機化合物（Ｂ２４２））
コハク酸ジメチル１０．０ｇ、２−シアノピリジン１７．１ｇ、ナトリウムブトキシド１５．８ｇをアミルアルコール２００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄して、有機化合物（Ｂ２４２）を２１．２ｇ得た。
【０１３８】
有機化合物（Ｂ２４２）
【化１４】
2020098899.tif 000054
【０１３９】
（合成例１２：有機化合物（Ｂ２５４））
コハク酸ジメチル２０．０ｇ、４−（ジメチルアミノ）ベンゾニトリル４８．０ｇ、水素化ナトリウム３１．６ｇをアミルアルコール４００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄することにより、紫色固体１３．９ｇ得た。その後、得られた固体１０ｇ、ヨードエタン１７．２ｇ、ナトリウムブトキシド１０．３ｇをジメチルアセトアミド３００ｇに溶解し、８時間還流させた。放冷後、上記混合物をメタノール１０００ｍｌに入れ、固体を析出させ、ろ集後、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製を行い、有機化合物（Ｂ２５４）９．４６ｇを得た。
【０１４０】
有機化合物（Ｂ２５４）
【化１５】
2020098899.tif 000055
【０１４１】
（合成例１３：有機化合物（Ｂ２５０））
コハク酸ジメチル１０．０ｇ、４−ブロモベンゾニトリル２９．９ｇ、水素化ナトリウム１５．８ｇをアミルアルコール２００ｇに溶解し、８時間還流させた 。冷却した後、沈殿物をろ過し、酢酸、メタノールで洗浄することにより、赤色固体１６．１ｇ得た。その後、得られた固体１０ｇ、１−チアントレニルボロン酸２９．１ｇ、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）０．６５ｇをキシレン１００ｇに溶解し窒素で置換、６時間還流させた。放冷後、反応液から溶剤を揮発させたのち、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製を行い、有機化合物（Ｂ２５０）４．５３ｇを得た。
【０１４２】
有機化合物（Ｂ２５０）
【化１６】
2020098899.tif 000056
【０１４３】
（合成例１４：有機化合物（Ｂ２５７））
ルベアン酸１０．０ｇ、ベンズアルデヒド２４．７ｇ、フェノール１００ｇを混合し、１６０℃で６時間加熱した。冷却した後、反応液を１０００ｇのメタノールに加え、析出した沈殿物をろ集、メタノールで洗浄することで有機化合物（Ｂ２５７）を１７．４ｇ得た。
【０１４４】
有機化合物（Ｂ２５７）
【化１７】
2020098899.tif 000057
【０１４５】
（合成例１５：有機化合物（Ｂ２７７））
ルベアン酸１０．０ｇ、３−ホルミル−Ｎ−エチルカルバゾール５２．０ｇ、フェノール１００ｇを混合し、１６０℃で６時間加熱した。冷却した後、反応液を１０００ｇのメタノールに加え、析出した沈殿物をろ集、メタノールで洗浄することで有機化合物（Ｂ２７７）を２２．５ｇ得た。
【０１４６】
有機化合物（Ｂ２７７）
【化１８】
2020098899.tif 000058
【０１４７】
（合成例１６：有機化合物（Ｂ３５１））
２，５−ジアミノ−１，４−ベンゼンジチオール二塩酸塩１０．０ｇ、４−ブチルベンゾイルクロリド４０．１ｇ、テトラヒドロフラン５０ｇとＮ−メチル−２−ピロリドン５０ｇをフラスコに加え、４８時間還流した。放冷後、水酸化ナトリウム水溶液を加え反応系を中和、析出した固体をろ集し、有機化合物（Ｂ３５１）８．２ｇを得た。
【０１４８】
有機化合物（Ｂ３５１）
【化１９】
2020098899.tif 000059
【０１４９】
（合成例１７：有機化合物（Ｂ３３９））
２，５−ジアミノヒドロキノンニ塩酸塩１０．０ｇ、チオフェン−２−カルボニルクロリド３４．４ｇ、ポリリン酸３３．３ｇとテトラヒドロフラン１００ｇをフラスコに加え、２５時間還流した。放冷後、水酸化ナトリウム水溶液を加え反応系を中和、析出した固体をろ集し、有機化合物（Ｂ３３９）８．０ｇを得た。
【０１５０】
有機化合物（Ｂ３３９）
【化２０】
2020098899.tif 000060
【０１５１】
＜側鎖に有機色素を導入したポリマーの合成＞
（合成例８：色素導入ポリマー１）
国際公開第２０１５／０５０１１３号の段落００７４及び００７５を参考にして、質量平均分子量（Ｍｗ）が約２１，０００の、下記構造で表される側鎖にペリレン骨格導入したアクリルポリマーである色素導入ポリマー１を得た。
【０１５２】
色素導入ポリマー１
【化２１】
2020098899.tif 000061
【０１５３】
＜樹脂成分の合成＞
（合成例９：バインダー樹脂１）
攪拌機、温度計、還流冷却器、滴下装置、窒素導入管を備えた反応容器に、テレフタル酸とアジピン酸と３−メチル−１，５−ペンタンジオールとから得られるポリエステルポリオール（（株）クラレ製「クラレポリオールＰ−２０１１」、Ｍｎ＝２，０１１）４５５．５部、ジメチロールブタン酸１６．５部、イソホロンジイソシアネート１０５．２部、トルエン１４０部を仕込み、窒素雰囲気下９０℃３時間反応させ、これにトルエン３６０部を加えてイソシアネート基を有するウレタンプレポリマー溶液を得た。次に、イソホロンジアミン１９．９部、ジ−ｎ−ブチルアミン０．６３部、２−プロパノール２９４．５部、トルエン３３５．５部を混合したものに、得られたイソシアネート基を有するウレタンプレポリマー溶液９６９．５部を添加し、５０℃で３時間続いて７０℃２時間反応後、１００℃の真空乾燥を行い、質量平均分子量（Ｍｗ）＝６１，０００の、ウレタンウレア樹脂であるバインダー樹脂１を得た。
【０１５４】
＜熱電変換材料の製造＞
［実施例１］
（分散液１）
ＸＧＳｃｉｅｎｃｅｓ社製グラフェンナノプレートレット「ｘＧＮＰ−Ｍ−５」０．４部、有機化合物（Ｂ４）０．４部、ＮＭＰ７９．２部をそれぞれ秤量して混合した。更にジルコニアビーズ（φ１．２５ｍｍ）を１４０部加え、スキャンデックスで２時間振とう後、ろ過してジルコニアビーズを取り除き、熱電変換材料の分散液１を得た。
【０１５５】
.
［実施例２〜３８および７７〜８５］
（分散液２〜３８および７７〜８５）
構成成分及びその含有量を表２９および表４１に示す内容に変更した以外は、分散液１と同様にして、熱電変換材料の分散液２〜３８および７７〜８５を得た。
【０１５６】
［比較例１］
（分散液１０１）
分散液１の有機化合物（Ｂ４）を、色素導入ポリマー１又に変更した以外は分散液１と同様にして、色素導入ポリマーを含む分散液１０１を得た。
【０１５７】
［比較例２］
（分散液１０２）
有機化合物（Ｂ３０）０．８部、ＮＭＰ７９．２部をそれぞれ秤量して混合した。更にジルコニアビーズ（φ１．２５ｍｍ）を１４０部加え、スキャンデックスで２時間振とう後、ろ過してジルコニアビーズを取り除き、導電材料を含まない分散液１０２を得た。
【０１５８】
＜熱電変換材料の評価＞
得られた分散液１〜３８、及び１０１を、シート状基材である厚さ７５μｍのＰＥＴフィルム上にアプリケータを用いて塗布した後、１２０℃で３０分間加熱乾燥して、ＰＥＴ基材上に、膜厚５μｍの熱電変換膜を有する積層体を得た。また、分散液１０２を、１０ｃｍ角のガラス基板上に約２ｇ滴下し、スピンコート（２０００ｒｐｍ、１０秒）を行った後、１２０℃で３０分加熱乾燥して、ガラス基材上に、膜厚４５２ｎｍの熱電変換膜を有する積層体を得た。
得られた熱電変換膜（以下、塗膜ともいう）を有する積層体について、以下のとおり導電性、ゼーベック係数、及びパワーファクター（ＰＦ）を評価した。結果を表２９および表４１に示す。
【０１５９】
（導電率）
得られた積層体を２．５ｃｍ×５ｃｍに切り取り、ＪＩＳ−Ｋ７１９４に準じて、ロレスタＧＸ  ＭＣＰ−Ｔ７００（三菱化学アナリテック社製）を用いて４端子法で導電率を測定した。ガラス基材の積層体はガラスカッターを用いてカットした。
【０１６０】
（ゼーベック係数）
得られた積層体を３ｍｍ×１０ｍｍに切り取り、アドバンス理工株式会社製のＺＥＭ−３ＬＷを用いて、８０℃におけるゼーベック係数（μＷ／Ｋ）を測定した。
【０１６１】
（パワーファクター（ＰＦ））
得られた導電率及びゼーベック係数を用いて、８０℃におけるＰＦ（＝Ｓ2・σ）を算出し、以下の基準に従って評価した。ＰＦが２．５μＷ/（ｍＫ2）以上であれば、実用
可能なレベルである。
◎：ＰＦが２０μＷ/（ｍＫ2）以上である（非常に良好）
○：ＰＦが１０μＷ/（ｍＫ2）以上、２０μＷ/（ｍＫ2）未満である（良好）
△：ＰＦが２．５μＷ/（ｍＫ2）以上、１０μＷ/（ｍＫ2）未満である（実用可能）
×：ＰＦが２．５μＷ/（ｍＫ2）未満である（実用不可）
【０１６２】
【表２９】
2020098899.tif 000062
【０１６３】
【表４１】
2020098899.tif 000063
【０１６４】
表２９および表４１中の略語は以下のとおりである。
ＧＮＰ：ＸＧＳｃｉｅｎｃｅｓ社製グラフェンナノプレートレット「ｘＧＮＰ−Ｍ−５」
ＫＢ：ライオン社製  ケッチェンブラック  「ＥＣ−３００Ｊ」
黒鉛：日本黒鉛社製  黒鉛「ＣＰＢ」
ＭＷＣＮＴ：Ｋｎａｎｏ社製  多層カーボンナノチューブ「１００Ｐ」
ＳＷＣＮＴ：楠本化成社製単層カーボンナノチューブ「ＴＵＢＡＬＬ」
ＰＥＤＯＴ/ＰＳＳ：Ｈｅｒａｅｕｓ社製  「Ｃｌｅｖｉｏｓ  ＰＨ１０００」
Ａｇ粉：ＤＯＷＡ社製  「ＦＡ-Ｄ-５」
Ｃｕ粉：ＤＯＷＡ社製  「２．５μｍ-ＴｙｐｅＡ」
Ｂ３７５：［１，３］оｘａｚоｌо［５，４‐ｄ］［１，３］оｘａｚоｌｅ‐２，５‐ｄｉｃａｒｂоｘｙｌｉｃ  ａｃｉｄ  （ＦＣＨ  Ｇｒｏｕｐ社製オキサゾロオキサゾール）
（Ｂ３７５）
【化２２】
2020098899.tif 000064
【０１６５】
表２９および表４１が示すように、本発明の熱電変換材料は、導電率とゼーベック係数とを両立し、高いＰＦを示した。高い導電率を持つ単層カーボンナノチューブを用いた場合に、ＰＦに優れ、特に、単層カーボンナノチューブとΔＨＯＭＯが小さい有機化合物（Ｂ）とを組み合わせた場合に、より高いＰＦを示した（実施例１４、１７、及び１８）。
一方、色素導入ポリマーを用いた比較例１は、ΔＨＯＭＯが１．６４を超えており、また、ゼーベック係数を向上させるための色素ユニット（ペリレン骨格）の密度が低いため、ゼーベック係数の低下を招き、低いＰＦを示した。また、炭素材料を含まない比較例２は、導電率が低下し、低いＰＦを示した。
【０１６６】
＜熱電変換素子の製造＞
［実施例３９］
（熱電変換素子１）
５０μｍのＰＥＴフィルム上に、実施例１で調製した熱電変換材料の分散液１を塗布し、５ｍｍ×３０ｍｍの形状を有する熱電変換膜を、それぞれ１０ｍｍ間隔に５つ作製した（図１の符号２を参照）。次いで、各熱電変換膜がそれぞれ直列に接続されるように、銀ペーストを用いて、５ｍｍ×３３ｍｍの形状を有する銀回路を４つ作製し（図１の符号３を参照）、熱電変換素子１を得た。上記銀ペーストとしては、トーヨーケム株式会社製のＲＥＸＡＬＰＨＡ  ＲＡ  ＦＳ  ０７４を使用した。
【０１６７】
［実施例４０〜７６、８６〜９４、比較例３］
（熱電変換素子２〜３８、７７〜８５、１０１）
熱電変換素子１で使用した熱電変換材料の分散液を表３０および表４２に示す分散液に変更した以外は、熱電変換素子１と同様にして、熱電変換素子２〜３８、７７〜８５、１０１を得た。
【０１６８】
＜熱電変換素子の評価＞
得られた熱電変換素子について、以下のようにして起電力を評価した。結果を表３０および表４２に示す。
【０１６９】
（起電力の測定）
各熱電変換素子について、熱電変換膜及び銀回路が内側になるように（図２に示すＡ−Ａ’線に沿うように）折り曲げ、その状態のまま、１００℃に加熱したホットプレート上に設置した。なお、折り曲げの程度は、図２のＢ−Ｂ’間の距離が１０ｍｍになるようにそれぞれ調整した。上記のように折り曲げたサンプルをホットプレート上に設置して１０分後の塗膜間の起電力について電圧計を用いて測定した。測定は、室温下（２０℃）で実施した。以下の基準に従い、測定値から熱電特性について評価した。
◎：起電力が１ｍＶ以上である（良好）
〇：起電力が５００μＶ以上、１ｍＶ未満である（実用可能）
×：起電力が５００μＶ未満である（不良）
【０１７０】
【表３０】
2020098899.tif 000065
【０１７１】
【表４２】
2020098899.tif 000066
【０１７２】
表３０および表４２が示すように、本発明の熱電変換素子は、比較例３に比べて優れた熱電特性を有していた。以上のことから、本願発明の実施形態によれば、ゼーベック係数及び導電性に優れ、高いＰＦを示す、優れた熱電特性を有する熱電変換材料を実現することができ、高効率の熱電変換素子を実現できることが分かる。
【産業上の利用可能性】
【０１７３】
本発明の実施形態である導電性組成物は、導電性及びゼーベック係数を両立し、熱電特性にも優れるため、上記材料を使用して、高性能の熱電変換素子を提供することができる。
【符号の説明】
【０１７４】
１：基材（ペットフィルム）
２：熱電変換膜
３：回路
１０：熱電変換素子の試験サンプル
２０：ホットプレート
【図１】
2020098899.tif 000072
【図２】
2020098899.tif 000073
【手続補正書】
【提出日】令和2年3月10日(2020.3.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素材料、金属材料、及び導電性高分子からなる群から選ばれる少なくとも１種の導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）を含有し、導電材料（Ａ）及び有機化合物（Ｂ）が、下記数式（１）を満たし、
前記有機化合物（Ｂ）の含有量が、前記導電材料（Ａ）の全量に対して３〜４００質量％であり、
前記有機化合物（Ｂ）が、ペリレン骨格、ピロロピロール骨格、チアゾロチアゾール骨格、オキサゾロチアゾール骨格、オキサゾロオキサゾール骨格、ベンゾビスチアゾール骨格、ベンゾビスオキサゾール骨格、チアゾロベンゾオキサゾール骨格のいずれかを有する化合物である、熱電変換材料。
数式（１）
−１．２９ｅＶ≦（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）−（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）≦０．２４ｅＶ
［数式（１）中、（有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ）は有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位を、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ（最高被占軌道）のエネルギー準位をそれぞれ表す。但し、導電材料（Ａ）が金属材料である場合は、（導電材料（Ａ）のＨＯＭＯ）は導電材料（Ａ）のフェルミ準位を表す。］
（但し、有機化合物（Ｂ）は、前記導電材料（Ａ）、ペリレンカルボジイミド骨格を有する化合物、下記化学式Ｘで表される化合物およびキャリア輸送特性を有する多環芳香族環からなる基本骨格と熱運動により基本骨格の分子間距離や分子パッキング構造の変化を引き起こすアルキル基を含む置換基が結合した導電性化合物を除く。）
化学式Ｘ
【化Ｘ】
2020098899.tif 000074
【請求項２】
前記導電材料（Ａ）のＨＯＭＯが、前記有機化合物（Ｂ）のＨＯＭＯよりもエネルギー準位が高い、請求項１に記載の熱電変換材料。
【請求項３】
前記有機化合物（Ｂ）が、下記一般式（１）〜（４）のいずれかで表される化合物である、請求項１または２に記載の熱電変換材料。
一般式（１）
【化１】
2020098899.tif 000075
［一般式（１）中、Ｒ1〜Ｒ12 は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基であり、Ｒ1〜Ｒ12は、隣り合う２つの基同士で結合して環を形成していても良い。］
一般式（２）
【化２】
2020098899.tif 000076
［一般式（２）中、Ｘ1〜Ｘ4は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアリール基、又は置換もしくは未置換の複素環基を表し、Ｙ1及びＹ2は、それぞれ独立に、酸素原子、硫黄原子、又はジシアノメチレン基を表す。］
一般式（３）
【化３】
2020098899.tif 000077
［一般式（３）中、Ｚ1及びＺ2は、それぞれ独立に、酸素原子もしくは硫黄原子を表し、Ｒ13及びＲ14は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。］
一般式（４）
【化４】
2020098899.tif 000078
［一般式（４）中、Ｚ3及びＺ4は、それぞれ独立に、酸素原子もしくは硫黄原子を表す。Ｒ15〜Ｒ18は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、置換もしくは未置換のアリールオキシ基、置換もしくは未置換のアリールチオ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換の複素環基、又は、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。］
【請求項４】
前記有機化合物（Ｂ）が、一般式（２）で表される化合物であり、一般式（２）におけるＸ1及びＸ3が、置換もしくは未置換のアリール基、又は置換もしくは未置換の複素環基である、請求項３に記載の熱電変換材料。
【請求項５】
前記有機化合物（Ｂ）が、一般式（２）で表される化合物であり、一般式（２）におけるＹ1及びＹ2が、酸素原子、又は硫黄原子である、請求項３または４に記載の熱電変換材料。
【請求項６】
前記導電材料（Ａ）が、カーボンナノチューブ、ケッチェンブラック、グラフェンナノプレート及びグラフェンからなる群から選ばれる少なくとも１種を含む、請求項１〜５いずれか１項に記載の熱電変換材料。
【請求項７】
導電材料（Ａ）が、カーボンナノチューブである、請求項１〜６いずれか１項に記載の熱電変換材料。
【請求項８】
請求項１〜７いずれか１項に記載の熱電変換材料からなる熱電変換膜と、電極とを有し、該熱電変換膜及び該電極が互いに電気的に接続されている熱電変換素子。