(57)【要約】【課題】タテ方向だけでなくヨコ方向にも優れた伸縮性を備え、かつ、優れたフリーカット機能を備えたネット構造の伸縮性経編地を提供すること。【解決手段】一対の筬ＧＢ１・ＧＢ２にそれぞれハーフセットに通糸された非弾性糸１・２を互いに対称的にラッピングさせて編成されたネット編組織を有する支持組織と、他の一対の筬ＧＢ３・ＧＢ４にそれぞれハーフセットに通糸された弾性糸３・４を互いに対称的にラッピングさせて編成された伸縮性付与組織との組み合わせにより編成されたネット構造の伸縮性経編地であって、ネット編組織のネット連結部Ｏの位置で伸縮性付与組織の弾性糸３・４が二目編みされ、伸縮性付与組織の弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが、ネット編組織の非弾性糸１・２のラッピング移動範囲Ｐよりも大きくされている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の筬にそれぞれハーフセットに通糸された非弾性糸を互いに対称的にラッピングさせて編成されたネット編組織を有する支持組織と、他の一対の筬にそれぞれハーフセットに通糸された弾性糸を互いに対称的にラッピングさせて編成された伸縮性付与組織との組み合わせにより編成されたネット構造の伸縮性経編地であって、
前記ネット編組織の前記非弾性糸同士が互いに交絡して成るネット連結部において、前記伸縮性付与組織の前記弾性糸が二目編みされており、
前記伸縮性付与組織の繰り返し単位における前記弾性糸のラッピング移動範囲が、前記ネット編組織の繰り返し単位における前記非弾性糸のラッピング移動範囲よりも大きいことを特徴としたネット構造の伸縮性経編地。
【請求項２】
前記ネット編組織のネット連結部において、前記伸縮性付与組織の前記弾性糸が開き目で二目編みされていることを特徴とした請求項１に記載のネット構造の伸縮性経編地。
【請求項３】
前記ネット編組織の繰り返し単位のおける前記非弾性糸のラッピング移動範囲が２ゲージ間であり、
前記伸縮性付与組織の繰り返し単位における前記弾性糸のラッピング移動範囲が４ゲージ間または６ゲージ間であること特徴とした請求項１または請求項２に記載のネット構造の伸縮性経編地。
【請求項４】
さらに他の弾性糸が経挿入されていることを特徴とした請求項１〜請求項３のいずれかに記載のネット構造の伸縮性経編地。
【請求項５】
前記弾性糸が熱融着性を有することを特徴とした請求項１〜請求項４のいずれかに記載のネット構造の伸縮性経編地。
【請求項６】
前記支持組織及び又は前記伸縮性付与組織が、ジャカード編機による変化組織を含むことを特徴とした請求項１〜請求項５のいずれかに記載のネット構造の伸縮性経編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ネット構造の伸縮性経編地、より詳しくは、ファンデーション、スポーツウエア等に使用するネット構造の経編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のとおり、ショーツ、ガードル、ブラジャー等のファンデーションその他の女性用下着や、レオタード、水着等のスポーツウエアにおいては、デザイン性や風合い等は勿論のこと、その着用感が快適であることが重要であり、これらファンデーション等に使用される伸縮性経編地には、通気性やタテ・ヨコ方向における良好な伸縮性が求められる。
【０００３】
さらに、ファンデーション等に使用される伸縮性経編地には、縁始末を不要にしたフリーカット機能が求められる。一般的な経編地の場合、裁断したままの状態では、その裁断縁が解れてしまうため、従来では、裁断縁部を折り返して縫合したり、他の布を当てたりする縁始末を行う必要があったが、このような縁始末をすると、縁部の厚みが増してしまい、ファンデーション等としての着用感やデザイン性が損われるのである。
【０００４】
現在までに、タテ・ヨコ方向の伸縮性を向上させた伸縮性経編地として、例えば下記特許文献１に記載のものが提案されている。この経編地は、非弾性糸が二枚の筬にハーフセットに通糸されて編成されるネット構造の地組織に、ヨコ方向の伸縮性を得るための第一弾性糸がフルセットに通糸されて部分緯糸として挿入されると共に、タテ方向の伸縮性を得るための第二弾性糸がフルセットに通糸されて同一ウエール上に挿入されて編成されたものである。
【０００５】
しかしながら、この経編地は、弾性糸が挿入組織のみで編み込まれているため、確かに優れた伸縮性を示すものの、縁始末を不要とするフリーカット機能を備えるものではなかった。
【０００６】
一方、フリーカット機能を備えた伸縮性経編地として、例えば下記特許文献２に記載のものが提案されている。この経編地は、相対向する一対のハーフセットネット組織を構成する非弾性糸と、相対向する一対のハーフセットネット組織を構成する弾性糸とが同行して編成されたものである。
【０００７】
しかしながら、この経編地は、タテ方向には優れた伸縮性を有するものの、ヨコ方向に伸び易い網のような組織構造をしているため、ヨコ方向に伸ばした場合の反発力が弱く、その回復が遅い難点があった。したがって、この経編地は、フリーカット機能は備えているものの、裁断縁部をそのまま、衣類の袖口や襟口等に使用した場合、そのサポート力が甘く、ずれ易くなる難点があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平７−７０８９３号公報
【特許文献２】特開２０１３−１５５４６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、従来の伸縮性経編地に上記のような難点があったことに鑑みて為されたもので、タテ方向だけでなくヨコ方向にも優れた伸縮性を備え、かつ、優れたフリーカット機能を備えたネット構造の伸縮性経編地を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、一対の筬にそれぞれハーフセットに通糸された非弾性糸を互いに対称的にラッピングさせて編成されたネット編組織を有する支持組織と、他の一対の筬にそれぞれハーフセットに通糸された弾性糸を互いに対称的にラッピングさせて編成された伸縮性付与組織との組み合わせにより編成されたネット構造の伸縮性経編地であって、
前記ネット編組織の前記非弾性糸同士が互いに交絡して成るネット連結部において、前記伸縮性付与組織の前記弾性糸が二目編みされており、
前記伸縮性付与組織の繰り返し単位における前記弾性糸のラッピング移動範囲が、前記ネット編組織の繰り返し単位における前記非弾性糸のラッピング移動範囲よりも大きいことを特徴としている。
【００１１】
また、本発明は、前記ネット編組織のネット連結部において、前記伸縮性付与組織の前記弾性糸が開き目で二目編みされていることを特徴としている。
【００１２】
また、本発明は、前記ネット編組織の繰り返し単位における前記非弾性糸のラッピング移動範囲が２ゲージ間であり、前記伸縮性付与組織の繰り返し単位における前記弾性糸のラッピング移動範囲が４ゲージ間または６ゲージ間であること特徴としている。
【００１３】
また、本発明は、さらに他の弾性糸が経挿入されていることを特徴としている。
【００１４】
また、本発明は、前記弾性糸が熱融着性を有することを特徴としている。
【００１５】
また、本発明は、前記支持組織及び又は前記伸縮性付与組織が、ジャカード編機による変化組織を含むことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係るネット構造の伸縮性経編地は、非弾性糸により編成された支持組織と、弾性糸により編成された伸縮性付与組織との組み合わせにより編成され、この支持組織がネット編組織を有しているので、通気性に優れている。さらに、ネット編組織のネット連結部において伸縮性付与組織の弾性糸が二目編みされているので、優れた解れ止め効果を発揮し、フリーカット機能を向上させることができる。しかも、伸縮性付与組織の繰り返し単位における弾性糸のラッピング移動範囲が、ネット編組織の繰り返し単位における非弾性糸のラッピング移動範囲よりも大きいので、複数本の弾性糸がネット編組織のネット孔部を渡ることになり、特にヨコ方向の伸縮性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第一実施形態のネット構造の伸縮性経編地の非弾性糸及び弾性糸の各編成組織図と糸通し図である。
【図２】第一実施形態のネット構造の伸縮性経編地の支持組織の編成組織図である。
【図３】第一実施形態のネット構造の伸縮性経編地の伸縮性付与組織の編成組織図である。
【図４】第一実施形態のネット構造の伸縮性経編地の編成組織図である。
【図５】第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地の非弾性糸及び弾性糸の各編成組織図と糸通し図である。
【図６】第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地の支持組織の編成組織図である。
【図７】第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地の伸縮性付与組織の編成組織図である。
【図８】第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地の編成組織図である。
【図９】第三実施形態のネット構造の伸縮性経編地の非弾性糸及び弾性糸の各編成組織図と糸通し図である。
【図１０】第三実施形態のネット構造の伸縮性経編地の編成組織図である。
【図１１】第四実施形態のネット構造の伸縮性経編地の非弾性糸及び弾性糸の編成組織図と糸通し図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
「第一実施形態」
図１〜図４に示すように、本発明に係る第一実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、非弾性糸１・２により編成された支持組織と、弾性糸３・４により編成された伸縮性付与組織との組み合わせにより編成されている。
【００１９】
支持組織は、図１及び図２に示すように、一対の筬ＧＢ１・ＧＢ２にそれぞれ、１イン１アウトのハーフセットで通糸された非弾性糸１・２を、互いに対称的にラッピングさせることによって、ネット編組織（ハーフセットネット組織）として編成されている。このネット編組織は、図２に示すように、非弾性糸１・２同士が互いに交絡することにより複数のネット連結部Ｌが形成されており、これらネット連結部Ｌ同士の間にネット孔部Ｏが形成されている。
【００２０】
本実施形態のネット編組織は、４コースアトラス組織から成り、その繰り返し単位における非弾性糸１・２のラッピング移動範囲Ｐは、２ゲージ間である。つまり、本実施形態のネット編組織は、４コースの繰り返し単位において非弾性糸１・２が、一列に並んで隣り合う計３本の編針に亘ってラッピング移動を行うことにより編成されている。
【００２１】
伸縮性付与組織は、図１及び図３に示すように、他の一対の筬ＧＢ３・ＧＢ４にそれぞれ、１イン１アウトのハーフセットで通糸された弾性糸３・４を、互いに対称的にラッピングさせて編成されており、これら弾性糸３・４はそれぞれ、上述した支持組織のネット編組織の各ネット連結部Ｌの位置において、開き目により二目編みされている。
【００２２】
本実施形態の伸縮性付与組織は、図３に示すように、その繰り返し単位における弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが４ゲージ間である。つまり、本実施形態の伸縮性付与組織は、４コースの繰り返し単位において弾性糸３・４が、一列に並んで隣り合う計５本の編針に亘ってラッピング移動を行うことにより編成されている。
【００２３】
なお、本発明に用いる非弾性糸としては、基本的には通常の経編地と同様の糸材料を使用することができる。弾性糸に比べて伸縮性あるいは弾性の小さい糸であればよい。具体的には、例えばナイロン、ポリエステルなどの合成繊維、レーヨン、アセテートなどの再生繊維、綿、絹などの天然繊維を、経編地の用途や性能に応じて適宜、選択することができる。これらの繊維のフィラメント糸、紡績糸、交撚糸などのいずれの形態でもよい。
【００２４】
また、本発明に用いる弾性糸としては、一般に弾性糸として知られる糸材料を使用することができる。具体的には、例えばポリウレタン弾性糸、ポリウレタン弾性糸を芯材とするカバーリングヤーン、ポリエーテルエステル系弾性糸等を、経編地の用途や性能に応じて適宜、選択することができる。
【００２５】
また、本発明において、支持組織及び伸縮性付与組織の各編み目は、開き目であっても閉じ目であってもよく、経編地の用途や性能に応じて適宜、選択することができる。
【００２６】
このように本実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、その支持組織がネット孔部Ｏを多数有するネット編組織で構成されているので、その通気性に優れている。
【００２７】
そして、本実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、ネット編組織の各ネット連結部Ｌにおいて伸縮性付与組織の弾性糸３・４が二目編みされているので、優れた解れ止め効果を発揮する。つまり、図４に示すように、弾性糸３及び弾性糸４による二目連続する編目が、ネット編組織の各ネット連結部Ｌをその左右から二重に締め付けることになるため、各ネット連結部Ｌの非弾性糸１・２の編目が変形してループの離脱を防ぐことができ、フリーカット機能を大幅に向上させることができる。
【００２８】
しかも、本実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、伸縮性付与組織の繰り返し単位における弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが、支持組織のネット編組織の繰り返し単位における非弾性糸１・２のラッピング移動範囲Ｐよりも大きいので、図４に示すように、複数本の弾性糸３・４が左右からネット編組織の各ネット孔部Ｏを渡ることになり、特にヨコ方向の伸縮性を向上させることができる。
【００２９】
従来の伸縮性経編地は、タテ方向に比べてヨコ方向の弾性力が格段に弱かったが、本発明に係るネット構造の伸縮性経編地は、ヨコ方向の弾性力を強化することができるので、編機によるタテ方向及びヨコ方向の伸縮バランスの調整も容易になる。また、タテ方向だけでなく、ヨコ方向においても、伸び、弾性力、回復性などの生地の伸縮特性の設計の自由度を向上させることができる。
【００３０】
また、本実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、ネット編組織の各ネット連結部Ｌにおいて、弾性糸３・４が開き目により二目編みされているので、編機で容易に編成することができる。
【００３１】
「第二実施形態」
図５〜図８に示す、第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、その支持組織及び伸縮性付与組織の繰り返し単位が６コースである点に主たる特徴があり、他の構成は上述した第一実施形態と同様である。
【００３２】
第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地においても、図６及び図７に示すように、ネット編組織の各ネット連結部Ｌの位置において、伸縮性付与組織の弾性糸３・４が二目編みされているので、図８に示すように、弾性糸３及び弾性糸４による二目連続する編目が、ネット編組織の各ネット連結部Ｌをその左右から二重に締め付けることになり、優れた解れ止め効果を発揮する。
【００３３】
そして、伸縮性付与組織の繰り返し単位における弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが４ゲージ間であり、支持組織のネット編組織の繰り返し単位における非弾性糸１・２のラッピング移動範囲Ｐの２ゲージ間よりも大きいので、複数本の弾性糸３・４が左右からネット編組織の各ネット孔部Ｏを渡ることになり、ヨコ方向の伸縮性を向上させることができる。
【００３４】
第二実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、ネット編組織の繰り返し単位が６コースであるため、繰り返し単位が４コースである第一実施形態よりも、ネット編組織の各ネット孔部Ｏがコース方向に拡大するが、第二実施形態においても、ネット編組織の各ネット連結部Ｌで弾性糸３・４が二目編みされているので、ネット編組織の各ネット孔部Ｏ内の２ヶ所でそれぞれ、弾性糸３・４が渡ることになり、優れた伸縮特性を発揮する。
【００３５】
「第三実施形態」
図９及び図１０に示す、第三実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、伸縮性付与組織の繰り返し単位における弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが６ゲージ間である点に主たる特徴があり、支持組織は、上述した第二実施形態の支持組織と同様である。
【００３６】
第三実施形態のネット構造の伸縮性経編地においても、図９及び図１０に示すように、ネット編組織の各ネット連結部Ｌの位置において、伸縮性付与組織の弾性糸３・４が二目編みされているので、図１０に示すように、弾性糸３及び弾性糸４による二目連続する編目が、ネット編組織の各ネット連結部Ｌをその左右から二重に締め付けることになり、優れた解れ止め効果を発揮する。
【００３７】
そして、伸縮性付与組織の繰り返し単位における弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが６ゲージ間であり、支持組織のネット編組織の繰り返し単位における非弾性糸１・２のラッピング移動範囲Ｐの２ゲージ間よりも大きいので、ネット編組織の各ネット孔部Ｏを複数本の弾性糸３・４が左右から渡ることになり、ヨコ方向の伸縮性を向上させることができる。
【００３８】
第三実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、伸縮性付与組織の弾性糸３・４のラッピング移動範囲Ｑが６ゲージ間であるため、ラッピング移動範囲Ｑが４ゲージ間である第二実施形態よりも多くの弾性糸３・４を編み込むことができ、図１０に示すように、ネット編組織の各ネット孔部Ｏ内の３ヶ所でそれぞれ、弾性糸３・４が渡ることになり、ヨコ方向の伸縮性をさらに向上させることができる。
【００３９】
「第四実施形態」
図１１に示す、第四実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、伸縮性付与組織の弾性糸３・４とは別の弾性糸５・６が経挿入されている点に主たる特徴があり、他の構成は、上述した第三実施形態と同様である。
【００４０】
即ち、第四実施形態のネット構造の伸縮性経編地は、他の一対の筬ＧＢ５・ＧＢ６にそれぞれ、１イン１アウトのハーフセットで通糸された非弾性糸５・６が、２コース毎に互いに対称的に振られて同一ウエール上に経挿入されている。これら非弾性糸５・６の経挿入によりタテ方向の伸縮性をさらに向上させることができる。
【実施例】
【００４１】
第四実施形態のネット構造の伸縮性経編地と同じ編成組織（図１１）を採用し、表１に示す糸使いにより実施例１〜実施例３のネット構造の伸縮性経編地を編成した。
【００４２】
【表１】
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【００４３】
実施例１は、インナーウエア生地として要求される物性を得るための経編地であり、実施例２は、非弾性糸として吸湿性機能を備えたポリエステル加工糸を使用した経編地であり、実施例３は、挿入弾性糸として繊度の大きいものを使用した経編地である。なお、表１に示した糸使いのほか、筬ＧＢ１・ＧＢ２に通糸されるナイロン糸やポリエステル糸などの非弾性糸は、１７Ｔ〜２３５Ｔの繊度のものを使用することができ、筬ＧＢ３・ＧＢ４に通糸される弾性糸は、２２Ｔ〜１５６Ｔの繊度のものを使用することができ、筬ＧＢ５・ＧＢ６に通糸される挿入弾性糸は、３３Ｔ〜６７０Ｔの繊度のものを使用することができる。
【００４４】
これら実施例１〜３の経編地はいずれも、良好な通気性を示し、タテ・ヨコ方向の伸縮特性に優れ、そして、どの方向に裁断しても支持組織の非弾性糸のループの離脱は認められなかった。
【００４５】
以上、各実施形態のネット構造の伸縮性経編地について説明したが、本発明は他の実施形態でも実施することができる。
【００４６】
例えば、本発明に係るネット構造の伸縮性経編地は、熱融着性を有する弾性糸を使用してもよい。このことで、編成後のヒートセット時に弾性糸同士あるいは弾性糸と非弾性糸とが融着し、解れ止め効果をさらに向上させることができる。
【００４７】
また、本発明に係るネット構造の伸縮性経編地は、支持組織や伸縮性付与組織が、ジャカード編機による変化組織を部分的に含んでいてもよい。このことで、生地の厚みを増すことなく柄や模様を有する経編地や、部分的に伸縮特性の異なる経編地とすることができる。
【００４８】
本発明は、その他、その趣旨を逸脱しない範囲内で、当業者の知識に基づいて種々の改良、修正、変形を加えた態様で実施し得るものである。また、同一の作用又は効果が生じる範囲内でいずれかの発明特定事項を他の技術に置換した形態で実施してもよく、また、一体に構成されている発明特定事項を複数の部材から構成したり、複数の部材から構成されている発明特定事項を一体に構成した形態で実施してもよい。
【符号の説明】
【００４９】
１、２  非弾性糸
３、４  弾性糸
５、６  弾性糸
ＧＢ１、ＧＢ２  筬
ＧＢ３、ＧＢ４  筬
Ｌ  ネット連結部
Ｏ  ネット孔部
Ｐ  非弾性糸のラッピング移動範囲
Ｑ  弾性糸のラッピング移動範囲
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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