(57)【要約】      （修正有）【課題】人工心臓弁デバイスを提供する。【解決手段】人工心臓弁デバイス１００は、内側弁支持体１２０を少なくとも部分的に包囲し、それに連結される、可撓性固着部材１１０を含む。デバイスはさらに、弁支持体に連結され、その内側に載置され、またはそれによって別様に担持される人工弁１３０を含むことができる。弁支持体は、複数の支柱１２４によって円周方向に接続される複数の柱１２２を含み、柱は、縦軸１０１と略平行な軸方向に沿って延在し、支柱は、縦軸の周囲で円周方向に、かつ直角に延在する。支柱は、弁支持体の縦方向高さ全体に延在する。デバイスはまた、１つ以上の密閉部材１４０およびスパイクのような組織係合要素１７０も含む。【選択図】図１０Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工心臓弁デバイスであって、
天然心臓弁の天然弁尖間の場所に位置付けられるように構成されている固着部材であって、前記固着部材は、展開構成まで拡張されるように構成されている上流部分を含み、前記展開構成では、前記固着部材の前記上流部分は、前記天然心臓弁の天然弁輪の対応する寸法よりも大きい寸法を有し、かつ、前記天然弁尖の内向き表面上の前記弁輪上または前記弁輪付近の組織に係合し、前記固着部材は、前記上流部分に結合されている下流部分をさらに含む、固着部材と、
前記固着部材の前記下流部分に結合された下流端を有する弁支持体であって、前記弁支持体は、人工弁を支持するように構成されており、前記弁支持体が拡張構成にあり、かつ、前記固着部材が前記展開構成にあるとき、前記弁支持体の上流端は、前記固着部材の前記上流部分に対して、半径方向内向きに離間されており、かつ、縦方向に整合されている、弁支持体と
を備える、人工心臓弁デバイス。
【請求項２】
前記展開構成が維持される範囲で前記固着部材が内向きに変形された場合に、前記弁支持体の前記上流端が実質的に変形されないままであるように、前記弁支持体の位置付けが構成されている、請求項１に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項３】
前記固着部材の前記上流部分は、前記弁輪の内向き表面または前記弁輪の下流の前記天然弁尖の内向き表面から選択される組織に係合するように構成されている、請求項１または請求項２に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項４】
前記弁支持体は、縦軸の周りに延在し、前記上流部分は、前記縦軸から半径方向の外向きに広がる、請求項１〜３のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項５】
前記広がりの漸減角度は、前記上流部分と前記下流部分との間で連続的に変化する、請求項４に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項６】
前記広がりの漸減角度は、前記上流部分の円周の周囲で変化する、請求項４に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項７】
前記上流部分は、広がり部分と垂直部分とを含み、前記垂直部分は、前記組織に係合するように構成されている、請求項１〜６のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項８】
前記上流部分の半径方向内向きの表面は、間隙によって前記弁支持体の外側表面から半径方向に分離されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項９】
前記固着部材の表面を覆うスカートをさらに備え、前記スカートは、前記固着部材と前記弁支持体との間の血流を阻止するように構成されている、請求項１〜８のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項１０】
前記固着部材に結合された密閉部材をさらに備え、前記密閉部材は、前記固着部材と前記組織との間の血流を阻止するように構成されている、請求項１〜９のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項１１】
前記固着部材の前記上流部分は、前記弁支持体の前記上流端から機械的に隔離されており、前記固着部材の前記上流部分が非円形の形状に変形されるときに、前記弁支持体の断面形状は、前記人工弁が有能なままであるように安定したままである、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【請求項１２】
前記固着部材の前記上流部分は、前記固着部材の前記上流端から半径方向に離間されており、前記固着部材の前記上流部分は、前記弁支持体の前記上流端を実質的に変形させることなく、内向きに変形することが可能である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の人工心臓弁デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の引用）
本願は、米国仮特許出願第６１／６０５，６９９号（出願日２０１２年３月１日）、タイトル  ”ＳＹＳＴＥＭ  ＦＯＲ  ＭＩＴＲＡＬ  ＶＡＬＶＥ  ＲＥＰＬＡＣＥＭＥＮＴ”、米国仮特許出願第６１／５４９，０４４号（出願日２０１１年１０月１９日）、タイトル”ＣＯＮＦＯＲＭＡＢＬＥ  ＳＹＳＴＥＭ  ＦＯＲ  ＭＩＴＲＡＬ  ＶＡＬＶＥ  ＲＥＰＬＡＣＥＭＥＮＴ”に対する優先権を主張するものであり、これらの仮特許出願の両方は、参照により本明細書中に援用される。本願は、（１）国際ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４３６３６号、タイトル”ＰＲＯＳＴＨＥＴＩＣ  ＨＥＡＲＴ  ＶＡＬＶＥ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＡＮＤ  ＡＳＳＯＣＩＡＴＥＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”（出願日２０１２年６月２１日）、（２）米国仮特許出願第６１／５４９，０３７号、タイトル”ＳＹＳＴＥＭ  ＦＯＲ  ＭＩＴＲＡＬ  ＶＡＬＶＥ  ＲＥＰＬＡＣＥＭＥＮＴ”（出願日２０１１年１０月１９日）、（３）国際ＰＣＴ特許出願第＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿号（代理人管理番号８２８２９−８００５ＷＯ００）、タイトル”ＤＥＶＩＣＥＳ，  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＨＥＡＲＴ  ＶＡＬＶＥ  ＲＥＰＬＡＣＥＭＥＮＴ”（出願日２０１２年１０月１９日）の主題の全内容を参照により援用するものである。
【０００２】
本技術は、概して、人工心臓弁デバイスに関する。具体的には、いくつかの実施形態は、天然僧帽弁の経皮的修復および／または置換のための人工僧帽弁およびデバイス、ならびに関連システムおよび方法を対象とする
【背景技術】
【０００３】
僧帽弁の適切な機能に影響を及ぼす症状は、例えば、僧帽弁逆流、僧帽弁逸脱、および僧帽弁狭窄を含む。僧帽弁逆流は、僧帽弁尖がピーク収縮圧力で並列に接合できず、左心室から左心房の中への血液の異常漏出をもたらす、心臓の障害である。僧帽弁尖の適正な閉鎖に影響を及ぼし得る、いくつかの構造因子がある。例えば、心臓疾患に罹患している多くの患者は、拡大した僧帽弁輪をもたらす、心筋の拡張を体験する。僧帽弁輪の拡大は、弁尖が収縮期中に接合することを困難にする。乳頭筋を僧帽弁尖の下側に接続する腱である、腱索の伸張または裂傷もまた、僧帽弁輪の適正な閉鎖に影響を及ぼし得る。断裂した腱索は、例えば、弁尖への不十分な張力により、弁尖を左心房の中へ逸脱させ得る。異常逆流もまた、例えば、虚血により、乳頭筋の機能が損なわれたときに起こり得る。左心室が収縮期中に収縮すると、罹患乳頭筋が、適正な閉鎖を達成するように十分収縮しない。
【０００４】
僧帽弁逸脱、または僧帽弁尖が左心房の中まで異常に突出するとき、僧帽弁の不規則的な挙動を引き起こし、また、僧帽弁逆流にもつながり得る。僧帽弁の正常な機能はまた、拡張期の左心室の充填の障害を引き起こす、僧帽弁狭窄または僧帽弁口の狭小による影響も受け得る。
【０００５】
典型的には、僧帽弁逆流の治療は、左心房の中へ戻って流れる血液の量を低減させるように、利尿剤および／または血管拡張剤の適用を伴ってきた。他の手技は、弁の修復または置換のいずれか一方のための外科的アプローチ（開胸および血管内）を伴ってきた。例えば、典型的な修復アプローチは、拡張した弁輪の部分を締めること、または切除することを伴ってきた。
【０００６】
弁輪を締めることは、概して、弁輪または周辺組織に固定される、弁輪または弁輪周囲リングの埋込によって達成されてきた。他の修復手技はまた、相互と部分的に並列に弁尖を縫合すること、または締めることも伴ってきた。
【０００７】
代替として、より侵襲的な手技は、機械弁または生物組織が僧帽弁の代わりに心臓に埋め込まれる、弁全体自体の置換を伴ってきた。これらの侵襲手技は、従来、大規模な開胸術を通して行われ、したがって、非常に苦痛を伴い、有意な罹患率を有し、長い回復期間を必要とする。
【０００８】
しかしながら、多くの修復および置換手技では、デバイスの耐久性、あるいは弁形成リングまたは置換弁の不適切なサイズ決定が、患者にとって付加的な問題をもたらし得る。また、修復手技の多くは、不良または不正確に配置された縫合糸が手技の成功に影響を及ぼし得る、心臓外科医の技能に大いに依存している。
【０００９】
近年、大動脈弁置換への低侵襲アプローチが開発されている。事前に組み立てられた経皮的人工弁の実施例は、例えば、Ｍｅｄｔｒｏｎｉｃ／Ｃｏｒｅｖａｌｖｅ  Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，  ＣＡ，  ＵＳＡ）からのＣｏｒｅＶａｌｖｅ  Ｒｅｖａｌｖｉｎｇ（登録商標）  Ｓｙｓｔｅｍ、およびＥｄｗａｒｄｓ  Ｌｉｆｅｓｃｉｅｎｃｅｓ（Ｉｒｖｉｎｅ，  ＣＡ，  ＵＳＡ）からのＥｄｗａｒｄｓ−Ｓａｐｉｅｎ（登録商標）  Ｖａｌｖｅを含む。両方の弁システムは、三葉生体弁を収納する拡張可能なフレームを含む。フレームは、実質的に対称で円形の剛性大動脈弁輪に適合するように拡張させられる。これは、送達構成の拡張可能なフレームに、三葉人工弁（人工弁尖の適正な接合のためにそのような対称性を必要とする）を支持するのに好適である、大動脈弁輪における対称な円形の形状を与える。したがって、大動脈弁生体構造が実質的に均一、対称、かつ極めて剛性であるため、大動脈弁生体構造は、置換弁を収納する拡張可能なフレームに適する。
【００１０】
僧帽弁置換は、大動脈弁置換と比較して、独特の解剖学的障害物を提起し、経皮的僧帽弁置換を大動脈弁置換よりも有意に困難にする。第１に、比較的対称かつ均一な大動脈弁と異なり、僧帽弁輪は、しばしば対称性が欠けている非平面的な鞍のような幾何学形状を伴う、非円形のＤ字形または腎臓のような形状を有する。そのような予測不可能性は、僧帽弁輪に一致する能力を有する人工僧帽弁を設計することを困難にする。補綴と天然弁尖および／または弁輪との間のぴったりした嵌合の欠如は、その間に間隙を残し、これらの間隙を通る血液の逆流を生じ得る。円筒形人工弁の配置は、例えば、天然弁の交連領域中に間隙を残し、潜在的に、これらの領域中で弁周囲漏出をもたらし得る。
【００１１】
経皮的大動脈弁置換のために開発された現在のデバイスは、僧帽弁への適合に不適切である。第１に、デバイスの多くは、弁輪および／または弁尖ならびに人工弁を支持するデバイス構造に接触する、デバイス構造間の直接構造接続を必要とする。いくつかのデバイスでは、人工弁を支持する同一のステント柱もまた、弁輪または他の周辺組織に接触し、心臓が各心周期中に収縮するにつれて、組織および血液によって及ぼされる歪曲力の多くをデバイスに直接伝達する。大抵の心臓置換デバイスはさらに、生涯の何年にもわたって３つの弁尖の適正な開放および閉鎖のために人工弁の周囲で実質的に対称の円筒形支持体を必要とする、三葉弁を利用する。これらのデバイスが弁輪および他の周辺組織からの運動および力を受けている場合、補綴は、圧縮および／または歪曲され、人工弁尖を機能不全にさせ得る。また、典型的な罹患僧帽弁輪は、任意の利用可能な人工弁よりもはるかに大きい。
【００１２】
その不規則で予測不可能な形状に加えて、僧帽弁輪は、周辺組織からの有意量の半径方向支持が欠けている。大動脈弁は、例えば、天然構造支持を提供することによって人工弁に固着するのに役立つ、線維弾性組織によって完全に包囲される。一方で、僧帽弁は、外壁上の筋組織のみによって結合される。僧帽弁の内壁は、大動脈流出路の下部分から僧帽弁輪を分離する、薄い血管壁によって結合される。結果として、ステント補綴を拡張することによって付与される力等の僧帽弁輪への有意な半径方向力は、潜在的に致命的な結果とともに、大動脈路の下部分の虚脱につながり得る。
【００１３】
左心室の腱索もまた、人工僧帽弁を展開することにおいて障害を提示し得る。これは、大動脈弁生体構造が腱索を含まないため、僧帽弁に特有である。左心室内の迷路のような腱索は、僧帽弁置換および修復において展開カテーテルをナビゲートして位置付けることをより困難にする。天然僧帽弁の心室側の人工弁または固着デバイスの展開および位置付けはさらに、腱索の存在によって複雑になる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
現在の手技と関連付けられる困難を考慮すると、機能不全の心臓弁を治療するための単純で効果的な低侵襲デバイスおよび方法の必要性が残っている。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本技術のいくつかの実施形態の具体的詳細が、図１−７１を参照して以下で説明される。実施形態の多くは、人工弁デバイスを使用した天然僧帽弁の経皮的置換のためのデバイス、システム、および方法に関して以下で説明されるが、本明細書で説明されるものに加えて、他の用途および他の実施形態も本技術の範囲内である。加えて、本技術のいくつかの他の実施形態は、本明細書で説明されるものとは異なる構成、構成要素、または手技を有することができる。したがって、当業者であれば、本技術が、付加的な要素を伴う他の実施形態を有することができ、または本技術が、図１−７１を参照して以下で示され、説明される特徴のうちのいくつかを伴わない他の実施形態を有することができることを理解するであろう。
【００１６】
本説明内の「遠位」および「近位」という用語に関して、特に指定されない限り、該用語は、オペレータおよび／または血管系または心臓内の場所を参照して、人工弁デバイスおよび／または関連送達デバイスの部分の相対位置を指すことができる。例えば、本明細書で説明される種々の人工弁デバイスを送達して位置付けるために好適な送達カテーテルを指す際に、「近位」は、デバイスのオペレータまたは血管系の中への切開により近い位置を指すことができ、「遠位」は、デバイスのオペレータからより遠位にあるか、または血管系に沿った切開からさらに遠い位置（例えば、カテーテルの端部）を指すことができる。人工心臓弁デバイスに関して、「近位」および「遠位」という用語は、血流の方向に対するデバイスの部分の場所を指すことができる。例えば、近位は、上流位置または血液流入の位置を指すことができ、遠位は、下流位置または血液流出の位置を指すことができる。参照しやすいように、本開示の全体を通して、同様または類似の構成要素または特徴を識別するために、同一の参照番号および／または文字が使用されるが、同一参照番号の使用は、部品が同一であると解釈されるべきであることを暗示しない。実際に、本明細書で説明される多くの実施例では、同一の番号が付けられた部品は、構造および／または機能が明確に異なる。本明細書で提供される見出しは、便宜のためにすぎない
本発明は、例えば、以下を提供する。
（項目１）
心臓の天然弁の修復または置換のためのデバイスであって、前記天然弁は、弁輪および前記弁輪に連結された弁尖を有し、
第１の部分および第２の部分を含む、固着部材であって、前記第１の部分は、前記弁輪の上または下の組織に係合するように、および非円形の形状に変形して前記組織に一致するように構成される、固着部材と、
前記固着部材の前記第２の部分に連結され、人工弁を支持するように構成される弁支持体であって、前記弁支持体は、断面形状を有する、弁支持体と
を備え、前記固着部材の前記第１の部分は、前記固着部材が前記非円形の形状に変形させられたときに、前記弁支持体の前記断面形状が、人工弁が有能なままであるように十分安定したままであるように、前記弁支持体から機械的に隔離される、
デバイス。
（項目２）
天然僧帽弁に埋め込むための人工心臓弁デバイスであって、前記天然僧帽弁は、弁輪および弁尖を有し、
前記弁尖の間の場所に位置付け可能な固着部材であって、前記固着部材は、第１の部分および第２の部分を有し、前記固着部材の前記第１の部分は、前記固着部材の上流移動が、前記弁輪上または付近の組織との前記固着部材の前記第１の部分の係合によって遮断されるように、前記弁輪の対応する寸法よりも大きい寸法まで拡張可能である、固着部材と、
前記固着部材の前記第２の部分に連結される弁支持体であって、前記弁支持体は、少なくとも前記固着部材の前記第１の部分から半径方向内向きに離間され、前記弁支持体は、人工弁を支持するように構成される、弁支持体と
を備える、デバイス。
（項目３）
患者の天然心臓弁の修復または置換のための人工心臓弁デバイスであって、前記心臓弁は、弁輪および弁尖を有し、
第１の断面寸法を有する第１の部分、および前記第１の断面寸法よりも小さい第２の断面寸法を有する第２の部分を有する、固着部材であって、前記第１の部分は、心臓組織に係合して、前記弁輪に対して固定縦方向位置で前記固着部材を保持するように構成される、固着部材と、
前記固着部材の前記第２の部分に連結され、人工弁を支持するように構成される弁支持体であって、前記弁支持体は、前記弁支持体を実質的に変形させることなく、前記固着部材の前記第１の部分が内向きに変形することができるように、前記固着部材の前記第１の部分から半径方向に分離される、弁支持体と
を備える、デバイス。
（項目４）
弁輪および複数の弁尖を有する天然弁の修復または置換のためのデバイスであって、
前記弁尖の間の配置のために構成される拡張可能な弁支持体であって、第１の領域、第２の領域、および弁が連結され得る内部を有する、支持体と、
第１の部分および第２の部分を有する、固着部材であって、前記固着部材の前記第２の部分は、前記弁支持体の前記第２の領域に連結され、前記固着部材の前記第１の部分は、前記拡張可能な弁支持体の前記第２の領域から外向きに離れて延在し、前記固着部材の前記第１の部分は、前記弁輪上または付近の組織に係合するように構成される第１の周囲を有する、固着部材と
を備え、前記固着部材は、前記第１の周囲で、またはその付近で半径方向に及ぼされる力が、前記弁支持体の形状を実質的に変化させないように、前記弁支持体から機械的に隔離される、
デバイス。
（項目５）
前記固着部材の前記第１の部分は、上流部分を備え、前記固着部材の前記第２の部分は、下流部分を備える、項目１〜４に記載のデバイス。
（項目６）
前記固着部材の前記第１の部分は、下流部分を備え、前記固着部材の前記第２の部分は、上流部分を備える、項目１〜４に記載のデバイス。
（項目７）
前記弁支持体は、前記固着部材が内向きに変形させられた場合に、前記弁支持体の上流領域が実質的に変形させられていないままであるように、前記固着部材の前記第１の部分から半径方向内向きに離間した上流領域を有する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８）
前記固着部材の前記第１の部分は、前記弁輪の内向き表面および前記弁輪の下の前記弁尖の内向き表面から選択される、弁組織に係合するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目９）
前記固着部材の前記第１の部分は、前記弁が開いているときに血液が下流方向に前記弁支持体を通って流れるとき、および前記弁が閉じられているときに血液が上流方向に前記弁を押勢するときの前記デバイスの移動に抵抗するよう、前記弁組織に対して外向きの力を印加するように構成される、項目８に記載のデバイス。
（項目１０）
前記固着部材は、自己拡張式である、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１）
前記固着部材は、ニチノールを含む、項目１０に記載のデバイス。
（項目１２）
前記固着部材は、約０．０１０インチから約０．１３０インチの壁厚を有する、ニチノール管で形成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３）
前記固着部材は、前記心臓の左心房に向かった上流方向への前記デバイスの移動に抵抗するように軸方向剛性を有する、複数の縦方向リブを含む、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１４）
前記固着部材は、複数の縦方向リブを含む、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１５）
前記複数のリブは、菱形構成で配列される、項目１４に記載のデバイス。
（項目１６）
前記固着部材は、前記固着部材の円周の周囲に菱形構成で配列される、複数の可撓性フィラメントを含み、前記菱形構成は、前記円周の周囲に１行以上の菱形および約１２から約３６列の菱形を含む、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１７）
前記弁支持体は、上流端および下流端を含み、前記上流端は、前記固着部材の前記上流部分を越えて上流方向の距離に延在する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１８）
前記弁支持体は、上流端および下流端を含み、前記固着部材の前記第１の部分は、前記弁支持体の前記上流端を越えて上流方向の距離に延在する、上流部分を画定する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１９）
前記固着部材は、前記第１の部分の近位端に周縁を含み、前記周縁は、変形していない構成を有し、前記変形していない構成は、略卵形の形状またはＤ字形を有する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目２０）
前記周縁は、複数の頂点と、複数の谷とを含む、項目１９に記載のデバイス。
（項目２１）
前記固着部材は、前記第１の部分の近位端に周縁を含み、前記周縁は、略卵形の形状またはＤ字形を有し、
前記固着部材は、前記第２の部分の遠位端を含み、前記遠位端と前記周縁との間の距離は、前記固着部材の円周の周囲で変化する、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目２２）
前記距離は、約６ｍｍから約２０ｍｍまで様々である、項目２１に記載のデバイス。
（項目２３）
前記距離は、約９ｍｍから約１２ｍｍまで様々である、項目２１に記載のデバイス。
（項目２４）
前記距離は、
前記固着部材の第１および第２の領域において約７ｍｍから約８ｍｍである、前記遠位端と前記周縁との間の第１の距離であって、前記第１および第２の領域は、それぞれ、前記天然僧帽弁の第１および第２の交連と整合するように構成される、第１の距離と、
前記固着部材の第３の領域において約９ｍｍから約１１ｍｍである、前記遠位端と前記周縁との間の第２の距離であって、前記第３の領域は、前記天然僧帽弁の前尖と整合するように構成される、第２の距離と、
前記第３の領域と反対側の前記固着部材の第４の領域において約１２ｍｍから約１３ｍｍである、前記遠位端と前記周縁との間の第３の距離であって、前記第４の領域は、前記天然僧帽弁の後尖と整合するように構成される、第３の距離と
を含む、複数の距離を含む、
項目２１に記載のデバイス。
（項目２５）
前記固着部材は、前記第１の部分の近位端に周縁を含み、前記周縁は、略卵形の形状またはＤ字形を有し、
前記弁輪の上または下の前記組織は、内径および前記内径と略垂直な外径を有する、非円形の形状を有し、
前記固着部材の前記上流部分は、周囲外径および前記周囲外径と略垂直な周囲内径を有する、外周を有し、
前記周囲外径は、前記外径よりも大きく、
前記周囲内径は、前記内径よりも大きい、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目２６）
前記周囲外径は、前記外径よりも約２ｍｍから約２２ｍｍ大きい、項目２５に記載のデバイス。
（項目２７）
前記周囲外径は、前記外径よりも約８ｍｍから約１５ｍｍ大きい、項目２５に記載のデバイス。
（項目２８）
前記周囲外径は、約４５ｍｍから約６０ｍｍである、項目２５に記載のデバイス。
（項目２９）
前記周囲内径は、約４０ｍｍから約５５ｍｍである、項目２５に記載のデバイス。
（項目３０）
前記弁支持体は、略円形の円筒である、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目３１）
前記弁支持体は、約２５ｍｍから約３０ｍｍの直径を有する、項目３０に記載のデバイス。
（項目３２）
前記弁支持体は、約２７ｍｍの直径を有する、円筒形の弁支持体である、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目３３）
前記弁支持体は、約１４ｍｍから約１７ｍｍの縦方向高さを有する、円筒形の弁支持体である、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目３４）
前記固着部材の前記第１の部分は、それぞれ、前記弁輪の天然頂点および谷部分に対応する頂点部分および谷部分を有する、近位端周囲を有し、
前記対応する頂点部分は、前記天然谷部分と整合するように構成され、前記対応する谷部分は、前記天然頂点部分と整合するように構成される、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目３５）
前記弁支持体は、縦軸の周囲に延在し、前記固着部材の前記第１の部分は、漸減角度によって前記縦軸から外向きに広がる、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目３６）
前記漸減角度は、前記第１の部分と前記第２の部分との間で連続的に変化する、項目３５に記載のデバイス。
（項目３７）
前記漸減角度は、前記第１の部分の円周の周囲で変化する、項目３５に記載のデバイス。
（項目３８）
前記漸減角度は、約３０°から約７５°の間である、項目３５に記載のデバイス。
（項目３９）
前記漸減角度は、約４０°から約６０°の間である、項目３５に記載のデバイス。
（項目４０）
前記弁支持体は、前記第１の縦軸に沿って配向され、前記固着部材は、第２の縦軸に沿って配向され、前記第１および第２の縦軸は、非共線的である、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目４１）
前記第２の縦軸は、前記第１の縦軸からオフセットされる、項目４０に記載のデバイス。
（項目４２）
前記第２の縦軸は、前記第１の縦軸と非平行である、項目４０に記載のデバイス。
（項目４３）
前記固着部材の前記第１の部分は、口広部分と、垂直部分とを含み、前記垂直部分は、半径方向に拡張して前記弁輪に係合するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目４４）
前記口広部分は、弁輪下組織に係合するように構成される組織係合要素を含む、項目４３に記載のデバイス。
（項目４５）
前記第１の部分は、間隙によって前記弁支持体から半径方向に分離される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目４６）
前記固着部材は、前記第１の部分の近位端に周縁を含み、前記周縁は、卵形の形状を有し、
前記弁支持体は、前記固着部材によって少なくとも部分的に包囲される円筒形の弁支持体であり、
前記間隙は、前記円筒形の弁支持体の円周の周囲で変化する、
項目４５に記載のデバイス。
（項目４７）
前記間隙は、前記デバイスの後尖に面した側よりも前記デバイスの前尖に面した側で大きい、項目４６に記載のデバイス。
（項目４８）
前記デバイスは、前記心臓の左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞を回避するよう構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目４９）
前記固着部材の表面を覆うスカートをさらに備え、前記スカートは、前記固着部材と前記弁支持体との間の血流を阻止するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目５０）
前記スカートはさらに、前記固着部材と前記組織との間の血流を阻止するように構成される、項目４９に記載のデバイス。
（項目５１）
前記スカートは、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、ｅＰＴＦＥ、ウシ心膜、ポリマー、熱可塑性ポリマー、ポリエステル、Ｇｏｒｅ−ｔｅｘ（登録商標）、合成繊維、天然繊維、またはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）のうちの１つ以上を含む、項目４９に記載のデバイス。
（項目５２）
前記弁支持体は、複数のリベットおよび複数の縫合糸のうちの１つ以上で前記固着部材に連結される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目５３）
前記弁支持体は、約４２ｍｍＨｇから約４７ｍｍＨｇの半径方向強度を有する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目５４）
逆行性血流を阻止するように前記弁支持体に連結される弁をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目５５）
前記弁は、三葉弁である、項目５４に記載のデバイス。
（項目５６）
前記弁は、ウシ心膜を含む、項目５４に記載のデバイス。
（項目５７）
前記弁は、複数の交連付着構造を有し、前記弁は、前記交連付着構造において前記弁支持体に連結される、項目５４に記載のデバイス。
（項目５８）
前記交連付着構造は、前記弁支持体に永久的に固定される、項目５７に記載のデバイス。
（項目５９）
前記交連付着構造は、前記弁支持体の内壁と一体である、項目５７に記載のデバイス。（項目６０）
前記弁支持体は、第１の高さを有し、前記交連付着構造は、前記第１の高さよりも小さい第２の高さを有する、項目５７に記載のデバイス。
（項目６１）
前記弁支持体はさらに、前記デバイスが天然弁の場所に埋め込まれた後に置換弁を受容するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目６２）
前記弁支持体に連結される一時弁をさらに備える、項目６１に記載のデバイス。
（項目６３）
前記一時弁は、前記置換弁が前記弁支持体の中に受容されたときに、前記弁支持体の内壁に対して変位させられるように適合される、項目６２に記載のデバイス。
（項目６４）
前記一時弁は、除去可能な弁を備え、前記置換弁は、前記一時弁が除去された後に前記弁支持体内に固定される、項目６１に記載のデバイス。
（項目６５）
前記弁支持体が、少なくとも前記固着部材の前記第１の部分から機械的に隔離される領域において、前記弁支持体に連結される人工弁をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目６６）
前記固着部材の前記第１の部分が前記天然僧帽弁まで歪曲するときに、前記弁支持体の領域が実質的に歪曲しないままであるように、前記固着部材の前記第１の部分は、第１の可撓性を有し、前記弁支持体は、前記第１の可撓性よりも小さい第２の可撓性を備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目６７）
前記固着部材は、前記弁支持体とは別個の構造によって画定され、
前記弁支持体は、前記固着部材の前記第２の部分において前記固着部材に連結され、
前記固着部材の前記第２の部分は、前記固着部材の前記第１の部分から縦方向に離間される、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目６８）
前記弁支持体を前記固着部材に可撓性に連結するように構成される、複数の可撓性連結機構をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目６９）
前記可撓性連結機構は、縫合糸、ワイヤ、可撓性フィラメント、リベット、ネジ、またはピンのうちの少なくとも１つを含むことができる、項目６７に記載のデバイス。
（項目７０）
前記デバイスは、
前記弁支持体および前記固着部材が半径方向に収縮させられる、第１の構成と、
前記弁支持体および前記固着部材が半径方向に拡張させられる、第２の構成と、
前記固着部材が、前記弁輪上または付近の組織と係合させられ、それによって少なくとも部分的に変形させられる、第３の構成と
を含む、複数の構成に移動可能である、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目７１）
前記弁支持体は、前記第２の構成で拡張形状を有し、前記弁支持体は、前記第３の構成で実質的に前記拡張形状にとどまる、項目７０に記載のデバイス。
（項目７２）
前記固着部材は、不偏状態で前記第２の構成を成す、項目７０に記載のデバイス。
（項目７３）
前記固着部材は、前記第２の構成から前記第３の構成へ変形可能である、項目７０に記載のデバイス。
（項目７４）
前記第１の構成の前記デバイスは、前記天然僧帽弁に、またはその付近に位置付けられたガイドカテーテルを通した送達のために構成される、薄型外形を有する、項目７０に記載のデバイス。
（項目７５）
前記固着部材の前記第１の部分は、前記第２の構成で第１の直径を有し、前記第１の直径は、少なくとも前記天然僧帽弁の天然交連の間の距離に及ぶ、項目７０に記載のデバイス。
（項目７６）
前記固着部材の前記第１の部分は、第１の直径を有し、前記弁支持体は、前記第２の構成で第２の直径を有し、前記第１の直径は、前記第２の直径の約１．２〜１．５倍である、項目７０に記載のデバイス。
（項目７７）
前記固着部材の前記第１の部分は、約２８ｍｍから約８０ｍｍの第１の拡張直径を有する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目７８）
前記弁支持体は、約２５ｍｍから約３２ｍｍの拡張直径を有する、項目１〜６および７７に記載のデバイス。
（項目７９）
前記固着部材の前記第１の部分は、上流部分を画定する前記固着部材の前記第２の部分から縦方向に離間した下流部分であり、前記上流部分は、第１の断面寸法を有し、前記下流部分は、前記第１の断面寸法よりも小さい第２の断面寸法を有する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８０）
前記固着部材は、前記天然僧帽弁の前記弁尖の後ろに延在する前記デバイスのいずれの要素も伴わずに、前記デバイスの上流移動に抵抗する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８１）
前記デバイスは、弁輪上組織または前記弁輪の上流の組織に係合しない、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８２）
前記固着部材の前記第１の部分の周囲に延在し、前記弁輪の上または下流の前記組織に対して密閉し、前記固着部材と前記組織との間の血流を阻止するように構成される、密閉部材をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８３）
前記密閉部材は、前記密閉部材の中への組織内方成長を推進する、項目８２に記載のデバイス。
（項目８４）
前記密閉部材は、前記密閉部材の外面上に複数の組織係合要素を含む、項目８２に記載のデバイス。
（項目８５）
前記固着部材は、上流端の上に複数の先端を有し、前記先端は、前記デバイスの上流移動を防止するように、前記弁輪の上または下流の組織を貫通するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８６）
前記固着部材は、後退位置から係合位置へ前記複数の先端を移行するための送達機構を含み、前記係合位置は、前記先端による前記弁輪組織の貫通を含む、項目８５に記載のデバイス。
（項目８７）
前記固着部材の端部の上に複数の固着クリップをさらに備え、前記固着クリップは、前記弁輪に係合するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８８）
前記固着部材は、
複数の縦方向リブと、
前記複数のリブを相互接続する複数の円周方向コネクタと
を含み、前記固着部材は、上流方向への前記デバイスの移動を防止するよう、前記リブの端部が前記弁輪の上または下流の組織に係合するために半径方向外向きに配向するように、口広である、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目８９）
前記固着部材は、中心縦軸を有し、各個別リブは、前記縦軸に対して様々な拡張角度を有する、複数のセグメントを有する、項目８８に記載のデバイス。
（項目９０）
前記複数の縦方向リブは、第１および第２の複数のリブを含み、前記第１の複数のリブは、前記第２の複数のリブとは異なる特性を有し、前記特性は、サイズ、形状、剛性、拡張角度、および前記固着部材の所与の領域内のリブの数の群から選択される、項目８８に記載のデバイス。
（項目９１）
前記縦方向リブは、前記固着部材の外周の周囲で均等に離間される、項目８８に記載のデバイス。
（項目９２）
前記弁支持体は、複数の支柱によって円周方向に接続される複数の柱を含み、各個別縦方向リブは、前記弁支持体上の対応する柱と一体的に形成される、項目８８に記載のデバイス。
（項目９３）
前記複数の縦方向リブのそれぞれは、前記対応する柱と一体的に形成される曲線状肘部分を備え、前記肘部分は、内向き構成から外向き構成へ半径方向外向きに個々のリブを押動するように構成される、項目９２に記載のデバイス。
（項目９４）
各個別リブを前記対応する柱と連結する、テザーをさらに備え、前記テザーは、前記リブが拡張構成であるときに、前記リブの外向き偏向を制限するように構成される、項目９２に記載のデバイス。
（項目９５）
１つ以上の個々の円周方向コネクタは、ループ状コネクタヘッドを含み、１つ以上の個々の支柱は、ループ状支柱ヘッドを含み、前記ループ状コネクタヘッドは、可撓性連結機構を形成するように前記ループ状支柱ヘッドに連結される、項目９２に記載のデバイス。（項目９６）
前記ループ状コネクタヘッドは、前記可撓性連結機構を形成するように前記ループ状支柱ヘッドを通過させられる、項目９５に記載のデバイス。
（項目９７）
１つ以上の可撓性フィラメントは、前記可撓性連結機構を形成するように前記ループ状コネクタヘッドを前記ループ状支柱ヘッドに連結する、項目９５に記載のデバイス。
（項目９８）
前記複数の円周方向コネクタは、前記固着部材の円周の周囲に延在する複数のバンドを含み、前記バンドは、各個別リブに摺動可能に連結される、項目８８に記載のデバイス。（項目９９）
前記固着部材は、実質的に管状である下流部分を有し、前記固着部材の前記上流部分が、非円形断面に変形可能である一方で、前記弁支持体は、断面が実質的に円形のままである、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１００）
前記弁支持体は、前記弁支持体の円周の周囲に相互接続された複数の第１の支柱を含み、
前記固着部材は、前記固着部材の円周の周囲に相互接続された複数の第２の支柱を含み、
前記第１の支柱は、前記第２の支柱よりも剛性である、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１０１）
前記弁輪または弁尖の組織に係合するように構成される、複数の組織係合要素をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１０２）
前記組織係合要素は、
前記組織係合要素が前記組織を貫通するための薄型外形を有する、穿刺構成と、
前記組織係合要素が前記組織内で前記組織係合要素を維持するための拡張外形を有する、保持構成と
を有する、項目１０１に記載のデバイス。
（項目１０２）
前記固着部材は、スリーブに連結され、前記スリーブは、前記固着部材が拡張構成であるときに、前記固着部材の半径方向拡張を制限するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１０３）
前記スリーブは、前記固着部材を覆うように構成される外側部分と、前記弁支持体を少なくとも部分的に包囲するように構成される内側部分とを含む、項目１０２に記載のデバイス。
（項目１０４）
前記スリーブは、前記スリーブの前記外側部分と前記内側部分との間に延在する、複数の水平中隔を含む、項目１０３に記載のデバイス。
（項目１０５）
前記固着部材は、前記弁輪の下流の前記弁尖の上流に向いた表面に係合するように構成される、上流部分を有し、
前記弁支持体は、少なくとも部分的に固着体内にあり、前記弁支持体は、人工弁を支持するように構成され、
前記固着体が、非円形断面に変形可能である一方で、前記弁支持体は、断面が実質的に円形のままである、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１０６）
前記固着部材の前記第２の部分は、下流部分を画定し、前記固着部材の前記第１の部分は、上流部分を画定し、前記下流部分は、前記上流部分から縦方向に分離され、前記下流部分は、前記弁支持体の下流領域に連結される、項目１０５に記載のデバイス。
（項目１０７）
前記固着体の前記上流部分を前記弁支持体に連結する、複数のテザーをさらに備え、前記テザーは、前記上流部分の半径方向拡張を制限するように構成される、項目１０６に記載のデバイス。
（項目１０８）
前記固着部材は、前記弁輪の下流の前記弁尖の内向き表面に係合するように構成される、前記第１の部分における第１の端部と、前記第２の部分における第２の端部とを含む、双曲面形状を有し、
前記第１の端部は、前記第２の端部よりも大きい断面積を有し、
前記弁支持体は、前記固着部材の中に位置付けられ、前記弁支持体は、前記第１の端部から実質的に離間した場所で前記固着部材に連結され、前記第１の端部において前記固着部材に連結されていない、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１０９）
前記デバイスの下流移動が、前記弁輪上組織との心房保持体の係合によって遮断されるように、弁輪上組織に係合するように構成される心房保持体をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１０）
前記心房保持体は、前記弁支持体の外向き拡張部を含む、項目１０９に記載のデバイス。
（項目１１１）
前記心房保持体は、前記天然弁を通過して前記弁輪上組織に係合するように構成される、前記固着部材の拡張部を含む、項目１０９に記載のデバイス。
（項目１１２）
前記固着部材は、前記弁輪の下流の前記弁尖の前記内向き表面の貫通に抵抗する、複数の非外傷性節点を含む、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１３）
前記固着部材に連結される１つ以上の位置付け要素をさらに備え、前記位置付け要素は、心室組織に係合し、左心室流出路（ＬＶＯＴ）から離して前記デバイスを位置付けるように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１４）
前記位置要素は、
前記固着部材から前記心室組織まで延在するように構成される、位置付けアームと、
前記位置付けアームの遠位端における組織係合部分であって、前記組織係合部分は、前記心室組織に非外傷的に係合するように構成される、組織係合部分と
を備える、項目１１３に記載のデバイス。
（項目１１５）
前記固着部材は、前記天然弁尖の後ろに延在する前記デバイスの要素を伴わずに、前記デバイスの上流移動に抵抗する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１６）
前記弁支持体は、上部領域と、下部領域と、人工弁を保持する内部とを含み、
前記固着部材は、前記弁支持体の少なくとも一部分を包囲し、前記固着部材は、前記弁尖の間に位置付け可能であり、菱形パターンに配列された複数の可撓性ワイヤ、上部分、および下部分を有し、
前記固着部材の前記上部分は、前記弁輪上または付近の心臓組織に係合して、前記上流方向への前記デバイスの移動を阻止するよう、前記ワイヤの近位端が半径方向外向きを指すように、近位方向へ外向きに口広であり、
前記支持構造の前記下部領域は、前記固着部材の前記下部分に連結され、前記支持構造の前記上部領域は、少なくとも前記固着部材の前記口広上部分の変形から機械的に隔離される、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１７）
前記弁支持体は、縦軸を有する円筒形支持体と、それを通って血液が流れ得る前記縦軸に沿った内部とを備え、
前記固着部材は、前記円筒形支持体とは別個の構造によって画定され、前記固着部材は、非円形断面を有し、前記固着部材は、僧帽弁の弁輪下組織に係合するように構成される外向きに口広の上流端を有し、前記固着部材は、前記円筒形支持体を包囲し、前記上流端と反対側の下流端において前記円筒形支持体に連結される、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１１８）
前記支持体の前記内部内に連結され、前記上流方向に前記支持体を通る血流を遮断し、下流方向に前記支持体を通る血流を可能にするように構成される、弁をさらに備える、項目１１７に記載のデバイス。
（項目１１９）
前記固着体の前記下流端から外向きに延在する安定化部材をさらに備え、前記安定化部材は、前記僧帽弁の弁輪の下流の天然組織に係合するように構成される、項目１１７に記載のデバイス。
（項目１２０）
前記安定化部材は、前記下流端から延在する複数のアームを含み、前記アームは、前記弁輪下組織、天然弁尖、または心室壁のうちの１つ以上に係合するように構成される、項目１１９に記載のデバイス。
（項目１２１）
前記アームは、前記天然弁尖の後ろに延在する、項目１２０に記載のデバイス。
（項目１２２）
各個別のアームは、アーム本体と、前記アーム本体の遠位端における先端とを含み、前記先端は、天然組織に係合するように構成される、項目１２０に記載のデバイス。
（項目１２３）
前記先端は、前記天然組織を貫通することなく前記天然組織に力を及ぼす、項目１２０に記載のデバイス。
（項目１２４）
前記先端は、前記天然組織の少なくとも一部分を通って穿刺するための組織係合要素を含む、項目１２０に記載のデバイス。
（項目１２５）
前記弁輪上または付近の組織に係合するよう、前記固着部材の前記第１の部分に連結され、外向きに延在する、第２の固着構造をさらに備える、項目１〜６に記載のデバイス。（項目１２６）
前記第２の固着構造は、前記固着部材の上流周囲に連結され、前記第２の固着構造は、下流方向へ外向きに延在する、項目１２５に記載のデバイス。
（項目１２７）
前記弁支持体は、外面および内面を有する、内側フレームを備え、前記内面は、人工弁を支持するように構成され、
前記固着部材は、前記内側フレームに連結される外側フレームを備え、前記外側フレームは、前記僧帽弁の弁輪の対応する断面寸法よりも大きい断面寸法を伴う第１の部分を有し、前記第１の部分は、前記僧帽弁の前記弁輪における、またはそれより下側の組織に係合し、心室収縮期中に上向き方向への前記デバイスの移動を防止するように構成され、前記フレームの少なくとも前記第１の部分は、前記内側フレームから機械的に隔離される、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１２８）
前記固着部材は、後尖に面した側に第１の縦方向長さ、および前尖に面した側に第２の長さを有し、前記第１の長さは、前記第２の長さよりも大きい、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１２９）
前記後尖に面した側はさらに、前記アームと前記外側フレームとの間で後尖を受容するように構成されるアームを含む、項目１２８に記載のデバイス。
（項目１３０）
前記弁支持体は、人工弁が連結され得る内部を有する、円筒形の内側骨格を備え、
前記固着部材は、前記内側骨格に連結され、前記弁輪の下流の前記弁尖の間に位置付け可能である外側骨格を備え、前記外側骨格は、菱形構成で配列された複数の可撓性ワイヤを有し、前記ワイヤの少なくとも一部分は、前記上流方向への前記デバイスの移動を防止するよう、天然弁輪下組織に係合するように構成され、
前記外側骨格が、非円形断面に変形可能である一方で、前記内側骨格は、断面が実質的に円形のままである、
項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３１）
前記弁支持体は、近位端および遠位端を有し、前記固着部材は、前記近位端および遠位端の中間の位置で前記弁支持体に連結される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３２）
第２の固着部材をさらに備え、前記第２の固着部材は、前記弁輪の上または下流の組織に係合するように構成される第２の上流端を有し、かつ前記弁支持体に連結される第２の下流端を有する、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３３）
前記固着部材を少なくとも部分的に包囲する第２の固着部材をさらに備え、前記第２の固着部材は、前記弁支持体の前記外面に連結される、第２の口広上流部分および第２の下流部分を有し、前記第２の上流部分は、前記弁支持体から機械的に隔離され、前記天然弁の弁輪下組織に係合するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３４）
前記固着部材は、第１の高さを有し、前記第２の固着部材は、第２の高さを有し、前記第１の高さは、前記第２の高さとは異なる、項目１３３に記載のデバイス。
（項目１３５）
前記弁輪上または付近に係合するように構成される、拡張可能な固定要素をさらに備え、前記固定要素は、前記弁支持体および前記固着部材のうちの少なくとも１つに連結される、１つ以上の膨張式チャンバを含む、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３６）
前記固着部材は、後尖に面した側に第１の縦方向長さ、および前尖に面した側に第２の長さを有し、前記第１の長さは、左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞が制限されるように、前記第２の長さよりも大きい、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３７）
前記後尖に面した側はさらに、前記アームと前記固着部材との間で後尖を受容するように構成されるアームを含む、項目１３６に記載のデバイス。
（項目１３８）
前記固着部材は、上部リング、および前記上部リングに連結される下部リングを有する、口広上流部分を有し、前記デバイスはさらに、前記固着部材の円周の周囲に分布し、前記上部リングを前記下部リングに連結する、複数の可撓性弁輪係合要素を含み、前記下部リングは、前記弁輪が前記上部および下部リングの間、ならびに前記弁輪係合要素内で受容されるように、前記上部リングに向かって上流方向に移動するように構成される、項目１〜６に記載のデバイス。
（項目１３９）
弁輪および前記弁輪に連結された弁尖を有する天然心臓弁の置換のための方法であって、
固着部材と、患者の天然僧帽弁において前記固着部材に連結される弁支持体とを含む、人工装具を位置付けるステップ
を含み、
前記固着部材の第１の部分は、前記固着部材の前記第１の部分が前記天然僧帽弁の形状に対して変形するように、前記天然僧帽弁の弁輪の上または下流に組織に係合し、
前記弁支持体は、前記固着部材内で拡張し、
前記弁支持体の一部分が、拡張時に、人工弁を操作するために好適な所定の断面形状を維持する一方で、前記固着部材の前記第１の部分は、前記天然僧帽弁の前記形状に対して変形する、
方法。
（項目１４０）
前記人工装具は、項目１〜１３８のいずれか１項に記載のデバイスを備える、項目１３９に記載の方法。
（項目１４１）
前記弁尖の間に前記人工装具を位置付ける前に、カテーテルによって前記デバイスを送達するステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１４２）
拡張構成で前記デバイスを露出するように、前記カテーテル上のシースを後退させ、前記固着部材の前記上流部分が組織に係合するように、上流方向に前記デバイスを移動させるステップをさらに含む、項目１４１に記載の方法。
（項目１４３）
右心房からの経中隔アプローチ、左心室切開または穿孔を介した経心尖アプローチ、または大動脈を通した経大動脈アプローチのうちの１つ以上によって、送達構成で前記デバイスを保持するように構成される前記カテーテルをナビゲートするステップをさらに含む、項目１４１に記載の方法。
（項目１４４）
前記デバイスを位置付けるステップであって、前記デバイスが送達構成にあるときに、前記弁尖の間および前記弁輪の下流に前記デバイスを設置することを含む、ステップと、
前記固着部材が前記弁尖の間に延在する状態で、前記送達構成から拡張構成へ前記デバイスを拡張するステップと、
前記弁輪の上または下流の前記組織を前記上流部分と係合させるように、上流方向に前記デバイスを移動させるステップと
を含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１４５）
前記固着部材の上流部分は、展開構成であるときに卵形の形状を有し、前記弁輪における、またはそれより下側の組織は、対応する卵形の形状を有し、前記方法はさらに、
心エコーまたは蛍光透視法で前記固着部材および前記僧帽弁を視認するステップと、
前記心エコーまたは蛍光透視法に基づいて、前記弁輪の上または下流の前記組織と係合するように、前記固着部材の前記上流部分を整合させるステップと
を含む、項目１４４に記載の方法。
（項目１４６）
弁は、前記弁支持体に連結され、前記弁は、血流が左心房から左心室へ流れることを可能にするように、および前記左心室から前記左心房への血流を阻止するように構成される、項目１３９に記載の方法。
（項目１４７）
前記固着部材は、前記左心室が収縮し、前記弁が前記左心室から前記左心房への血流を阻止するときに、弁輪下組織に係合することによって、前記左心房に向かった前記デバイスの移動を阻止する、項目１３９に記載の方法。
（項目１４８）
前記僧帽弁に埋め込む前に、カテーテルによって、前記固着部材および前記固着部材に連結された前記弁支持体を同時に送達するステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１４９）
拡張構成で前記デバイスを露出するように、前記カテーテル上のシースを後退させ、前記固着部材の前記上流部分が弁輪下組織に係合するように、上流方向に前記デバイスを移動させるステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５０）
右心房からの経中隔アプローチ、左心室切開または穿孔を介した経心尖アプローチ、または大動脈を通した経大動脈アプローチのうちの１つ以上によって、送達構成で前記デバイスを保持するように構成される前記カテーテルをナビゲートするステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５１）
前記デバイスが埋め込まれた後に、前記弁支持体に連結された一時弁を起動するステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５２）
前記弁支持体の内部の中に置換弁を位置付け、前記弁支持体と係合するように前記置換弁を拡張するステップをさらに含む、項目１５１に記載の方法。
（項目１５３）
前記デバイスが前記僧帽弁に埋め込まれた後に、弁を前記弁支持体に連結するステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５４）
前記固着部材が前記弁輪の上または下流の前記組織に係合した後に、前記弁支持体を半径方向に拡張するステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５５）
前記デバイスを位置付けるステップは、
前記弁支持体および前記固着部材が半径方向に収縮させられる、第１の構成であって、前記弁支持体は、第１の断面形状を有する、第１の構成と、
前記弁支持体および前記固着部材が半径方向に拡張させられる、第２の構成であって、前記弁支持体は、前記第１の断面形状よりも大きい第２の断面形状を有する、第２の構成と、
前記固着部材が、前記弁輪上または下流の組織と係合させられ、それによって少なくとも部分的に変形させられる一方で、前記弁支持体は、前記第２の断面形状でとどまる、第３の構成と
を含む、複数の構成を通して前記デバイスを移動させることによって、前記弁輪内に、または前記弁輪に隣接して、前記固着部材および前記弁支持体を埋め込むステップを含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５６）
前記固着部材に連結された１つ以上の安定化部材を天然組織と係合させるステップをさらに含む、項目１３９に記載の方法。
（項目１５７）
患者の僧帽弁を治療するシステムであって、前記僧帽弁は、弁輪を有し、
項目１〜１３８のいずれか１項に記載のデバイスを備える、デバイスと、
その中に前記デバイスを保持するように構成される管腔を有する、カテーテルと
を備える、システム。
（項目１５８）
天然僧帽弁の場所に前記デバイスを配置した後に前記デバイスに連結するように構成される、置換弁をさらに備える、項目１５７に記載のシステム。
（項目１５９）
前記置換弁に連結される送達カテーテルをさらに備える、項目１５８に記載のシステム。
（項目１６０）
前記カテーテルは、前記デバイスの複数部分を半径方向に拡張するように構成される、拡張可能な部材を備える、項目１５７に記載のシステム。
（項目１６１）
前記カテーテルは、格納式シースを備え、前記デバイスは、前記シース内に含有され、前記デバイスは、前記シースが後退させられたときに弾性的に拡張するように構成される、項目１５７に記載のシステム。
（項目１６２）
前記カテーテルは、ガイドワイヤを摺動可能に受容するように適合されるガイドワイヤ管腔を備え、前記ガイドワイヤ管腔は、それを通して前記ガイドワイヤが摺動可能に挿入され得る、近位ポートおよび遠位ポートを有する、項目１５７に記載のシステム。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
以下の図面を参照して、本開示の多くの側面をより良く理解することができる。図面中の構成要素は、必ずしも一定の縮尺で描かれていない。代わりに、本開示の原理を明確に例証することに重点が置かれている。さらに、構成要素は、図示された構成要素が必然的に透明であることを示すためではなく、例証を明確にするためだけに、ある図中で透明として示すことができる。
【図１】図１および２は、本技術の実施形態による、種々の人工心臓弁デバイスによる置換に好適な天然弁構造を有する、哺乳類の心臓の概略図である。
【図２】図１および２は、本技術の実施形態による、種々の人工心臓弁デバイスによる置換に好適な天然弁構造を有する、哺乳類の心臓の概略図である。
【図３】図３は、弁輪および弁尖を示す、天然僧帽弁の概略断面側面図である。
【図４Ａ】図４Ａは、本技術の実施形態による、種々の人工心臓弁デバイスとの組み合わせに好適である、ｉ）僧帽弁内の逸脱弁尖、またはｉｉ）損なわれた乳頭筋を有する心臓の左心室内の僧帽弁逆流のいずれか一方を有する、心臓の左心室の概略図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、本技術の実施形態による、種々の人工心臓弁デバイスとの組み合わせに好適である、心筋症に罹患している患者の心臓の概略図である。
【図５Ａ】図５Ａは、天然僧帽弁尖の正常な閉鎖を示す、心臓の天然僧帽弁の概略図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、本技術の実施形態による、種々の人工心臓弁デバイスとの組み合わせに好適である、拡張した心臓内の天然僧帽弁尖の異常閉鎖を示す、心臓の天然僧帽弁の概略図である。
【図５Ｃ】図５Ｃは、本技術の実施形態による、種々の人工心臓弁デバイスとの組み合わせに好適である、弁輪の寸法を示す、心臓の僧帽弁の概略図である。
【図６Ａ】図６Ａは、本技術の種々の実施形態による、静脈血管系からの天然僧帽弁への順行性アプローチを示す、心臓の概略断面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、本技術の種々の実施形態による、ガイドワイヤ上のガイドカテーテルの配置によって維持された心房中隔（ＩＡＳ）を通したアクセスを示す、心臓の概略断面図である。
【図７】図７および８は、本技術の種々の実施形態による、大動脈弁および動脈血管系を通した天然僧帽弁への逆行性アプローチを示す、心臓の概略断面図である。
【図８】図７および８は、本技術の種々の実施形態による、大動脈弁および動脈血管系を通した天然僧帽弁への逆行性アプローチを示す、心臓の概略断面図である。
【図９】図９は、本技術の種々の実施形態による、経心尖穿孔を使用した天然僧帽弁へのアプローチを示す、心臓の概略断面図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、本技術の実施形態による、人工心臓弁デバイスの等角図を示す。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、本技術の実施形態による、天然僧帽弁に埋め込まれた図１０Ａの人工治療デバイスを示す、心臓の切断図を図示する。
【図１０Ｃ】図１０Ｃ−１０Ｆは、それぞれ、本技術の実施形態による、人工心臓弁デバイスの側面図、斜視切断図、上面図、および底面図である。
【図１０Ｄ】図１０Ｃ−１０Ｆは、それぞれ、本技術の実施形態による、人工心臓弁デバイスの側面図、斜視切断図、上面図、および底面図である。
【図１０Ｅ】図１０Ｃ−１０Ｆは、それぞれ、本技術の実施形態による、人工心臓弁デバイスの側面図、斜視切断図、上面図、および底面図である。
【図１０Ｆ】図１０Ｃ−１０Ｆは、それぞれ、本技術の実施形態による、人工心臓弁デバイスの側面図、斜視切断図、上面図、および底面図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、本技術の実施形態による、拡張構成の弁支持体の側面図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂ−１１Ｄは、本技術の実施形態による、その中に載置された人工弁を伴う弁支持体の付加的な実施形態の等角図である。
【図１１Ｃ】図１１Ｂ−１１Ｄは、本技術の実施形態による、その中に載置された人工弁を伴う弁支持体の付加的な実施形態の等角図である。
【図１１Ｄ】図１１Ｂ−１１Ｄは、本技術の実施形態による、その中に載置された人工弁を伴う弁支持体の付加的な実施形態の等角図である。
【図１１Ｅ】図１１Ｅは、本技術の別の実施形態による、人工心臓弁デバイスの等角図である。
【図１２Ａ】図１２Ａ−１２Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、歪曲力に応答して屈曲する種々の縦方向リブの側面図である。
【図１２Ｂ】図１２Ａ−１２Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、歪曲力に応答して屈曲する種々の縦方向リブの側面図である。
【図１２Ｃ】図１２Ａ−１２Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、歪曲力に応答して屈曲する種々の縦方向リブの側面図である。
【図１３−１】図１３Ａは、本技術の別の実施形態による、人工心臓弁デバイスの概略断面図である。
【図１３−２】図１３Ｂ−１３Ｆは、本技術のさらなる実施形態による、種々の縦方向リブ構成を図示する、人工心臓弁デバイスの部分側面図である。
【図１４Ａ】図１４Ａは、長軸および短軸を図示する、天然僧帽弁の概略上面図である。
【図１４Ｂ】図１４Ｂ−１４Ｃは、本技術の実施形態による、それぞれ、拡張構成および展開構成の固着部材の概略上面図である。
【図１４Ｃ】図１４Ｂ−１４Ｃは、本技術の実施形態による、それぞれ、拡張構成および展開構成の固着部材の概略上面図である。
【図１５】図１５は、本技術の付加的な実施形態による、展開構成で図示された人工心臓弁デバイスの等角図である。
【図１６Ａ】図１６Ａは、本技術のさらなる実施形態による、拡張構成で図示された人工心臓弁デバイスの上面図である。
【図１６Ｂ】図１６Ｂ−１６Ｃは、それぞれ、図１６Ａの人工心臓弁デバイスの第１の側面図および第２の側面図である。
【図１６Ｃ】図１６Ｂ−１６Ｃは、それぞれ、図１６Ａの人工心臓弁デバイスの第１の側面図および第２の側面図である。
【図１６Ｄ】図１６Ｄは、本技術の別の実施形態による、傾斜角によって弁支持体の縦軸からオフセットした固着部材の縦軸を示す、人工心臓弁デバイスの側面図である。
【図１６Ｅ】図１６Ｅは、本技術の実施形態による、天然僧帽弁に埋め込まれた図１６Ａ−１６Ｃの人工治療デバイスを示す、左心房から見た心臓内の天然僧帽弁の概略上面図である。
【図１７】図１７Ａ−１７Ｃは、本技術の実施形態による、デバイスの種々の側面の寸法および漸減角度を示す、図１６Ａの人工心臓弁デバイスの概略上面図ならびに第１および第２の側面図である。
【図１８】図１８は、本技術のさらに別の実施形態による、拡張構成で図示された固着部材の等角図である。
【図１９】図１９Ａ−１９Ｃは、それぞれ、本技術のさらなる実施形態による、密閉部材を有する人工心臓弁デバイスの等角図、側面図、および上面図である。
【図２０−１】図２０Ａは、本技術の実施形態による、密閉部材がない人工心臓弁デバイスの等角図である。
【図２０−２】図２０Ｂ−２０Ｅは、本技術の付加的な実施形態による、密閉部材を有する人工心臓弁デバイスの等角図である。
【図２１】図２１Ａ−２１Ｂは、本技術のさらなる実施形態による、管状弁支持部材を有する、人工心臓弁デバイスの断面図および等角図である。図２１Ｃ−２１Ｆは、本技術の他の実施形態による、管状弁支持部材を有する、人工心臓弁デバイスの断面図および等角図である。図２１Ｃ−２１Ｆは、本技術の他の実施形態による、管状弁支持部材を有する、人工心臓弁デバイスの断面図および等角図である。
【図２２−１】図２２Ａ−２２Ｇおよび２２Ｉ−２２Ｋは、本技術の付加的な実施形態による、弁支持体を固着部材に連結する種々の機構の拡大側面図である。図２２Ｈは、図４０Ｇの人工心臓弁デバイス内の柱の側面図である。
【図２２−２】図２２Ａ−２２Ｇおよび２２Ｉ−２２Ｋは、本技術の付加的な実施形態による、弁支持体を固着部材に連結する種々の機構の拡大側面図である。図２２Ｈは、図４０Ｇの人工心臓弁デバイス内の柱の側面図である。
【図２３】図２３Ａ−２３Ｂは、本技術のさらなる実施形態による、固着部材を弁支持部材に連結するための付加的な機構の拡大側面図である。
【図２４】図２４Ａは、本技術の付加的な実施形態による、弁支持体と固着部材との間の一体接続の斜視図である。図２４Ｂ−２４Ｄは、本技術による、弁支持体と固着部材との間の一体接続の付加的な実施形態の拡大図である。
【図２５】図２５Ａは、本技術の実施形態による、固着部材および弁支持体を有する、人工心臓弁デバイスの部分断面図である。図２５Ｂは、図２５Ａに示された指定ボックスの拡大図である。
【図２６】図２６Ａ−２６Ｄは、本技術の種々の実施形態による、心房保持体を有し、天然僧帽弁に埋め込まれた人工心臓弁デバイスの概略断面図である。
【図２７】図２７は、本技術の別の実施形態による、弁輪に係合するための垂直部分を上流端に有する固着部材の側面図である。
【図２８】図２８は、本技術の実施形態による、複数の安定化要素を有する拡張構成の人工心臓弁デバイスの側面図である。
【図２９】図２９は、本技術の実施形態による、拡張したアームを有する、人工心臓弁デバイスの拡大概略側面図である。
【図３０】図３０Ａ−３０Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、デバイスの縦軸に対する種々の角度でデバイスに連結されたアームを有する、人工心臓弁デバイスの拡大部分側面図である。
【図３１】図３１Ａ−３１Ｃは、本技術の付加的な実施形態による、デバイスに連結された種々の長さのアームを有する、人工心臓弁デバイスの拡大部分側面図である。
【図３２】図３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、および３２Ｄは、本技術の種々の実施形態による、弁尖の内向き表面上に配置されたアームを有する、埋め込まれた人工心臓弁デバイスを伴う、心臓の断面図である。図３２Ａ−１、３２Ｂ−１、３２Ｃ−１、および３２Ｄ−１は、それぞれ、本技術の種々の実施形態による、図３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、および３２Ｄに示されるように弁尖の内向き表面に係合するアームの拡大図である。
【図３３】図３３Ａ−３３Ｃは、本技術による、人工心臓弁デバイスとともに使用するための組織係合要素の種々の実施形態を図示する概略図である。
【図３４】図３４Ａ、３４Ｂ、および３４Ｃは、本技術の種々の実施形態による、弁尖の内向き表面上に配置された組織係合要素を伴うアームを有する、埋め込まれた人工心臓弁デバイスを伴う、心臓の断面図である。図３４Ａ−１、３４Ｂ−１、および３４Ｃ−１は、それぞれ、本技術の種々の実施形態による、図３４Ａ、３４Ｂ、および３４Ｃに示されるような弁尖の内向き表面に係合するアームの拡大図である。
【図３５Ａ】図３５Ａ−３５Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、僧帽弁（断面で図示される）に埋め込まれて示された人工心臓弁デバイスであって、天然弁尖の外向き表面に係合するためのアームを有する、デバイスの側面図である。
【図３５Ｂ】図３５Ａ−３５Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、僧帽弁（断面で図示される）に埋め込まれて示された人工心臓弁デバイスであって、天然弁尖の外向き表面に係合するためのアームを有する、デバイスの側面図である。
【図３５Ｃ】図３５Ａ−３５Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、僧帽弁（断面で図示される）に埋め込まれて示された人工心臓弁デバイスであって、天然弁尖の外向き表面に係合するためのアームを有する、デバイスの側面図である。
【図３５Ｃ−１】本技術の種々の実施形態による、図３５Ｃに示されるような弁尖の内向き表面に係合するアームの拡大図である。
【図３６Ａ】図３６Ａは、本技術の付加的な実施形態による、僧帽弁（断面で図示される）に埋め込まれて示された人工心臓弁デバイスであって、天然弁尖の外向き表面に係合するためのアーム、および天然弁尖の内向き表面に係合するためのアームを有する、デバイスの側面図である。
【図３６Ｂ】図３６Ｂは、図３６Ａに示されるような弁尖の内向きおよび外向き表面に係合するアームの拡大図である。
【図３７】図３７Ａ−３７Ｄは、本技術による、人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適なアームの付加的な実施形態の拡大側面図である。
【図３８】図３８Ａは、本技術のさらなる実施形態による、複数の相互接続されていないアームを有する、人工心臓弁デバイスの側面図である。図３８Ｂは、本技術のさらなる実施形態による、複数の円周方向に接続されたアームを有する、人工心臓弁デバイスの側面図である。
【図３９】図３９Ａ−３９Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、アーム位置パターンの概略上面図である。
【図４０−１】図４０Ａ−４０Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、デバイスの様々な構造上に組織係合要素を有する、人工心臓弁デバイスの側面図である。図４０Ｅ−４０Ｇは、本技術の他の実施形態による、人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な組織係合要素の拡大側面図である。
【図４０−２】図４０Ｉ−４０Ｔは、本技術の付加的な実施形態による、人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な組織係合要素の実施形態の拡大側面図である。
【図４０−３】図４０Ｉ−４０Ｔは、本技術の付加的な実施形態による、人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な組織係合要素の実施形態の拡大側面図である。
【図４１】図４１は、本技術のさらなる実施形態による、複数の弁輪係合要素を有する人工心臓弁デバイスの等角図である。
【図４２】図４２Ａ−４２Ｂは、本技術の別の実施形態による、複数の管状リブから展開可能な組織係合要素を有する、人工心臓弁デバイスの断面側面図および拡大図である。
【図４３】図４３Ａ−４３Ｂは、本技術の別の実施形態による、組織係合要素を伴って構成された密閉部材を有する、人工心臓弁デバイスの等角図および拡大詳細図である。
【図４４】図４４Ａ−４４Ｆは、本技術の付加的な実施形態による、人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な組織係合要素の実施形態の拡大側面図である。
【図４５】図４５Ａは、本技術の実施形態による、固着部材１１０と弁支持体１２０との間に複数のテザーを有する、人工心臓弁デバイスの等角図である。図４５Ｂは、本技術の別の実施形態による、固着部材１１０と弁支持体１２０との間に複数の中隔を有する、人工心臓弁デバイスの等角図である。
【図４６Ａ】図４６Ａは、本技術の実施形態による、送達システムの側面部分切断図である。
【図４６Ｂ】図４６Ｂは、本技術の実施形態による、送達システムの遠位端の拡大切断図である。
【図４６Ｃ】図４６Ｃ−４６Ｄは、本技術の実施形態による、図４６Ｂの送達システムとともに使用するために構成された弁支持体の拡大部分側面図である。
【図４６Ｄ】図４６Ｃ−４６Ｄは、本技術の実施形態による、図４６Ｂの送達システムとともに使用するために構成された弁支持体の拡大部分側面図である。
【図４７】図４７Ａ−４７Ｄは、本技術の実施形態による、僧帽弁への順行性または経中隔アプローチを示す、心臓の断面図である。
【図４８Ａ】図４８Ａ−４８Ｃは、本技術の別の実施形態による、経中隔アプローチを使用して人工心臓弁デバイスを埋め込む方法を図示する、心臓の断面図である。
【図４８Ｂ】図４８Ａ−４８Ｃは、本技術の別の実施形態による、経中隔アプローチを使用して人工心臓弁デバイスを埋め込む方法を図示する、心臓の断面図である。
【図４８Ｃ】図４８Ａ−４８Ｃは、本技術の別の実施形態による、経中隔アプローチを使用して人工心臓弁デバイスを埋め込む方法を図示する、心臓の断面図である。
【図４９】図４９Ａ−４９Ｂは、本技術のさらなる実施形態による、大動脈および左心室を介した僧帽弁への逆行性アプローチを示す、心臓の断面図である。
【図５０】図５０Ａ−５０Ｂは、本技術の側面による、経心尖アプローチを使用して人工心臓弁デバイスを埋め込む方法のさらなる実施形態を図示する、心臓の断面図である。
【図５１】図５１Ａ−５１Ｂは、本技術の別の実施形態による、人工心臓弁デバイスが送達カテーテルの拡張可能なバルーンの上に載置される、送達システムの部分側面図である。
【図５２Ａ】図５２Ａ−５２Ｄは、本技術のさらなる実施形態による、固着部材に移動可能に連結された弁支持体を有する、人工心臓弁デバイスを送達する方法を示す、心臓の断面図である。
【図５２Ｂ】図５２Ａ−５２Ｄは、本技術のさらなる実施形態による、固着部材に移動可能に連結された弁支持体を有する、人工心臓弁デバイスを送達する方法を示す、心臓の断面図である。
【図５２Ｃ】図５２Ａ−５２Ｄは、本技術のさらなる実施形態による、固着部材に移動可能に連結された弁支持体を有する、人工心臓弁デバイスを送達する方法を示す、心臓の断面図である。
【図５２Ｄ】図５２Ａ−５２Ｄは、本技術のさらなる実施形態による、固着部材に移動可能に連結された弁支持体を有する、人工心臓弁デバイスを送達する方法を示す、心臓の断面図である。
【図５３】図５３Ａ−５３Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、弁支持体を固着部材に移動可能に連結するための種々の機構を示す、部分側面図である。図５３Ｅは、図５３Ｄのデバイスの部分上面図である。図５３Ｆは、本技術の別の実施形態による、弁支持体および固着部材を摺動可能に連結するための代替的な機構の側面図である。図５３Ｇ−５３Ｈは、本技術のさらなる実施形態による、弁支持体を固着部材に連結するためのさらに別の機構を示す、人工心臓弁デバイスの概略側面図である。
【図５４Ａ】図５４Ａは、本技術の他の側面による、人工心臓弁デバイスのための送達システムの別の実施形態の断面側面図である。
【図５４Ｂ】図５４Ｂは、図５４Ａの送達システムの遠位部分の部分断面側面図である。
【図５５】図５５Ａ−５５Ｃは、本発明の人工治療デバイスを送達するステップを図示する、図４６の送達システムの斜視図である。
【図５６】図５６は、本発明の人工治療デバイスのための送達システムのさらなる実施形態の側面断面図である。
【図５７Ａ】図５７Ａ−５７Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５７Ｂ】図５７Ａ−５７Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５７Ｃ】図５７Ａ−５７Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５７Ｄ】図５７Ａ−５７Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５７Ｅ】図５７Ｅは、本技術の実施形態による、天然僧帽弁に埋め込まれた図５７Ａの人工心臓弁デバイスの概略断面図である。
【図５８−１】図５８Ａ−５８Ｄは、本技術の別の実施形態による、経中隔アプローチを使用して人工心臓弁デバイスを心臓内の天然僧帽弁に送達する方法を示す、心臓の断面図である。
【図５８−２】図５８Ａ−５８Ｄは、本技術の別の実施形態による、経中隔アプローチを使用して人工心臓弁デバイスを心臓内の天然僧帽弁に送達する方法を示す、心臓の断面図である。
【図５９Ａ】図５９Ａ−５９Ｃは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５９Ｂ】図５９Ａ−５９Ｃは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５９Ｃ】図５９Ａ−５９Ｃは、本技術の付加的な実施形態による、人工治療デバイスの等角図である。
【図５９Ｄ】図５９Ｄは、本技術の別の実施形態による、天然僧帽弁に埋め込まれた人工心臓弁デバイスの概略断面図である。
【図６０】図６０Ａ−６０Ｂは、本技術の別の実施形態による、図５９Ｃの人工心臓弁デバイスを心臓内の天然僧帽弁に送達するための送達カテーテルの遠位端の断面側面図である。
【図６１】図６１は、本技術のさらに別の実施形態による、それぞれ、僧帽弁の弁輪上および弁輪下組織に係合するための第１および第２の固着部材を有する、人工心臓弁デバイスの側面図である。
【図６２】図６２Ａ−６２Ｃは、本技術の別の実施形態による、僧帽弁における図６１の人工心臓弁デバイスの送達を示す、送達システムの遠位端の部分断面側面図である。
【図６３】図６３は、本技術のさらなる実施形態による、弁輪上係合周縁および弁輪下係合リングを伴う固着部材を有する、人工心臓弁デバイスの等角側面図である。
【図６４】図６４Ａ−６４Ｄは、本技術の側面による、僧帽弁輪においてデバイスを展開するための方法の実施形態を示す、図６３の人工心臓弁デバイスの側面図である。
【図６５Ａ】図６５Ａは、本技術の別の実施形態による、心臓の天然僧帽弁に埋め込まれて示された、膨張式固着部材を有する人工心臓弁デバイスの断面図である。
【図６５Ｂ】図６５Ｂは、本技術の別の実施形態による、図６５Ａの人工心臓弁デバイスの送達に好適な送達システムの遠位端の部分断面側面図である。
【図６６Ａ】図６６Ａ−６６Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、充填可能なチャンバを有する人工心臓弁デバイスの断面図である。
【図６６Ｂ】図６６Ａ−６６Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、充填可能なチャンバを有する人工心臓弁デバイスの断面図である。
【図６６Ｃ】図６６Ａ−６６Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、充填可能なチャンバを有する人工心臓弁デバイスの断面図である。
【図６６Ｄ】図６６Ａ−６６Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、充填可能なチャンバを有する人工心臓弁デバイスの断面図である。
【図６７Ａ】図６７Ａ−６７Ｂは、本技術の側面による、人工心臓弁デバイスの付加的な実施形態の等角図である。
【図６７Ｂ】図６７Ａ−６７Ｂは、本技術の側面による、人工心臓弁デバイスの付加的な実施形態の等角図である。
【図６８】図６８Ａ−６８Ｂは、本技術の付加的な実施形態による、位置付け要素を有する人工心臓弁デバイスの側面図である。
【図６９−１】図６９Ａ−６９Ｅは、拡張構成で示され、本技術の付加的な実施形態に従って構成された人工心臓弁デバイスの断面および側面図である。
【図６９−２】図６９Ａ−６９Ｅは、拡張構成で示され、本技術の付加的な実施形態に従って構成された人工心臓弁デバイスの断面および側面図である。
【図７０】図７０は、本技術の実施形態に従って構成された別の人工心臓弁デバイスの断面側面図である。
【図７１】図７１は、本技術の実施形態に従って構成された、さらに別の人工心臓弁デバイスの断面側面図である
【発明を実施するための形態】
【００１８】
（概説）
システム、デバイス、および方法が、僧帽弁等の天然心臓弁の経皮的置換のために本明細書で提供される。以下に記載される詳細のうちのいくつかは、当業者がそれらを実践、作製、および使用することを可能にするように十分な様式で、以下の実施例および方法を説明するように提供される。しかしながら、以下で説明される詳細および利点のうちのいくつかは、本技術のある実施例および方法を実践するために必要ではなくてもよい。加えて、本技術は、請求項の範囲内であるが、詳細に説明されていない、他の実施例および方法を含んでもよい。
【００１９】
本技術の実施形態は、僧帽弁を含む心臓弁等の身体の弁を治療するシステム、方法、および装置を提供する。本装置および方法は、静脈または動脈を通して心臓の中へ血管内送達されるカテーテルを使用する、経皮的アプローチを可能にする。加えて、本装置および方法は、心臓内の標的場所への人工置換弁の経心尖、経心房、および直接大動脈送達を含む、他の低侵襲アプローチを可能にする。本装置および方法は、人工装具が、弁輪および／または弁尖の弁輪下表面との係合によって天然弁の場所に固着されることを可能にする。加えて、本明細書で説明されるようなデバイスおよび方法の実施形態は、順行性または逆行性アプローチおよびそれらの組み合わせで心臓の弁（例えば、僧帽弁または三尖弁）にアクセスする既知の方法等の、多くの既知の手術および手技と組み合わせることができる。
【００２０】
本明細書で説明されるデバイスおよび方法は、デバイスの固着部分から人工弁を機械的に隔離しながら、可変的形状の天然僧帽弁生体構造に適応および一致する可撓性を有する、弁置換デバイスを提供する。デバイスのいくつかの実施形態は、天然生体構造によって印加される歪曲力を効果的に吸収する。本デバイスは、経時的に心臓の動的条件に耐えるために必要な構造強度および完全性を有し、したがって、置換弁を永久的に固着し、患者が実質的に通常の生活を再開することを可能にする。本デバイスおよび方法はさらに、低侵襲的にそのようなデバイスを送達し、患者に新しい永久置換弁だけでなく、より低いリスクの手技およびより速い回復も提供する。
【００２１】
本技術の種々の実施形態によれば、心臓の天然弁の修復または置換のためのデバイスが開示される。天然弁は、弁輪および弁尖を有し、本デバイスは、弁輪の上または下の組織に係合するように、および非円形の形状に変形して組織に一致するように構成される、第１の部分を有する、固着部材を含む。固着部材はまた、第２の部分も含む。本デバイスはまた、固着部材の第２の部分に連結され、人工弁を支持するように構成され、断面形状を有する、弁支持体も含む。種々の実施形態では、固着部材が非円形の形状に変形させられたときに人工弁が有能なままであるように、固着部材の第１の部分は、弁支持体の断面形状が十分安定したままであるように、弁支持体から機械的に隔離される。
【００２２】
本開示のいくつかの実施形態は、天然僧帽弁に埋め込むための人工心臓弁デバイスを対象とし、僧帽弁は、弁輪および弁尖を有する。一実施形態では、本デバイスは、弁尖の間の場所に位置付け可能な固着部材を有することができ、固着部材の第１の部分は、弁輪の対応する寸法よりも大きい寸法まで拡張可能である。この実施形態では、固着部材の上流移動が、弁輪上または付近の組織との上流部分の係合によって遮断される。固着部材はまた、第２の部分を含むこともできる。本デバイスはまた、固着部材の第２の部分に連結される弁支持体を含むこともでき、弁支持体の上流領域は、少なくとも固着部材の第１の部分から半径方向内向きに離間される。弁支持体は、人工弁を支持するように構成することができる。
【００２３】
別の配列では、弁輪および弁尖を有する天然弁に埋め込むためのデバイスは、弁輪の下流の弁尖の内向き表面に係合するように構成される上流端、および下流端を有する、双曲面固着部材を含むことができ、上流端は、下流端よりも大きい断面積を有する。本デバイスはまた、固着部材の中に位置付けられ、人工弁を支持するように構成される、弁支持体を含むこともできる。弁支持体は、上流端から実質的に下流に離間した場所で固着部材に連結され、上流端において固着部材に連結されていない。
【００２４】
本開示の他の側面は、患者の天然心臓弁の修復または置換のための人工心臓弁デバイスを対象とし、心臓弁は、弁輪および弁尖を有する。一実施形態では、本デバイスは、第１の断面寸法を有する第１の部分、および第１の断面寸法よりも小さい第２の断面寸法を有する第２の部分を有する、固着部材を含む。第１の部分は、心臓組織に係合して、弁輪に対して固定縦方向位置で固着部材を保持するように構成される。本デバイスはまた、固着部材の第２の部分に連結され、人工弁を支持するように構成される、弁支持体を含むこともできる。弁支持体は、弁支持体を実質的に変形させることなく、第１の部分が内向きに変形することができるように、固着部材の第１の部分から半径方向に分離することができる。
【００２５】
さらなる配列では、本開示はまた、天然心臓弁に埋め込むためのデバイスも対象とする。本デバイスは、心臓弁の天然弁輪の上または下流の組織に係合するように構成される上流端を有する、固着部材と、人工弁を支持するように構成される弁支持体とを含むことができる。弁支持体は、固着部材に連結することができる。いくつかの配列では、固着部材は、天然弁尖の後ろに延在するデバイスの要素を伴わずに、デバイスの上流移動に抵抗することができる。
【００２６】
別の実施形態では、本デバイスは、天然弁尖の間に位置付け可能な固着部材を含むことができる。固着部材は、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、弁輪上または付近の心臓組織に係合するように構成される、複数の組織係合要素を上流端上および／または外面上に有することができる。本デバイスはまた、固着部材の内部内に位置付けられ、固着部材の下流部分に連結される弁支持体を含むこともでき、弁支持体は、少なくとも固着部材の上流部分から半径方向に分離される。
【００２７】
本開示のさらなる実施形態は、上部領域、下部領域、および人工弁を保持する内部を有する、支持構造を含む、弁輪および一対の弁尖を有する天然僧帽弁の修復または置換のためのデバイスを対象とする。本デバイスはまた、支持構造の少なくとも一部分を包囲する固着部材を含むこともでき、固着部材は、弁尖の間に位置付け可能であり、菱形パターンに配列された複数の可撓性要素（例えば、ワイヤ、レーザ切断金属要素等）、上部分、および下部分を有する。固着部材の上部分は、弁輪上または付近の心臓組織に係合して、上流方向へのデバイスの移動を阻止するよう、可撓性要素の近位端が半径方向外向きを指すように、近位方向へ外向きに口広であり得る。支持構造の下部領域は、固着部材の下部分に連結することができ、支持構造の下部領域は、少なくとも固着部材の口広上部分の変形から機械的に隔離することができる。
【００２８】
本開示の他の実施形態は、円筒形支持体と、円筒形支持体とは別個の構造によって画定される固着体とを有する、人工心臓弁デバイスを対象とする。円筒形支持体は、縦軸と、それを通って血液が流れ得る縦軸に沿った内部とを有することができる。固着体は、僧帽弁の弁輪下組織に係合するように構成される外向きに口広の上流端を伴って、非円形断面を有することができる。固着体はまた、円筒形支持体を包囲し、上流端と反対側の下流端において支持体に連結することもできる。
【００２９】
さらなる実施形態では、本デバイスは、２つの弁尖の間の配置のために構成される拡張可能な弁支持体を含むことができる。支持体は、第１の領域と、第２の領域と、弁が連結され得る内部とを有してもよい。本デバイスはまた、第１の部分および第２の部分を有する、固着部材を含むこともでき、第２の部分は、弁支持体の第２の領域に連結される。固着部材の第１の部分は、第２の部分から離れて外向きに延在することができる。固着部材は、弁輪上または付近の組織に係合するように構成される第１の周囲を第１の部分において有することができる。固着部材は、第１の周囲において、またはその付近で半径方向に及ぼされる力が、弁支持体の形状を実質的に変化させないように、弁支持体から機械的に隔離することができる。
【００３０】
付加的な実施形態は、内側フレームと、内側フレームに連結される外側フレームとを含む、患者の心臓弁を治療するデバイスを対象とする。内側フレームは、外面と、人工弁を支持するように構成される内面とを有することができる。外側フレームは、僧帽弁輪の対応する断面寸法よりも大きい断面寸法を伴う上部分を有することができ、上部分は、僧帽弁輪における、またはそれより下側の組織に係合するように構成される。上部分はまた、心室収縮期中に上向きまたは上流方向へのデバイスの移動を防止することもできる。さらに、外側フレームの上部分は、内側フレームから機械的に隔離することができる。
【００３１】
さらなる実施形態では、本デバイスは、円筒形の内側骨格と、内側骨格に連結され、弁輪の下流の弁尖の間に位置付け可能な外側骨格とを含むことができる。外側骨格が、非円形断面に変形可能であり得る一方で、内側骨格は、断面が実質的に円形のままである。内側骨格は、人工弁が連結され得る、内部を有することができる。外側骨格は、複数の可撓性要素（例えば、ワイヤ、レーザ切断金属要素等）を有することができ、可撓性要素の少なくとも一部分は、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、天然弁輪下組織に係合するように構成することができる。一実施形態では、複数の可撓性ワイヤは、菱形構成で配列される。
【００３２】
その上さらなる実施形態では、人工僧帽弁デバイスは、上流および下流端と、弁が連結され得る内部と、周囲とを有する、弁支持体を含むことができる。本デバイスはまた、口広上流部分と、弁支持体の周囲に連結される下流部分とを有する、固着部材を含むこともできる。上流部分は、弁支持体から機械的に隔離することができ、天然僧帽弁の弁輪下組織に係合するように構成することができる。加えて、本デバイスは、弁支持体および固着部材が半径方向に収縮させられる、第１の構成を含む、複数の構成に移動可能であり得、弁支持体は、第１の断面形状を有する。本デバイスはまた、弁支持体および固着部材が半径方向に拡張させられ、弁支持体が第２の断面形状を有する、第２の構成に移動することもできる。加えて、本デバイスは、固着部材が弁輪下組織と係合させられ、それによって変形させられる一方で、弁支持体は第２の断面形状でとどまる、第３の構成に移動することができる。
【００３３】
いくつかの実施形態では、本デバイスは、固着部材または弁支持体から天然僧帽弁輪の少なくとも部分的に上流の位置まで延在する、心房保持体を備えてもよい。心房拡張部材は、デバイスをさらに安定化または固着するために、弁輪の上流表面（例えば、弁輪上表面）および／または心房の内壁に係合するように適合される、心房係合構造を備えてもよい。例えば、心房保持体は、デバイスの下流移動を阻止することができる。
【００３４】
本デバイスのいくつかの実施形態はさらに、デバイスが傾転すること、または横方向に変位させられることを阻止するように、１つ以上の安定化部材を備えてもよい。安定化部材は、弁支持体および／または固着部材から半径方向外向きに延在する複数のアームを備えてもよい。アームは、天然弁尖の後ろに延在するように、および／または心室壁あるいは乳頭筋と係合するように構成されてもよい。
【００３５】
本開示の別の側面による、さらなる実施形態は、天然僧帽弁に埋め込むためのデバイスを対象とし、天然僧帽弁は、弁輪および弁尖を有する。本デバイスは、上流および下流端と、弁が連結され得る内部と、外面とを有する、弁支持体を含むことができ、かつ第１の口広上流部分と、弁支持体の外面に連結される第１の下流部分とを有する、第１の固着部材を含むことができる。他の実施形態では、第１の下流部分は、弁支持体の内面に、またはいくつかの実施形態では、弁支持体の端部に連結することができる。本デバイスはまた、第１の固着部材を少なくとも部分的に包囲する、第２の固着部材を含むこともできる。第１の固着部材の第１の上流部分は、弁支持体から機械的に隔離し、天然僧帽弁の弁輪上組織に係合するように構成することができる。第２の固着部材は、第２の口広上流部分と、弁支持体の外面に連結される第２の下流部分とを有することができ、第２の上流部分は、弁支持体から機械的に隔離することができ、天然僧帽弁の弁輪下組織に係合するように構成される。
【００３６】
その上さらなる実施形態では、埋込のためのデバイスは、弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成される、半径方向に拡張可能な固着部材を含むことができる。固着部材は、後尖に面した側に第１の縦方向長さ、および前尖に面した側に第２の長さを有することができる。ある実施形態では、第１の長さは、左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞が制限されるように、第２の長さよりも大きくあり得る。本デバイスはまた、内部に、または固着部材の端部に連結される、弁支持体、または代替として人工弁を含むこともできる。
【００３７】
本技術の他の実施形態は、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁に埋め込むためのデバイスを提供し、本デバイスは、上流および下流端と、弁が連結され得る内部と、外面とを有する、弁支持体を含む。本デバイスはまた、口広上流部分と、弁支持体の外面に連結される下流部分とを有する、固着部材を含むこともでき、上流部分は、上部リングと、上部リングに連結される下部リングとを有することができる。本デバイスはさらに、固着部材の円周の周囲に分布し、上部リングを下部リングに連結する、複数の可撓性弁輪係合要素を含むことができる。下部リングは、弁輪が上部および下部リングの間、ならびに弁輪係合要素内で受容されるように、上部リングに向かって上流方向に移動するように構成される。
【００３８】
本開示はさらに、血管内または他の低侵襲形態のアクセスを使用する、人工弁および他のデバイスの送達のためのシステムを提供する。例えば、本技術の実施形態は、僧帽弁が弁輪を有する、患者の僧帽弁を治療するシステムを提供する。本システムは、本明細書で説明されるような僧帽弁を治療するデバイスと、カテーテル内でデバイスを保持するように構成される管腔を有する、カテーテルとを備える。
【００３９】
他の側面では、患者の天然弁を置換するためのシステムが提供される。本システムは、遠位端および近位端を有する、細長いカテーテル本体と、カテーテル本体の遠位端に連結され、閉鎖端および開放端を有する、筐体とを含むことができる。本システムはまた、筐体に対して軸方向に移動可能である筐体内のプランジャと、アクチュエータを移動させることによりプランジャに対して軸方向に筐体を移動させるように、カテーテル本体の近位端においてプランジャに連結されるアクチュエータとを含むこともできる。本システムはさらに、折り畳み構成および拡張構成を有する、人工弁デバイスを含むことができる。人工弁デバイスは、折り畳み構成で筐体の中に位置付け可能であり得、アクチュエータを移動させることによって筐体から近位に解放可能であり得る。
【００４０】
さらに別の側面では、本技術の実施形態は、患者の心臓弁を治療する方法を提供する。僧帽弁は、弁輪および弁輪に連結された弁尖を有する。本方法は、弁輪内で、または弁輪に隣接して、本明細書で説明されるようなデバイスを埋め込むステップを含むことができる。本デバイスは、いくつかの実施形態では、固着部材に連結され、それによって少なくとも部分的に包囲される弁支持体を含むことができる。固着部材は、弁尖の間に配置することができ、固着部材の上流部分は、弁輪の上または下流の組織に係合して、上流方向へのデバイスの移動を防止するように構成することができる。さらに、弁支持体は、少なくとも上流部分において固着部材から機械的に隔離することができる。
【００４１】
その上さらなる側面では、本技術の実施形態は、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁の置換のための方法を提供する。本方法は、デバイスが折り畳み構成である間に、弁尖の間に本明細書で説明されるようなデバイスを位置付けるステップを含むことができる。本方法はまた、人工装具の固着部材が弁輪の上または下流の組織に係合する弁輪下位置にあるように、人工装具が拡張することを可能にするステップを含むこともできる。固着部材は、弁輪下位置で、弁輪の対応する直径よりも大きい直径を有することができる。本方法はさらに、弁支持体が固着部材内で拡張することを可能にするステップを含むことができ、弁支持体は、固着部材に連結される。種々の実施形態では、弁支持体は、固着部材が組織に係合するときの固着部材の変形が、弁支持体を実質的に変形させないように、固着部材から機械的に隔離することができる。いくつかの配列では、弁支持体のある領域は、変形してもよいが、人工弁を保持するために好適な支持領域は、人工弁の弁尖接合が損なわれないように、実質的に変形しない。
【００４２】
本明細書で開示されるデバイスおよび方法は、僧帽弁等の非円形で非対称形状の弁および二葉弁または二尖弁を治療するために構成することができる。本明細書で開示されるデバイスおよび方法の多くはさらに、心臓または天然弁が漸進的拡大または歪曲を受け得る状態でさえも、人工装具の長期的（例えば、永久的）で確実な固着を提供することができる。
【００４３】
（心臓および僧帽弁生理学）
図１および２は、正常な心臓Ｈを示す。心臓は、肺静脈ＰＶを介して肺から酸素を豊富に含む血液を受容し、僧帽弁ＭＶを通して、この酸素を豊富に含む血液を左心室ＬＶの中へ送出する、左心房を備える。収縮期の正常な心臓Ｈの左心室ＬＶが、図２で図示されている。左心室ＬＶは、収縮しており、血液は、矢印の方向へ大動脈弁ＡＶを通って外向きに流れる。僧帽弁は、左心室内の圧力が左心房ＬＡ内の圧力よりも高いときに逆流を防止する「逆止弁」として構成されるため、僧帽弁ＭＶを通る血液の逆の流れまたは「逆流」が防止される。
【００４４】
僧帽弁ＭＶは、図２で図示されるように、閉鎖するように均等に交わる、または「接合」する、遊離縁ＦＥを有する一対の弁尖を備える。弁尖ＬＦの反対端は、弁輪ＡＮと呼ばれる組織の環状領域を介して、周辺心臓構造に付着している。図３は、僧帽弁の弁輪および弁尖の概略断面側面図である。図示されるように、弁尖ＬＦの反対端は、弁尖組織ＬＦならびに心臓壁の隣接筋組織の両方と明確に異なる、弁輪ＡＮと呼ばれる密性結合組織の線維輪を介して、周辺心臓構造に付着している。弁尖ＬＦおよび弁輪ＡＮは、様々な強度、靱性、線維性、および可撓性を有する、異なる種類の心臓組織から成る。さらに、僧帽弁ＭＶはまた、本明細書では弁尖／弁輪接続組織ＬＡＣ（重複平行線によって示される）と呼ばれる、各弁尖ＬＦを弁輪ＡＮに相互接続する組織の独特な領域を備えてもよい。一般に、弁輪組織ＡＮは、弁尖組織ＬＦよりも強靱、線維性、かつ強い。
【００４５】
図２を参照すると、僧帽弁尖ＬＦの遊離縁ＦＥは、弁尖ＬＦのそれぞれの下面を覆って固定された複数の分岐腱を含む、腱索ＣＴ（本明細書では「腱索（ｃｈｏｒｄａｅ）」と呼ばれる）を通して、左心室ＬＶの下部分に固定される。腱索ＣＴは、ひいては、左心室ＬＶおよび心室中隔ＩＶＳの下壁から上向きに延在する、乳頭筋ＰＭに付着している。
【００４６】
ここで図４Ａ−４Ｂを参照すると、心臓内のいくつかの構造欠陥が、僧帽弁逆流を引き起こし得る。図４Ａに示されるように、不十分な張力が腱索を介して弁尖に伝達されるため、断裂した腱索ＲＣＴが、弁尖ＬＦ２を逸脱させ得る。他の弁尖ＬＦ１が正常な外形を維持する一方で、２つの弁尖は適正に交わらず、左心室ＬＶから左心房ＬＡの中への漏出が、矢印によって示されるように起こるであろう。
【００４７】
逆流はまた、図４Ｂに示されるように、心臓が拡張され、増大したサイズが、弁尖ＬＦが適正に交わることを妨げる、心筋症に罹患している患者でも起こる。心臓の拡大は、僧帽弁輪を拡大させ、遊離縁ＦＥが収縮期中に交わることを不可能にする。前尖および後尖の遊離縁は、通常、図５Ａに示されるように接合線Ｃに沿って交わるが、図５Ｂに示されるように、有意な間隙Ｇが、心筋症に罹患している患者において残され得る。
【００４８】
僧帽弁逆流はまた、図４Ａで図示されるように、乳頭筋ＰＭの機能が損なわれている、虚血性心疾患に罹患した患者でも起こり得る。左心室ＬＶが収縮期中に収縮すると、乳頭筋ＰＭは、適正な閉鎖を達成するように十分接触しない。次いで、弁尖ＬＦ１およびＬＦ２の一方または両方が逸脱する。再度、漏出が左心室ＬＶから左心房ＬＡへ起こる。
【００４９】
図５Ａ−５Ｃはさらに、僧帽弁の弁尖Ｌの形状および相対サイズを図示する。図５Ｃを参照すると、全体的な弁は、長軸ＭＶＡ１および短軸ＭＶＡ２を伴う略「Ｄ」字形または腎臓のような形状を有することが分かり得る。健康なヒトでは、長軸ＭＶＡ１は、典型的には、長さが約３３．３ｍｍから約４２．５ｍｍ（３７．９＋／−４．６ｍｍ）の範囲内であり、短軸ＭＶＡ２は、長さが約２６．９から約３８．１ｍｍ（３２．５＋／−５．６ｍｍ）の範囲内である。しかしながら、減少した心機能を有する患者では、これらの値は、より大きくあり得、例えば、ＭＶＡ１は、約４５ｍｍから５５ｍｍの範囲内であり得、ＭＶＡ２は、約３５ｍｍから約４０ｍｍの範囲内であり得る。接合線Ｃは、曲線状またはＣ字形であり、それにより、比較的大きい前尖ＡＬおよび実質的により小さい後尖ＰＬを画定する（図５Ａ）。両方の弁尖は、前尖ＡＬが弁の中央で後尖よりも実質的に幅広い、上または心房側から略三日月形に見える。図５Ａで図示されるように、接合線Ｃの対向端において、弁尖は、それぞれ、前外側交連ＡＣおよび後内側交連ＰＣと呼ばれる角でともに接合する。
【００５０】
図５Ｃは、僧帽弁輪の形状および寸法を示す。弁輪は、弁尖ＬＦよりも厚くて強靱であり、心室および心房壁の筋組織とは明確に異なる線維組織から成る、弁の周囲の環状領域である。弁輪は、頂点間軸ＩＰＤに沿って位置する第１の頂点部分ＰＰ１および第２の頂点部分ＰＰ２、ならびに谷間軸ＩＶＤに沿って位置する第１の谷部分ＶＰ１および第２の谷部分ＶＰ２を伴う、鞍様形状を含んでもよい。第１および第２の頂点部分ＰＰ１およびＰＰ２は、２つの谷部分ＶＰ１、ＶＰ２の底を含有する面に対して高度がより高く、典型的には、ヒトでは、約８〜１９ｍｍ高く、したがって、弁に全体的な鞍様形状を与える。頂点間範囲ＩＰＤと呼ばれる、第１および第２の頂点部分ＰＰ１、ＰＰ２の間の距離は、第１および第２の谷部分ＶＰ１、ＶＰ２の間の距離である、谷間範囲ＩＶＤよりも実質的に短い。
【００５１】
当業者であれば、患者の寸法および生理学が患者間で変化し得、一部の患者が異なる生理学を含み得るが、本明細書で説明されるような教示は、僧帽弁の種々の状態、寸法、および形状を有する多くの患者によって使用するために適合できることを認識するであろう。例えば、実施形態に関する研究は、一部の患者が、境界明瞭な頂点および谷部分を伴わずに、弁輪を横断する長い寸法および弁輪を横断する短い寸法を有し得、それに従って、本明細書で説明されるような方法およびデバイスを構成できることを示唆する。
【００５２】
（僧帽弁へのアクセス）
僧帽弁または他の房室弁へのアクセスは、経皮的に患者の血管系を通して達成することができる。経皮的とは、典型的には、例えば、Ｓｅｌｄｉｎｇｅｒ技法を通した針アクセスの使用等の外科的切開手技または低侵襲手技を使用して、心臓から遠隔にある血管系の場所が皮膚を通してアクセスされることを意味する。遠隔血管系に経皮的にアクセスする能力は、周知であり、特許および医学文献で説明されている。血管アクセスの点に応じて、僧帽弁へのアプローチは、順行性であり得、心房中隔を横断することによる左心房の中への進入に依存し得る。代替として、僧帽弁へのアプローチは、大動脈弁を通して左心室に進入する、逆行性であり得る。いったん経皮的アクセスが達成されると、介入ツールおよび支持カテーテルが、本明細書で説明されるように種々の様式で、血管内で心臓まで前進させられ、標的心臓弁に隣接して位置付けられてもよい。
【００５３】
経中隔アプローチを使用して、下大静脈ＩＶＣまたは上大静脈ＳＶＣを介して、右心房ＲＡを通り、心房中隔ＩＡＳを横断して、僧帽弁ＭＶより上側の左心房ＬＡの中へ、アクセスが得られる。
【００５４】
図６Ａに示されるように、針２を有するカテーテル１が、下大静脈ＩＶＣから右心房ＲＡの中へ前進させられてもよい。いったんカテーテル１が心房中隔ＩＡＳの前側に到達すると、針２は、例えば、左心房ＬＡの中への卵円窩ＦＯまたは卵円孔において、中隔を貫通するように前進させられてもよい。この時点で、ガイドワイヤが針２と交換され、カテーテル１が引き出されてもよい。
【００５５】
図６Ｂに示されるように、心房中隔ＩＡＳを通したアクセスは、通常、典型的には、上記で説明されるように配置されたガイドワイヤ６上のガイドカテーテル４の配置によって、維持されてもよい。ガイドカテーテル４は、本明細書でさらに詳細に説明されるように、デバイスの導入を可能にして僧帽弁を置換するように、後続のアクセスを得る。
【００５６】
代替的な順行性アプローチ（図示せず）では、好ましくは肋骨を除去することなく、肋間切除を通して、外科的アクセスが得られてもよく、小さい穿孔および切開が左心房壁に加えられてもよい。次いで、ガイドカテーテルが、この穿孔および切開を通して左心房の中へ直接配置され、巾着縫合によって密閉されてもよい。
【００５７】
上記で説明されるような僧帽弁への順行性または経中隔アプローチは、多くの点で有利であり得る。例えば、順行性アプローチの使用は、通常、ガイドカテーテルおよび／または人工弁デバイスのより正確かつ効果的な中心化および安定化を可能にするであろう。正確な位置付けは、人工弁デバイスの配置の精度を促進する。順行性アプローチはまた、カテーテルおよび介入ツールの導入および操作中に弁下デバイスを損傷するリスクを低減させ得る。加えて、順行性アプローチは、逆行性アプローチの場合のような大動脈弁の横断と関連付けられるリスクを減少させ得る。これは、全くまたは相当な損傷のリスクを伴わずに横断することができない、人工大動脈弁がある患者に特に関係があり得る。
【００５８】
僧帽弁への逆行性アプローチの実施例が、図７および８で図示されている。僧帽弁ＭＶは、大動脈弓ＡＡから、大動脈弁ＡＶを横断して、僧帽弁ＭＶより下側の左心室ＬＶの中へのアプローチによってアクセスされてもよい。大動脈弓ＡＡは、従来の大腿動脈アクセス経路を通して、ならびに上腕動脈、腋窩動脈、橈骨動脈、または頸動脈を介したより直接的なアプローチを通してアクセスされてもよい。そのようなアクセスは、ガイドワイヤ６の使用により達成されてもよい。いったん定位置になると、ガイドカテーテル４は、ガイドワイヤ６上で追跡されてもよい。代替として、好ましくは、肋骨を除去することなく肋間で、大動脈自体の穿孔を通してガイドカテーテルを配置し、胸部の切開を通して、外科的アプローチがとられてもよい。ガイドカテーテル４は、本明細書でさらに詳細に説明されるように、人工弁デバイスの配置を可能にするように後続のアクセスを得る。
【００５９】
いくつかの特定の場合において、僧帽弁への逆行性動脈アプローチが、ある利点により選択されてもよい。例えば、逆行性アプローチの使用は、経中隔穿孔の必要性を排除することができる。逆行性アプローチはまた、より一般的には、心臓専門医によって使用されており、したがって、精通しているという利点がある。
【００６０】
僧帽弁への付加的なアプローチは、図９に示されるように、経心尖穿孔を介する。このアプローチでは、心臓へのアクセスは、従来の開胸術または胸骨切開術、あるいはより小さい肋間または剣状突起下切開または穿孔であり得る、胸部切開を介して獲得される。次いで、アクセスカニューレが、心尖における、またはその付近の左心室の壁の中の、巾着縫合によって密閉される穿孔を通して配置される。次いで、本発明のカテーテルおよび人工装具は、このアクセスカニューレを通して左心室に導入されてもよい。
【００６１】
経心尖アプローチは、僧帽または大動脈弁へのより短く真っ直ぐな直線経路を提供するという特徴を有する。さらに、それが血管内アクセスを伴わないため、経心尖手技は、他の経皮的アプローチで必要とされるカテーテル法を行うために介入心臓学の必要な訓練を受けていない場合がある外科医によっても行うことができる。
【００６２】
人工治療デバイスは、該アプローチのために特異的に設計されてもよく、またはアプローチ間で交換可能であり得る。当業者であれば、本明細書で説明される実施形態に従って、個別患者のための適切なアプローチを識別し、識別されたアプローチのための治療装置を設計することができる。
【００６３】
人工弁デバイスの配向および操縦は、多くの既知のカテーテル、ツール、およびデバイスと組み合わせることができる。そのような配向は、所望の結果を達成するように、所望の場所へのデバイスの全体的な操縦、次いで、デバイス構成要素の精密な操縦によって達成されてもよい。
【００６４】
全体的な操縦は、いくつかの方法によって達成されてもよい。操縦可能なガイドワイヤが、ガイドカテーテルおよび人工治療デバイスを適正な位置に導入するために使用されてもよい。ガイドカテーテルは、例えば、患者の鼠径部内の大腿動脈への外科的切開またはＳｅｌｄｉｎｇｅｒアクセスを使用して導入されてもよい。ガイドワイヤを配置した後、ガイドカテーテルが、ガイドワイヤ上で所望の位置に導入されてもよい。代替として、上記で説明される他の経路を通して、より短い異なる形状のガイドカテーテルを導入することができる。
【００６５】
ガイドカテーテルは、僧帽弁に対する所望の配向を提供するように事前成形されてもよい。経中隔アプローチを介したアクセスのために、ガイドカテーテルは、それを通ってガイドカテーテルが延在する中隔穿孔の場所から僧帽弁に向かって遠位端を配向するように、その先端で曲線状、傾斜、または他の好適な形状を有してもよい。図７および８に示されるような逆行性アプローチについては、ガイドカテーテル４は、大動脈弓ＡＡを越え、大動脈弁ＡＶを通して配置された後に、僧帽弁ＭＶに向かって旋回するように構成される、事前成形されたＪ先端を有してもよい。図７に示されるように、ガイドカテーテル４は、介入ツールまたはカテーテルの配向が僧帽弁ＭＶの軸とより密接に整合させられるように、左心室ＬＶの中へ下方に延在し、Ｊ字形構成を成すように構成されてもよい。いずれにしても、事前成形されたガイドカテーテルは、ガイドカテーテルの管腔を通過させられるスタイレットまたは剛性ガイドワイヤを用いて、血管内送達のために真っ直ぐにされるように構成されてもよい。ガイドカテーテルはまた、より微細な操縦調整のために、その形状を調整する引張ワイヤまたは他の手段を有する場合もある。
【００６６】
（人工心臓弁デバイスおよび方法の選択された実施形態）
本明細書で説明されるような本技術の実施形態は、本明細書で説明されるように心臓の弁のうちの１つ以上を治療するために使用することができ、特定の実施形態では、僧帽弁の治療のために使用することができる。本技術の実施形態による、人工心臓弁デバイス、システム構成要素、および関連方法の実施例が、図１０Ａ−５６を参照してこの節で説明される。図１０Ａ−５６を参照して説明される実施形態の特定の要素、下部構造、利点、用途、および／または他の特徴は、本技術の付加的な実施形態によれば、相互と、および／または図５７Ａ−７１を参照して説明される実施形態と好適に入れ替え、置換し、または別様に構成できることが理解されるであろう。さらに、図１０Ａ−７１を参照して説明される実施形態の好適な要素は、独立型および／または内蔵型デバイスとして使用することができる。
【００６７】
システム、デバイス、および方法が、患者の心臓内の人工心臓弁の経皮的埋込のために本明細書で提供される。いくつかの実施形態では、方法およびデバイスが、人工置換心臓弁の低侵襲埋込による、弁疾患の治療のために提示される。一実施形態では、人工置換弁は、患者の心臓内の左心房と左心室との間の僧帽弁の埋込および置換に好適な人工弁デバイスであり得る。別の実施形態では、人工弁デバイスは、患者の心臓内の別の弁（例えば、二尖または三尖弁）の埋込または置換に好適であり得る。図１０Ａは、本技術の実施形態による、拡張構成１０２の人工心臓弁デバイス１００の等角図を示し、図１０Ｂは、心臓の左心房、左心室、および天然僧帽弁を描写する心臓の断面図の概略図である。図１０Ｂはまた、心臓の天然僧帽弁領域に埋め込まれた拡張可能な人工弁デバイス１００の実施形態も示す。
【００６８】
図１０Ａに示されるように、デバイス１００は、少なくとも部分的に内側弁支持体１２０を包囲し、それに連結される可撓性固着部材１１０を含むことができる。デバイス１００はさらに、弁支持体１２０に連結され、その内側に載置され、または別様にそれによって担持される、人工弁１３０を含むことができる。図１０Ｃ−１０Ｆは、それぞれ、本技術による、人工心臓弁デバイス１００の側面、斜視切断、上面、および底面図である。デバイス１００はまた、１つ以上の密閉部材１４０と、組織係合要素１７０とを含むこともできる。例えば、密閉部材１４０は、一実施形態では、デバイス１００と天然組織との間、および／または固着部材１１０と弁支持体１２０との間の弁傍（例えば、補綴近傍）漏出を防止するように、固着部材１１０の内面１４１の周囲に、および／または弁支持体１２０の外面１２７の周囲に延在することができる。別の具体的実施形態では、図１０Ａに示されるように、組織係合要素１７０は、固着部材１１０の上流周囲１１３の上に配置されたスパイクであり得、天然組織に係合し、いくつかの実施形態では天然組織を貫通して、保持を促進し、または所望の埋込場所でデバイスの位置を保持するように、上向きおよび／または半径方向外向き方向に延在することができる。組織係合要素１７０はまた、固着部材１１０の外壁１４２の周囲に含まれてもよく、天然弁尖または他の隣接組織に係合し、いくつかの実施形態ではそれを貫通するように外向きに延在することができる。加えて、弁支持体１２０は、本明細書でさらに説明されるように、送達カテーテル（図示せず）内およびそこからのデバイス１００の装填、保持、および展開を促進するように、上流端１２１の周囲に小穴等の複数の連結特徴１８０を有することができる。
【００６９】
人工心臓弁デバイス１００は、送達構成（図示せず）、拡張構成１０２（図１０Ａ）、および展開構成１０４（図１０Ｂ）の間で移動可能であり得る。送達構成では、人工心臓弁デバイス１００は、本明細書で説明される経中隔、逆行性、または経心尖アプローチを介して心臓の中に位置付けられる小径ガイドカテーテルを通した送達に好適な薄型外形を有する。いくつかの実施形態では、人工心臓弁デバイス１００の送達構成は、好ましくは、僧帽弁ＭＶへの経中隔アプローチについては約８〜１０ｍｍ、逆行性アプローチについては約８〜１０ｍｍ、または経心尖アプローチについては約８〜１２ｍｍを超えない大きさの外形を有するであろう。本明細書で使用されるように、「拡張構成」は、拘束または歪曲力の存在がなく、非拘束サイズに自由に拡張させられたときのデバイスの構成を指す。本明細書で使用されるような「展開構成」は、いったん天然弁部位で拡張させられ、天然生体構造によって及ぼされる拘束または歪曲力を受けているデバイスを指す。
【００７０】
再び図３を参照すると、本明細書で使用されるような「弁輪下」は、天然口の面ＰＯの上または下流ＤＮに位置する僧帽弁ＭＶの一部分を指す。本明細書で使用されるように、天然弁口の面ＰＯは、長軸ＭＶＡ１または短軸ＭＶＡ２のいずれか一方または両方を含有する、弁を通る血流の方向と略垂直な面である（図５Ｃ）。したがって、僧帽弁ＭＶの弁輪下表面は、面ＰＯの心室側に位置する組織表面であり、好ましくは、左心室ＬＶに向かって略下流に面するものである。弁輪下表面は、弁輪ＡＮ自体、または天然弁尖ＬＦの後ろの心室壁上に配置されてもよく、あるいは、面ＰＯより下側に位置する、内向きＩＦまたは外向きＯＦのいずれか一方の天然弁尖ＬＦの表面を備えてもよい。したがって、弁輪下表面または弁輪下組織は、弁輪ＡＮ自体、天然弁尖ＬＦ、弁尖／弁輪結合組織、心室壁、またはそれらの組み合わせを備えてもよい。
【００７１】
手術中、人工心臓弁デバイス１００は、送達カテーテル（図示せず）内で送達（例えば、折り畳み）構成である間に、僧帽弁ＭＶ付近の心臓内の場所等の心臓内の所望の場所に血管内送達することができる。図１０Ｂを参照すると、デバイス１００は、天然弁輪ＡＮ内、またはその下流の位置まで前進させることができ、そこでデバイス１００は、拡張構成１０２に向かって拡大するように送達カテーテルから放出することができる（図１０Ａ）。デバイス１００は、所望の場所で天然組織に係合し、デバイス１００の形状を展開構成１０４に変形または別様に変化させるであろう（図１０Ｂ）。いったんカテーテルから放出されると、デバイス１００は、収縮期力に抵抗し、デバイス１００の上流移動を防止するよう、可撓性固着部材１１０の少なくとも一部分が天然弁の弁輪下表面に係合するように、位置付けることができる（図１０Ｂ）。図１０Ｂで図示される実施形態では、固着部材１１０の上流周囲１１３は、外向きに押勢され、天然弁輪ＡＮの下で折り畳まれる、天然弁尖ＬＦの内向き表面ＩＦ（図３）に係合する。弁尖ＬＦは、弁輪ＡＮの心室側に係合し、上流方向にさらに押勢されることを妨げられ、したがって、天然弁輪の面より下側で固着部材１１０を維持する。組織係合要素１７０は、デバイス１００を安定させてしっかりと固着するように、弁尖ＬＦおよび／または弁輪ＡＮの組織を貫通することができる。しかしながら、いくつかの実施形態では、固着部材１１０のいくつかの部分は、弁輪ＡＮより上側に延在してもよく、固着部材１１０の少なくともいくつかの部分が、左心房ＬＡに向かったデバイス１００の移動を防止するように弁輪下の場所で組織に係合する。図１０Ｂに示されるように、弁尖ＬＦは、固着部材１１０の外壁１４２に対して並列に位置し、密閉部材１４０との血液密閉シールを形成することができる。組織係合要素１７０は、デバイス１００をさらに安定させて移動を防止するように、固着部材１１０の外壁１４２に沿って、弁輪ＡＮまたは弁尖ＬＦに対して圧力を印加するか、または別の実施形態ではそれらを貫通することができる。
【００７２】
本技術の側面によれば、固着部材１１０の近位または上端は、展開構成１０４である間に、不規則な形状の僧帽弁輪ＡＮに一致し、デバイスを固着するように、および弁傍漏出を防止するように、天然弁輪ＡＮに対してデバイス１００を効果的に密閉する。本明細書でさらに説明されるように、固着部材１１０は、固着部材１１０が天然力に適応および／または一致し得る一方で、弁支持体１２０がその構造完全性を維持するように、心臓に存在する歪曲力から弁支持体１２０を機械的に隔離する。したがって、固着部材１１０は、天然生体構造によって固着部材１１０に及ぼされる力から弁支持体１２０を機械的に隔離するような様式で、十分に可撓性および弾性であり得、および／または弁支持体１２０に連結することができる。代替として、または上記の特徴に加えて、弁支持体１２０は、その円筒形または他の所望の形状を維持するよう、および弁支持体構造１２０内に収納された人工弁１３０の適正な開放および閉鎖を確保するよう、より剛性であり得、および／または固着部材１１０の半径方向強度よりも優れた半径方向強度を有し得る。いくつかの実施形態では、弁支持体１２０は、固着部材１１０の半径方向強度よりも少なくとも１００％、または他の実施形態では２００％、およびさらなる実施形態では少なくとも３００％大きい半径方向強度を有する。一実施形態では、弁支持体１２０は、約１０Ｎから約１２Ｎの半径方向強度を有することができる。したがって、その円周に対して半径方向圧縮力を及ぼすことによって、その不偏形状から変形させられた場合、弁支持体１２０は、所与の程度の変形について、固着部材１１０によって示されるであろうよりも約２倍から約２０倍大きいフープ力を示すことができる。
【００７３】
図１０Ａ−１０Ｆで図示されるように、固着部材１１０は、下流部分１１１と、デバイス１００の縦軸１０１に対して下流部分１１１と反対側の上流部分１１２とを有する。固着部材１１０の上流部分１１２は、図１０Ｄに示されるように、デバイス１００の略外向き配向部分であり得る。一実施形態では、固着部材１１０は、二層双曲面の形状等の略双曲面形状を有する。別の実施例では、下流部分１１１が、断面が実質的に円形であり得る一方で、上流部分１１２は、略非円形であり得る。いくつかの実施形態では、固着部材１１０は、いくつかの実施形態では、変形可能および／または可撓性コネクタ１１６によって円周方向に接続される、一連の円周方向に位置付けられた、弾性的に変形可能な可撓性縦方向リブ１１４を含むことができる。いったん展開されると、縦方向リブ１１４の上流端の少なくとも一部分は、天然弁（例えば、僧帽弁）の弁輪下表面に係合する。以下でさらに詳細に説明されるように、縦方向リブ１１４のある実施形態は、弁輪下組織を貫通し、デバイス１００を固着してさらに安定させるように構成される。
【００７４】
加えて、図１０Ａ−１０Ｆはまた、縦方向リブ１１４および／または円周方向コネクタ１１６が、種々の幾何学的パターンで配列されてもよいことも図示する。図１０Ａ−１０Ｆに示される実施例では、コネクタ１１６は、山形構成で形成される。当業者であれば、菱形パターン、正弦波構成、閉鎖セル、開放セル、または他の円周方向に拡張可能な構成も可能であることを認識するであろう。いくつかの実施形態では、縦方向リブ１１４は、それらの長さに沿って、例えば、コネクタ１１６が縦方向リブ１１４と相互接続する、複数の分離したセグメント（図示せず）に分割されてもよい。複数のコネクタ１１６およびリブ１１４は、変形可能な材料から、または弾性あるいは形状記憶材料（例えば、ニチノール）から形成することができる。他の実施形態では、固着部材１１０は、縦方向リブ１１４および／または円周方向コネクタ１１６に加えて、またはそれらの代わりに、メッシュまたは織物構造を備えることができる。例えば、固着部材１１０は、菱形パターンまたは他の構成で配列された複数の可撓性ワイヤまたはフィラメントから形成された管または編組メッシュを含むことができる。別の実施例では、所望のリブまたは支柱幾何学形状を提供するように、金属管をレーザ切断することができる。菱形構成は、いくつかの実施形態では、弁支持体１２０の中に載置された弁１３０に対する収縮期血圧の力の下で、弁輪に対するデバイス１００の移動を阻止するのに十分なカラム強度を提供することができる。特定の実施例では、固着部材１２０は、例えば、約０．０１０インチから約０．０３０インチの壁厚を有する、事前成形されたニチノール管で形成することができる。
【００７５】
図１１Ａ−１１Ｅは、図１０Ａ−１０Ｆに示される人工心臓弁デバイス１００の実施形態で使用することができる、弁支持体１２０のいくつかの実施形態を示す。図１１Ａ−１１Ｄは、拡張構成１０２で示された弁支持体１２０の側面図および等角図であり、図１１Ｅは、本技術による、拡張構成１０２で配置された人工心臓弁デバイス１００の別の実施形態の等角図である。図１０Ａ−１０Ｆおよび１１Ａ−１１Ｅをともに参照すると、弁支持体１２０のいくつかの実施形態は、三尖弁または他の人工弁１３０を支持するように構成される円形、卵形、楕円形、腎臓形、Ｄ字形、または他の好適な断面形状を伴って、縦軸１０１の周囲に形成された上流端１２１および下流端１２３を有する、略円筒形であり得る。いくつかの実施形態では、弁支持体１２０は、複数の支柱１２４によって円周方向に接続された複数の柱１２２を含む。柱１２２および支柱１２４は、拡張し、人工弁１３０の完全性を維持するために十分な弾性およびカラム強度を提供することができる、種々の幾何学的パターンで配列することができる。例えば、複数の柱１２２は、カラム強度を弁支持体１２０に提供するように、複数列の支柱１２４を横断して縦方向に延在することができる。しかしながら、他の実施形態では、弁支持体１２０は、金属、ポリマー、または繊維メッシュあるいは織物構造を含むことができる。
【００７６】
概して、複数の柱１２２は、縦軸１０１と略平行な軸方向に沿って延在することができ、支柱１２４は、縦軸１０１の周囲で円周方向に、かつ縦軸１０１に対して直角に延在することができる。柱１２２は、弁支持体１２０の縦高さＨ１（図１１Ａに示される）全体に延在することができ、または別の実施形態では、柱１２２は、弁支持体の高さＨ１に沿って複数の独立した別個の柱セグメント（図示せず）を含むことができる。一実施形態では、高さＨ１は、約１４ｍｍから約１７ｍｍであり得る。支柱１２４は、縦軸１０１の周囲に一連のリングを形成することができ、各リングは、円周方向に拡張可能な幾何学形状を有する。図１１Ａ、１１Ｄ、および１１Ｅに示される実施例では、支柱１２４は、一連のジグザグに形成され、一連の菱形を形成するよう相互と１８０度面外で一対に配列される。代替的な拡張可能な幾何学形状は、正弦波パターン、山形構成（図１１Ｂ）、閉鎖セル（図１１Ｃ）、開放セル、または他の拡張可能な構成を含むことができる。複数の支柱１２４は、支柱および柱が交差する複数の節点１２５を画定するよう、複数の柱１２２に付着することができる。複数の支柱１２４および複数の柱１２２は、変形可能な材料から、または弾性あるいは形状記憶材料（例えば、ニチノール）から形成することができる。
【００７７】
固着部材１１０および弁支持体１２０は、同一の材料、またはいくつかの実施形態では異なる材料で作製されてもよい。いくつかの実施形態では、固着部材１１０および弁支持体１２０の両方は、ステンレス鋼等の弾性生体適合性金属、ＭＰ３５Ｎ等のニッケルコバルトまたはコバルトクロム合金、またはニチノール等のニッケルチタン合金を含む。ニチノール等の超弾性形状記憶材料は、デバイスが、カテーテルを介した血管系を通る送達に好適な非常に薄型の送達構成に折り畳まれることを可能にし、標的弁を置換するように好適にサイズ決定される展開構成への自己拡張を可能にすることができる。いくつかの実施形態では、固着部材１１０および／または弁支持体１２０は、単一の金属管から所望の幾何学形状にレーザ切断し、相互接続された支柱の管状足場を作成することができる。次いで、固着部材１１０は、そのような材料のための既知の形状設定技法を使用して、所望の構成、例えば、口広、漏斗様、または双曲面形状に成形されてもよい。
【００７８】
図１１Ｂ−１１Ｅに示されるように、弁支持体１２０は、内面１２６および外面１２７を有し、弁支持体１２０は、弁支持体１２０の内部管腔内で人工弁１３０を受容または支持して、逆行性血流（例えば、左心室から左心房の中への血流）を阻止するように構成される。したがって、弁支持体１２０は、人工弁組織を固定することができる足場を提供し、固着部材１１０に対して人工弁１３０の縦方向位置を維持するように十分な軸方向剛性を有する足場を提供することができる。弁支持体１２０はさらに、デバイス１００が外部半径方向圧力を受けているときに、人工弁１３０の弁尖１３２が接合または別様に密閉することを確実にするように、円形（または他の所望の断面形状）を維持する半径方向剛性を有する、そのような足場を提供することができる。一実施形態では、弁支持体１２０は、人工弁に付着するか、または他の実施形態では、弁尖１３２の接合部分と整合させられるように構成される、縦軸１０１に沿った支持領域１４５を有することができる（図１１Ｂに示される）。
【００７９】
弁１３０は、上流方向への血流を遮断し、弁支持体１２０を通る下流方向への血流を可能にするように適合される、一時的または永久的な弁を備えてもよい。弁１３０はまた、デバイス１００が天然僧帽弁に埋め込まれた後に弁支持体１２０の中に配置されるように構成される、置換弁であってもよい。弁１３０は、複数の弁尖１３２を有することができ、ＰＴＦＥ、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、熱分解炭素を含む、種々の可撓性かつ不透過性の材料、または心膜組織等の他の生体適合性材料あるいは生物組織、またはブタ心臓組織あるいはウシ心膜等の異種移植弁組織で形成されてもよい。弁１３０の他の側面が、以下でさらに説明される。弁支持体１２０の管腔内の内面１２６は、血液が弁支持体１２０の外部の周囲で漏出し得る、弁支持体１２０の内側から弁支持体１２０の外側への血流を防止するように、不透過性密閉部材１４０によって少なくとも部分的に覆うことができる。別の実施形態では、密閉部材１４０は、弁支持体１２０の外面１２７に添着することができ、いずれかの実施形態では、弁１３０と一体的に形成され、または弁１３０に直接取り付けられてもよい。付加的な実施形態では、密閉部材１４０は、弁支持体１２０の内面１２６および外面１２７の両方の少なくとも一部分の上に適用することができる。
【００８０】
図１１Ｂ−１１Ｅに示されるように、人工弁１３０は、弁交連Ｃと整合するように構成される、柱１２２または交連付着構造１２８に縫合し、リベットで留め、接着し、結合し、機械的に相互係止し、または別様に締結することができる。柱１２２または交連付着構造１２８は、人工弁１３０の取付を促進する縫合糸または他の締結手段の取付を促進するように、その上に形成された小穴１２９、ループ、または他の特徴を含むことができる。一実施形態では、図１１Ｂに示されるように、取付構造１２８は、取付構造１２８が弁支持体１２０の円周に分布し、柱１２２として機能するように、弁支持体１２０の構造フレームに統合することができる。図１１Ｄに示される別の実施形態では、取付構造１２８は、（例えば、柱１２２の上端に沿って）柱１２２の部分上に形成された取付パッドであり得る。図１１Ｅに示されるさらなる実施形態では、取付構造１２８は、柱１２２、支柱１２４、あるいは弁支持体１２０の内面１２６に沿った他の構成要素に連結することができる別個の構造であり得る。
【００８１】
図１１Ｃで図示されるように、人工弁１３０はまた、上記で説明されるように、弁支持体１２０の内面１２６に取り付けられる、密閉部材１４０またはスリーブに取り付けられてもよい。いったん取り付けられると、人工弁１３０は、送達カテーテル（図示せず）に装填するためにデバイス１００とともに折り畳むか、または圧縮するのに好適であり得る。一実施形態では、人工弁１３０は、三葉構成を有するが、二葉構成等の種々の代替的な弁構成が使用されてもよい。三葉対二葉構成の選択等の人工弁１３０の設計は、弁支持体１２０の好適な形状を判定するために使用することができる。例えば、三葉弁については、弁支持体１２０が、円形断面を有することができる一方で、二葉弁については、卵形またはＤ字形断面等の代替的な断面形状が可能である。特定の実施例では、弁支持体は、２７ｍｍ等の約２５ｍｍから約３２ｍｍの円形断面直径を有することができる。
【００８２】
いくつかの配列では、弁支持体１２０は、その中に事前に載置された永久人工弁を有することができ、または弁支持体１２０は、天然僧帽弁でのデバイス１００の埋込に続いて、別個のカテーテル送達された弁を受容するように構成されてもよい。永久または置換弁が望ましい配列では、弁支持体１２０はさらに、内部管腔内に事前に載置された一時弁を含むことができる。デバイス１００の配置と天然人工弁のさらなる埋込との間に、一定の期間が望ましい場合、弁支持体１２０に縫い込まれた、または弁支持体１２０内に別様に固定された一時弁が、その間に血流の調節を確保することができる。例えば、一時弁は、約１５分から数時間または最大数日までの期間にわたって使用されてもよい。永久または置換人工弁は、一時弁内に埋め込まれてもよく、または一時弁が除去された後に埋め込まれてもよい。事前に組み立てられた経皮的人工弁の実施例は、例えば、Ｍｅｄｔｒｏｎｉｃ／Ｃｏｒｅｖａｌｖｅ  Ｉｎｃ．（Ｉｒｖｉｎｅ，  ＣＡ，  ＵＳＡ）からのＣｏｒｅＶａｌｖｅ  ＲｅＶａｌｖｉｎｇ（登録商標）  Ｓｙｓｔｅｍ、またはＥｄｗａｒｄｓ  Ｌｉｆｅｓｃｉｅｎｃｅｓ（Ｉｒｖｉｎｅ，  ＣＡ，  ＵＳＡ）からのＥｄｗａｒｄｓ−Ｓａｐｉｅｎ（登録商標）弁を含む。別個のカテーテル送達された弁を受容するように適合された場合、弁支持体１２０は、カテーテル送達された弁に係合し、その中でそれを保持するように、その内部管腔内に、またはその上端あるいは下端の上に、内向きに延在する隆起、段差、突起、またはフラップ等の特徴を有してもよい。本明細書で開示される人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な人工弁、一時弁、および置換弁の構造、送達、および取付に関する付加的な詳細および実施形態は、その内容全体が参照することにより本明細書に組み込まれる、２０１２年６月２１日出願の「ＰＲＯＳＴＨＥＴＩＣ  ＨＥＡＲＴ  ＶＡＬＶＥ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＡＮＤ  ＡＳＳＯＣＩＡＴＥＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ」と題された国際ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４３６３６号で見出すことができる。
【００８３】
いくつかの配列では、固着部材１１０は、弁支持体１２０とは別個の構造によって画定される。例えば、固着部材１１０は、第１または外側フレームまたは骨格であり得、弁支持体１２０は、第２または内側フレームまたは骨格であり得る。そのようなものとして、固着部材１１０は、弁支持体１２０を少なくとも部分的に包囲することができる。いくつかの実施形態では、固着部材１１０の下流部分１１１を弁支持体１２０に連結することができる一方で、上流部分１１２は、弁支持体１２０の形状に過度に影響を及ぼす様式で弁支持体１２０に接続または連結されない。例えば、いくつかの実施形態では、固着部材１１０の上流部分１１２は、弁輪の上または下の天然組織の形状に係合し、それに合わせて変形するように構成することができる一方で、弁支持体１２０の断面形状は、十分安定したままとなる。例えば、固着部材１１０が内向きに変形させられた場合、少なくとも弁支持体１２０の上流端１２１が、実質的に変形されないままとなるように、弁支持体１２０は（例えば、少なくとも上流端１２１で）、固着部材１１０の上流部分１１２から半径方向内向きに離間することができる。本明細書で使用されるように、「実質的に変形されていない」とは、弁支持体１２０が係合または変形させられていない状況を指すことができ、あるいは弁支持体１２０がわずかに変形することができるが、人工弁１３０が元の状態で有能なままである（例えば、弁尖１３２が逆行性血流を防止するように十分に接合する）シナリオを指すことができる。そのような配列では、デバイス１００が収縮期圧力または心臓の送出作用からの力を受けているときでさえも、人工弁１３０の弁尖１３２は、十分に閉じることができる。
【００８４】
縦方向リブ１１４および／または円周方向コネクタ１１６は、弁支持体１２０の柱１２２および／または支柱１２４ほど剛性ではなく、固着部材１１０のより優れた可撓性、および／または弁支持体１２０の形状および位置に対するさらなる安定性を可能にすることができる。いくつかの実施形態では、固着部材１１０の可撓性は、固着部材１１０が歪曲力を吸収することを可能にするとともに、（弁支持体１２０を実質的に影響を受けていない状態にしながら）デバイス１００が天然弁輪の不規則な非円形の形状に一致することを可能にし、組織内方成長を促し、デバイス１００と天然組織との間の漏出を防止するように密閉を作成することができる。加えて、所望の位置でデバイス１００を固着するとともに、弁輪下の位置付けがデバイス１００の上流移動を効果的に防止するように、天然弁輪よりも大きい上流展開円周１５０'を維持するよう、縦方向リブ１１４および／またはコ
ネクタ１１６は、天然弁、心室、および／または大動脈構造に対して半径方向外向きに押勢するように構成することができる（図１４Ｃにおいて以下でさらに説明される）。さらに、縦方向リブ１１４は、固着部材１１０および／またはデバイス１００の縦方向崩壊または外転を防止するように、および上流方向へのデバイスの移動に抵抗するように、十分な弾性およびカラム強度（例えば、軸方向剛性）を有することができる。
【００８５】
弁支持体１２０から固着部材１１０を構造的に分離することによって、弁１３０および弁支持体１２０は、天然組織によって固着部材１１０に及ぼされる歪曲力、例えば、天然弁輪および／または弁尖によって及ぼされる半径方向圧縮力、縦方向の拡張期および収縮期力、フープ応力等から、効果的に機械的に隔離される。例えば、天然組織による固着部材１１０の変形が、（例えば、非円形または非対称断面へ）固着部材１１０の断面を変化させることができる一方で、弁支持体１２０は、実質的に変形されていなくてもよい。一実施形態では、例えば、固着部材１１０が弁支持体１２０（例えば、下流端１２３）に連結される場合に、弁支持体１２０の少なくとも一部分を、半径方向圧縮力によって変形させることができる。しかしながら、弁支持体１２０の上流端１２１および／または弁支持領域１４５（図１１Ｂ）は、少なくとも弁支持領域１４５が実質的に未変形であり得るように、固着部材１１０および圧縮力から機械的に隔離される。したがって、弁支持体１２０、および少なくとも弁支持領域１４５は、弁が安定した、および／または有能なままであるように、円形または他の望ましい断面を維持することができる。縦方向リブ１１４の可撓性は、歪曲力の吸収に寄与し、また、固着部材１１０から弁支持体１２０および弁１３０を機械的に隔離するのに役立つこともできる。
【００８６】
左心房に向かって配向されたデバイス１００の上流端において、弁支持体１２０は、固着部材１１０の上流部分１１２の最上末端より下側に、それと水平に、またはそれより上側に位置するように構成することができる。左心室に向かって配向され、その内側に存在するデバイス１００の下流端において、固着部材１１０を弁支持体１２０に連結することができる。代替として、固着部材１１０は、弁支持体１２０の長さに沿ったいずれかの場所で弁支持体１２０に連結することができる。弁支持体１２０および固着部材１１０は、当技術分野で公知である種々の方法、例えば、縫合、はんだ付け、溶接、ステープル、リベットまたは他の締結具、機械的連動、摩擦、締り嵌め、またはそれらの任意の組み合わせによって連結されてもよい。他の実施形態では、弁支持体１２０および固着部材１１０は、相互と一体的に形成することができる。さらに別の実施形態では、スリーブまたは他の重層構造（図示せず）が、２つの構造を相互接続するように固着部材１１０および弁支持体１２０の両方に取り付けられてもよい。
【００８７】
図１２Ａ−１２Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、歪曲力Ｆに応答して撓曲する種々の縦方向リブ１１４の側面図である。個々の縦方向リブ１１４（したがって固着部材１１０）の可撓性の程度は、固着部材１１０の全てのリブの間で一貫していてもよく、または代替として、いくつかのリブ１１４は、同一の固着部材１１０内の他のリブ１１４よりも可撓性であり得る。同様に、個々のリブ１１４の可撓性の程度は、リブ１１４の全長の全体を通して一貫していてもよく、または可撓性の程度は、各リブ１１４の長さに沿って変化することができる。
【００８８】
図１２Ａ−１２Ｃに示されるように、縦方向リブ１１４（１１４Ａ−１１４Ｃとして個別に示される）は、デバイス１００の埋込中または後に周辺組織によって印加することができる歪曲力Ｆに応答して、それぞれの長さに沿って撓曲してもよい。図１２Ａでは、リブ１１４Ａは、それぞれ、上向きまたは下向きの力Ｆ１に応答して、位置７５’まで下向きに、または位置７５”まで上向きに撓曲してもよい。同様に、図１２Ｂでは、複数の特異的セグメント８５Ａ、８５Ｂ、８５Ｃを伴うリブ１１４Ｂは、横方向に方向付けられた力Ｆ２に応答して、内向き／外向きに、または左右に撓曲および／または回転してもよい。リブ１１４Ｂの端部における明確に異なるセグメント８５Ａは、下方の特異的セグメント８５Ｂおよび８５Ｃとは別個の横方向に方向付けられた力Ｆ２に応答して、内向き／外向きに、または左右に（例えば、位置８５Ａ’まで）撓曲および／または回転してもよい。他の配列では、セグメント８５Ａは、特異的セグメント８５Ｂとともに、両方のセグメント８５Ｂおよび８５Ｃとともに一緒に（図示せず）、（例えば、位置８５ＡＢ’まで）撓曲および／または回転してもよい。図１２に示されるように、弛緩状態であるときに略直線状形状を有するリブ１１４Ｃはまた、曲線状形状を作成するように屈曲することによって、または示されていない別の実施形態では、２つの実質的に直線状のセグメントを作成するよう屈曲することによって、横方向に方向付けられた力Ｆ３に応答して、内向き／外向きに、または左右に（例えば、位置９５’または９５”まで）撓曲および／または回転してもよい。
【００８９】
個々のリブ１１４はまた、種々の形状を有し、固着部材１１０の円周の周囲で種々の位置に配置することができる。いくつかの実施形態では、デバイス１００は、第１および第２の複数のリブを含むことができ、第１の複数のリブは、第２の複数のリブとは異なる特性を有する。種々の特性は、リブのサイズ、リブ形状、リブ剛性、拡張角度、および固着部材の所与の領域内のリブの数を含むことができる。他の実施形態では、縦方向リブは、固着部材の外周の周囲で不均等または均等に離間することができる。
【００９０】
リブ１１４は、固着部材１１０の任意の数の全体的な断面幾何学形状、例えば、円形、Ｄ字形、卵形、腎臓形、不規則な形を作成するように、固着部材１１０の縦軸１０１に沿って配向された円周の周囲に位置付けることができる。図１３Ａは、本技術の別の実施形態による、人工心臓弁デバイスの概略断面図であり、図１３Ｂ−１３Ｆは、本技術の付加的な実施形態による、種々の縦方向リブ構成を図示する、人工心臓弁デバイスの部分側面図である。図１３Ａを参照すると、個別リブ１１４は、セグメント８５Ａおよび８５Ｂ等の複数の直線状セグメントを備えることができる。図示した実施例では、リブセグメント８５Ｂは、第１の角度Ａ１によって半径方向外向きに角度を成す（例えば、縦軸１０１から離れて角度を成す）。リブセグメント８５Ｂは、セグメント８５Ｂの下流端における弁支持体１２０へのその付着点から上流方向に延在し、それにより、固着部材１１０の上流部分１１２においてより大きい直径Ｄ２、および下流部分１１２においてより小さい直径Ｄ３を伴って、円錐または口広形状を固着部材１１０に与える。一実施形態では、上部リブセグメント８５Ａは、縦軸１０１に対して下部リブセグメント８５Ｂよりも急峻な第２の角度Ａ２で角度を成し、固着部材１１０の上流部分１１２において、より広い口広上流部分１１２Ａをもたらすことができる。いくつかの配列では、より広い口広上流部分１１２Ａが、固着部材１１０と天然組織との間の密閉を増進してもよい一方で、下流部分１１１は、収縮期力がデバイス１００に及ぼされたときにデバイス１００の上流移動に抵抗するために、より剛性の幾何学形状を提供することができる。代替として、リブ１１４は、図１３Ｂの部分側面図に示されるように、その長さの全体または一部分にわたって弓形であり得る。
【００９１】
さらに他の実施形態では、図１３Ｃ−１３Ｆによって図示されるように、リブ１１４は、複数の特異的セグメント８５Ａ、８５Ｂ、８５Ｃによって画定される、より複雑な形状を有することができる。例えば、図１３Ｃに示されるように、リブ１１４は、その上流端において直線状で半径方向外向きに延在するリブセグメント８５Ｂに接続される、縦軸１０１と略平行な直線状リブセグメント８５Ｃを含み、リブセグメント８５Ｂは、その上流端において、縦軸１０１と略平行である、より垂直なリブセグメント８５Ａに接続される。図１３Ｄを参照すると、リブ１１４は、縦軸１０１と略平行であり、その上流端において、縦軸１０１と略垂直である直線状の半径方向外向きに延在するリブセグメント８５Ａに接続される、直線状リブセグメント８５Ｂを含むことができる。図１３Ｅを参照すると、リブ１１４は、縦軸１０１と略平行であり、その上流端において、縦軸１０１と略垂直である直線状の半径方向外向きに延在するリブセグメント８５Ｂに接続される、直線状リブセグメント８５Ｃを含むことができる。リブセグメント８５Ｂはさらに、その最も半径方向外向きの端部において、縦軸１０１と略平行な垂直リブセグメント８５Ｃに接続することができる。図１３Ｆを参照して、リブ１１４は、縦軸１０１と略平行であり、その上流端において、縦軸１０１と略垂直である半径方向外向きに延在するリブセグメント８５Ｃに接続される、直線状セグメント８５Ｄを含む。リブセグメント８５Ｃはさらに、その最も半径方向外向きの端部において、縦軸１０１と略平行である直線状の垂直セグメント８５Ｂに接続することができ、８５Ｂは、その最も半径方向外向きの端部において、直線状の半径方向内向きに延在するセグメント８５Ａに接続される。
【００９２】
図１３Ｃ−１３Ｆで図示される実施形態では、リブ１１４は、弁支持体１２０の機械的隔離を増進する様式で弁支持体１２０に連結（例えば、柱１２２に連結）することができる。例えば、付着点の上流の各リブ１１４の大部分が、弁支持体１２０に対して移動可能かつ変形可能であり、それにより、リブ１２０が弁支持体１２０に対して半径方向外向きまたは円周方向に前後に撓曲することを可能にするように、リブ１１４は、リブ１１４の下流端の付近で弁支持体１２０に取り付けられてもよい。加えて、当業者であれば、図１３Ａ−１３Ｆで図示される実施形態のうちのいずれかでは、リブセグメントのうちのいずれかまたは全てが、曲率を有してもよく、代わりに、角度を成すように示されるセグメントの任意の相互接続が曲線状であり得ることを認識するであろう。したがって、これらの種々の幾何学形状のうちのいずれかは、固着部材１１０が天然生体構造に一致し、デバイス１００の移動に抵抗し、天然組織によって固着部材１１０に及ぼされる力から、弁支持体１２０および／またはその中に含有された人工弁１３０を機械的に隔離することを可能にするように構成されてもよい。
【００９３】
個々のリブ１１４の可撓性特性は、不均等で独特な形状の天然組織に対して固着部材１１０を係合および密閉するように、固着部材１１０の可撓性および一致を可能にすることができる。加えて、可撓性は、デバイス１００と周辺生体構造との間に密閉を作成することを支援することができる。図１４Ａは、短軸５０および長軸５５を図示する天然僧帽弁ＭＶの概略上面図であり、図１４Ｂ−１４Ｃは、本技術の実施形態による、天然僧帽弁ＭＶの概略図を覆う、それぞれ、拡張構成１０２および展開構成１０４の固着部材１１０の概略上面図である。
【００９４】
図１４Ｂを参照すると、固着部材１１０の上流部分１１２（図１０Ａ）は、固着部材１１０が拡張構成１０２（鎖線として示される）であるときに、天然弁輪の短軸５０（図１４Ａ）よりも大きく、通常は、弁輪の長軸５５よりも小さい、直径Ｄ１を伴う外周１５０を有することができる。他の実施形態では、固着部材１１０は、少なくとも天然交連Ｃの間の距離と同じくらいの大きさの直径Ｄ１を有してもよく、天然弁輪の長軸５５と同じくらいの大きさか、またはそれよりもさらに大きくあり得る。いくつかの実施形態では、固着部材１１０の外周１５０は、弁支持体１２０（または人工弁１３０）の直径（図示せず）の約１．２〜１．５倍である直径Ｄ１を有し、弁支持体１２０（または人工弁１３０）の直径より２．５倍大きくあり得る。従来の弁は、種々のサイズの罹患弁を治療するように複数のサイズで製造されなければならないが、弁支持体１２０および人工弁１３０は、本技術の側面によれば、多数の天然弁サイズに適合するように単一の直径のみで製造されてもよい。例えば、弁支持体１２０および人工弁１３０は、正確に天然生体構造に係合して適合する必要はない。具体的実施例では、弁支持体１２０は、成人患者については約２５ｍｍから約３２ｍｍの範囲内の直径（図示せず）を有してもよい。また、本技術の側面によれば、固着部材１１０は、種々の天然弁サイズに適合するように、複数の直径で提供されてもよく、上流端において直径が約２８ｍｍから約８０ｍｍに及び、または他の実施形態では８０ｍｍより大きくてもよい。
【００９５】
図１４Ｃに示される固着部材１１０の上面図は、固着部材１１０が、鎖線によって示されるような拡張構成１０２に対して、太い線によって示されるような展開構成１０４に歪曲することを、１つ以上の縦方向リブ１１４および／またはリブセグメントの可撓性および／または変形がどのようにして可能にするかを図示する。図１４Ｃに示されるように、固着部材１１０は、僧帽弁輪に、またはその下に展開された、または埋め込まれたとき、点線によって示されるように、高度に可変の天然僧帽弁組織形状ＭＶに一致することができる一方で、リブ１１４は、固着部材１１０の全体的形状が、完全拡張構成１０２の代わりに、展開（例えば、概して、より卵形またはＤ字形、あるいは他の不規則な形状）構成１０４を有するように、屈曲、捻転、および伸張する。図１４Ｂ−１４Ｃをともに参照すると、固着部材１１０が、展開構成１０４で僧帽弁交連Ｃを覆う一方で、交連Ｃは、より円形の拡張構成１０２で非密閉または露出状態にされ、潜在的に弁傍漏出を可能にするであろう。固着部材１１０はまた、不偏状態であるときに、略卵形またはＤ字形、あるいは他の形状に事前成形することもできる。
【００９６】
図１５は、本技術の実施形態による、展開構成１０４で図示された人工心臓弁デバイス１００の実施形態の等角図である。図１５は、複数のリブ１１４を有するデバイス１００を図示し、第１組のリブ１６０は、内向きに屈曲するか、またはデバイス１００の中心縦軸１０１に向かって圧縮するように構成することができ、第２組のリブ１６２は、外向きに屈曲するか、または天然弁の弁輪下空間に存在する歪曲力に応答して撓曲するように構成することができる。結果として、固着部材１１０の外周１５０は、鎖線によって示されるような拡張構成１０２でより円形の形状から、太い線によって示されるような拡張構成１０４で概してより卵形またはＤ字形へ歪曲し、したがって、天然生体構造の形状に一致してもよい。さらなる配列では、固着部材１１０の上流部分１１２は、固着部材１１０が、その展開構成１０４で、わずかにより小さい直径に圧縮されるように、それが展開される弁輪下空間よりもわずかに大きくサイズ決定されてもよい。これは、隣接するリブ１１４の間の密閉部材セクションが、図１５に示されるように、内向きまたは外向きに膨らみ、または湾曲して、緩いセクションＢｉを形成するように十分緩んでいるように、密閉部材１４２のわずかな弛緩を引き起こし得る。そのような膨らみは、弛緩したスリーブセグメントＢｉの曲率が、僧帽弁尖組織に係合して一致し、それにより、デバイス１００と天然組織との間に形成される密閉を増進することができるため、いくつかの配列で望ましくあり得る。
【００９７】
図１５に示されるように、図示した実施形態では、断面が円形である、弁支持体１２０の不偏拡張構成が、実質的に影響を受けていないままである一方で、固着部材１１０は、天然僧帽弁輪ＭＶの非円形の形状に一致する。したがって、弁支持体１２０は、これらの力から機械的に隔離され、その構造形状および完全性を維持する。固着部材１１０からの弁支持体１２０の機械的隔離は、人工心臓弁デバイス１００のいくつかの側面に起因し得る。例えば、弁支持体１２０のより低い可撓性と比較した固着部材１１０の比較的高い可撓性は、固着部材１１０が、展開されたとき、および動作中であるときに、有意に変形する（例えば、心室収縮期力を受けている生体構造の形状および運動に一致する）ことを可能にする一方で、弁支持体１２０は、これらの同一の条件で変形されない（例えば、略円形）ままである。加えて、特に固着部材１１０が天然弁輪および／または弁輪下組織に係合する上流部分／上流端において、固着部材１１０と弁支持体１２０との間の半径方向間隔は、弁支持体１１０に係合することなく、固着部材１１０が相当量を内向きに変形させられることを可能にする。さらに、固着部材１１０は、固着部材１１０が天然弁輪に係合する場所（例えば、固着部材１１０の上流部分１１２）から縦方向に実質的距離で離間される場所（例えば、固着部材１１０の下流部分１１１）で、弁支持体１２０に連結することができ、固着部材１１０のリブ１１４が、歪曲力を弁支持体１２０に直接伝達するよりもむしろ、それに及ぼされたこれらの力の多くを吸収することを可能にする。また、固着部材１１０を弁支持体１２０に取り付けるために採用された連結機構は、固着部材１１０から弁支持体１２０への力の伝達を低減させるよう（例えば、可撓性または移動可能であるように）構成することができる（本明細書でさらに論議される）。
【００９８】
多くの実施形態では、固着部材１１０が展開構成１０４（図１４Ｃおよび１５）であるときに天然僧帽弁輪に一致するように、固着部材１１０は、十分な可撓性を有することができるが、展開構成１０４であるときに、固着部材１１０が、天然弁輪、弁尖、および／または弁輪の直下の心室壁に対して半径方向外向きに押勢するように、固着部材１１０は、その拡張構成１０２（例えば、図１０Ａおよび１４Ｂ）に向かって付勢されたままとなるように構成することができる。いくつかの配列では、付勢された固着部材形状によって生成される半径方向力は、天然弁の短軸５０（図１４Ａ）がわずかに増加させられ、および／または弁輪の形状が別様に変化させられるように、天然生体構造を変形させるのに十分であり得る。そのような半径方向力は、弁１３０が心室収縮期中に閉じられるときの心房に向かった移動、ならびに弁１３０が開いているときの心室に向かった移動に抵抗するように、デバイス１００の固着を増進することができる。さらに、固着部材１１０と弁尖および／または心室壁あるいは他の構造との間の結果として生じる圧縮嵌合は、組織内方成長および封入を促すことによって、組織とデバイス１００との間の長期結合を作成するのに役立つ。
【００９９】
図１６Ａ−１７Ｃは、本開示の付加的な実施形態に従って構成された人工心臓弁デバイス１００を図示する。図１６Ａ−１６Ｃは、図１０Ａ−１５を参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００の特徴に概して類似する特徴を含む、拡張構成１０２で図示された人工心臓弁デバイス１００の上面図ならびに第１および第２の側面図である。例えば、デバイス１００は、弁支持体１２０と、弁支持体１２０の内部管腔内に収納された人工弁１３０とを含む。しかしながら、図１６Ａ−１６Ｃに示される実施形態では、デバイス１００は、固着部材２１０が僧帽弁の弁輪下領域中の組織に係合し、それと一致するために好適であるように、卵形またはＤ字形の上流周囲２１３を有する固着部材２１０と、固着部材２１０の円周２５０の周囲の複数の高度とを含む。
【０１００】
図１６Ａ−１６Ｃをともに参照すると、デバイス１００は、固着部材２１０の下流部分２１１において弁支持体１２０を少なくとも部分的に包囲し、それに連結される、可撓性固着部材２１０を含むことができる。デバイス１００はまた、デバイス１００と天然組織との間、および／または固着部材２１０と弁支持体１２０との間の弁傍漏出を防止するように、固着部材２１０の内壁２４１の周囲に、および／または弁支持体１２０の外面１２７または内面１２６の周囲に延在する、１つ以上の密閉部材１４０を含むこともできる。一実施形態では、密閉部材１４０は、固着部材２１０の上流周囲２１３を包み込む、および／または覆うことができる。例えば、密閉部材１４０は、壁２４１、２４２に縫い付け、縫合し、または接着することができ、上流周囲２１３に折り重なる拡張部分（図示せず）を有することができる。一実施形態では、密閉部材１４０は、反対側の壁に接着することができる（例えば、上流周囲２１３を覆うように内壁２４１から延在し、外壁２４２の上部分に取り付けられる）。しかしながら、他の実施形態では、密閉部材１４０は、付着していない状態でより長い遊離縁（図示せず）を有することができる。密閉部材１４０の遊離縁は、いくつかの配列では、上部周囲２１３と天然組織との間の血流を阻止するのに好適であり得る。
【０１０１】
図１６Ｂ−１６Ｃで図示されるように、固着部材２１０は、下流部分２１１と、デバイス１００の縦軸２０１に沿った下流部分１１１と反対側の上流部分２１２とを有する。デバイス１００の固着部材１１０（図１０Ａ）と同様に、固着部材２１０の上流部分２１２は、デバイス１００の略外向き配向部分であり得る。いくつかの実施形態では、固着部材１１０は、菱形パターンを形成するように固着部材２１０の円周２５０の周囲に十字パターンであり得る、一連の円周方向に位置付けられた弾性的に変形可能な可撓性リブ２１４を含むことができる。一実施形態では、リブ２１４は、菱形パターンまたは構成で配列された可撓性ワイヤまたはフィラメントであり得る。菱形構成は、いくつかの実施形態では、弁支持体１２０の中に載置された弁１３０に対する収縮期血圧の力の下で、弁輪に対するデバイス１００の移動を阻止するのに十分なカラム強度を提供することができる。特定の実施例では、固着部材１２０は、例えば、約０．０１０インチから約０．０３０インチの壁厚を有する、事前成形されたニチノール管で形成することができる。菱形パターンまたは構成は、例えば、固着部材２１０の円周２５０の周囲に、１行以上の菱形、およびいくつかの実施形態では、約１２から約３６列の菱形を含むことができる。
【０１０２】
いくつかの実施形態では、固着部材２１０の上流周囲２１３は、単一の面内に位置しない。例えば、リブ２１４は、下流周囲２１５と上流周囲２１３との間の距離（例えば、高度）が円周２５０の周囲で変化することができるように、可変長を有することができ、および／または可変角度で相互からオフセットすることができる。例えば、上流周囲２１３は、天然僧帽弁の形状に適合するために複数の頂点２５１および谷２５２（図１６Ｂ）を有する、周縁を形成することができる（図５Ｃ参照）。本明細書で使用されるように、「頂点」および「谷」とは、複数のリブ２１４によって形成される菱形パターンの菱形頂点および菱形谷を指さないが、下流周囲２１５に対する高度の変化によって形成される起伏形状を有する、上流周囲２１３の部分を指す。一実施形態では、下流周囲２１５と上流周囲との間の距離（例えば、高度）は、約６ｍｍから約２０ｍｍ、および別の実施形態では約９ｍｍから約１２ｍｍまで異なり得る。
【０１０３】
一実施形態では、固着部材２１０の上流周囲２１３は、２つの谷２５２によって分離される２つの頂点２５１を有することができる。いくつかの実施形態では、第１の頂点は、第２の頂点とは異なる形状または高度を有することができる。他の実施形態では、谷２５２の形状は、逆の頂点２５１の形状とは異なり得る。したがって、頂点２５１および谷２５２は、固着部材２１０の円周２５０の周囲で非対称に位置付け、成形することができる。種々の配列では、谷２５２は、天然弁輪の交連領域に沿って位置付けるために構成することができ、頂点２５１は、天然弁輪の弁尖領域に沿って位置付けるために構成することができる。一実施形態では、頂点２５１は、弁尖の中間点領域付近に位置付けられるように構成される先端を有することができる。
【０１０４】
図１７Ａ−１７Ｃを参照すると、固着部材２１０の１つの具体的実施例は、固着部材の第１および第２の領域２５３、２５４において約７ｍｍから約８ｍｍの第１の高度Ｅ１を下流周囲２１５と上流周囲２１３との間に有することができる。第１および第２の領域２５３、２５４は、天然僧帽弁の第１および第２の交連（例えば、前外側交連ＡＣおよび後内側交連ＰＣ、図５Ａ）と整合するように構成される。固着部材２１０はまた、固着部材２１０の第３の領域２５５において約９ｍｍから約１１ｍｍの第２の高度Ｅ２を下流周囲２１５と上流周囲２１３との間に有することができ、第３の領域２５５は、天然僧帽弁の前尖ＡＬ（図５Ａ）と整合するように構成される。固着部材２１０はさらに、第３の領域２５５と反対側の固着部材２１０の第４の領域２５６において約１２ｍｍから約１３ｍｍの第３の高度Ｅ３を下流周囲２１５と上流周囲２１３との間に有することができ、第４の領域２５６は、天然僧帽弁の後尖ＰＬ（図５Ａ）と整合するように構成される。当業者であれば、高度Ｅ１、Ｅ２、およびＥ３は、他の測定値を有することができ、いくつかの実施形態では、高度Ｅ１、Ｅ２、およびＥ３は、相互とは異なり得るか、または同一であり得ることを認識するであろう。
【０１０５】
加えて、上流周囲２１３は、天然僧帽弁の形状に適合するために、略卵形またはＤ字形、あるいは他の不規則な形状を有する、周縁を形成することができる。例えば、図１７Ａを参照すると、固着部材２１０の上流周囲２１３は、周囲外径Ｄｍ１と、周囲外径Ｄｍ１と垂直な周囲内径Ｄｍ２とを有することができる。一実施形態では、周囲外径Ｄｍ１は、デバイス１００が拡張構成１０２（図１７Ａ）であるときに、天然僧帽弁の長軸ＭＶＡ１（図５Ｃに示される）よりも長い。別の実施形態では、周囲外径Ｄｍ１は、デバイス１００が拡張構成１０２であるときに、長軸ＭＶＡ１よりも小さい。そのような実施形態では、デバイス１００は、デバイスが展開構成であるときに（例えば、天然弁輪の上または下の組織に係合するとき、図１６Ｅ参照）、長軸ＭＶＡ１よりも大きい周囲外径Ｄｍ１を有するように構成することができる。さらに、周囲内径Ｄｍ２は、デバイス１００が拡張構成１０２（図１７Ａ）であるか、または代替として展開構成（図１６Ｅ）であるときに、天然僧帽弁の短軸ＭＶＡ２（図５Ｃに示される）よりも大きくあり得る。一実施形態では、周囲外径Ｄｍ１および／または周囲内径Ｄｍ２は、それぞれ、天然僧帽弁の長軸ＭＶＡ１および／または短軸ＭＶＡ２よりも約２ｍｍから約２２ｍｍ、または別の実施形態では約８ｍｍから約１５ｍｍ大きくあり得る。いくつかの実施形態では、周囲外径は、約４５ｍｍから約６０ｍｍであり得、周囲内径は、約４０ｍｍから約５５ｍｍであり得る。
【０１０６】
再度、図１６Ｃを参照すると、固着部材２１０の上流部分２１２は、間隙２５７によって弁支持体１２０から半径方向に分離することができる。一実施形態では、間隙２５７は、（例えば、第４の領域２５６に沿った）デバイス１００の後尖に面した側よりも（例えば、第３の領域２５５に沿った）デバイス１００の前尖に面した側で大きい。
【０１０７】
図１６Ａおよび１６Ｃを再び参照すると、弁支持体１２０は、第１の縦軸１０１に沿って配向することができ、固着部材２１０は、第２の縦軸２０１に沿って配向することができる。第２の縦軸２０１は、第１の縦軸１０１からオフセットすることができる。「オフセット」とは、間隙２５７が円周２５０の周囲で変化することができるように、軸１０１、２０１が平行であるが分離されている、配列を指すことができる（図１６Ｃ）。図１６Ｄは、「オフセット」が、固着部材２１０が、概して、弁支持体１２０に対して傾斜するように、第２の軸２０１が第１の軸１０１から角度を成すことができる（例えば、第１および第２の軸１０１、２０１が非共線的または非平行である）配列を指すことができる、別の実施形態を示す。一実施形態では、第２の縦軸２０１は、第１の縦軸１０１に対して１５°から４５°の間の傾斜角ＡＴＬで配置される。
【０１０８】
付加的な実施形態では、図１８でさらに詳細に示されるように、上流周囲２１３の第１および第２の領域２５３および２５４は、第３の領域２５５および第４の領域２５６よりも縦軸２０１から遠く延在することができる。例えば、固着部材２１０は、略円錐体（点線で示される）を有し、第１および第２の領域２５３および２５４の中で上流周縁拡張部２５８を有することができる。いくつかの実施形態では、上流周囲２１３の第３の領域２５５は、第４の領域２５６よりも縦軸２０１からさらに延在することができる。いくつかの配列では、第３の領域２５５は、左心室流出路（ＬＶＯＴ）を実質的に閉塞することなく、固着部材２１０が前尖の内向き表面に係合することを可能にするサイズおよび形状を有することができる。
【０１０９】
図１７Ａ−１７Ｃをともに参照すると、弁支持体１２０は、縦軸１０１に沿って配向することができ、固着部材２１０の上流部分２１２は、漸減角度ＡＴによって縦軸１０１から外向きに広がることができる。リブ２１４が、概して、（直線状よりもむしろ）下流部分２１１から上流部分２１２まで外向きに曲線状である、実施形態では、漸減角度ＡＴは、下流部分と上流部分との間で連続的に変化することができる。いくつかの実施形態では、漸減角度ＡＴは、固着部材２１０の上流部分２１２の円周２５０の周囲で同一であり得るが、他の実施形態では、漸減角度ＡＴは、円周２５０の周囲で変化することができる。例えば、固着部材２１０は、それぞれ、前外側交連ＡＣおよび後内側交連ＰＣ（図５Ｃ参照）と整合するように構成することができる、第１および第２の領域２５３および２５４（図１７Ｂ）において、第１の漸減角度ＡＴ１を有することができる。固着部材２１０はさらに、前尖と整合するように構成することができる第３の領域２５５において第２の漸減角度ＡＴ２と、後尖と整合するように構成することができる第４の領域２５６において第３の漸減角度ＡＴ３とを有することができる（図１７Ｃ）。一実施形態では、漸減角度は、約３０°から約７５°、別の実施形態では、約４０°から約６０°であり得る。
【０１１０】
図１６Ｅは、本技術の実施形態による、天然僧帽弁ＭＶに埋め込まれた図１６Ａ−１６Ｃの人工治療デバイス１００を示す、左心房から見た心臓内の天然僧帽弁の概略上面図である。いったん展開されると、図１６Ｅで図示されるように、（図１６Ｂ−１６Ｃに示される）リブ２１４の上流端の少なくとも一部分が、天然弁（例えば、僧帽弁）の弁輪下表面に係合する。以下でさらに詳細に説明されるように、リブ１１４または２１４のある実施形態は、弁輪下組織を貫通し、デバイス１００を固着してさらに安定させるように構成される。
【０１１１】
固着部材２１０は、天然生体構造によって及ぼされる歪曲力に応答して変形可能であるが、弁支持体１２０は、円形または他の元の断面形状を維持するように十分な剛性を有し、したがって、開放および閉鎖するときに人工弁尖１３２の適正な機能を確保することができる。固着部材２１０からのそのような機械的隔離は、固着部材２１０が変形させられている間に変形に抵抗するように十分な剛性を有する弁支持体１２０によって、および弁支持体１２０またはその中に含有された人工弁１３０への固着部材２１０を通した力の伝達を軽減するよう、弁支持体１２０を固着部材２１０に連結するための場所および手段を選択することによって、達成されてもよい。例えば、弁支持体１２０は、固着部材２１０が弁輪に係合する上流端１２１から分離される、弁支持体１２０の上流端１２１のみで固着部材２１０に連結されてもよい。固着部材２１０の上流端１２１の上で、弁支持体１２０は、弁支持体１２０の形状に影響を及ぼすことなく固着部材２１０の変形を可能にするように、固着部材２１０に完全に接続されず、間隙２５７によって固着部材２１０から半径方向に離間されてもよい（人工弁１３０が位置する図１６Ａ−１６Ｃを参照）。したがって、弁輪によって固着部材２１０に及ぼされる力は、弁支持体１２０の下流端１２３へのそのような力の伝達を軽減するように、固着部材２１０の可撓性リブ２１４によって吸収することができる。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、デバイス１００が弁輪の下流で左心室の中へ延在する距離を制限すること（例えば、左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞を制限すること）が望ましくあり得る。したがって、デバイス１００のいくつかの実施形態は、固着部材２１０がＬＶＯＴの中へ延在しない、またはＬＶＯＴを閉塞しないように、比較的低い全体的高さ（例えば、高度Ｅ１、Ｅ２、およびＥ３、図１７Ｂ−１７Ｃ）を有する固着部材２１０を含むことができる。図１６Ｂの側面図で示されるように、例えば、固着部材１１０は、弁支持体１２０の高さＨＶに対して低い全体的高度ＥＬ（例えば、固着部材２１０の上流周囲２１３と下流周囲２１５との間の距離）を有することができる。そのような実施形態では、固着部材１１０の上流周囲２１３が、天然僧帽弁輪の直下にあり、天然僧帽弁輪に隣接し、または天然僧帽弁輪内に位置付けられ得る一方で、固着部材２１０の下流周囲２１５は、デバイス１００が埋め込まれたときに天然僧帽弁輪より下側の左心室の中へ最小限に延在するように構成される。いくつかの配列では、弁支持体１２０は、左心室の中への突出も最小限化するよう、固着部材２１０に連結することができ、いくつかの実施形態では、天然弁輪の面を通って左心房の中へ上向きに延在してもよい。
【０１１３】
（人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な付加的な構成要素および特徴）
人工心臓弁デバイス（例えば、上記で説明されるデバイス１００）とともに使用するために好適である、付加的な構成要素および特徴が本明細書で説明される。ある構成要素および特徴が特定のデバイス（例えば、デバイス１００）に関して説明されるが、該構成要素および特徴はまた、本明細書でさらに説明されるような他のデバイスとともに使用するために好適であり得るか、または他のデバイスとともに組み込まれることができることが、当業者によって認識されるであろう。
【０１１４】
図１０Ａに関して上記で論議されるように、人工心臓弁デバイス１００のいくつかの実施形態は、固着部材１１０および／または弁支持体１２０の部分の周囲に延在する、密閉部材１４０を含むことができる。例えば、図１０Ａで図示される実施形態は、デバイス１００と生体構造との間だけでなく、デバイス１００の構成要素も通る弁傍漏出を防止するように、固着部材１１０の内壁１４１の周囲および弁支持体１２０の外面１２７の周囲に密閉部材１４０を有する。
【０１１５】
図１９Ａ−１９Ｃは、それぞれ、本技術のさらなる実施形態による、密閉部材１４０を有する人工心臓弁デバイス１００の等角図、側面図、および上面図である。図１９Ａ−１９Ｃをともに参照すると、デバイス１００は、スカート１４４等の密閉部材１４０を含む。スカート１４４は、外壁１４２の上に配置するか、または内壁１４１の上で固着部材１１０の上流周囲１１３を少なくとも部分的に覆って配置することができる。したがって、スカート１４４は、固着部材１１０の任意の表面に固定および／または連結することができる。スカート１４４はまた、弁支持体１２０の内面１２６（図１９Ａに示される）および／または外面１２７に重なることもできる。スカート１４４および／または密閉部材１４０の変形例は、（１）固着部材１１０と天然組織との間に血流阻止密閉を作成し、（２）固着部材１１０の壁１４１、１４２を通る、および／または弁支持体１２０の表面１２６、１２７を通る血流を阻止し、（３）弁支持体１２０と固着部材１１０との間の空間を通る血流を阻止するように構成することができる。いくつかの実施形態では、密閉部材１４０は、隣接組織の内方成長を推進するように構成することができる。密閉部材１４０は、血流が人工弁１３０を通って左心房から左心室へ流れることに制限されるように、固着部材１１０と弁支持体１２０との間、ならびにデバイス１００と周辺生体構造との間を密閉するのに役立つことができる。加えて、密閉部材１４０は、拡張構成１０２（図１０Ａ、１６Ａ、および１９Ａ）または展開構成１０４（図１０Ｂおよび１６Ｂ）であるときに、固着部材１１０のための円周方向支持を提供することができる。いくつかの実施形態では、密閉部材１４０はさらに、固着部材１１０を弁支持体１２０に取り付ける働きをしてもよい。例えば、スカート１４４は、固着部材１１０の内壁１４１に連結し、弁支持体１２０に連結される密閉部材１４０と一体的に形成するか、または別様にそれに取り付けることができる。他の実施形態では、密閉部材１４０は、弁支持体１２０を、弁支持体１２０の内部に収納された人工弁１３０に連結するために使用することができる。スカート１４４等の密閉部材１４０は、縫合糸、リベット、または他の既知の機械的締結具で固着部材１１０および／または弁支持体１２０に連結することができる。他の実施形態では、密閉部材をデバイス１００の構成要素に連結するために、接着剤、糊、および他の結合材料を使用することができる。
【０１１６】
図２０Ａは、密閉部材１４０がない人工心臓弁デバイス１００の等角図であり、図２０Ｂ−２０Ｅは、本技術の付加的な実施形態による、密閉部材１４０を有する人工心臓弁デバイス１００の等角図である。例えば、図２０Ｂ−２０Ｃは、密閉部材１４０がスリーブ１４６である、デバイス１００の実施形態を示す。スリーブ１４６は、円筒形であり、以下でさらに説明されるようにデバイス１００の種々のフレームまたは骨格構造内または上で適合するように構成される、不透過性密閉材料を含むことができる。図２０Ｂでは、スリーブ１４６は、弁支持体１２０の外面１２７の上にあるが、図２０Ｃでは、スリーブ１４６はまた、固着部材１１０の内壁１４１上および弁支持体１２０の外面１２７上にも配置される。図２０Ｄは、スリーブ１４６が固着部材１１０の外壁１４２上、および弁支持体１２０の外面１２７上に配置される、デバイス１００の実施形態を図示する。図２０Ｅを参照すると、デバイス１００はまた、固着部材１１０の外壁１４２および内壁１４１の両方の上、ならびに弁支持体１２０の外面１２７の上にスリーブ１４６を組み込むこともできる。
【０１１７】
当業者であれば、図１９Ａ−２０Ｅに示されるスカート１４４およびスリーブ１４６等の密閉部材１４０が、壁１４１、１４２、または表面１２６、１２７を完全に覆うことができ、または他の実施形態では、それぞれ、固着部材１１０および弁支持体１２０の壁１４１、１４２および／または表面１２６、１２７を少なくとも部分的に覆うことができることを認識するであろう。密閉部材１４０の任意の組み合わせが考慮される。加えて、密閉部材１４０は、固着部材１１０と弁支持体１２０との間に密閉を作成することができる、（例えば、固着部材１１０の内面１４１および弁支持体１２０の外面１２７を覆うための）流体不浸透性材料の単一の連続シートを含むことができる。種々の実施形態では、スカート１４４またはスリーブ１４６等の密閉部材１４０は、組織と一体化して弁傍漏出を最小限化するように、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、ｅＰＴＦＥ、ウシ心膜、または他の好適な可撓性材料等の繊維または他の可撓性および生体適合性材料を含むことができる。他の実施形態では、密閉部材１４０は、ポリマー、熱可塑性ポリマー、ポリエステル、Ｇｏｒｅ−ｔｅｘ（登録商標）、合成繊維、天然繊維、またはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を含むことができる。弁１３０はまた、密閉部材１４０に取り付けられるか、または密閉部材１４０と一体的に形成されてもよい。
【０１１８】
図２１Ａ−２１Ｆに示される、さらなる実施形態では、弁支持体１２０は、金属または他の構造支持をほとんどまたは全く伴わない、繊維、ポリマー、または心膜の管状部材１４８を備えてもよい。図２１Ａ−２１Ｂを参照すると、管状部材１４８は、その形状を保持することが可能であり、収縮期中の半径方向および軸方向張力、ならびに拡張期中の軸方向圧縮力に抵抗するのに十分な強度を有する、スリーブ１４６のより厚く剛性の部分であってもよい。人工弁１３０の弁尖１３２は、管状部材１４８と一体的に形成され、それに縫い付けられ、または別様に取り付けられてもよい。一実施形態では、管状部材１４８は、（図２１Ａに示される）固着部材１１０の周囲に延在するスリーブ１４６の外側部分１４６Ａと一体的に形成することができ、または別の実施形態では、管状部材１４８は、血液密閉様式でスリーブ１４６に縫い付けられ、結合され、または別様に締結される、別個のおよび／またはより厚い部材であり得る。管状部材１４８は、随意に、それにさらに優れた強度を与えるように、および弁１３０を操作するために好適な望ましい形状を保持するのに役立つように、補強部材を含むことができる。例えば、金属またはポリマーの一連の比較的剛性の縦支柱１９０を、管状部材１４８の壁に連結するか、またはその内側に埋め込むことができ（図２１Ｃ）、および／またはワイヤコイル１９２は、管状部材１４８の壁の周囲に延在するか、またはその内側に埋め込まれてもよい（図２１Ｄ）。さらなる実施形態では、一連のテザー１９４を、スリーブ１４６の外側部分１４６Ａと管状部材１４８との間に連結することができる（図２１Ｅ）。１つの配列では、テザー１９４は、心房収縮期中に管状部材１４８の崩壊または構造的減弱を阻止するよう、固着部材１１０の上流部分１１２から下流角度で延在することができる。さらに別の実施形態では、複数の垂直中隔１９６が、固着部材１１０（および／または固着部材１１０の内壁１４１に連結された密閉部材１４０）と管状部材１４８との間に相互接続されてもよい（図２１Ｆ）。固着部材１１０と弁支持体１２０との間の連結される複数の垂直中隔１９６は、可撓性繊維またはポリマーであり得、いくつかの実施形態では、スリーブ１４６に使用される同一の材料であり得る。薄型送達構成（図示せず）に固着部材１１０とともに折り畳むことができる中隔１９６はまた、デバイス１００が拡張構成１０２であるときにリブ１１４の外向き偏向を制約することもできる。
【０１１９】
本明細書で説明されるように、固着部材１１０は、弁支持体１２０とは別個の構造または構成要素であり得る。一実施形態では、固着部材１１０を、例えば、弁支持体１２０の下流端１２３において弁支持体１２０に連結することができる一方で、固着部材１１０の上流部分は、弁支持体１２０に連結されないままとなり、および／または別様に弁支持体１２０から機械的に隔離することができる。固着部材１１０は、可撓性または非剛性の連結機構を含む、種々の機構を使用して、弁支持体１２０に連結することができる。図２２Ａ−２２Ｇおよび２２Ｉ−２２Ｋは、本技術の付加的な実施形態による、下流部分または固着部材１１０と弁支持体１２０との間の相対運動を可能にするか、または固着部材１１０からの弁支持体１２０の機械的隔離を別様に提供する、弁支持体１２０を固着部材１１０に連結する種々の機構の拡大側面図である。
【０１２０】
図２２Ａ−２２Ｂは、弁支持体１２０の柱１２２に連結された固着部材１１０のリブ１１４の下流端３２６を図示する。第１の実施形態では、リブ１１４は、隣接要素に巻き付けられて結ばれる、縫合糸、ワイヤ、または他の好適なフィラメント３１０によって、柱１２２に連結することができる（図２２Ｂ）。いくつかの実施形態では、リブ１１４および柱１２２のいずれか一方または両方は、その中でフィラメント３１０を保持し、リブ１１４または柱１２２に沿った摺動を阻止するように構成される、貫通穴３１２（図２２Ｃ）、ループまたは小穴３１４（図２２Ｄ）、あるいは溝３１６等の、フィラメント３１０が固定され得る特徴を有してもよい。
【０１２１】
図２２Ｆに示される別の実施形態では、リブ１１４は、リブ１１４および柱１２２の中の整合穴３１９を通過する、リベット、ネジ、ピン、または他の締結具３１８によって、柱１２２に連結することができる。代替として、図２２Ｇ−２２Ｈに示されるように、柱１２２は、リブ１４４の下流端３２６を受容するように構成される空洞３２０を、その外壁の中に有してもよく、２つの要素１１４、１２２は、フィラメントまたは締結具３２２によってともに締結することができる。この配列では、リブ１１４の下流端が空洞３２０の底に係合し、それにより、縫合糸または弁支持体１１０に及ぼされる収縮期力に抵抗しなければならないことから締結具３２２を解放するため、そのような力の大部分をリブ１１４に直接伝えることができる。
【０１２２】
図２２Ｉ−２２Ｊに示される、さらなる実施形態では、リブ１１４の下流端３２６は、柱１２２を通して形成された通路３２４を通過する。次いで、下流端３２６は、上記で説明されるもののような締結具３２８またはフィラメントによって柱１２２に固定される。加えて、リブ１１４が通路３２４内で保持されるため、弁支持体１２０に及ぼされる収縮期負荷を、締結具３２８よりもむしろリブ１１４に直接伝えることができる。図２２Ｋに示される、さらに別の実施形態では、柱１２２の下流端３３０は、フックまたはＪ字形で半径方向外向きに形成され、リブ１１４の下流端３２６を受容することができるチャネル３３２を形成する。２つの要素の端部３３０、３２６は、リブ１１４および柱１２２の中の穴３１９を通過する締結具３３４によって固定されてもよい。柱１２２に印加される収縮期負荷は、チャネル３３２を介してリブ１１４に直接伝えることができ、負荷の大部分を負うことから締結具３３４を解放する。
【０１２３】
図２３Ａ−２３Ｂは、固着部材１１０を弁支持体１２０に連結するために好適な機構のさらなる実施形態を図示する。図２３Ａ−２３Ｂに示される実施形態では、固着部材１１０の円周方向コネクタ１１６は、弁支持体１２０の支柱１２４に連結される。例えば、図２３Ａでは、コネクタ１１６は、腰部３３８を形成する砂時計形部分３３６と、コネクタセル３４１を形成する拡大コネクタヘッド３４０とを有するよう形成される。支柱１２４は、同様に、支柱セル３４７を形成する拡大支柱ヘッド３４６を有する。コネクタ１１６の砂時計部分３３６は、支柱ヘッド３４６がコネクタ１１６の腰部３３８の周囲に延在するように、支柱セル３４７を通過するように構成することができる。コネクタヘッド３４０は、支柱セル３４７から解放されることを妨げられるように十分大きくあり得る。さらに、コネクタセグメント１１６Ａ、１１６Ｂの発散角度により、支柱ヘッド３４６が、コネクタヘッド３４０に対して上向きに摺動することを妨げることができる。そのような配列では、上向き方向へ弁支持体１２０に及ぼされる収縮期負荷は、支柱１２４を通してコネクタ１１６に伝えることができ、ひいては、デバイス１００を定位置で固着するように、これらの力を、天然生体構造の中へ駆動されるリブ１１４に伝える。
【０１２４】
図２３Ｂでは、コネクタ１１６は、支柱１２４の中に形成された凹状部分３５０の中で入れ子になった、下向きに延在するループ部分３４８を有するよう、形成することができる。ループ部分３４８は、例えば、各部材３４８、３５０に巻き付けられた縫合糸３５２によって、種々の方法で凹状部分３５０に締結することができる。この配列では、上流方向へ弁支持体１２０に印加される収縮期負荷は、凹状部分３５０を通して固着部材１１０のループ部分３４８に伝えることができる。
【０１２５】
他の実施形態では、固着部材１１０またはその選択された構成要素は、弁支持体１２０と一体的に形成することができる。図２４Ａに示されるように、固着部材１１０のリブ１１４は、各リブ１１４をそれぞれ整合した柱１２２に相互接続するＵ字形ブリッジ部材３５６を伴って、弁支持体１２０の柱１２２と一体的に形成することができる。リブ１１４は、それと一体的に形成された拡張可能なコネクタ１１６によって、円周方向に相互接続されてもよい。代替として、図２４Ａに示される実施形態では、複数の別個のバンドまたはワイヤ３５８は、固着部材１１０の円周１５０の周囲に延在し、それぞれ、例えば、各個別リブ１１４に形成された穴３６０を通って延在することによって、リブ１１４に摺動可能に連結される。可撓性バンドまたはワイヤ３５８は、拡張構成１０２であるときにリブ１１４の外向き偏向を制限しながら、リブ１１４が薄型送達構成（図示せず）に内向きに折り畳まれることを可能にする。代替として、ワイヤまたは縫合糸のテザー３６１は、拡張構成１０２であるときにリブ１１４の外向き偏向を制限するように、個々のリブ１１４と柱１２２（図２４Ｂに示される）との間で連結されてもよい。
【０１２６】
さらなる実施形態では、デバイス１００が拡張構成であるときにリブ１１４の外向き偏向を制限する様式で、スリーブ１４６がリブ１１４に固定されてもよい（図２４Ｃに示される）。スリーブ１４６は、例えば、所定の限界を越えて外向きに拡張することを制約するように、図２４Ｃに示されるように各リブ１１４の外側の周囲に延在してもよい。随意に、スリーブ１４６はさらに、弁支持体１２０の周囲に延在するスリーブ１４６の内側部分１４６Ｂと、固着部材１１０の周囲に延在するスリーブ１４６の外側部分１４６Ａとの間に延在する、水平中隔３５９を含んでもよい。水平中隔３５９は、リブ１１４の外向き屈曲をより強固に制約することができる。いくつかの実施形態では、中隔３５９はまた、この空洞１６３の中への血流を制限し、その中の血栓形成を最小限化するように、内側部分１４６Ｂと外側部分１４６Ａとの間の中隔３５９によって形成される環状空洞１６３を密閉することもできる。代替として、血栓の領域を形成するように、血液が封入された空洞１６３の中へ流れることを可能にし、それにより、リブ１１４の偏向を制限し、デバイスをより剛性にしてしっかりと固着させることができる、開口部（図示せず）が、中隔３５９の下流のスリーブ１４６に形成されてもよい。可撓性繊維、ポリマー、または心膜材料であり得る、中隔３５９は、示されるようにデバイス１００の上流端に、または弁支持体１２０の上流端１２１からさらに下流に離間した場所に位置してもよい。図２４Ｄに示される、さらなる実施形態では、各個別リブ１１４は、スリーブ繊維の２つの層をともに縫合または結合することによって、スリーブ１４６に形成された通路３６４内に拘束することができる。拡張構成１０２では、スリーブ１４６に対してリブ１１４の移動を制限することができる。
【０１２７】
図２５Ａは、固着部材１１０および弁支持体１２０を有する、人工心臓弁デバイス１００の部分断面図であり、図２５Ｂは、本技術の実施形態による、図２５Ａに示された指定ボックスの拡大図である。図２５Ａおよび２５Ｂに示されるように、弁支持体１２０と固着部材１１０の下部分１１１との間に間隙１０８があり得る。間隙１０８が存在する場合、間隙１０８は、血液が上流または下流方向のいずれか一方へ固着部材１１０と弁支持体１２０との間で漏出することを防止するように、スリーブ１４６によって保護することができる。
【０１２８】
図２６Ａ−２６Ｄは、本技術の種々の実施形態による、心房保持体４１０を有し、天然僧帽弁ＭＶに埋め込まれた人工心臓弁デバイス１００の概略断面図である。図２６Ａ−２６Ｃは、デバイス１００が、弁輪ＡＮの弁輪上表面または左心房内の他の組織に係合して、左心室の中へのデバイス１００の下流移動を防止するのに天然弁尖を支援するように構成される、心房保持体４１０を含む、デバイス１００のいくつかの実施形態を示す。これらの配列では、弁輪ＡＮは、固着部材１１０の最上円周１５０と心房保持体４１０の底面との間に挟持することができる。
【０１２９】
図２６Ａに示されるように、デバイス１００の一実施形態は、内側弁支持体１２０に連結された、またはそれと一体的に形成された心房保持体４１０を含むことができる。心房保持体４１０は、弁輪ＡＮを通って心房内の弁輪上空間の中へ上流に延在し、弁輪上表面または他の心房組織を外向きに延在するフランジ４２０と係合させることができる。図２６Ｂに示される別の実施形態では、心房保持体４１０は、（例えば、柱１２２の上向き拡張部または固着部材１１０の上向き拡張部を備える）弁支持体１２０と一体的に形成され、またはそれに別様に連結され得る、複数の指部４１２を備えることができる。指部２１２は、概して、図２６Ｂで図示されるように、左心房内で覆われない、または露出することができるが、別の実施形態では、指部４１２は、円錐形を形成して、弁輪ＡＮの心房側の天然組織でデバイス１００を密閉するのに役立つように、および人工弁１３０（図１０Ａ）の中へ血液を注ぎ込むのに役立つように、指部４１２の外面または内面の周囲に延在する、密閉部材（図示せず）、または繊維、ポリマーシート、あるいは心膜組織の他の被覆で覆うことができる。指部４１２はまた、外側偏向を制限して指部の剛性を増進するように指部４１２を相互接続する、円周方向支柱（図示せず）を含んでもよい。指部４１２は、送達のために指部を真っ直ぐにして内向きに偏向させ、示されるように拡張構成１０２で不偏の半径方向に突出する外向き位置に解放することができるように、弾性形状記憶材料（例えば、ニチノール）を含むことができる。例えば、指部４１２は、拡張構成１０２で、外向きに、およびいくつかの配列では下流方向に付勢された、指先端部４１４を有することができる。天然僧帽弁ＭＶ内の所望の位置への送達中に、指部４１２が弁輪ＡＮの心房側に係合するよう最初に解放されるように、デバイス１００を遠位または下流方向に抜き出すことができる（以下でさらに詳細に論議される）。これは、固着部材１１０が天然弁輪ＡＮの心室側に位置付けられるが、抜き出されて拡張されたときに心室の中へ過度に拡張されないことを確実にするように、天然弁に対してデバイス１００の位置にインデックスを付ける。
【０１３０】
心房保持体４１０は、代替として、固着部材１１０の拡張部であってもよい。図２６Ｃに示される一実施形態では、心房保持体４１０は、より垂直な面で描写されるが、代替として、天然弁輪ＡＮの面とより平行な面に位置し得、弁輪ＡＮを通って上流に延在し、次いで、弁輪上表面に係合するように半径方向外向きに延在する、複数の心房ループ４１６を含むことができる。固着部材１１０の１つ以上のリブ１１４の拡張部を備え得る、ループ４１６は、送達のために薄型形状に圧縮され、次いで、図２６Ｃに示される半径方向に拡張した構成まで拡張するように解放され得る、弾性形状記憶金属（例えば、ニチノール）または他の材料を含むことができる。図２６Ｃのデバイス１００と同様に、図２６Ｄはまた、固着部材１１０の拡張部によって形成される心房保持体４１０を含む、人工心臓弁デバイス１００の断面図でもある。図２６Ｄに示されるように、心房保持体４１０は、弁輪上表面に係合するように天然弁輪ＡＮの心房側を覆って延在するフランジ４２０を近位領域に伴って、固着部材１１０から天然弁輪ＡＮを通って上向きに延在する円筒形部分４１８を含むことができる。フランジ４２０は、送達のために折り畳み、天然僧帽弁ＭＶで展開されたときに拡張することができる、弾性形状記憶材料（例えば、ニチノール）を含むことができる。円筒形部分４１８およびフランジ４２０は、固着部材１１０と一体的に形成され、例えば、リブ１１４の拡張部から成ってもよく、または別の実施形態では、固着部材１１０および／または弁支持体１２０の１つ以上の部分に連結することができる。
【０１３１】
他の実施形態では、人工心臓弁デバイス１００は、天然僧帽弁内の所望の場所でデバイス１００を保持することを支援するが、心房または弁輪上組織に実質的に係合しない、心房拡張特徴を含むことができる。例えば、図２７は、本技術の別の実施形態による、弁輪ＡＮに係合するための垂直部分４２２を上流端４２４において有する、固着部材１１０の側面図である。固着部材１１０は、下部分１１１と、弁尖ＬＦと弁輪ＡＮの下流との間の弁輪下の場所に位置付け可能である、上部口広部分１１２とを含むことができる。上流部分１１２は、弁輪下組織および／または内向きに面した弁尖ＬＦの対応する寸法よりも大きい寸法まで拡張可能であり得る。垂直部分４２２は、固着部材１１０の上流円周１５０全体の周囲で弁輪ＡＮに係合するよう、弁輪口内で適合することができる。垂直部分４２２は、垂直部分４２２の半径方向拡張が天然組織を外向きに圧迫して、天然僧帽弁を伴う所望の場所でデバイスを保持することを支援するように、弁輪ＡＮの対応する寸法よりも大きい寸法まで拡張可能であり得る。随意に、固着部材１１０はまた、スパイク等の複数の組織係合要素１７０を含むこともできる。一実施形態では、スパイク（ここでは組織係合要素１７０として示される）は、固着部材１１０の上部分１１２の円周１５０の周囲に分布し、スパイクが弁輪下の場所で組織を貫通することができるように配向することができ、固着部材１１０が上流または下流方向のいずれか一方での移動に抵抗するのに役立つように構成することができる。
【０１３２】
（安定化部材を有する人工心臓弁デバイス）
図２８は、天然弁部位においてデバイス１００を安定させ、いくつかの実施形態では、傾転または横方向移動を防止するのに役立つように、またはデバイス１００の上流あるいは下流移動を阻止するように、１つ以上の安定化部材５０１をさらに備える、拡張構成１０２の人工心臓弁デバイス１００の一実施形態を図示する。いくつかの実施形態では、安定化部材５０１は、固着部材１１０の下または下流部分１１１から延在する、１つ以上のアーム５１０を備えてもよい。アーム５１０は、構成に応じて、天然弁尖の内側または外側のいずれか一方で、天然組織、例えば、弁尖、弁輪下組織、または心室壁に係合するように構成される。
【０１３３】
図２９は、本技術の実施形態による、拡張したアームを有する人工心臓弁デバイスの拡大概略側面図である。図２９に示されるように、個別のアーム５１０は、アーム本体５１２と、アーム拡張部５１４と、アーム先端５１６とを備えてもよい。アーム本体５１２は、アーム本体長Ｌ１を有し、第１の接合部５０８で柱５１１に接続してもよい。柱５１１は、弁支持柱１２２、固着部材リブ１１４、および／またはデバイス１００の別の特徴（例えば、支柱１２４またはコネクタ１１６）であり得る。第１のアーム角度ＡＡ１が、柱５１１およびアーム本体５１２の軸の交差によって形成され、第１のアーム角度ＡＡ１は、先端５１６が、所望の場所、例えば、弁輪下組織または天然弁尖の後ろの心室壁で天然組織に係合することができるように、アーム５１２が位置付け可能であるように選択される。図３０Ａ−３０Ｃは、本技術のさらなる実施形態による、デバイスの縦軸１０１に対する種々の角度でデバイスに連結されたアーム５１０を有する、人工心臓弁デバイス１００の拡大部分側面図である。一実施形態では、第１のアーム角度ＡＡ１は、約１０°から約４５°であり得る。他の実施形態では、第１のアーム角度ＡＡ１は、鈍角（図３０Ａ）、略垂直または約９０°の角度（図３０Ｂ）、あるいは鋭角（図３０Ｃ）であり得る。
【０１３４】
再び図２９を参照すると、アーム本体５１２は、アーム本体５１２の遠位端でアーム拡張部５１４に接続することができる。アーム拡張部５１４は、約０．５〜２ｍｍ等の、天然組織の中へ所望の距離で貫通するために選択または最適化することができる、アーム拡張部長Ｌ２を有することができる。アーム拡張部５１４は、第２のアーム角度ＡＡ２でアーム本体２１２から延在することができる。第２のアーム角度ＡＡ２は、アーム拡張部５１４とアーム本体５１２との間の交差によって形成し、約１００°から約１３５°等の天然組織との係合の所望の角度を提供するように選択することができる。他の実施形態では、アーム拡張部５１４は、アーム本体５１２と平行または同一線上にあり得る（図示せず）か、あるいは完全に排除されてもよい。アーム拡張部５１４は、アーム先端５１６で終端する。アーム拡張部５１４がない実施形態では、アーム先端５１６は、アーム本体５１２の最遠位部分であり得る（図示せず）。
【０１３５】
アーム５１０は、デバイス１００の縦軸１０１と平行な軸に沿ったアーム先端５１６（図２９に示される）であり得る、第１の接合点５０８からアームの最遠位到達点まで延在する、アーム高さＨＡ１を有してもよい。アーム高さＨＡ１は、デバイス１００が天然僧帽弁に対して所望の縦方向位置にあるときに（例えば、固着部材１１０が弁輪下組織と係合しているときに）、アーム先端５１６が弁輪下生体構造内の所望の場所に係合するように、選択または最適化することができる。アーム高さＨＡ１は、固着部材１１０および／または弁支持体１２０の全体的な高さ、ならびに接合点５０８の場所に依存するであろう。図３１Ａ−３１Ｃは、種々の長さ（Ｌ１＋Ｌ２）のアーム５１０を有し、したがって、可変高さＨＡ１を有する、人工心臓弁デバイスの拡大部分側面図である。示されるように、アーム高さＨＡ１は、（リブ１１４によって表される）固着部材１１０の全体的な高さＨＤ１または弁支持体よりも大きく（図３１Ａ）、（リブ１１４によって表される）固着部材１１０および（柱１２２によって表される）弁支持体１２０のそれぞれの高さＨＤ１、ＨＶ１の中間（図３１Ｂ）、または（リブ１１４によって表される）固着部材１１０および弁支持体１２０の両方の全体的な高さＨＤ１よりも小さくあり得る（図３１Ｃ）。
【０１３６】
デバイス１００とともに使用するために好適なアームまたは他の安定化部材の構造および取付に関する付加的な詳細および実施形態は、その内容全体が参照することにより本明細書に組み込まれる、２０１２年６月２１日出願の「ＰＲＯＳＴＨＥＴＩＣ  ＨＥＡＲＴ
ＶＡＬＶＥ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＡＮＤ  ＡＳＳＯＣＩＡＴＥＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ」と題された国際ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０４３６３６号で見出すことができる。
【０１３７】
図３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、および３２Ｄは、弁尖ＬＦの内向き表面上に配置されたアーム５１０ａを有する、埋め込まれた人工心臓弁デバイス１００を伴う、心臓の断面図であり、図３２Ａ−１、３２Ｂ−１、３２Ｃ−１、および３２Ｄ−１は、それぞれ、図３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃ、および３２Ｄで示されるように弁尖の内向き表面に係合する、アーム５１０ａの拡大図である。図３２Ａ−３２Ｄ−１で図示される人工心臓弁デバイス１００の実施形態は、弁尖ＬＦの半径方向に内側の位置、弁尖ＬＦの半径方向に外側の位置、または弁尖ＬＦの内側および外側の組み合わせまで拡張するように構成されるアーム５１０ａを有する。例えば、図３２Ａおよび３２Ａ−１は、拡張して弁尖ＬＦの内向き表面に係合するアーム５１０ａを示し、かつ弁尖ＬＦを部分的に穿刺するアーム５１０ａを示す。図３２Ｂおよび３２Ｂ−１で図示される別の実施例では、アーム５１０ａは、弁尖ＬＦを完全に貫通してもよい。さらなる実施例では、デバイス１００は、１）弁尖ＬＦを完全に貫通する、および２）弁輪下組織を部分的に穿刺するアーム５１０ａを組み込むことができる（図３２Ｃおよび３２Ｃ−１）。図３２Ｄおよび３２Ｄ−１を参照すると、デバイス１００は、弁尖ＬＦおよび僧帽弁ＭＶの弁輪組織の両方を完全に貫通する、アーム５１０ａを組み込むように構成することができる。
【０１３８】
図３３Ａ−３３Ｃは、本技術による、人工心臓弁デバイス１００とともに使用するための組織係合要素１７０の種々の実施形態を図示する概略図である。組織係合要素１７０は、鈍的要素等の非外傷的に組織に係合する、あるいは鉤またはスパイク等の心臓組織を部分的に穿刺するか、または完全に貫通する、任意の特徴を含むことができる。本明細書で使用されるように、「組織係合」とは、図３３Ａに示されるように、組織Ｔに力を及ぼすが、組織Ｔにとって非外傷性である等、組織Ｔを必ずしも穿刺しない、要素１７０を指す。本明細書で使用されるように、「部分的に穿刺する」とは、図３３Ｂに示されるように、組織Ｔを少なくとも部分的に貫通するが、反対表面Ｓを突破しない、組織係合特徴１７０を指す。本明細書で使用されるように、「完全に穿刺する」とは、図３３Ｃに示されるように、組織Ｔに進入するとともに退出することができる、組織係合特徴１７０を指す。「穿刺」のみは、部分的または完全穿刺のいずれか一方を指してもよい。組織係合要素１７０は、スパイク、鉤、または心臓組織を穿刺することが可能な当技術分野で公知である任意の構造、あるいは代替として、組織を穿刺することなく心臓組織に圧力を印加するように構成される任意の鈍的または非外傷性特徴の形態を成してもよい。そのような要素の位置付けに関するさらなる詳細が、本明細書に説明される。
【０１３９】
図３４Ａ、３４Ｂ、および３４Ｃは、弁尖ＬＦの内向き表面上に配置された組織係合要素１７０を伴うアーム５１０ａを有する、埋め込まれた人工心臓弁デバイス１００を伴う、心臓の断面図であり、図３４Ａ−１、３４Ｂ−１、および３４Ｃ−１は、それぞれ、図３４Ａ、３４Ｂ、および３４Ｃに示されるような弁尖ＬＦの内向き表面に係合するアーム５１０ａの拡大図である。図３４Ａ−３４Ｃ−１で図示されるように、組織係合要素１７０は、下流方向（図３４Ａおよび３４Ａ−１）、上流方向（図３４Ｂおよび３４Ｂ−１）、または下流および上流方向（図３４Ｃおよび３４Ｃ−１）の両方のいずれかで、アーム５１０ａの上に組み込み、そこから延在することができる。他の実施形態では、組織係合要素１７０は、上流および下流方向のいずれか一方または両方で、固着部材１１０および／または弁支持体１２０の構成要素上に組み込み、そこから延在することができる。
【０１４０】
図３５Ａ−３５Ｃは、本技術の種々の実施形態による、デバイスが天然弁尖ＬＦの外向き表面に係合するためのアーム５１０ｂを有する、展開構成１０４で僧帽弁ＭＶ（断面で図示される）に埋め込まれた人工心臓弁デバイス１００を示す、側面図である。図３５Ａは、弁尖ＬＦがアーム５１０ｂと固着部材１１０の外壁１４２との間で効果的に挟持されるように、デバイス１００の下流端（例えば、弁尖の下流の天然僧帽弁に埋め込まれたデバイスの心室端部）から延在して弁尖ＬＦの後ろに到達するように構成されるアーム５１０ｂを含む、デバイス１００の実施形態を示す。別の実施形態では、図３５Ｂに示されるように、アーム５１０ｂは、アーム５１０ｂと固着部材１１０の外壁１４２との間の空間内で、弁尖ＬＦを折り畳ませてもよい。図３５Ｃで図示されるさらなる実施形態では、アーム５１０ｂはまた、組織係合要素１７０を含むこともできる。図３５Ｃ−１は、図３５Ｃに示されるように弁尖ＬＦの外向き表面に係合するための組織係合要素１７０を有する、アーム５１０ｂの拡大図である。図３５Ｃ−１に示されるように、天然弁尖ＬＦの外側に面した表面に契合するように構成されるアーム５１０ｂは、弁尖組織に向かって配向されるように、アーム５１０ｂの内面上に組織係合要素１７０を含んでもよい。
【０１４１】
本技術の別の実施形態によれば、図３６Ａは、僧帽弁ＭＶ（断面で図示される）に埋め込まれた人工心臓弁デバイス１００を示す側面図である。図３６Ａに示されるデバイスは、天然弁尖ＬＦの外向き表面に係合するためのアーム５１０ｂ、および天然弁尖ＬＦの内向き表面に係合するためのアーム５１０ａを有する。内側／外側アーム５１０ａ、５１０ｂはさらに、それぞれ、弁尖組織に係合または穿刺するためのアーム５１０ａ、５１０ｂの半径方向に内側の表面または半径方向に外側の表面上に組織係合要素１７０を備えてもよい。デバイス１００の円周の周囲での内側／外側アーム５１０ａ、５１０ｂの配列は、事前設計されたパターンで交互に入れ替わることができる。例えば、内側アーム５１０ａは、図３６Ｂに示されるように、外側アーム５１０ｂと交互に入れ替わることができ、または代替として、アーム５１０ａ、５１０ｂは、デバイス１００の配置に応じて、かつ天然後尖および前尖との整合に対して、ランダムに、または不規則な間隔で、半径方向外向きおよび／または半径方向内向きに延在してもよい。
【０１４２】
図３７Ａ−３７Ｄは、本技術による、人工心臓弁デバイス１００とともに使用するために好適なアーム５１０の付加的な実施形態の拡大側面図である。例えば、図３７Ａ−３７Ｄでは、アーム５１０は、固着部材１１０の外形と類似の全体的外形を有することができる。固着部材１１０は、全体的な固着部材の外形を形成するために、様々な形状、サイズ、および／または外向きあるいは内向きに配向したリブセグメント８５を有する、リブを含むことができる。したがって、アーム５１０はまた、固着部材１１０の外形を模倣する、様々な形状、サイズ、および／または外向きあるいは内向きに配向したアームセグメントを有することもできる。いくつかの配列では、図３７Ａ−３７Ｄに示される実施形態は、デバイスの増進した密閉および固着のために弁尖組織を固着デバイス１１０の形状に一致させるよう、アーム５１０とリブ１１４との間で弁尖ＬＦおよび／または弁輪ＡＮ組織を締め付けるように構成される。例えば、図３７Ａは、アーム拡張部５１４および／またはアーム本体５１２が、リブ１１４および／またはリブセグメント８５の形状を部分的に模倣し得る、一実施形態を図示し、図３７Ｂは、アーム拡張部５１４および／またはアーム本体５１２が、リブ１１４の形状により密接に従う、別の実施形態を図示する。図３７Ａ−３７Ｂによって包含される実施形態は、外向き表面係合アーム５１０ｂおよび／または内向き表面係合アーム５１０ａに適用することができる。加えて、図３７Ａ−３７Ｂに示されるように、アーム拡張部５１４は、リブ１１４の上流セグメント８５Ａと略平行であるよう、半径方向外向きに延在することができる。アーム拡張部５１４は、リブ１１４および／またはリブセグメント８５の長さに部分的に沿って（図３７Ａおよび３７Ｃ）、あるいはリブ１１４および／またはリブセグメント８５の長さに完全に沿って延在するように構成することができる。図３７Ｄでは、アーム５１０は、第２のリブセグメント８５Ｂおよび第３のリブセグメント８５Ａと略平行であるよう、第１のアーム拡張部５１４の上流部分に接続され、外向きに延在する第２のアーム拡張部５１８を有する。
【０１４３】
いくつかの実施形態では、人工心臓弁デバイス１００は、デバイス１００の円周の周囲に複数のアーム５１０を組み込んでもよいが、他の実施形態では、デバイスは、グループ（例えば、それぞれ、後尖および前尖に係合するよう第１および第２のグループ）で複数のアームを含んでもよい。加えて、アーム５１０は、図３８Ａに示されるように、他のアーム５１０を含む他の構成要素から独立して、固着部材１１０および／または弁支持体１２０から延在してもよい。他の実施形態では、図３８Ｂに示されるように、デバイス１００はさらに、アーム支柱５２０を相互接続することによって、少なくとも１つの第２のアーム５１０ｙと相互接続された少なくとも１つの第１のアーム５１０ｘを含んでもよい。アーム支柱５２０は、円周方向に拡張可能であるように構成することができ、全てのアーム５１０（例えば、アーム５１０ｘおよび５１０ｙ）またはアーム５１０の１つ以上のグループを接続してもよい。いくつかの実施形態では、アーム支柱５２０は、デバイス１００から離してアーム５１０ｘ、５１０ｙの外向き拡張部を制限することができる。
【０１４４】
本技術の側面によれば、アーム５１０は、デバイス１００の円周１５０の周囲で対称および／または非対称に、デバイス１００の構成要素に連結する、および／またはデバイス１００の構成要素から延在することができる。図３９Ａ−３９Ｄは、（例えば、図３８Ａに示されるような）固着部材１１０のリブ１１４に対するアーム位置パターンの概略上面図である。アーム５１０は、リブ１１４を組み入れることができ（図３９Ａおよび３９Ｃ）、固着部材１１０のリブ１１４と同一の半径方向面内にあり得（図３９Ｂ）、またはリブ１１４を組み入れることができるとともに、それと同一平面内にあり得る（図３９Ｄ）。さらに、アーム５１０は、固着部材１１０の拡張外周１５０の外側に延在し（図３９Ｂ）、固着部材１１０の拡張外周１５０の内側に延在し（図３９Ａ）、固着部材１１０の同一の外周１５０まで延在し（図３９Ｃ）、またはこれらの構成の組み合わせ（図３９Ｄ）に構成されてもよい。
【０１４５】
上記の実施形態では、アーム５１０は、固着部材１１０の展開から独立して組織に係合するように構成されてもよい。例えば、人工心臓弁デバイス１００の送達に好適な送達カテーテルは、個別に、または別様に相互から独立して、アーム５１０および固着部材１１０を展開するように動作可能である別個の機構を装備してもよい。このようにして、固着部材１１０は、最初に、所望の最終位置が獲得されるまで、デバイス１００の位置がオペレータによって査定および調整され得るように、天然組織と係合するよう解放されてもよい。固着部材１１０の展開および位置付けに続いて、アーム５１０は、組織に係合するように解放することができる。そのような展開システムおよび方法は、アーム５１０が、いったん展開されるとデバイス１００の任意の再配置を禁止し得る、組織係合要素１７０を装備するときに有用である。いくつかの実施形態では、固着部材１１０は、いったん固着部材１１０が展開されると、組織を貫通しない、またはデバイス移転を阻止する、非外傷性組織係合要素１７０を装備するであろう。したがって、デバイス１００のいくつかの実施形態は、アーム５１０が非展開構成で拘束される限り、固着部材１１０が拡張された状態でさえも再配置可能であり得、デバイス１００は、アーム５１０が解放されたときのみ永久的に固着される。
【０１４６】
代替として、または上記で説明されるようにアーム５１０の上に存在する組織係合要素１７０に加えて、組織係合要素１７０が、デバイス１００の他の構成要素の上に存在してもよい。図４０Ａ−４０Ｅは、本技術の付加的な実施形態による、デバイス１００の様々な構造上に組織係合要素１７０を有する、人工心臓弁デバイス１００の側面図である。例えば、組織係合要素１７０を、固着部材１１０のリブ１１４の上に組み込むことができる。図４０Ａは、上部リブセグメント８５Ａ上に組み込まれた組織係合要素１７０を示し、図４０Ｂは、下部リブセグメント８５Ｂ上に組み込まれた組織係合要素１７０を示す。図４０Ｃは、リブ１１４全体に沿って組織係合要素１７０を有する、デバイスの実施形態を図示する。組織係合要素１７０が、図４０Ａ−４０Ｃで概略的に示されているが、当業者であれば、要素が本明細書で説明される種々の組織係合要素１７０（例えば、非外傷性、部分的に穿刺する、完全に貫通する等）のうちのいずれか、または他の実施形態では異なる種類の組織係合要素１７０の組み合わせであり得ることを認識するであろう。加えて、組織係合要素１７０は、（例えば、デバイス１００の上流移動を阻止するように）上流方向に配向されて示されるが、他の実施形態では、組織係合要素１７０は、（例えば、デバイス１００の下流移動を阻止するように）下流方向に、または下流および上流配向方向の組み合わせで配向することができる。組織係合要素１７０は、デバイス１００の円周の周囲で対称に組み込むことができ、または他の実施形態では、組織係合要素１７０は、非対称に組み込むことができる。例えば、いくつかの実施形態では、組織係合要素１７０は、後尖と整合させられたデバイス１００の側面上に存在することができるが、左心室から大動脈弁を分離する壁が組織係合要素１７０による影響を受けないように、存在しないか、または前尖と整合させられたデバイス１００の側面上で異なる配列を有することができる。
【０１４７】
図４０Ｄは、デバイス１００が僧帽弁の弁輪の上または下で展開されたときに、弁輪下組織を完全または部分的に貫通するようにスパイクを構成することができる、リブ１１４の上流端１７５上のスパイク等の組織係合要素１７０を有する、デバイス１００の実施形態を図示する。いくつかの実施形態では、組織係合要素１７０（例えば、スパイク）は、組織の中で組織係合要素１７０（例えば、スパイク）を保持するための鉤１７６または他の特徴を含むことができる。他の実施形態では、組織係合要素１７０（例えば、スパイク）は、弁輪下組織に係合するが貫通しないよう、鈍的であり得る。図４０Ｅ−４０Ｇは、リブ１１４の上流先端１７５の上で使用するために好適な組織係合要素１７０（例えば、スパイク）の拡大側面図である。上流先端１７５の上に組織係合要素１７０を有するデバイス１００はまた、組織の中への貫通の距離を制限するための特徴を組み込むこともできる。例えば、上流先端１７５は、組織係合要素１７０が弁輪下組織を貫通することができる距離を制限するように、各組織係合要素１７０の先端の近位に、例えば、１〜５ｍｍの短い距離で形成された柄１７７を有することができる（図４０Ｅ）。代替として、図４０Ｆに示されるように、組織の中への組織係合要素１７０の貫通深度は、組織係合要素１７０の先端からの所望の距離にコネクタ１１６を位置付けることによって制限することができる。図４０Ｇに示される、さらなる実施形態では、密閉部材１４０の上流縁１７８が組織係合要素１７０の貫通深度を制限することができるように、密閉部材１４０がリブ１１４に取り付けられてもよい。密閉部材１４０の下向きの滑動を防止するために、縫合糸を受容するように構成される穴１７３等の取付特徴が、密閉部材１４０をしっかりと固定することができる、その上流先端１７５からの所望の距離でリブ１１４の中に形成されてもよい。
【０１４８】
代替として、心臓組織に摩擦力を及ぼすように構成される、段差、隆起、または他の突起等の組織係合要素１７０もまた、１つ以上の弁支持体支柱１２４、弁支持柱１２２、および／または他の構成要素（例えば、密閉部材１４０）の上に存在してもよい。これらの組織係合要素１７０は、これらの特徴の外側部分の上に配置することができ、外向きに延在して天然弁尖に係合するように、および所望の場所でデバイス１００を安定かつしっかりと固着するように構成することができる。代替として、隆起、塊片、棘毛、または指向性を有する他の特徴が、反対方向への移動を制限しながら、１つの方向への天然組織に対する移動を可能にするように、リブ１１４、コネクタ１１６、または密閉部材１４０の表面上に形成されてもよい。
【０１４９】
固着部材１１０上の組織係合要素１７０は、これらの要素が完全に展開されるまで、ある期間にわたって、デバイスが再配置または除去されることを可能にするよう、遅延した展開を有するように構成される、鉤、スパイク、または他の保持特徴であり得る。例えば、組織係合要素１７０は、展開構成で事前成形され、天然組織の中で組織係合要素１７０を保持するように適合される、形状記憶材料（例えば、ニチノール）で構築されてもよい。組織係合要素１７０は、組織からの除去を可能にする収縮構成に変形させられ、生体内分解性材料または接着剤によって、この形状で保持されてもよい。いったん組織に浸漬されると、この材料は、ある期間（例えば、１０分〜２時間）にわたって腐食することができ、組織係合要素１７０がその不偏展開形状に戻ることを可能にし、組織の中で組織係合要素１７０を保持することを支援するであろう。
【０１５０】
そのような遅延した展開可能な組織係合要素１７０のいくつかの実施例が、図４０Ｉ−４０Ｔに示されている。図４０Ｉの実施形態では、組織係合要素１７０は、組織を貫通するほど十分に鋭くあり得る、その遠位先端４５２の付近に、菱形の窓４５１を有するよう、レーザ切断された形状記憶合金シャフト４５０を備える。形状は、窓４５１が図４０Ｉに示されるような拡張構成で開く状態に向かって付勢されるように設定される。デバイスの送達前に、窓４５１が、挟まれた状態で閉じられてもよく、生体内分解性糊４５５が、図４０Ｊに示されるような閉鎖構成で保つように窓４５１に注入されてもよい。デバイスの展開時に、遠位先端４５２は、図４０Ｋに示されるように、天然組織、例えば、弁尖または弁輪を貫通することができる。窓４５１内の糊４５５は、必要であれば、オペレータがデバイスを再配置または除去することを可能にするように、ある期間にわたって閉鎖構成でそれを維持する。定位置に残された場合、糊４５５は腐食し、窓４５１が拡張構成に再び開くことを可能にし、図４０Ｌに示されるように、組織の中で組織係合要素１７０を保持するであろう。
【０１５１】
図４０Ｍ−４０Ｐに示される実施形態では、組織係合要素１７０は、図４０Ｍに示されるように、半径方向外向きに角度を成すように付勢され、近位方向を指す、２つ以上の翼４５４を有する、矢じり形の先端４５３を備える。生体内分解性糊または被覆４５５が、図４０Ｎに示されるように、半径方向に収縮した構成で翼４５４を保つように矢じり先端４５３を覆って適用される。収縮構成では、デバイス１００は、図４０Ｏに示されるように、組織係合要素１７０が天然組織を穿刺するように展開される。次いで、生体内分解性被覆４５５は、翼４５４が図４０Ｐに示される横方向に拡張した構成に戻ることを可能にするまで、徐々に腐食し、したがって、組織の中で組織係合要素１７０を保持する。
【０１５２】
さらなる実施形態が、図４０Ｑ−４０Ｔに示されている。この実施形態では、組織係合要素１７０は、不偏状態でらせん先端４５６を備える。生体内分解性被覆４５５は、図４０Ｒに示されるように、直線構成でらせん先端４５６を保持するために使用されてもよい。組織係合要素１７０は、収縮構成で組織を貫通し、らせん先端４５６がその展開構成に戻ることを可能にするように、生体内分解性被覆４５５が十分に腐食するときに、組織係合要素１７０を組織の中で保持することができる。
【０１５３】
人工心臓弁デバイス１００はまた、弁輪に係合するための付加的な組織係合要素１７０を有するように構成することもできる。例えば、図４１は、本技術のさらなる実施形態による、複数の弁輪係合要素１７９を有する人工心臓弁デバイス１００の等角図である。弁輪係合要素１７９は、要素１７９が、弁輪上の組織、ならびに弁輪上組織および弁輪下組織の一部分に係合することを可能にする、Ｃ字形のフック特徴または他の形状であり得る。示されるように、弁輪係合要素１７９は、固着部材１１０の上流周囲の周囲で対称（図４１に示される）または非対称に散在し、リブ１１４、コネクタ１１６（図示せず）、または密閉部材１４０に連結することができる。弁輪係合要素１７９はまた、上流周囲１１３の下流の他の場所で固着部材１１０に、または他の実施形態では、少なくとも弁輪面ＰＯ（図３）を通って延在する弁支持体１２０の一部分に、連結されてもよい。加えて、弁輪係合要素１７９は、（例えば、弁輪組織を押勢するが貫通しないために）鈍的であり得るか、あるいは弁輪上または弁輪下表面のいずれか一方または両方の上の弁輪組織を貫通するために鋭くあり得る。弁輪係合要素１７９は、（例えば、弁輪より下側に固着部材１１０を伴って）所望の場所でデバイス１００を位置付けるため、ならびに上流または下流方向のいずれかへのデバイスの移動を阻止するための両方に好適であり得る。
【０１５４】
図４２Ａ−４２Ｂに示される別の実施形態では、人工心臓弁デバイス１００は、複数の管状リブ３１４から展開可能な組織係合要素３７２を有することができる。図４２Ａを参照すると、人工心臓弁デバイス１００は、複数の展開可能な組織係合要素３７２を保持するように構成される複数の管状リブ３１４を有する、固着部材１１０を有することができる。図４２Ｂは、リブ３１４の管腔３１６内で保持され、要素３７２の展開前に示された、管状リブ３１４および展開可能な組織係合要素３７２の拡大図である。組織係合要素３７２は、リブ３１４の内側管腔３１６からの組織係合要素３７２の解放時に事前形成された形状に展開するように構成される、形状記憶材料（例えば、ニチノール）を含むことができる。組織係合要素３７２の解放は、組織係合要素３７２の近位端３７４に係合することによって達成することができる。例えば、近位端３７４は、固着部材１１０が弁輪ＡＮより下側の所望の場所に位置付けられた後に組織係合要素３７２を解放するように、デバイス１００の展開中に係合させることができる。管状リブ３１４は、Ｕ字形の偏向器３１８と、リブ３１４の遠位開口部３１５を通して遠位に組織係合要素３７２を誘導するように構成される枢動点３２０とを含むことができる。図４２Ｂにおいて点線で図示されるように、要素３７２の近位端３７４の係合は、隣接弁輪下組織を貫通するように、管状リブ３１４の遠位開口部３１５からの組織係合要素３７２の遠位端３７６を促すであろう。いったん展開され、弁輪上表面等の反対面Ｓから退出した後、組織係合要素３７２は、組織からの遠位端３７６の後退に抵抗することができる、渦巻状形状３７８等のその事前形成された形状に移行することができる。
【０１５５】
人工治療デバイス１００の別の実施形態によれば、組織係合要素１７０を密閉部材１４０（例えば、スリーブ１４６）に組み込むことができる。図４３Ａ−４３Ｂは、組織係合要素１７０を伴って構成された密閉部材１４０を有する、人工心臓弁デバイス１００の等角図および拡大詳細図である。図４３Ａ−４３Ｂをともに参照すると、組織係合要素１７０は、密閉部材１４０材料に織り込まれるか、または別様にそれに連結される、組織を貫通するほど十分に剛性かつ鋭い、金属またはポリマーワイヤ１７８または繊維を備えることができる。次いで、密閉部材１４０は、組織係合要素１７０が密閉部材１４０から半径方向外向きに延在して、隣接する弁尖または他の組織に係合するように、固着部材１１０の外壁および／または内壁１４１、１４２、および／または弁支持体１２０の内面および／または外面１２６、１２７に取り付けることができる。
【０１５６】
図４４Ａ−４４Ｆは、固着部材１１０または弁支持体１２０等のデバイス特徴に組み込まれ得る、支柱、コネクタ、柱、アーム、および／またはリブ等の種々のデバイス構造（集合的に「ＳＴ」と呼ばれる）の上に組み込むことができる、付加的な組織係合要素の実施形態の拡大側面図である。例えば、付加的な組織係合要素は、組織係合要素１７０の代わりに、またはそれに加えて、１つ以上の切り欠き突起３５０（図４４Ａおよび４４Ｂ）を備えてもよい。図４４Ｃの側面図によって示されるような折り畳みまたは直線構成では、切り欠き突起３５０は、送達中に薄型外形を維持するように、構造ＳＴの表面に対して低い起伏を維持する。デバイス１００が拡張し、構造ＳＴがその展開構成（例えば、図４４Ｄに示されるような曲率）に変化すると、突起がより高い起伏までＳＴから分離する。突起３５０はまた、弁輪下組織を把持し、構造ＳＴからさらに遠く切り欠き突起を引き離すように構成されてもよい。デバイス構造ＳＴはまた、図４４Ｅで図示されるように、その縁または面のうちの１つ以上に沿って鋭い突起３５２を含むように成形されてもよく、または図４４Ｆに示されるように、尖ったスケール様突起３５４も含んでもよい。
【０１５７】
上記で説明される安定化部材５０１に加えて、本明細書で説明される人工心臓弁デバイス（例えば、デバイス１００）はまた、固着部材１１０および／または弁支持体１２０を安定させるため、および／または（例えば、心室収縮期中に）デバイス１００のより広い領域にわたって圧力勾配負荷を均等に拡散するために、テザー３６０および密閉部材中隔３７０等の支持特徴を含んでもよい。図４５Ａを参照すると、デバイス１００の一実施例は、固着部材１１０の上部分１１２を弁支持体１２０の上流端１２１に少なくとも緩く連結する、複数のテザー３６０を組み込むことができる。一実施形態では、テザー３６０は、固着部材１１０の円周１５０の周囲で連続的に及ぶ、単一の縫合糸を含むことができる。別の実施形態では、デバイス１００は、固着部材１１０と弁支持体１２０との間で結ばれる、離散的な長さの数本の縫合糸を含むことができる。一実施形態では、テザーは、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）を含む、縫合糸であり得る。概して、テザー３６０は、弁支持体１２０を変形させること、または人工弁１３０の閉鎖を損なうことなく、固着部材１１０に沿って均等に力を分配することを支援する。いくつかの配列では、テザー３６０は、上流部分の半径方向拡張を制限することを支援することができる。したがって、テザー３６０を組み込んでも、弁支持体１２０は、少なくとも固着部材１１０の上流部分から機械的に隔離されたままである。
【０１５８】
図４５Ｂは、固着部材１１０および／または弁支持体１２０を安定させるため、および／または（例えば、心室収縮期中に）デバイス１００のより広い領域にわたって圧力勾配負荷を均等に拡散するために好適な安定化部材５０１の別の実施例を示す。図４５Ｂに示されるように、デバイス１００は、固着部材１１０と弁支持体１２０との間に延在する複数の密閉部材中隔３７０を含むことができる。図示した実施形態では、中隔３７０は、固着部材１１０の内壁１４１に連結されるスカート１４４等の密閉部材１４０と、弁支持体１２０の内面または外面１２６、１２７に連結されるスリーブ１４６等の密閉部材１４０との間に及ぶように構成される、密閉部材材料の拡張部であり得る。したがって、中隔３７０は、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、ｅＰＴＦＥ、ウシ心膜、または他の好適な材料等の繊維または他の可撓性および生体適合性材料で形成することができる。図４５Ａで図示される実施形態と同様に、中隔３７０は、弁支持体１２０を変形させること、または人工弁１３０の閉鎖を損なうことなく、固着部材１１０に沿って均等に力を分配することを支援することができる。いくつかの配列では、中隔３７０は、心室収縮期中にデバイス１００が裏返るのを防止することを支援することができる。したがって、中隔３７０を組み込んでも、弁支持体１２０は、少なくとも固着部材１１０の上流部分から機械的に隔離される。
【０１５９】
デバイス１００の要素および部材のそれぞれは、所望の結果に応じて、任意の数の好適な生体適合性材料、例えば、ステンレス鋼、ＮｉｔｉｎｏｌＴＭ等のニッケルチタン合金、ＭＰ３５Ｎ等のコバルトクロム合金、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）（Ｅｌｇｉｎ，  ＩＬ）等の他の合金、種々のポリマー、熱分解炭素、シリコーン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、または任意の数の他の材料あるいは材料の組み合わせから作製されてもよい。アーム部材５１０、密閉部材１４０、スリーブ１４６、固着部材１１０、および／または弁支持体１２０、あるいはデバイス１００の他の要素はまた、組織内方成長を推進する材料（例えば、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、ＰＴＦＥ等）で被覆され、または覆われてもよい。
【０１６０】
（送達システム）
図４６Ａ−４６Ｄは、本明細書で開示される人工心臓弁デバイスの送達に好適な送達システム１０の一実施形態を図示する。送達システムを参照して使用されるように、「遠位」とは、システム１０の縦軸に沿って送達システム１０のハンドルからさらに遠い距離を有する位置を指し、「近位」とは、システム１０の縦軸に沿って送達システム１０のハンドルにより近い距離を有する位置を指す。
【０１６１】
図４６Ａは、血管系を通して患者の心臓まで、本明細書で開示される人工心臓弁デバイス１００の実施形態を送達して展開するために使用され得る、送達システム１０の一実施形態を図示する。送達システム１０は、随意に、一実施形態では直径が３４Ｆ以下であり、別の実施形態では２８Ｆ以下である、送達シャフト１６に連結されたハンドル１２を有する、誘導カテーテルＧＣを含んでもよい。誘導カテーテルＧＣは、標的弁への特定のアプローチに好適な構成で操縦可能であり得るか、または事前成形されてもよい。送達カテーテル１８は、止血弁ＨＶを通して誘導カテーテルＧＣの近位端上に配置され、デバイス１００が折り畳みまたは送達構成１０６で位置付けられる送達シース２０まで延在する、可撓性の管状外側シャフト１９を含む。可撓性内側シャフト２８は、外側シャフト１９内で摺動可能に位置付けられ、デバイス１００を通って遠位端におけるノーズコーン２１まで延在する。内側シャフト２８は、それを通してガイドワイヤ２４が摺動可能に位置付けられ得る、ガイドワイヤ管腔を有する。デバイス１００は、以下でさらに完全に説明されるように、内側シャフト２８に連結され、解放ワイヤ３０によって内側シャフト２８から解放可能である。送達シース２０は、送達中にその折り畳み構成１０６でデバイス１００を防御および保護することができる。外側シャフト２０は、送達カテーテル１８のハンドル１４上の後退機構２３に連結される。軸方向に摺動可能なレバー、回転可能なラックおよびピニオンギア、または他の既知の機構等の種々の後退機構２３が使用されてもよい。このようにして、外側シャフト２０は、シース２０からデバイス１００を解放（例えば、展開）するように、内側シャフト２８に対して後退させられてもよい。
【０１６２】
図４６Ｂは、内側シャフト２８へのデバイス１００の連結を図示するようにシース２０が切り取られた、送達カテーテル１８の遠位端を示す。複数の係止指部３２が、ノーズコーン２１に連結され、デバイス１００の弁支持体１２０の内部を通して近位に延在する。図４６Ｃに示されるように、弁支持体１２０の選択された数の柱１２２が、その近位端において各柱１２２から切り取られたタブ３４を備える、連結要素６１を有する。タブ３４は、図４６Ｂに示されるように柱１２２から内向きに偏向されてもよく、図４６Ｄに示されるように係止指部３２の中の窓４２を通って延在するように構成される。解放ワイヤ３０は、タブ３４の中の穴４０を通過し、デバイス１００を内側シャフト２８に固定するように、タブ３４が窓４２から引き出されることを防止する。引張ワイヤ３０が近位または遠位方向に滑動することを摩擦が一時的に防止するように、引張ワイヤ３０をタブ３４と係止指部３２との間で緊密に挟持することができる。このようにして、シース２０は、内側シャフト２８が生体構造に対してデバイス１００の縦方向位置を維持している間に、デバイス１００の拡張を可能にするように、デバイス１００に対して後退させられてもよい。引張ワイヤ３０は、例えば、内側シャフト２８と外側シャフト１９との間で、または１つ以上の指定管腔内で、ハンドル１４まで近位に延在してもよい。ハンドル１４の上の好適な機構（図示せず）は、オペレータが、タブ３４から係脱されるまで解放ワイヤ３０を近位方向に後退させることを可能にすることができる。したがって、デバイス１００は、係止指部３２から解放し、標的部位での展開のために拡張することができる。
【０１６３】
図４７Ａ−４７Ｄは、人工心臓弁デバイス１００を送達および展開するための経中隔または順行性アプローチを示す、心臓Ｈの概略断面側面図である。図４７Ａに示されるように、ガイドワイヤ２４が、任意の数の技法を使用して血管内で、例えば、下大静脈ＩＶＣまたは上大静脈ＳＶＣを通して、心房中隔ＩＡＳを通して、右心房ＲＡの中へ前進させられてもよい。誘導カテーテルＧＣは、図４７Ｂに示されるように、心房中隔ＡＳの前側に到達するまで、ガイドワイヤ２４に沿って右心房ＲＡの中へ前進させられてもよい。この点で、ガイドワイヤ２４は、心房中隔ＩＡＳを貫通するために使用される針２５と交換されてもよい（図４７Ｃ）。次いで、誘導カテーテルＧＣは、図４７Ｄに示されるように、針２５上で左心房ＬＡの中へ前進させられてもよい。誘導カテーテルＧＣは、僧帽弁に向かって送達カテーテル１８（図４６Ａ）を方向付けるように、誘導カテーテルＧＣを成形または操縦するよう事前成形された、または操縦可能な遠位端を有してもよい。
【０１６４】
経中隔アプローチの代替案として、僧帽弁は、左心房内の切開を通して直接アクセスされてもよい。心臓へのアクセスが、肋骨を除去することなく、胸部内の肋間切開を通して得られてもよく、誘導カテーテルが、巾着縫合で密閉される心房切開を通して左心房の中へ配置されてもよい。次いで、送達カテーテルが、誘導カテーテルを通して僧帽弁まで前進させられてもよい。代替として、送達カテーテルは、誘導カテーテルを使用することなく、心房切開を通して直接配置されてもよい。
【０１６５】
図４８Ａ−４８Ｃは、経中隔アプローチを使用して人工心臓弁デバイス１００を埋め込む方法を図示する、心臓の断面図である。図４８Ａ−４８Ｃをともに参照すると、送達カテーテル１８の遠位端２１が、僧帽弁ＭＶに近接して前進させられてもよい。随意に、図４８Ａに示されるように、カテーテル１８がガイドワイヤＧＷ上で摺動可能に前進させられ得る、ガイドワイヤＧＷが使用されてもよい。折り畳み構成１０６でデバイス１００を含有する送達カテーテル１８のシース２０は、図４８Ａに示されるように、天然弁尖ＬＦの間の僧帽弁輪ＡＮを通して前進させられる。次いで、図４８Ｂを参照すると、シース２０が遠位ノーズコーン２７に対して近位に後退させられ、固着部材１１０が弁尖ＬＦを外向きに押勢して僧帽弁輪ＡＮの下に折り畳むように、デバイス１００が拡張することを可能にする。リブ１１４の先端は、弁尖組織に係合し、弁輪ＡＮの組織にさらに係合するように、弁尖組織の中へ、またはそれを通って貫通してもよい。シース２０が除去され、デバイス１００が拡張させられた後に、オペレータが拡張構成１０２のデバイス１００の配置をさらに制御することができるように、送達システムを依然としてデバイス１００に接続することができる（例えば、示されていないシステム小穴が、図１０Ａに示されるデバイス小穴１８０に接続される）。例えば、デバイス１００は、標的場所の上流または下流で拡張され、次いで、送達システム１０からデバイス１００を解放する前に、それぞれ、所望の標的場所内へ下流または上流に押勢されてもよい。いったんデバイス１００が標的部位に位置付けられると、引張ワイヤ３０（図４６Ａ−４６Ｂ）は、送達カテーテル１８から展開構成１０４のデバイス１００を切り離すように、近位方向に後退させられてもよい。次いで、送達カテーテル１８は、図４８Ｃに示されるように除去することができる。代替として、デバイス１００が展開し、送達システム１０から完全に解放されるように、デバイス１００は、送達システム１０に接続されなくてもよい。
【０１６６】
図４９Ａおよび４９Ｂは、大動脈および左心室を介した僧帽弁への逆行性アプローチを使用して、１つ以上の人工心臓弁デバイス１００を送達および展開するための別の変形例を図示する。この実施例では、ガイドワイヤＧＷは、大腿または橈骨動脈から、または大動脈ＡＯおよび大動脈弁ＡＶを通した直接大動脈穿刺を通して、心臓Ｈの左心室ＬＶの中へ血管内で前進させられてもよい（図４９Ａ）。誘導カテーテルＧＣ、または代替として、送達カテーテル１８は、図４９Ａおよび４９Ｂに示されるように、遠位端が僧帽弁ＭＶに近接して左心室内に位置付けられるまで、ガイドワイヤＧＷに沿って前進させられてもよい。多くの配列では、誘導カテーテルＧＣおよび／または送達カテーテル１８は、大動脈弁ＡＶから僧帽弁ＭＶへ１８０°旋回で操縦されることを可能にする、操縦機構または事前成形された遠位先端を有するであろう。送達カテーテル１８の遠位端は、随意に、少なくとも部分的に僧帽弁ＭＶを通して左心房ＬＡの中へ前進させられてもよい。
【０１６７】
図５０Ａ−５０Ｂは、経心尖アプローチでの僧帽弁ＭＶへの折り畳み構成１０６のデバイス１００の送達を図示する。図５０Ａを参照すると、送達カテーテル１８は、心尖における、またはその付近の左心室壁内の穿孔を通して、心臓の左心室に挿入された、誘導カテーテルＧＣを通して前進させられる。カテーテルは、巾着縫合によって密閉することができる。カテーテルは、巾着縫合によって密閉することができる。代替として、送達カテーテル１８は、誘導カテーテルを伴わずに巾着縫合で密閉した経心尖切開を通して直接配置されてもよい。シース２０およびシース２０内の（例えば、折り畳み構成１０６の）デバイス１００は、図５０Ａに示されるように、天然弁尖ＬＦの間の僧帽弁輪ＡＮを通して前進させられる。図５０Ｂを参照すると、シース２０は、デバイス１００が拡張および／または展開構成１０２、１０４まで拡張するように、近位に引っ張られる。送達システム１０は、拡張構成１０２である間に、オペレータがデバイス１００の配置を制御することができるように、シース２０を除去した後にデバイス１００に接続されたままとなることができる（例えば、示されていないシステム小穴がデバイス小穴１８０に接続される、図１０Ａ）。引張ワイヤ３０は、送達システム１０からデバイス１００を解放するように近位方向に後退させられてもよく、送達システム１０が除去され、デバイスが展開構成１０４で僧帽弁ＭＶに完全に埋め込まれることを可能にする。一実施形態では、デバイス１００は、所望の標的場所の上流または下流で拡張され、次いで、送達システム１０からデバイス１００を解放する前に、それぞれ、下流または上流で、標的場所に引き込まれ、または押し込まれてもよい。代替として、デバイス１００が展開し、送達システム１０から完全に解放されるように、デバイス１００は、送達システム１０に接続されなくてもよい。
【０１６８】
図５１Ａ−５１Ｂは、本技術の別の実施形態による、人工心臓弁デバイス１００が送達カテーテル１８の拡張可能なバルーン３００の上に載置される、送達システム１０の部分側面図である。図５１Ａおよび５１Ｂをともに参照すると、デバイス１００は、折り畳み構成１０６である間に送達カテーテルの拡張可能なバルーンの上に載置し、天然僧帽弁における、またはその付近の所望の場所へ送達することができる（図５１Ａ）。デバイス１００がシース２０から解放されたとき（図４６Ａ−４６Ｂ）、デバイス１００は、バルーン３００の膨張によって、その拡張構成１０２まで拡張させることができる（図５１Ｂ）。送達システム１０とともにバルーン３００を使用するとき、デバイス１００は、最初に標的場所にデバイス１００を位置付けるように、送達シャフト１６から前進させることができる。バルーン３００は、デバイス１００を完全に拡張するように膨張させることができる。次いで、僧帽弁に対するデバイス１００の位置は、デバイスを所望の埋込部位に（例えば、天然僧帽弁輪の直下に）位置付けるように、デバイス係止ハブを使用して調整されてもよい。別の実施形態では、バルーン３００は、最初に、左心房の中でデバイス１００を部分的に拡張するように、部分的に膨張させることができる。次いで、送達システム１０は、部分的に拡張した心臓弁デバイス１００を（アプローチに応じて）埋込部位に押し込む、または引き込むように調整することができ、その後、デバイス１００を、その機能的サイズまで完全に拡張することができる。他の代替的な方法では、固着部材１１０が、最初に、天然生体構造に係合するように標的部位でシース２０から解放される（図４６Ａ−４６Ｂ）、自己拡張式構築物である一方で、弁支持体１２０は、固着部材１１０が解放された後に、次いで、弁支持体１２０を完全に展開するように拡張させられる、バルーン３００の上に載置されたバルーンで拡張可能な要素である。
【０１６９】
なおもさらなる実施形態では、デバイス１００の弁支持体１２０は、固着部材１１０から軸方向に移動可能または着脱可能であるように構成されてもよい。そのような配列では、２つの構成要素１１０、１２０は、送達システム１０内で軸方向に分離した構成で装填されてもよく、それにより、システム１０の全体的な外形を縮小させる。標的弁部位への送達後に、構成要素１１０、１２０をともに組み立てることができる。図５２Ａ−５２Ｄは、心臓の中で弁支持体１２０および固着部材１１０を組み立てる実施形態を示す。図５２Ａに示されるように、送達カテーテル３８０は、心房中隔または心房壁を通して配置された誘導カテーテルＧＣを介して、左心房の中へ前進させられる。送達カテーテル３８０は、遠位ノーズコーン３８２と、近位カプセル３８４とを備える、分割シース３８２、３８４を有する。送達カテーテル３８０は、ノーズコーン３８２が天然弁輪ＡＮの遠位に位置付けられるまで、天然弁ＭＶを通して前進させられる（図５２Ａ）。次いで、ノーズコーン３８２は、送達カテーテル３８０の残りの部分の位置を維持しながら、さらに遠位に前進させられ、それにより、ノーズコーン３８２から固着部材１１０を解放する（図５２Ｂ）。固着部材１１０は、外向きに自己拡張し、天然弁尖ＬＦに係合して、図５２Ｂに示されるように、天然弁輪ＡＮの下でそれらを外向きに折り畳む。リブ１１４の上流先端（図５２Ｂ）は、デバイス１００を定位置で固着するように弁輪下組織に係合する。密閉部材１４０は、固着部材１１０の周囲１１３に固定され、近位カプセル３８４の中へ延在する接続部分３８６を有し、そこで、依然として近位カプセル３８４内で拘束されている弁支持体１２０に固定される。次いで、送達カテーテル３８０は、図５２Ｃに示されるように、固着部材１１０内に近位カプセル３８４を位置付けるよう前進させられる。密閉部材１４０が緊張した状態になるまでカテーテル３８０を前進させることによって、適正な位置付けが獲得されてもよい。次いで、近位カプセル３８４から弁支持体１２０を解放するように、近位カプセル３８４がノーズコーン３８２に対して後退させられる。弁支持体１２０は、固着部材１１０の下流端と係合するように自己拡張し、２つの構成要素をともに連結することができる。次いで、送達カテーテル３８０は、患者から引き出されてもよい。
【０１７０】
図５３Ａ−５３Ｈは、図５２Ａ−５２Ｄに示されるプロセスで弁支持体１２０を固着部材１１０に連結するために使用され得る、種々の機構を示す。例えば、図５３Ａに示されるように、弁支持体１２０は、２つの構成要素の着脱を阻止するように固着部材１１０内の溝３９０の中に係合する、円周方向隆起または戻り止め３８８を、その下流端の付近に含んでもよい。代替として、弁支持体１２０は、固着部材１１０の下流端の周囲に、例えば、図５３Ｂ−５３Ｃに示されるように、リブ１１４またはコネクタ１１６の下流先端のいずれか一方の周囲に延在するように構成される、各柱１２２の下流端に形成されたフック３９２を有してもよい。例えば、フック３９２は、図５３Ｃに示されるように、弁支持体１２０が前進させられるにつれて、リブ１１４の内面に係合するときに、内向きに撓曲するように構成され、およびリブ１１４の下流端を越えて拡張されたときに、その外向き構成へ弾性的に反動するように構成されてもよい。随意に、固着部材１１０上の段差または隆起３９６等の相補的特徴に係合して、所定の深度を越えた弁支持体１２０の挿入を防止するように構成される、スタブ３９６等の深度制限特徴が、弁支持体１２０から外向きに延在してもよい。
【０１７１】
図５３Ｄ−５３Ｆに示される、さらなる実施形態では、弁支持体１２０は、固着部材１１０に摺動可能に連結するように構成される連結要素３９８を、その外面上に有してもよい。第１の構成では、連結要素３９８は、それを通して固着部材１１０上の垂直ガイド部材４０２が摺動し得る、図５３Ｅに示されるループ４００を備える。固着部材１１０は、その円周の周囲に離間した場所で、その下流端から上向きに延在する、複数のそのようなガイド部材４０２を有してもよい。弁支持体１２０が上流方向へ後方に摺動することを阻止するように、その上でループ４００が摺動し得る、ガイド部材４０２の下流端の付近に、段差４０４が形成されてもよい（図５３Ｄ）。図５３Ｆに示される代替的な構成では、ガイド部材４０２は、弁支持体１２０上の半径方向に延在するピン４０８がその中へ延在することができる、垂直スロット４０６を有する。ピン４０８は、それが腰部４１１を通して押動され得る、スロット４０６の下流端へ摺動してもよく、ピン４０８が上流方向へ後方に摺動することを防止する。
【０１７２】
図５３Ｇ−５３Ｈに示される、さらなる実施形態では、弁支持体１２０上の連結要素３９８は、それら自体が（図５３Ｄ−５３Ｆに関して説明される）ガイド部材４０２と類似の機能を果たす、リブ１１４を摺動可能に受容するように構成される。図５３Ｇに示されるように、弁支持体１２０へのリブ１１４の連結は、弁支持体１２０が固着部材１１０に対して軸方向に上向きに摺動するときに、半径方向に小型の構成でリブ１１４を拘束するのに役立つ。図５３ＧＧ−５３Ｈに示される配列では、デバイス１００の送達は、送達中にリブ１１４を拘束するために別個のシースの必要性を要求しなくてもよい。図５３Ｈに示されるように、弁支持体１２０は、リブ１１４がそれらの半径方向外向き構成を成すまで、固着部材１１０に対して下流方向に摺動してもよい。ガイド部材４０２と同様に、各リブ１１４は、それを通り過ぎて連結要素３９８が押動され得るが、次いで、弁支持体１２０が上流方向に摺動することを阻止する、その下流端の付近に形成された段差４１２を有してもよい（図５３Ｈ）。
【０１７３】
図５４Ａ−５５Ｃは、本技術の付加的な側面による、送達システム４０の送達カテーテル４００を図示する。図５４Ａは、人工心臓弁デバイス１００のための送達システム４０の断面側面図であり、図５４Ｂは、図５４Ａに示される送達システム４０の遠位部分の部分断面側面図である。図５４Ａおよび５４Ｂに示されるように、送達カテーテル４００は、外壁４０３と、ブラインド環状空洞４０８を画定する閉鎖遠位突出部４０６とを有する、シース４０２を備える。内壁４０５は、カテーテル（図示せず）の近位端まで近位に延在し、したがって、ガイドワイヤＧＷが摺動可能に位置付けられ得る、それを通って軸方向に延在する内側管腔を画定する、管状カテーテルシャフト４０７を形成する。ピストン４１２は、空洞４０８の中に摺動可能に配置され、空洞４０８の壁と流体密閉を作成するように、その円周の周囲にＯリング４１３を有する。管状ピストンシャフト４１４は、ピストン４１２から近位に延在し、カテーテルシャフト４０７を覆って摺動可能に載置される。ピストンシャフト４１４は、空洞４０８と連通している流体管腔４１６を画定するよう、カテーテルシャフト４０７に対して大きくサイズ決定される。デバイス２６は、ピストンシャフト４１４およびカテーテルシャフト４０７が弁支持体１２０の内部を通って延在する状態で、空洞４０８内で、その半径方向に折り畳んだ送達構成において保持される（図５５Ａ−５５Ｃに示される）。好ましくは、デバイス１００は、例えば、ピストンシャフト４１４から半径方向外向きに延在するピン（図示せず）によって、ピストン４１２に解放可能に連結される。
【０１７４】
シース４０２は、その進行を制限する特徴を有してもよい。例えば、ワイヤ（図示せず）が、保護シースをカテーテル４００の近位端上のハンドルに繋留してもよい。ワイヤは、ハンドル上の調整可能な停止部に取り付けられてもよく、ピストン進行の長さが調整されることを可能にする。流体が空洞４０８に注入されたとき、ピストン４１２は、この停止部に到達するまで進行するであろう。このようにして、展開の進捗を制御することができる。
【０１７５】
展開後にデバイス１００の弁を通したシース４０２の後退を容易にするために、先細特徴が、シース４０２の近位端に隣接するように前進してもよい（図５６参照）。代替として、ピストン４１２は、近位方向に面するピストン４１２の後部に直接添着された先細または軟質緩衝材料を有してもよい。このようにして、ピストンの近位側は、それ自体が、弁支持体１２０を通したシース４０２の後退を容易にするように、非外傷性先頭面を提供するであろう。
【０１７６】
デバイス１００の展開を制御して円滑にすることを目的としている特徴を組み込むことができる。例えば、自己拡張式ステントの展開中の一般的な問題は、最終要素が展開デバイスから退出する際に、展開されたデバイスが前方または後方に「飛び出す」または跳ね上がる傾向である。デバイス１００の拡張骨格によってシース４０２が前方に突き出ることを防止する特徴が、心室または他の組織への偶発的な損傷を防止するために重要であり得る。そのような特徴は、展開されたデバイス１００に対してシース４０２の位置を保持するように設計されている停止部またはテザーを展開システム内に組み込んでもよい。例えば、シース４０２の近位縁は、ピストンがシースから退出することを防止するように、および上記で説明される先細または緩衝特徴を正確に設置して、展開された弁を通したシステムの引き出しを容易にするように、わずかに内向きにスエージ加工することができる。代替として、または加えて、デバイス１００の最後の特徴がシース４０２から撤退するときに、シースが、わずかに新たに展開されたデバイス１００の下流端の中へ能動的に後退するように、バネ機構（図示せず）を送達システム４０に組み込むことができる。
【０１７７】
送達カテーテル４００の動作が図５５Ａ−５５Ｃで図示されている。送達カテーテル４００は、本明細書の他の場所で説明されるアプローチのうちの１つを使用して、標的弁部位に位置付けられる。送達カテーテル４００は、上流方向から天然弁を通した配置に特によく適している。カテーテル４００は、シース４０２が天然弁輪の下流に位置付けられるまで前進させられる（図５５Ａ）。次いで、流体管腔４１６を通して、ピストン４１２より遠位の空洞４０８に流体を注入することができる（図５５Ｂ）。これは、シース４０２を遠位に駆動し、空洞４０８からデバイス１００を解放する（図５５Ｃ）。送達カテーテル４００およびデバイス１００は、デバイス１００が展開されている間に、天然弁に対して静止縦方向位置にとどまり、それにより、展開の精度を増加させてもよい。加えて、デバイス１００は、ゆっくりと制御された様式で展開されてもよく、デバイス１００の突然の制御されていない跳ね上がりを回避する。さらに、そのような油圧作動は、デバイス１００を部分的にのみ展開するように、シース４０２が増分段階で移動させられることを可能にし、完全展開前に、オペレータが天然弁に対するその位置を査定し、必要に応じて、再配置することを可能にする。
【０１７８】
一実施形態では、ピストン４１２は、油圧で作動させることができるが、別の実施形態では、ピストン４１２は、ピストンシャフト４１４の手動後退またはシース４０２の前進によって操作することができる。送達カテーテル４００は、ピストンシャフト４１４および／またはカテーテルシャフト４０７に連結された後退機構を有するハンドルを、その近位端上に装備してもよい。そのような機構は、ピストンを後退させるか、またはシースを前進させるために必要とされる力を低減させる機械効率を提供するために、歯車または滑車を使用してもよい。
【０１７９】
本技術の側面による送達カテーテルはさらに、完全または部分展開後にデバイス１００がカテーテル４００の中へ戻って後退させられることを可能にするよう、可逆的であるように構成されてもよい。そのようなカテーテルの一実施形態が、図５６で図示され、図５４Ａ−５５Ｃの送達カテーテル４００は、そこから完全または部分的に展開された後に、デバイス１００をシース４０２の中へ戻して後退させるように適合される。ピストン４１２が、少なくともそれに連結された第１の滑車４２０を有する一方で、遠位突出部４０６は、少なくともそれに連結された第２の滑車４２２を有する。複数の付加的な滑車４２３もまた、付加的な機械的支援のために、ピストン４１２の円周の周囲の場所に提供されてもよい。１本のワイヤまたは縫合糸を備え得る、ケーブル４２４が、流体管腔４１６および空洞４０８を通って延在し、第１および第２の滑車４２０、４２２および任意の付加的な滑車４２３の周囲を通過し、ピストン４１２に固定される。デバイス１００は、好ましくは、その下流端４２８の付近で、デバイス１００と係合するようにピストンシャフト４１４から半径方向に延在する複数のピン４２６によって、ピストンシャフト４１４に解放可能に連結することができる。
【０１８０】
デバイス１００を展開するために、図５６の送達カテーテル４００は、図５４Ａ−５５Ｃと関連して上記で説明されるように、同様に動作するが、付加的な実施形態では、下流端４２８がシース４０２から完全に解放される前に、オペレータがデバイス１００の場所をチェックすることができる。展開時に、デバイス１００の上流端４３０は、その拡張構成に向かって拡張するであろう。オペレータは、超音波、蛍光透視法、ＭＲＩ、または他の手段を使用して、天然組織の中の展開されたデバイス１００の位置および形状を視認することができる。位置付け後に、シース４０２は、シース４０２からデバイス１００を完全に展開するように、ピストン４１２に対してさらに前進させられてもよく、そうすることによって、下流端４２８が完全に拡張し、ピン４２６がデバイス１００から係脱される。オペレータが再配置または他の理由のためにシース４０２の中へ戻してデバイス１００を回収することを所望する状況で、ケーブル４２４は、シース４０２に対して遠位方向にピストン４１２を移動させるよう引っ張られる。ピン４２６は、シース４０２の中へピストン４１２とともにバイス１００を引き戻し、デバイス１００は、シース４０２に引き込まれるにつれて折り畳まれる。次いで、送達カテーテル４００が再配置され、デバイスが再展開されてもよい。
【０１８１】
一実施形態では、人工心臓弁デバイス１００は、僧帽弁に到達する特定のアプローチまたは送達方法のために特異的に設計されてもよく、または別の実施形態では、デバイス１００は、アプローチまたは送達方法間で交換可能であるように設計されてもよい。
【０１８２】
（人工心臓弁デバイス、送達システム、および方法の付加的な実施形態）
図５７Ａ−５７Ｅは、拡張構成６０２で示され、本技術の付加的な実施形態に従って構成された人工治療デバイス６００の等角図である。人工心臓弁デバイス６００は、図１０Ａ−５６を参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００の特徴に概して類似する特徴を含む。例えば、人工心臓弁デバイス６００は、人工弁１３０を支持するように構成される弁支持体１２０と、天然僧帽弁に埋め込まれたときに固着部材６１０に及ぼされる力から弁支持体１２０を機械的に隔離する様式で弁支持体１２０に連結される固着部材６１０とを含む。しかしながら、図５７Ａ−５７Ｅに示される実施形態では、上流方向へのデバイス６００の移動を阻止するよう、固着部材６１０の上流領域６１２が、弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成されるように、固着部材６１０の上流領域６１２は、弁支持体１２０に連結される。
【０１８３】
図５７Ａおよび５７Ｂは、固着部材６１０が、弁支持体１２０の上流端１２１に連結され、下流から遠位の方向に延在する、複数の縦方向リブ６１４を含む、デバイス６００の実施形態を図示する。図５７Ａに示されるように、リブ６１４は、下流領域６１１が、僧帽弁輪より下側の弁輪下組織に係合するために外向きに口広であるように、固着部材６１０の下流領域６１１において、縦軸１０１から半径方向外向きに突出することができる。図５７Ｂは、下流領域において上向きの穴縁６１７を伴う固着部材６１０を有する、デバイス６００の実施形態を図示する。この実施形態では、リブ６１４は、下流領域が縦軸１０１から外向きに略口広であるが、リブ６１４の先端６１５が再配向して穴縁６１７において上流方向を指すように、形成することができる。穴縁６１７は、固着部材６１０が弁輪下組織に係合することを支援してもよく、デバイス１００に関して上記に説明されるように組織係合要素（図示せず）を含むように構成することができる。固着部材６１０はまた、天然弁内に弁支持体１２０および人工弁１３０を位置付けるために望ましい位置で弁支持体１２０に連結することもできる。例えば、図５７Ｃは、上流端１２１から下流の場所で固着部材６１０を弁支持体１２０に連結することができる、デバイス６００の実施形態を図示する。
【０１８４】
図５７Ａ−５７Ｃをともに参照すると、固着部材６１０は、下流領域６１１における第２の断面寸法ＤＣ２よりも小さい第１の断面寸法ＤＣ１を上流領域６１２において有することができる。加えて、弁支持体１２０は、デバイス６００が展開されたときに、弁支持体１２０の上流部分を変形させることなく下流領域６１１が内向きに変形することができるように、固着部材６１０の下流領域６１１から半径方向に分離される。加えて、固着部材６１０が、略卵形またはＤ字形、あるいは図１６Ａ−１７Ｃに関して上記で説明されるもの等の他の不規則な形状を有することができる一方で、弁支持体１２０は、形状が略円筒形であり得る。そのような実施形態では、第２の断面寸法ＤＣ２は、天然僧帽弁の弁輪の対応する断面寸法（例えば、ＭＶＡ１またはＭＶＡ２）（図５Ｃ）よりも大きくあり得る。
【０１８５】
図５７Ｄは、拡張構成６０２のデバイス６００のさらに別の実施形態を図示する。示されるように、弁支持体１２０は、弁支持体１２０の下流端１２３にフランジ６２０を含むことができる。フランジ６２０は、弁輪下組織に半径方向に係合するように、下流端１２３において縦軸１０１から半径方向外向きに延在することができる。固着部材６１０は、フランジ６２０の外側周縁６２２に付着するように、弁支持体１２０の上流端１２１に連結され、下流方向へ半径方向外向きに延在する、複数のリブ６１４を含むことができる。固着部材６１０は、弁尖の内向き表面等の弁輪下組織に係合するように構成することができる。この実施形態では、リブ６１４は、上流領域６１２における連結部と下部領域６１１におけるフランジ６２０への連結部との間の固着部材６１０の変形が、人工弁が接続される弁支持体１２０を実質的に変形させないように、可撓性であり得る。
【０１８６】
図５７Ｅは、本技術の実施形態による、天然僧帽弁ＭＶに埋め込まれた図５７Ａの人工心臓弁デバイス６００の概略断面図である。示されるように、固着部材６１０の口広下流領域６１１は、弁輪下組織、例えば、弁尖ＬＦの内向き表面、弁輪下表面等に係合することができる。リブ６１４は、組織を貫通する、および／または部分的に貫通するために、リブ先端６１５の上に組織係合要素１７０を組み込むことができる。さらに、固着部材６１０は、組織に対して半径方向外向きに密閉して（図示せず）、上流または下流方向へのデバイス６００の移動を防止するように、および／または組織とデバイス６００との間の弁傍漏出を防止するように拡張することができる。したがって、デバイス６００は、デバイス１００に関して上記で説明されるように、１つ以上の密閉部材１４０を組み込むことができる。加えて、デバイス６００はまた、デバイス１００に関して上記で説明されるように、心房拡張部材または心房保持体４１０（点線で示される）を含むこともできる。心房保持体は、存在する場合、弁輪上表面または左心房ＬＡ内の何らかの他の組織等の弁輪ＡＮより上側の組織に係合して、（例えば、心房収縮期中に）デバイスの下流移動を阻止するように構成することができる。
【０１８７】
図５８Ａ−５８Ｄは、本技術の別の実施形態による、経心尖アプローチを使用して人工心臓弁デバイス６００を心臓内の天然僧帽弁ＭＶに送達する方法を示す、心臓の断面図である。図５８Ａを参照すると、送達カテーテル１８は、心尖における、またはその付近の左心室壁内の穿刺を通して、心臓の左心室ＬＶに進入する、誘導カテーテル（図示せず）を通して前進させられ、巾着縫合によって密閉される。代替として、送達カテーテル１８は、誘導カテーテルを伴わずに巾着縫合で密閉した経心尖切開を通して直接配置されてもよい。折り畳んだデバイス６００、６０６（図５８Ｂに示される）を含有するシース２０は、図５８Ａに示されるように、天然弁尖ＬＦの間の僧帽弁輪ＡＮを通して前進させられる。図５８Ｂ−５８Ｄをともに参照すると、シース２０は、デバイス６００が拡張および／または展開構成６０２、６０４（図５８Ｃおよび５８Ｄ）まで拡張するように、近位に引っ張られる。
【０１８８】
シース２０を後退させ、デバイス６００を拡張させることができるが、送達システムは、拡張構成６０２（図５８Ｃおよび５８Ｄ）である間に、オペレータがデバイス６００の配置を制御することができるように、デバイス６００に接続されたままとなることができる（例えば、示されていないシステム小穴が、示されていないデバイス小穴に接続される）。例えば、シース２０がデバイス６００から係脱されると、固着部材６１０の上流領域６１２は、シース内で折り畳まれたままとなり、固着部材６１０が完全に拡張することを防止することができる（図５８Ｃ）。この送達の段階中に、僧帽弁領域内のデバイス６００の位置を調整または変更することができる。デバイス６００が標的部位に位置した後、シース２０をデバイス６００から完全に除去することができ、デバイス６００の固着部材６１０は、弁尖ＬＦ等の弁輪下組織に係合するように、および所望の標的場所でデバイス６００を保持するように、下流領域６１１において外向きに拡張することができる。引張ワイヤ（図示せず）は、送達システムからデバイス６００を解放するように近位方向に後退させられてもよく、送達システムが除去され、デバイスが展開構成１０４で僧帽弁ＭＶに完全に埋め込まれることを可能にする。代替として、デバイス６００は、所望の標的場所の上流または下流で拡張させられ、次いで、送達システムからデバイス６００を解放する前に、それぞれ、下流または上流で、標的場所に引き込まれ、または押し込まれてもよい。
【０１８９】
図５９Ａ−５９Ｃは、拡張構成７０２で示された人工治療デバイス７００の等角図であり、図５９Ｄは、本技術のさらなる実施形態に従って構成された天然僧帽弁に埋め込まれた、人工心臓弁デバイス７００の概略断面図である。人工心臓弁デバイス７００は、図１０Ａ−５８Ｄを参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００および６００の特徴に概して類似する特徴を含む。例えば、人工心臓弁デバイス７００は、人工弁１３０を支持するように構成される弁支持体１２０と、天然僧帽弁に埋め込まれたときに第１の固着部材６１０に及ぼされる力から弁支持体１２０を機械的に隔離する様式で弁支持体１２０に連結される第１の固着部材６１０とを含む。特に、第１の固着部材６１０の上流領域６１２は、弁支持体１２０に連結され、第１の固着部材６１０の下流領域６１１は、上流方向へのデバイス６００の移動を防止するよう、外向きに広がって弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成される。しかしながら、図５９Ａ−５９Ｄに示される実施形態では、デバイス７００はまた、弁支持体１２０に連結される下流領域７１１と、上流方向へ半径方向外向きに延在する上流領域７１２とを有する、第２の固着部材７１０も含む。したがって、デバイス７００は、僧帽弁の弁輪の上または下の組織に係合するための第１および第２の固着部材６１０および７１０の両方を含む。
【０１９０】
図５９Ａ−５９Ｄをともに参照すると、第１の固着部材６１０は、下流領域６１１における第２の断面寸法ＤＣ２よりも小さい第１の断面寸法ＤＣ１を上流領域６１２において有することができる。第２の固着部材７１０は、下流領域７１１における第４の断面寸法ＤＣ４よりも大きい第３の断面寸法ＤＣ３を上流領域７１２において有することができる。いくつかの実施形態では、第３の断面寸法ＤＣ３は、第２の固着部材７１０を第１の固着部材６１０によって部分的に包囲することができるように、第２の断面寸法ＤＣ２よりも小さい（図５９Ａ）。そのような実施形態では、上流領域７１２は、第１の固着部材６１０の内壁（図示せず）に対して半径方向外向きの圧力を印加し、弁輪の上または下の組織への第１の固着部材６１０の固定をさらに支持することができる。図５９Ｂに示される別の実施形態では、第３の断面寸法ＤＣ３は、第１および第２の固着部材６１０、７１０が口広接合部７４０において交わるように、第２の断面寸法ＤＣ２と略同一であり得る。一実施形態では、第１および第２の固着部材６１０および７１０は、口広接合部７４０において連結することができるが、他の実施形態では、第１および第２の固着部材６１０および７１０は連結されない。図５９Ｃは、第１の固着部材６１０の下流領域６１５が、間隙７５０によって第２の固着部材７１０の上流領域７１３から分離される、デバイス７００の別の実施形態を示す。一実施形態では、弁輪が間隙７５０内で保持または捕捉されるように、図５９Ｃに示されるデバイス７００は、第１の固着部材６１０が弁輪上組織または弁輪の上流の他の心臓組織に係合することができ、第２の固着部材７１０が弁輪下組織または弁輪の下流の他の心臓組織に係合することができるように、天然心臓弁に埋め込むことができる。
【０１９１】
図５９Ｄで図示される、さらなる実施形態では、第３の断面寸法ＤＣ３は、第２の固着部材７１０が第１の固着部材６１０を部分的に包囲することができるように、第２の断面寸法ＤＣ２よりも大きい。そのような実施形態では、第１の固着部材６１０の下流領域６１１は、第２の固着部材７１０の内壁７４１に対して半径方向外向きの圧力を印加し、弁輪ＡＮの上または下の組織への第２の固着部材７１０の固定をさらに支持することができる。
【０１９２】
加えて、弁支持体１２０は、デバイス７００が展開されたときに、下流領域６１１および／または上流領域７１２が、弁支持体１２０を実質的に変形させることなく、または人工弁１３０を支持する弁支持体１２０の支持領域７３４を変形させることなく、内向きに変形させることができるように、第１の固着部材６１０の下流領域６１１ならびに第２の固着部材７１０の上流領域７１２から半径方向に分離することができる。加えて、第１および第２の固着部材６１０、７１０が、略卵形またはＤ字形、あるいは図１６Ａ−１７Ｃに関して上記で説明されるもの等の他の不規則な形状を有することができる一方で、弁支持体１２０は、形状が略円筒形であり得る。また、デバイス１００に関して上記で説明されるような密閉膜１４０および組織係合要素１７０等の付加的な特徴が、デバイス７００の上に組み込まれてもよい。
【０１９３】
図６０Ａ−６０Ｂは、本技術の別の実施形態による、図５９Ｃの人工心臓弁デバイスを心臓内の天然僧帽弁に送達するための送達カテーテル１８の遠位端の断面側面図である。図６０Ａ−６０Ｂに示されるように、人工心臓弁デバイス７００は、送達構成７０６に折り畳まれ、カテーテル１８の遠位端において２部分送達シース７０内で保持される（図６０Ａ）。天然僧帽弁における、またはその付近の所望の場所へのカテーテル１８の遠位端の送達時に、遠位方向に上部分７２を後退させ、および／または近位方向に下部分７４を後退させ（図６０Ａにおいて矢印で示される）、それにより、シースを分離し、シース７０内から折り畳んだデバイス７００を露出することによって、デバイス７００を２部分シース７０から解放することができる。一実施形態では、デバイス７００は、シース７０の後退後に、その拡張構成７０２まで自己拡張することができる（図６０Ｂ）。図６０Ｂで図示されるように、シース７０が近位および遠位方向の両方に後退させられるときに、第１および第２の固着部材６１０、７１０は、天然組織に係合するように外向きに自己拡張することができる。支持弁１２０を拡張するためにバルーン３００を使用するとき、バルーン３００は、デバイス７００を完全に拡張するために膨張させることができる。
【０１９４】
図６１は、本技術の別の実施形態に従って構成された人工心臓弁デバイス８００を図示する。図６１は、図１０Ａ−６０Ｂを参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００、６００、７００の特徴に概して類似する特徴を含む、デバイス８００の側面図である。例えば、デバイス８００は、上流および下流端１２１、１２３と、弁（図示せず）が連結され得る内部とを有する、支持弁１２０を含む。デバイスはまた、第１および第２の固着部材８１０および８５０も含む。第１の固着部材８１０は、第１の口広上流部分８１２と、弁支持体１２０の外側または外面１２７に連結される第１の下流部分８１１とを有する。第１の口広上流部分８１２は、弁支持体１２０から機械的に隔離することができる。加えて、第１の口広上流部分８１２は、天然僧帽弁の弁輪上組織に係合するように構成することができる。第２の固着部材８５０は、第１の固着部材８１０を少なくとも部分的に包囲するように、および天然僧帽弁の弁輪下組織に係合するための第２の口広上流部分８５２を有するように構成することができる。第２の固着部材８５０はまた、少なくとも第２の上流部分８５２から弁支持体１２０を機械的に隔離する様式で弁支持体１２０の外面１２７に連結される、第２の下流部分８５１を有することもできる。
【０１９５】
図６１に示されるように、第１の固着部材８１０は、複数の第１の縦方向リブ８１４を有することができ、第２の固着部材８５０は、複数の第２の縦方向リブ８５４を有することができる。一実施形態では、個々の第１のリブ８１４のそれぞれは、第１の固着部材８１０が第２の固着部材８５０の高さＨＡＭ２よりも大きい高さＨＡＭ１を有するように、個々の第２のリブ８５４のそれぞれよりも長い。したがって、第２の固着部材８５０を配向して弁輪下組織に係合するように、高さＨＡＭ２を選択することができる一方で、左心室から僧帽弁を通って延在するように第１の固着部材８１０を配向して、左心房内の弁輪上組織に係合するように、高さＨＡＭ１を選択することができる。
【０１９６】
図６１は、その上でリブ８１４、８５４を相互接続することができる、下部リング８０８を含むことができる、デバイス８００の一実施形態を図示する。下部リング８０８は、リブ８１４、８５４が上流部分８１２、８５２において弁支持体１２０から離れて半径方向外向きに拡張することを可能にすることができる。デバイス８００はまた、複数の第１の縦方向リブ８１４に連結される第１の上部リング部材８１６を含むこともできる。第１の上部リング部材８１６は、弁輪上組織に係合するための下向きに配向した周縁８１８を有するように、成形および／またはパターン化することができる。本デバイスはさらに、複数の第２の縦方向リブ８５４に連結される第２の上部リング部材８５６を含むことができる。第２の上部リング部材８５６は、弁輪下組織に係合するための上向きに配向した周縁８５８を有するように、成形および／またはパターン化することができる。
【０１９７】
図６２Ａ−６２Ｃは、本技術の別の実施形態による、僧帽弁ＭＶにおける図６１の人工心臓弁デバイス８００の送達を示す、送達システム１０の遠位端の部分断面側面図である。デバイス８００は、送達システムのシース２０内で折り畳み構成８０６において保持することができる（図６２Ａ）。送達システムの遠位端が標的場所に係合するとき、シース２０をデバイス８００から近位に後退させることができ、それにより、拡張構成１０２に拡張するようにデバイス８００の特徴を解放する（図６２Ｂ−６２Ｃ）。図６２Ｂに示されるように、第２の固着部材８５０を、最初に後退するシース２０から解放することができ、第２の上部リング部材８５６の上向きに配向した周縁８５８を、弁輪下組織に係合するように位置付けることができる。第２の固着部材８５０の周縁８５８が弁輪下組織に係合するように定位置に移動させられるまで、シース２０は、第１の固着部材８１０が送達システム１０から係脱すること、および／またはシース２０の外側に移動することを防止することができる。図６２Ｃを参照すると、プランジャ１１は、（図６２Ｂにおいて下向きの矢印によって示されるように）第１の固着部材８１０に係合することができ、および／またはシース２０は、第１の固着部材８１０から（図６２Ｃにおいて上向きの矢印によって示されるように）係脱／後退させることができ、それにより、第２の固着部材８５０が拡張構成８０２まで半径方向外向きに移動することを可能にする。第１の上部リング部材８１６の下向きに配向した周縁８１８は、弁輪上組織に係合するように位置付けることができる（図６２Ｃ）。いったん展開されると、リング８１６、８５６は、僧帽弁の弁輪ＡＮを挟持し、上流および下流方向の両方へのデバイス８００の移動を阻止することができる。
【０１９８】
図６３は、本技術のさらなる実施形態による、人工心臓弁デバイス９００の等角側面図である。デバイス９００は、図１０Ａ−６２Ｃを参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００、６００、７００、および８００の特徴に概して類似する特徴を含む。例えば、デバイス９００は、上流および下流端１２１、１２３と、弁（図示せず）が連結され得る内部とを有する、支持弁１２０を含む。デバイス９００は、口広上流部分９１２、および弁支持体１２０に連結される下流部分９１１を有する、固着部材９１０を含む。しかしながら、デバイス９００はまた、上部および下部リング９５０、９５２と、固着部材９１０の円周９８０の周囲に分布し、上部リング９５０を下部リング９５２に連結するように構成される、複数の可撓性弁輪係合要素９７０とを含む。可撓性弁輪係合要素９７０は、天然弁輪ＡＮを弁輪係合要素９７０の陥凹９７１の中に係合させることができるように、デバイス９００から外向きに開放部分を有するように配向されるＣ字形またはＵ字形等の形状を有することができる。弁輪係合要素９７０はまた、それぞれ、弁輪上または弁輪下組織に係合し、潜在的にそれを穿刺するための先端９７２、９７３を含むこともできる。弁輪係合要素９７０は、デバイス９００が展開されたときにデバイス９００を弁輪ＡＮに固定するために先端９７２、９７３をともに近づける様式で屈曲するように、好適に可撓性であり得る。
【０１９９】
図６４Ａ−６４Ｂは、天然僧帽弁輪においてデバイス９００を展開するための方法を図示する。図６３および６４Ａ−６４Ｂをともに参照すると、弁輪係合要素９７０は、開放状態９０３で、略弛緩するか、または広い陥凹９７１を有することができる。そのようなものとして、上部リング９５０は、要素９７０が開放状態９０３であるときに第１の距離ＤＲ１で下部リング９５２より上側に静置することができる。デバイス９００はまた、（例えば、穴９７５を通して）上部リング９５０と摺動可能に係合させられ、下部リング９５２に固定される、複数の引張ワイヤ９７４を含むこともできる。ワイヤ９７４が上向きまたは上流方向に引っ張られたときに、下部リング９５２は、上部リング９５０に向かって上向き／上流方向に移動する。下部リング９５２が上部リング９５０に接近すると、弁輪係合要素９７０は、先端９７２、９７３がともに近づけられ、および／または弁輪組織に係合または穿刺するように、屈曲することができる（図６４Ｂ）。したがって、デバイス９００が展開状態９０４であるときに、上部リング９５０は、下部リング９５２より上側で第２の距離ＤＲ２において引張ワイヤ９７４によって保持することができ、第２の距離ＤＲ２は、第１の距離ＤＲ１よりも小さい。
【０２００】
図６４Ｃ−６４Ｄは、ワイヤ９７４が上部リング９５０に固定され、（例えば、穴９７６を通して）下部リング９５２と摺動可能に係合させられる、引張ワイヤ９７４の代替的な配列を示す。引張ワイヤ９７４はまた、展開状態９０４でリング９５０、９５２をともに近づけるよう、引張ワイヤを上向き方向に引っ張ることができるように、（例えば、穴９７５を通して）上部リング９５０と摺動可能に係合させることもできる。
【０２０１】
図６５Ａは、本技術のさらなる実施形態による、人工心臓弁デバイス１０００の等角図である。デバイス１０００は、図１０Ａ−６４Ｄを参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００、６００、７００、８００、および９００の特徴に概して類似する特徴を含む。例えば、デバイス１０００は、上流および下流端１２１、１２３と、弁１３０が連結され得る内部１３４とを有する、支持弁１２０を含む。しかしながら、デバイス１０００は、弁支持体１２０に連結され、それを少なくとも部分的に包囲する、膨張式固着部材１０１０を含む。膨張式固着部材１０１０は、展開時に膨張／拡張し、所望の標的場所で天然組織に係合するように構成することができる。図６５Ａに示されるように、膨張式固着部材１０１０は、デバイス１０００の埋込後に、溶液（例えば、生理食塩水または他の液体）またはガス（例えば、ヘリウム、ＣＯ２、または他のガス）等の充填物質を受容するための１つ以上の充填可能なチャンバ１０１４を有することができる。他の実施形態では、充填可能なチャンバ１０１４は、硬化物質（例えば、エポキシ、セメント、または他の樹脂）で充填することができる。
【０２０２】
一実施形態では、充填可能なチャンバ１０１４および／または固着部材１０１０は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ウレタン、または他の発泡性ポリマーあるいは生体適合性材料で形成することができる。充填可能なチャンバ１０１４は、充填可能なチャンバ１０１４が、膨張させられたときに、天然生体構造に係合するための固定要素１０１５を形成するように、所定の形状を有することができる。例えば、固定要素１０１５は、左心房ＬＡ内の弁輪ＡＮの表面に係合するための弁輪上フランジ１０１６を含むことができる。要素１０１５はまた、弁輪下組織に係合するための弁輪下フランジ１０１８および／または（例えば、弁尖の後ろで）弁尖ＬＦに係合するためのアーム１０２０を含んでもよい。したがって、心臓内で生成される拡張期および収縮期歪曲力、特に、天然僧帽弁において、またはその付近でデバイス１０００に及ぼされる半径方向力から弁支持体１２０を機械的に隔離しながら、固着部材１０１０が弁輪上組織、弁輪下組織、弁尖、または僧帽弁ＭＶにおける、あるいはその付近の他の組織に係合するように、チャンバ１０１４を組み込むか、または成形することができる。例えば、展開後に、膨張式固着部材１０１０は、固着部材１０１０の変形が弁支持体１２０を実質的に変形させないように、デバイス１０００に対して生成される拍動負荷および他の力を吸収することができる。
【０２０３】
図６５Ｂは、本技術の別の実施形態による、図６５Ａの人工心臓弁デバイス１０００の送達に好適な送達システム１０の遠位端の部分断面側面図である。図６５Ｂに示されるように、送達システム１０は、折り畳み構成１００６でデバイス１０００を保持するように構成される送達カテーテル１８を含むことができる。折り畳み構成１００６では、膨張式固着部材１０１０が収縮させられる。送達システム１０はまた、デバイス１０００が定位置にあり、展開の準備ができているときに、充填物質を送達するのに好適な充填管９０を含むこともできる。図６５Ａ−６５Ｂをともに参照すると、一実施形態では、標的場所で定位置にデバイス１０００を保つように固着部材１０１０を完全に拡張および／または膨張させる前に、固定要素１０１５を天然組織特徴と整合させるよう埋込部位におけるデバイス１０００の位置を調整することができるように、膨張式固着部材１０１０は、充填物質で部分的に充填することができる。
【０２０４】
図６６Ａ−６６Ｄは、本技術の付加的な実施形態による、充填可能なチャンバ１１１４を有する人工心臓弁デバイス１１００の断面図である。図６５Ａ−６５Ｂに関して論議されるデバイス１０００と同様に、デバイス１１００は、弁１３０が連結され得る内部１３４を有する、支持弁１２０等の特徴を含み、かつ天然僧帽弁に埋め込まれたときに固着部材１１１０に及ぼされる力から弁支持体１２０を機械的に隔離する様式で弁支持体１２０に連結される、拡張可能な固着部材１１１０を含む。上流方向へのデバイス１１００の移動を防止するよう、固着部材１１１０の上流領域１１１２が弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成されるように、固着部材１１１０は、弁支持体１２０に連結することができる。図６６Ａ−６６Ｄに示される実施形態では、デバイス１１００はまた、外向き方向に拡張および／または膨張して、固着部材１１００の外向き拡張を支持する（図６６Ａ、６６Ｃ−６６Ｄ）ように、または天然組織に係合する（図６６Ｂ）ように構成される、１つ以上の充填可能なチャンバ１１１４を含むこともできる。一実施形態では、充填可能なチャンバ１１１４および／または固着部材１０１０は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ウレタン、または他の発泡性ポリマーあるいは生体適合性材料で形成することができる。充填可能なチャンバ１１１４が、膨張させられたときに、（図６６Ｂに示されるように）天然生体構造に係合するため、または（図６６Ａ、６６Ｃ、および６６Ｄに示されるように）固着部材１１１０に係合するための固定要素を形成するように、充填可能なチャンバ１１１４は、所定の形状を有することができる。
【０２０５】
図６６Ａを参照すると、充填可能なチャンバ１１１４は、弁支持体１２０と固着部材１１１０との間に空間を伴って作成されるチャンバ１１１４であり得る。デバイス１１００の拡張後に、充填可能なチャンバ１１１４は、溶液（例えば、生理食塩水または他の液体）またはガス（例えば、ヘリウム、ＣＯ２、または他のガス）等の充填物質で充填することができる。他の実施形態では、充填可能なチャンバ１１１４は、硬化物質（例えば、エポキシ、セメント、または他の樹脂）で充填することができる。他の実施形態では、充填可能なチャンバ１１１４は、固着部材１１１０の外面１１４２（図６６Ｂ）に、または固着部材１１１０の内面１１４１に、または支持弁１２０の外面１２７に連結されるリング状のチャンバ１１５０等のデバイス１１００の別個の構成要素であり得る。図６６Ｃ−６６Ｄでは、例えば、リング状のチャンバ１１５０は、内向き変形がリング状のチャンバ１１５０の存在によって対抗されるように、付加的な支持を固着部材１１１０に提供することができる。加えて、図６６Ｄに示されるように、充填可能なチャンバ１１４は、天然組織に対して外向き方向に固着部材１１１０を変形させる、リング状のチャンバ１１５０であり得る。
【０２０６】
本技術の別の側面によれば、図６７Ａ−６７Ｂは、人工心臓弁デバイス１２００の他の実施形態を図示する。図６７Ａ−６７Ｂをともに参照すると、デバイス１２００は、弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成される、半径方向に拡張可能な固着部材１２１０と、固着部材１２１０の内部１２３４に連結される支持弁１２０および／または人工弁１３０とを含むことができる。固着部材１２１０は、固着部材１２１０の後尖に面した側１２２２に第１の縦方向長さＬＬ１を有し、固着部材１２１０の前尖に面した側１２２４に第２の縦方向長さＬＬ２を有することができる。図６７Ａに示されるように、第１の長さＬＬ１は、左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞が制限されるように、第２の長さＬＬ２よりも大きい。したがって、一実施形態では、後尖に面した側１２２２は、僧帽弁の後尖側のより厚い心室壁および組織に係合することによって、固着部材１２１０の好適な固定および支持を提供することができる。同時に、固着部材１２１０のより短い前尖に面した側１２２４は、前尖および／または天然弁の前尖と整合させられた弁輪下組織に係合するのに十分な密閉および一致を有することができる。
【０２０７】
随意に、デバイス１２００はまた、弁尖および／または弁輪下表面に係合するために固着部材１２１０に連結される、アーム１２５０等の１つ以上の安定化要素を含むこともできる。図６７Ａでは、アーム１２５０は、固着部材１２１０の後尖に面した側１２２２で固着部材１２１０の下流端１２２３に連結することができ、後尖の後ろに延在するように構成することができる。一実施形態では、アーム１２５０は、アーム１２５０と固着部材１２１０との間に後尖を挟持するように構成することができる。
【０２０８】
図６７Ｂでは、デバイス１２００は、弁尖および／または弁輪下表面に係合するために、固着部材１２１０に連結される第１および第２のアーム（１２５０ａおよび１２５０ｂとして個別に識別される）を含むことができる。例えば、第１のアーム１２５０ａは、拡張部１２５１ａで固着部材１２１０の前尖に面した側１２２４において下流端１２２３に連結することができ、かつ前尖の後ろにさらに延在するように構成することができる。第２のアーム１２５０ｂは、拡張部１２５１ｂで固着部材１２１０の後尖に面した側１２２２の下流端１２２３に連結し、後尖の後ろに延在するように構成することができる。図示した実施形態では、拡張部１２５１ａおよび１２５１ｂは、相互に対して変化し、標的組織の生体構造に基づいて選択することができる。示されていない他の実施形態では、アーム１２５０および／または固着部材１２１０は、所望の標的場所でのデバイス１２００のさらなる位置付けおよび安定化のために、デバイス１００に関して上記で説明されるような組織係合要素を含むことができる。当業者であれば、弁支持体が左心室流出路（ＬＶＯＴ）を実質的に閉塞しないように、弁支持体１２０はまた、不均等であり得るか、または異なる長さを有する側面を有することができると認識するであろう。
【０２０９】
図６８Ａ−６８Ｂは、拡張構成１３０２で示され、本技術の付加的な実施形態に従って構成された人工心臓弁デバイス１３００の側面図である。人工心臓弁デバイス１３００は、図１０Ａ−５６を参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００の特徴に概して類似する特徴を含む。例えば、人工心臓弁デバイス１３００は、人工弁１３０を支持するように構成される弁支持体１２０と、天然僧帽弁に埋め込まれたときに固着部材１１０に及ぼされる力から弁支持体１２０を機械的に隔離する様式で弁支持体１２０に連結される固着部材１１０とを含む。しかしながら、図６８Ａ−６８Ｂに示される実施形態では、デバイス１３００はまた、（例えば、ＬＶＯＴから離れて）天然僧帽弁内または付近のデバイス１３００の所望の位置を調整または維持するように構成される、位置付け要素１３５０も含む。位置付け要素１３５０は、要素接続点１３５２において、（図６８Ａ−６８Ｂに示されるように）固着部材１１０の下流部分１１１、固着部材１１０の上流部分１１２、または弁支持体１２０に連結し、所望の位置で心室組織に係合するように要素接続点１３５２から外向きに延在することができる。一実施形態では、位置付け要素１３５０は、縦軸１０１に対して略直角な方向にデバイス１３００から外向きに延在することができる。示されていない他の実施形態では、位置付け要素１３５０は、所望の場所で心室組織に係合するために、縦軸１０１に対して鈍角または鋭角でデバイス１３００から外向きに延在することができる。
【０２１０】
図６８Ａに示される実施形態では、位置付け要素１３５０は、位置付けアーム１３５４と、位置付けアーム１３５４の遠位アーム端１３５８に連結される組織係合部分１３５６とを含むことができる。位置付けアーム１３５４および組織係合部分１３５６はともに、位置付け要素１３５０の遠位端１３６０が心室壁等の心室組織に係合することができるように、デバイス１３００上の要素接続点１３５２から離れて（例えば、固着部材１１０から）所望の位置付け距離ＤＰ１に延在することができる。いくつかの実施形態では、位置付け距離ＤＰ１は、位置付け要素１３５０が、心室組織に係合した後に、インプラントデバイス１３００と心室組織との間の距離に延在するように、埋め込まれたデバイス１３００と心室組織との間の距離よりも大きくなるように選択することができる。このようにして、デバイス１３００は、僧帽弁内または付近の代替的な位置に位置付け、整合させ、維持することができる。
【０２１１】
組織係合部分１３５６は、組織係合部分１３５６が組織を貫通または穿刺しないように、非外傷的に、心室組織または他の組織（例えば、弁輪組織、弁尖組織等）に接触するように構成することができる。一実施形態では、組織係合部分１３５６は、弾性であり得、および／または組織に係合するときに部分的に変形させることができる形状記憶材料（例えば、ニチノール）で形成することができる。例えば、組織係合部分１３５６は、移動を伝えること、または天然僧帽弁に対するデバイス１３００の所望の位置を変更することなく、例えば、収縮期中に、心室組織（例えば、心室壁）によって生成される力を吸収するように構成することができる。他の実施形態では、位置付け要素１３５０の遠位端１３６０は、心室組織に貫通する他の形状または構成を有することができる。デバイス１３００は、天然生体構造に対するデバイス１３００の所望の位置に位置付け、および／または維持するためにデバイス１３００の周囲に配置される、１つ以上の位置付け要素１３５０を含むことができる。例えば、デバイス１３００と左心室流出路（ＬＶＯＴ）との間の距離を増加させることが望ましくあり得、位置付け要素１３５０は、心室組織に係合して、ＬＶＯＴから離れた選択された距離へデバイス１３００を押勢するか、または促すように構成することができる。
【０２１２】
図６８Ｂに示される実施形態では、位置付け要素１３５０は、接続点１３５２においてデバイス１３００に連結される、ループ状組織係合部分１３５８を含むことができる。ループ状組織係合部分１３５８は、ループ状組織係合部分１３５８の遠位端１３６０が心室壁等の心室組織に係合することができるように、デバイス１３００上の要素接続点１３５２から離れた（例えば、固着部材１１０からの）所望の位置付け距離ＤＰ１に延在することができる。ループ状組織係合部分１３５８は、天然心臓弁に対するデバイス１３００の位置へ伝達されないように、または位置を変更することができるように、半径方向に収縮する力または（例えば、左心室内の）心室組織によって生成および伝達される他の力を吸収するように構成することができる。したがって、デバイス１３００は、僧帽弁内または付近の代替的な位置に位置付け、整合させ、維持することができる。
【０２１３】
示されていない別の実施形態では、人工心臓弁デバイス１００とは別個の位置付け構造を、左心室の中（例えば、ＬＶＯＴにおいて、またはその付近で）に埋め込むか、または別様に位置付けることができ、固着部材１１０等のデバイス１００の部分に係合するように構成することができる。したがって、そのような位置付け構造は、デバイス１００がＬＶＯＴを閉塞すること、または部分的に閉塞することを防止するように提供することができる。示されていない一実施形態では、位置付け構造は、心室壁と係合するように拡張し、血液が左心室から大動脈へ自由に流れることを可能にするようにＬＶＯＴを障害物がない状態に保つ、ステント様円筒またはケージであり得る。一実施例では、位置付け構造は、デバイス１００を送達して埋め込むために使用される同一の送達カテーテルを介して、大動脈および大動脈弁を通して左心室の中へ、または心尖あるいは左心房を通して挿入される、カテーテルによって送達することができる。
【０２１４】
図６９Ａ−６９Ｅは、拡張構成１４０２で示され、本技術の付加的な実施形態に従って構成された人工心臓弁デバイス１４００の断面および側面図である。人工心臓弁デバイス１４００は、図１０Ａ−５７Ｅを参照して上記で説明される人工心臓弁デバイス１００、６００の特徴に概して類似する特徴を含む。例えば、人工心臓弁デバイス１４００は、人工弁１３０を支持するように構成される弁支持体１２０と、天然僧帽弁に埋め込まれたときに固着部材１１０に及ぼされる力から弁支持体１２０を機械的に隔離する様式で弁支持体１２０に連結される固着部材１１０または６１０とを含む。しかしながら、図６９Ａ−６９Ｅに示される実施形態では、デバイス１４００はまた、固着部材１１０の組織係合部分に連結され、心臓弁の弁輪における、またはその付近の天然組織に係合するための付加的な接触面を提供するように構成される、拡張可能な組織係合リング１４５０も含む。
【０２１５】
図６９Ａ−６９Ｂに示される一実施形態では、拡張可能な組織係合リング１４５０は、固着部材１１０の上流周囲１１３に連結し、デバイス１４００に対して外向き方向に面する組織係合表面１４５２を有することができる。いくつかの実施形態では、組織係合表面１４５２は、組織に係合および／または穿刺するための組織係合要素１７０を有することができる。図６９Ｃに示される別の実施形態では、拡張可能な組織係合リング１４５０は、固着部材１４１０の下流周囲１１５に連結することができ、デバイス１４００に対して外向き方向に面する組織係合表面１４５２を有することができる。図６９Ｄに示される別の実施形態では、拡張可能な組織係合リング１４５０は、組織内方成長、血栓を促すように構成し、および／または固着部材１１０と組織との間に密閉を提供するように構成することができる、複数の繊維状要素１４５４（例えば、繊維要素）を含んでもよい。種々の配列では、拡張可能な組織係合リング１４５０は、種々の展開および送達構成の間で拡張および収縮することができる。
【０２１６】
図６９Ｅは、拡張可能な組織係合リング１４５０を有する人工心臓弁デバイス１４００の別の実施形態を示す。この実施形態では、デバイス１４００は、第１の固着部材１１０および第２の固着部材に連結される、弁支持体１２０を有することができる。一実施形態では、第１の固着部材１１０は、下流端１２３において弁支持体１２０に連結し、外向きおよび上流方向に拡張することができる。第２の固着部材１４１０は、上流端１２１において弁支持体１２０に連結し、外向きおよび下流方向に拡張することができる。拡張可能な組織係合リング１４５０は、第１および第２の固着部材１１０、１４１０の遠位部分に連結し、弁輪ＡＮまたは弁尖ＬＦにおける、またはその付近の組織に係合するために、デバイス１５００に対して外向き方向に面する組織係合表面１４５２を有することができる。特定の実施例では、拡張可能な組織係合リング１４５０は、第１の固着部材１１０の上流端１４６１に連結される第１の端部１４６０を有することができる。拡張可能な組織係合リング１４５０はまた、第２の固着部材１４１０の下流端１４７１に連結される第２の端部１４７０を有することもできる。組織係合表面１４５２はまた、標的場所で組織に係合および／または穿刺するための組織係合要素１７０を含んでもよい。
【０２１７】
図６９Ａ−６９Ｅをともに参照すると、固着部材１１０および／または１４１０によって支持される、組織に対する拡張可能な組織係合リング１４５０の外向き半径方向力は、デバイス１４００が上流方向に移動することを防止することができる。加えて、拡張可能な組織係合リング１４５０は、少なくとも、弁支持体１２０から分断される固着部材１１０および／または１４１０の部分とともに、心臓弁組織からデバイス１４００に及ぼされる、減弱する半径方向圧縮力から、弁支持体１２０および弁１３０を効果的に機械的に隔離することができる。
【０２１８】
図７０は、本技術の実施形態に従って構成された別の人工心臓弁デバイス１５００の断面側面図である。デバイス１５００はまた、弁支持体１２０と、弁支持体１２０内で保持された人工弁１３０とを含む、上記で説明されるような特徴を含むこともできる。デバイス１５００はまた、複数の固着部材（１１０ａ−ｃとして個別に識別される）を含むこともできる。固着部材１１０ａ−ｃは、それぞれの下流周囲１１５ａ−ｃにおいて弁支持体１２０に連結し、それぞれの上流周囲１１３ａ−ｃが天然弁における可変標的場所で心臓組織に係合することができるように、間隙１５１５によって分離することができる。随意に、デバイス１５００はまた、天然弁における組織にさらに係合するための組織係合特徴１７０を有するもの等の拡張可能な組織係合リング１４５０（図６９Ａ−Ｄ）を含むこともできる。一実施形態では、拡張可能な組織係合リング１４５０は、１つよりも多くの固着部材の上流周囲（例えば、固着部材１１０ｂおよび１１０ｃの上流周囲１１３ｂおよび１１３ｃ）に連結することができる。しかしながら、他の配列では、デバイス１５００は、拡張可能な組織係合リング１４５０を持たないであろう。
【０２１９】
図７１は、本技術の実施形態に従って構成された、さらに別の人工心臓弁デバイス１６００の断面側面図である。デバイス１６００はまた、弁支持体１２０と、弁支持体１２０内で保持された人工弁１３０とを含む、上記で説明されるような特徴を含むこともできる。デバイス１５００はまた、固着部材１１０を含むこともできる。しかしながら、デバイス１６００はまた、天然弁輪におけるまたはその付近の組織にさらに係合するための拡張可能な保持体１６１０を含むこともできる。一実施形態では、保持体１６１０は、弁支持体１２０の上流端１２１の拡張部であり得るが、別の実施形態では、保持体１６１０は、弁支持体の上流端１２１に連結される別個の拡張可能な特徴を含むことができる。いくつかの配列では、保持体１６１０は、天然弁において生成される力が、保持体１６１０によって吸収されるか、または別様に伝えられるように、弁支持体１２０から機械的に隔離することができる。このようにして、保持体１６１０が、保持体１６１０に及ぼされる半径方向力によって変形されてもよい一方で、弁支持体は、実質的に変形させられていないままである。
【０２２０】
一実施形態では、示されるように、固着部材１１０は、保持体１６１０に係合するように構成することができるが、他の実施形態では、固着部材１１０は、固着部材１１０が保持体１６１０とは異なる組織に接触するように、異なって位置付けることができる。例えば、固着部材１１０は、弁輪下組織に接触するように保持体の半径（図示せず）の外側に延在してもよい。本明細書で開示される人工心臓弁デバイスとともに使用するために好適な保持体１６１０の構造、送達、および取付に関する付加的な詳細および実施形態は、その内容全体が参照することにより本明細書に組み込まれる、２０１２年１０月１９日に出願された「ＤＥＶＩＣＥＳ，  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＦＯＲ  ＨＥＡＲＴ  ＶＡＬＶＥ  ＲＥＰＬＡＣＥＭＥＮＴ」と題された国際ＰＣＴ特許出願第＿＿＿＿＿＿＿号（代理人整理番号８２８２９−８００５ＷＯ００）で見出すことができる。
【０２２１】
（付加的な実施形態）
上記で説明され、図１０Ａ−７１で図示される人工心臓弁デバイス構成要素の特徴は、本技術に従って構成される付加的な実施形態を形成するように修正することができる。例えば、口広固着部材がない図６５Ａ−６５Ｂで図示される人工心臓弁デバイス１１００は、弁支持体または他の特徴に連結され、半径方向外向きに拡張して弁輪下組織に係合するように構成される、固着部材を含むことができる。同様に、上記で説明され、図５７Ａ−７１で図示される人工心臓弁デバイスは、密閉部材ならびにアームおよび組織係合要素等の安定化特徴等の特徴を含むことができる。
【０２２２】
上記で説明される人工心臓弁デバイス構成要素の特徴はまた、本技術の付加的な実施形態を形成するように入れ替えることもできる。例えば、図６７Ａで図示される人工心臓弁デバイス１２００の固着部材１２１０は、図５７Ａ−５７Ｃに示される人工心臓弁デバイス６００に組み込むことができる。
【０２２３】
以下の実施例は、本技術のいくつかの実施形態を例証する。
【実施例】
【０２２４】
１． 心臓の天然弁であって、弁輪および弁輪に連結された弁尖を有する、天然弁の修復または置換のためのデバイスであって、弁輪の上または下の組織と係合するように、および非円形の形状に変形して組織に一致するように構成される、上流部分または第１の部分、および下流部分または第２の部分を含む、固着部材と、固着部材の下流部分に連結され、人工弁を支持するように構成される弁支持体であって、弁支持体は、断面形状を有する、弁支持体と、を備え、固着部材の上流部分は、固着部材が非円形の形状に変形させられたときに人工弁が有能なままであるように、弁支持体の断面形状が十分安定したままであるように、弁支持体から機械的に隔離される、デバイス。
２． 弁支持体は、固着部材が内向きに変形させられた場合に、上流領域が実質的に変形させられていないままであるように、固着部材の上流部分から半径方向内向きに離間した上流領域を有する、実施例１に記載のデバイス。
３． 上流部分は、弁輪の内向き表面および弁輪の下の弁尖の内向き表面から選択される、弁組織に係合するように構成される、実施例１に記載のデバイス。
４． 固着部材は、弁が開いているときに血液が下流方向に弁支持体を通って流れるとき、および弁が閉じられているときに血液が上流方向に弁を押勢するときのデバイスの移動に抵抗するよう、弁組織に対して外向きの力を印加するように構成される、実施例３に記載のデバイス。
５． 固着部材は、自己拡張式である、実施例１に記載のデバイス。
６． 固着部材は、ニチノールを含む、実施例５に記載のデバイス。
７． 弁支持体は、自己拡張式である、実施例５に記載のデバイス。
８． 固着部材および弁支持体の両方は、金属を含む、実施例１に記載のデバイス。
９． 固着部材は、約０．０１０インチから約０．１３０インチの壁厚を有する、ニチノール管で形成される、実施例１に記載のデバイス。
１０． 固着部材は、上流方向へのデバイスの移動に抵抗するように軸方向剛性を有する、複数の縦方向リブを含む、実施例１に記載のデバイス。
１１． 固着部材は、複数の相互接続された支柱を含む、実施例１に記載のデバイス。
１２． 複数の相互接続された支柱は、菱形構成で配列される、実施例１１に記載のデバイス。
１３． 固着部材は、複数のワイヤを備える、実施例１に記載のデバイス。
１４． 複数のワイヤは、ともに編成および／または溶接される、実施例１３に記載のデ
バイス。
１５． 固着部材は、固着部材の円周の周囲に菱形構成で配列される、複数の可撓性フィラメントを含み、菱形構成は、円周の周囲に１行以上の菱形および約１２から約３６列の菱形を含む、実施例１に記載のデバイス。
１６． 弁支持体は、上流端および下流端を含み、上流端は、固着部材の上流部分を越えて上流方向の距離に延在する、実施例１に記載のデバイス。
１７． 弁支持体は、上流端および下流端を含み、固着部材の上流部分は、弁支持体の上流端を越えて上流方向の距離に延在する、実施例１に記載のデバイス。
１８． 固着部材は、上流部分の近位端に周縁を含み、周縁は、変形していない構成を有し、変形していない構成は、略卵形の形状またはＤ字形を有する、実施例１に記載のデバイス。
１９． 周縁は、複数の頂点と、複数の谷とを含む、実施例１４に記載のデバイス。
２０． 固着部材は、上流部分の近位端に周縁を含み、周縁は、略卵形の形状またはＤ字形を有し、固着部材は、下流端を含み、下流端と周縁との間の距離は、固着部材の円周の周囲で変化する、実施例１に記載のデバイス。
２１． 距離は、約６ｍｍから約２０ｍｍまで様々である、実施例２０に記載のデバイス。
２２． 距離は、約９ｍｍから約１２ｍｍまで様々である、実施例２０に記載のデバイス。
２３． 距離は、固着部材の第１および第２の領域において約７ｍｍから約８ｍｍである、下流端と周縁との間の第１の距離であって、第１および第２の領域は、天然僧帽弁の第１および第２の交連と整合するように構成される、第１の距離と、固着部材の第３の領域において約９ｍｍから約１１ｍｍである、下流端と周縁との間の第２の距離であって、第３の領域は、天然僧帽弁の前尖と整合するように構成される、第２の距離と、第３の領域と反対側の固着部材の第４の領域において約１２ｍｍから約１３ｍｍである、下流端と周縁との間の第３の距離であって、第４の領域は、天然僧帽弁の後尖と整合するように構成される、第３の距離と、を含む、複数の距離を含む、実施例２０に記載のデバイス。
２４． 固着部材は、上流部分の近位端に周縁を含み、周縁は、略卵形の形状またはＤ字形を有し、弁輪の上または下の組織は、内径および内径と略垂直な外径を有する、非円形の形状を有し、固着部材の上流部分は、周囲外径および周囲外径と略垂直な周囲内径を有する、外周を有し、周囲外径は、外径よりも大きく、周囲内径は、内径よりも大きい、実施例１に記載のデバイス。
２５． 周囲外径は、外径よりも約２ｍｍから約２２ｍｍ大きい、実施例２４に記載のデバイス。
２６． 周囲外径は、外径よりも約８ｍｍから約１５ｍｍ大きい、実施例２４に記載のデバイス。
２７． 周囲外径は、約４５ｍｍから約６０ｍｍである、実施例２４に記載のデバイス。
２８． 周囲内径は、約４０ｍｍから約５５ｍｍである、実施例２４に記載のデバイス。
２９． 弁支持体は、略円形の円筒である、実施例１に記載のデバイス。
３０． 弁支持体は、約２５ｍｍから約３０ｍｍの直径を有する、実施例２９に記載のデバイス。
３１． 弁支持体は、約２７ｍｍの直径を有する、円筒形の弁支持体である、実施例１に記載のデバイス。
３２． 弁支持体は、約１４ｍｍから約１７ｍｍの縦方向高さを有する、円筒形の弁支持体である、実施例１に記載のデバイス。
３３． 固着部材の上流部分は、それぞれ、弁輪の天然頂点および谷部分に対応する頂点部分および谷部分を有する、近位端周囲を有し、対応する頂点部分は、天然谷部分と整合するように構成され、対応する谷部分は、天然頂点部分と整合するように構成される、実施例１に記載のデバイス。
３４． 弁支持体は、縦軸の周囲に延在し、固着部材の上流部分は、漸減角度によって縦軸から外向きに広がる、実施例１に記載のデバイス。
３５． 漸減角度は、下流部分と上流部分との間で連続的に変化する、実施例３４に記載のデバイス。
３６． 漸減角度は、上流部分の円周の周囲で変化する、実施例３４に記載のデバイス。
３７． 漸減角度は、約３０°から約７５°の間である、実施例３４に記載のデバイス。
３８．漸減角度は、約４０°から約６０°の間である、実施例３４に記載のデバイス。
３９． 弁支持体は、第１の縦軸に沿って配向され、固着部材は、第２の縦軸に沿って配向され、第１および第２の縦軸は、非共線的である、実施例１に記載のデバイス。
４０． 第２の縦軸は、第１の縦軸からオフセットされる、実施例３９に記載のデバイス。
４１． 第２の縦軸は、第１の縦軸と非平行である、実施例３９に記載のデバイス。
４２． 第２の縦軸は、第１の縦軸に対して１５°から４５°の間の角度で配置される、実施例４１に記載のデバイス。
４３． 固着部材の上流部分は、口広部分と、垂直部分とを含み、垂直部分は、半径方向に拡張して弁輪に係合するように構成される、実施例１に記載のデバイス。
４４． 口広部分は、弁輪下組織に係合するように構成される組織係合要素を含む、実施例４３に記載のデバイス。
４５． 上流部分は、間隙によって弁支持体から半径方向に分離される、実施例１に記載のデバイス。
４６． 固着部材は、上流部分の近位端に周縁を含み、周縁は、卵形の形状を有し、弁支持体は、固着部材によって少なくとも部分的に包囲される円筒形の弁支持体であり、間隙は、円筒形の弁支持体の円周の周囲で変化する、実施例４５に記載のデバイス。
４７． 間隙は、デバイスの後尖に面した側よりもデバイスの前尖に面した側で大きい、実施例４６に記載のデバイス。
４８． デバイスは、心臓の左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞を回避するよう構成される、実施例１に記載のデバイス。
４９． 固着部材の表面を覆うスカートをさらに備え、スカートは、固着部材と弁支持体との間の血流を阻止するように構成される、実施例１に記載のデバイス。
５０． スカートはさらに、固着部材と組織との間の血流を阻止するように構成される、実施例４９に記載のデバイス。
５１． スカートは、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、ｅＰＴＦＥ、ウシ心膜、ポリマー、熱可塑性ポリマー、ポリエステル、Ｇｏｒｅ−ｔｅｘ（登録商標）、合成繊維、天然繊維、またはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）のうちの１つ以上を含む、実施例４９に記載のデバイス。
５２． 弁支持体は、複数のリベットおよび複数の縫合糸のうちの１つ以上で固着部材に連結される、実施例１に記載のデバイス。
５３． 弁支持体は、約４２ｍｍＨｇから約４７ｍｍＨｇの半径方向強度を有する、実施例１に記載のデバイス。
５４． 弁支持体は、固着部材の半径方向強度よりも少なくとも１００％大きい半径方向強度を有する、実施例１に記載のデバイス。
５５． 逆行性血流を阻止するように弁支持体に連結される弁をさらに備える、実施例１に記載のデバイス。
５６． 弁は、三葉弁である、実施例５５に記載のデバイス。
５７． 弁は、ウシ心膜を含む、実施例５５に記載のデバイス。
５８． 弁は、複数の交連付着構造を有し、弁は、交連付着構造において弁支持体に連結される、実施例５５に記載のデバイス。
５９． 交連付着構造は、弁支持体に永久的に固定される、実施例５８に記載のデバイス。
６０． 交連付着構造は、弁支持体の内壁と一体である、実施例５８に記載のデバイス。
６１． 弁支持体は、第１の高さを有し、交連付着構造は、第１の高さよりも小さい第２の高さを有する、実施例５８に記載のデバイス。
６２． 弁支持体はさらに、デバイスが天然弁の場所に埋め込まれた後に置換弁を受容するように構成される、実施例１に記載のデバイス。
６３． 弁支持体に連結される一時弁をさらに備える、実施例６２に記載のデバイス。
６４． 一時弁は、置換弁が弁支持体の中に受容されたときに、弁支持体の内壁に対して変位させられるように適合される、実施例６３に記載のデバイス。
６５． 一時弁は、除去可能な弁を備え、置換弁は、一時弁が除去された後に弁支持体内に固定される、実施例６３に記載のデバイス。
６６． 天然僧帽弁であって、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁に埋め込むための人工心臓弁デバイスであって、弁尖の間の場所に位置付け可能な固着部材であって、固着部材の上流部分または第１の部分は、固着部材の上流移動が、弁輪上または付近の組織との上流部分の係合によって遮断されるように、弁輪の対応する寸法よりも大きい寸法まで拡張可能であり、固着部材は、下流部分または第２の部分を有する、固着部材と、固着部材の下流部分に連結される弁支持体であって、弁支持体は、少なくとも固着部材の上流部分から半径方向内向きに離間され、弁支持体は、人工弁を支持するように構成される、弁支持体と、を備える、デバイス。
６７． 弁支持体は、少なくとも固着部材の上流部分から機械的に隔離される、実施例６６に記載のデバイス。
６８． 固着部材の上流部分が歪曲された場合に、弁支持体が実質的に歪曲しないままであるように、固着部材の上流部分は、第１の可撓性を有し、弁支持体は、第１の可撓性よりも小さい第２の可撓性を備える、実施例６６に記載のデバイス。
６９． 固着部材が内向きに変形させられた場合に、弁支持体が係合させられないように、弁支持体の上流領域は、固着部材の上流部分から半径方向内向きに離間される、実施例６６に記載のデバイス。
７０． 固着部材は、弁支持体とは別個の構造によって画定され、弁支持体は、固着部材の下流部分において固着部材に連結され、下流部分は、上流部分から縦方向に離間される、実施例６６に記載のデバイス。
７１． 弁支持体を固着部材の下流部分に可撓性に連結するように構成される、複数の可撓性連結機構をさらに備える、実施例６６に記載のデバイス。
７２． 可撓性連結機構は、縫合糸、ワイヤ、または可撓性フィラメントのうちの少なとも１つを含むことができる、実施例７１に記載のデバイス。
７３． 可撓性連結機構は、リベット、ネジ、またはピンのうちの少なくとも１つを含むことができる、実施例７１に記載のデバイス。
７４． デバイスは、弁支持体および固着部材が半径方向に収縮させられる、第１の構成と、弁支持体および固着部材が半径方向に拡張させられる、第２の構成と、固着部材が、弁輪上または付近の組織と係合させられ、それによって少なくとも部分的に変形させられる、第３の構成と、を含む、複数の構成に移動可能である、実施例６６に記載のデバイス。
７５． 弁支持体は、第２の構成で拡張形状を有し、弁支持体は、第３の構成で実質的に拡張形状にとどまる、実施例７４に記載のデバイス。
７６． 固着部材は、不偏状態で第２の構成を成す、実施例７４に記載のデバイス。
７７． 固着部材は、第２の構成から第３の構成へ変形可能である、実施例７４に記載のデバイス。
７８． 第１の構成のデバイスは、天然僧帽弁に、またはその付近に位置付けられたガイドカテーテルを通した送達のために構成される、薄型外形を有する、実施例７４に記載のデバイス。
７９． 固着部材の上流部分は、第２の構成で第１の直径を有し、第１の直径は、少なくとも天然僧帽弁の天然交連の間の距離に及ぶ、実施例７６に記載のデバイス。
８０． 固着部材の上流部分は、第１の直径を有し、弁支持体は、第２の構成で第２の直径を有し、第１の直径は、第２の直径の約１．２〜１．５倍である、実施例７６に記載のデバイス。
８１． 固着部材の上流部分は、約２８ｍｍから約８０ｍｍの第１の拡張直径を有する、実施例６６に記載のデバイス。
８２． 弁支持体は、約２５ｍｍから約３２ｍｍの拡張直径を有する、実施例６６に記載のデバイス。
８３． 下流部分は、上流部分から縦方向に離間され、上流部分は、第１の断面寸法を有し、下流部分は、第１の断面寸法よりも小さい第２の断面寸法を有する、実施例６６に記載のデバイス。
８４． 上流部分は、弁輪の下流の弁尖の内向き表面上に係合するように構成される、実施例６６に記載のデバイス。
８５． 固着部材は、天然僧帽弁の弁尖の後ろに延在するデバイスのいずれの要素も伴わずに、デバイスの上流移動に抵抗する、実施例６６に記載のデバイス。
８６． デバイスは、弁輪上組織または弁輪の上流の組織に係合しない、実施例６６に記載のデバイス。
８７． 固着部材の上流部分の周囲に延在し、弁輪の上または下流の組織に対して密閉し、固着部材と組織との間の血流を阻止するように構成される、密閉部材をさらに備える、実施例６６に記載のデバイス。
８９． 密閉部材は、密閉部材の中への組織内方成長を推進する、実施例８７に記載のデバイス。
８９． 密閉部材は、ポリマー、熱可塑性ポリマー、ポリエステル、合成繊維、繊維、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ＰＴＦＥ、Ｇｏｒｅ−ｔｅｘ（登録商標）、またはＤａｃｒｏｎ（登録商標）のうちの１つ以上を含む、実施例８７に記載のデバイス。
９０． 密閉部材は、密閉部材の外面上に複数の組織係合要素を含む、実施例８７に記載のデバイス。
９１． 固着部材は、上流端の上に複数の先端を有し、先端は、デバイスの上流移動を防止するよう、弁輪の上または下流の組織を貫通するように構成される、実施例８７に記載のデバイス。
９２． 固着部材は、後退位置から係合位置へ複数の先端を移行するための送達機構を含み、係合位置は、先端による弁輪組織の貫通を含む、実施例９１に記載のデバイス。
９３． 固着部材の上流端の上に複数の固着クリップをさらに備え、固着クリップは、弁輪に係合するように構成される、実施例６６に記載のデバイス。
９４． 固着部材は、複数の縦方向リブと、複数のリブを相互接続する複数の円周方向コネクタと、を含み、固着部材は、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、リブの近位端が弁輪の上または下流の組織に係合するために半径方向外向きに配向するように、近位方向に口広である、実施例６６に記載のデバイス。
９５． 固着部材は、中心縦軸を有し、各個別リブは、縦軸に対して様々な拡張角度を有する、複数のセグメントを有する、実施例９４に記載のデバイス。
９６． 複数の縦方向リブは、第１および第２の複数のリブを含み、第１の複数のリブは、第２の複数のリブとは異なる特性を有し、特性は、サイズ、形状、剛性、拡張角度、および固着部材の所与の領域内のリブの数の群から選択される、実施例９４に記載のデバイス。
９７． 縦方向リブは、固着部材の外周の周囲で不均等に離間される、実施例９４に記載のデバイス。
９８． 弁支持体は、複数の支柱によって円周方向に接続される複数の柱を含み、各個別縦方向リブは、弁支持体上の対応する柱と一体的に形成される、実施例９４に記載のデバイス。
９９． 複数の縦方向リブのそれぞれは、対応する柱と一体的に形成される曲線状肘部分を備え、肘部分は、内向き構成から外向き構成へ半径方向外向きに個々のリブを押動するように構成される、実施例９８に記載のデバイス。
１００． 各個別リブを対応する柱と連結する、テザーをさらに備え、テザーは、リブが拡張構成であるときに、リブの外向き偏向を制限するように構成される、実施例９８に記載のデバイス。
１０１． １つ以上の個々の円周方向コネクタは、ループ状コネクタヘッドを含み、１つ以上の個々の支柱は、ループ状支柱ヘッドを含み、ループ状コネクタヘッドは、可撓性連結機構を形成するようにループ状支柱ヘッドに連結される、実施例９８に記載のデバイス。
１０２． ループ状コネクタヘッドは、可撓性連結機構を形成するようにループ状支柱ヘッドを通過させられる、実施例１０１に記載のデバイス。
１０３． １つ以上の可撓性フィラメントは、可撓性連結機構を形成するようにループ状コネクタヘッドをループ状支柱に連結する、実施例１０１に記載のデバイス。
１０４． 複数の円周方向コネクタは、固着部材の円周の周囲に延在する複数のバンドを含み、バンドは、各個別リブに摺動可能に連結される、実施例９４に記載のデバイス。
１０５． 固着部材は、菱形構成を形成するように十字パターンで配列される複数の縦方向リブを含み、固着部材は、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、リブの近位端が弁輪の上または付近の組織に係合するために半径方向外向きに配向するように、近位方向に口広である、実施例６６に記載のデバイス。
１０６． 弁支持体は、略円筒形であり、少なくとも固着部材の上流部分は、略非円形である、実施例６６に記載のデバイス。
１０７． 固着部材の上流部分は、Ｄ字形である、実施例１０６に記載のデバイス。
１０８． 上流部分は、周縁を有する近位端を含み、周縁は、単一の面内に位置しない、実施例６６に記載のデバイス。
１０９． 周縁は、上流方向に延在する頂点および下流方向に延在する谷を伴う起伏する形状を有する、実施例１０８に記載のデバイス。
１１０． 少なくとも１つの頂点は、少なくとも１つの他の頂点とは異なる形状または寸法を有する、実施例１０９に記載のデバイス。
１１１． 少なくとも１つの頂点は、縦方向に反転させられた場合、少なくとも１つの谷とは異なる形状または寸法を有する、実施例１０９に記載のデバイス。
１１２． 周縁は、２つの谷によって分離される２つの頂点を有する、実施例１０９に記載のデバイス。
１１３． 谷は、弁輪の交連領域に沿って位置付けるために構成される、実施例１０９に記載のデバイス。
１１４． 頂点は、弁尖の中間点領域付近に位置付けられるように構成される先端を有する、実施例１０９に記載のデバイス。
１１５． 弁輪は、天然頂点部分と、天然谷部分とを備え、固着部材の上流部分は、対応する頂点部分および対応する谷部分を有する、近位端周囲を有し、対応する頂点部分は、天然谷部分と整合するように構成され、対応する谷部分は、天然頂点部分と整合するように構成される、実施例６６に記載のデバイス。
１１６． 固着部材の上流部分は、天然僧帽弁の弁輪の対応する断面寸法よりも大きい断面寸法を有し、弁支持体は、弁輪の対応する断面寸法よりも小さい支持断面寸法を有する、実施例６６に記載のデバイス。
１１７． 少なくとも上流部分は、弁支持体から機械的に隔離される、実施例６６に記載のデバイス。
１１８． 下流部分は、実質的に管状であり、固着部材の上流部分が、非円形断面に変形可能である一方で、弁支持体は、断面が実質的に円形のままである、実施例６６に記載のデバイス。
１１９． 弁支持体は、弁支持体の円周の周囲に相互接続された複数の第１の支柱を含み、固着部材は、固着部材の円周の周囲に相互接続された複数の第２の支柱を含み、第１の支柱は、第２の支柱よりも剛性である、実施例６６に記載のデバイス。
１２０． 縦方向リブは、天然僧帽弁を有する心臓において生成される拡張期および収縮期歪曲力を吸収するように構成される、実施例９４に記載のデバイス。
１２１． リブおよびコネクタは、山形構成で形成される、実施例９４に記載のデバイス。
１２２． 複数の第２の支柱は、山形構成で相互接続される、実施例１１９に記載のデバイス。
１２３． 複数の第２の支柱は、菱形構成で相互接続される、実施例９４に記載のデバイス。
１２４． 柱および支柱は、山形構成で形成される、実施例１１９に記載のデバイス。
１２５． リブおよびコネクタは、形状記憶材料で形成される、実施例９４に記載のデバイス。
１２６． 形状記憶材料は、ニチノールを含む、実施例１２５に記載のデバイス。
１２７． リブまたは円周方向コネクタのうちの少なくとも１つの上に複数の組織係合要素をさらに備え、組織係合要素は、弁輪または弁尖の組織に係合するように構成される、実施例９４に記載のデバイス。
１２８． 少なくとも第２の支柱の上に複数の組織係合要素をさらに備え、組織係合要素は、弁輪または弁尖の組織に係合するように構成される、実施例１１９に記載のデバイス。
１２９． 組織係合要素は、鉤、フック、またはスパイクのうちの１つである、実施例１２７に記載のデバイス。
１３０． １つ以上の組織係合要素は、上流方向に配向され、１つ以上の組織係合要素は、心室収縮期中に上流方向へのデバイスの移動を制限するように構成される、実施例１２７に記載のデバイス。
１３１． １つ以上の組織係合要素は、下流方向に配向され、１つ以上の組織係合要素は、下流方向へのデバイスの移動を制限するように構成される、実施例１２７に記載のデバイス。
１３２． 組織係合要素は、組織係合要素が組織を貫通するための薄型外形を有する、穿刺構成と、組織係合要素が組織内で組織係合要素を維持するための拡張外形を有する、保持構成と、を有する、実施例１２７に記載のデバイス。
１３３． 組織係合要素は、生分解性糊または生分解性被覆のうちの１つ以上を用いて穿刺構成で保持される、実施例１３２に記載のデバイス。
１３４． 組織係合要素は、保持構成であるときに、菱形、矢じり形、またはらせん形のうちの１つ以上まで拡張する、実施例１３２に記載のデバイス。
１３５． 固着部材は、スリーブに連結され、スリーブは、固着部材が拡張構成であるときに、固着部材の半径方向拡張を制限するように構成される、実施例６６に記載のデバイス。
１３６． スリーブは、固着部材を覆うように構成される外側部分と、弁支持体を少なくとも部分的に包囲するように構成される内側部分とを含む、実施例１３５に記載のデバイス。
１３７． スリーブは、スリーブの外側部分と内側部分との間に延在する、複数の水平中隔を含む、実施例１３６に記載のデバイス。
１３８． 各個別リブは、他のリブの可撓性から独立した可撓性を有する、実施例８４に記載のデバイス。
１３９． 各個別リブは、リブの長さに沿って可変可撓性を有する、実施例９４に記載のデバイス。
１４０． 固着部材の上流部分は、展開構成である間に天然僧帽弁の弁輪の形状に一致する、実施例６６に記載のデバイス。
１４１． 弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁を治療するためのデバイスであって、弁輪の下流の弁尖の上流に面した表面に係合するように構成される上流部分を有する、固着体と、少なくとも固着体内にある弁支持体であって、弁支持体は、人工弁を支持するように構成される、弁支持体と、固着体が、非円形断面に変形可能である一方で、弁支持体は、断面が実質的に円形のままである、デバイス。
１４２． 弁支持体を少なくとも部分的に包囲するスリーブをさらに備え、スリーブは、流体障壁を提供する、実施例１４１に記載のデバイス。
１４３． 固着体の上流部分の周囲に延在し、少なくとも弁尖の上流に面した表面に対して密閉し、固着体と弁尖との間の血流を阻止するように構成される、密閉部材をさらに備える、実施例１４１に記載のデバイス。
１４４． 密閉部材はさらに、弁支持体の周囲に延在し、密閉部材は、弁支持体と固着体との間の空間内の血流を阻止するように構成される、実施例１４３に記載のデバイス。
１４５． 固着体は、上流部分から縦方向に分離される下流部分を有し、下流部分は、弁支持体の下流端に連結される、実施例１４１に記載のデバイス。
１４６． 上流部分は、弁支持体に直接連結されない、実施例１４５に記載のデバイス。
１４７． 弁支持体は、縦軸に沿って配向される上流端および下流端を有し、固着体は、上流および下流端の間の中間位置で弁支持体に連結される、実施例１４１に記載のデバイス。
１４８． 固着体の上流部分を弁支持体に連結する複数のテザーをさらに備え、テザーは、上流部分の半径方向拡張を制限するように構成される、実施例１４１に記載のデバイス。
１５０． 弁輪および弁尖を有する天然弁に埋め込むためのデバイスであって、弁輪の下流の弁尖の内向き表面に係合するように構成される上流端と、下流端とを有する、双曲面固着部材であって、上流端は、下流端とは異なる断面積を有し、固着部材の中に位置付けられ、人工弁を支持するように構成される弁支持体であって、弁支持体は、上流端から実質的に下流に離間した場所で固着部材に連結され、上流端において固着部材に連結されていない、弁支持体と、を備える、デバイス。
１５１． 固着部材は、菱形パターンで形成され、半径方向外向きに自己拡張するように構成される、可撓性の形状記憶材料で形成される、実施例１５０に記載のデバイス。
１５２． 口広固着部材は、二層双曲面の形状を有する、実施例１５０に記載のデバイス。
１５３． デバイスの下流移動が、弁輪上組織との心房保持体の係合によって遮断されるように、弁輪上組織に係合するように構成される心房保持体をさらに備える、実施例１５０に記載のデバイス。
１５４． 心房保持体は、弁支持体の外向き拡張部を含む、実施例１５３に記載のデバイス。
１５５． 心房保持体は、天然弁を通過して弁輪上組織に係合するように構成される、固着部材の拡張部を含む、実施例１５３に記載のデバイス。
１５６． 固着部材および弁支持体の上に配置される密閉部材であって、弁支持体と固着部材との間の血流を阻止するように構成される、密閉部材をさらに備える、実施例１５０に記載のデバイス。
１５７． 密閉部材は、弁支持体の外面および固着部材の内面を包囲する、実施例１５６に記載のデバイス。
１５８． 密閉部材は、固着部材の上流端の少なくとも一部分を覆うように構成され、少なくとも弁尖の内向き表面に対して密閉し、固着部材と弁尖との間の血流を阻止するように構成される、スリーブを含む、実施例１５６に記載のデバイス。
１５９． 密閉部材は、可撓性の生体適合性材料を含む、実施例１５６に記載のデバイス。
１６０． 材料は、Ｄａｃｒｏｎ（登録商標）、ｅＰＴＦＥ、またはウシ心膜のうちの１つ以上を含む、実施例１５９に記載のデバイス。
１６０． 上流端が弁輪の下流の弁尖の内向き表面の貫通に抵抗するように、上流端は、複数の非外傷性節点を伴って構成される、実施例１５０に記載のデバイス。
１７０． 上流端は、複数の非外傷性節点を伴って構成され、非外傷性節点は、上流端の周囲で円周方向へ不均等に離間される、実施例１５０に記載のデバイス。
１７１． 固着部材は、後方に面した側と、前方に面した側とを含み、後方に面した側の第１の非外傷性節点構成は、前方に面した側の第２の非外傷性節点構成とは異なる、実施例１７０に記載のデバイス。
１７２． 患者の天然心臓弁であって、弁輪および弁尖を有する心臓弁の修復または置換のための人工心臓弁デバイスであって、第１の断面寸法を有する上流部分または第１の部分、および第１の断面寸法よりも小さい第２の断面寸法を有する下流部分または第２の部分を有する、固着部材であって、上流部分は、心臓組織に係合して、弁輪に対して固定縦方向位置で固着部材を保持するように構成される、固着部材と、固着部材の下流部分に連結され、人工弁を支持するように構成される弁支持体であって、弁支持体は、弁支持体を実質的に変形させることなく、上流部分が内向きに変形することができるように、固着部材の上流部分から半径方向に分離される、弁支持体と、を備える、デバイス。
１７３． 固着部材は、患者の血管系を通したデバイスの送達のための折り畳み構成から、心臓組織の係合のための拡張構成へ移動可能である、実施例１７２に記載のデバイス。１７４．弁支持体は、バルーンを受容するようにサイズ決定される内部を備え、バルーンは、送達構成から拡張構成へ弁支持体を拡張する、実施例１７２に記載のデバイス。
１７５． 固着部材または弁支持体のうちの少なくとも１つは、弾性材料、形状記憶材料、超弾性材料、またはニッケルチタン合金のうちの１つ以上を含み、弁支持体または固着部材のうちの少なくとも１つは、拘束から解放されたときに送達構成から拡張構成へ自己拡張するように構成される、実施例１７２に記載のデバイス。
１７６． 固着部材に連結される１つ以上の位置付け要素をさらに備え、位置付け要素は、心室組織に係合し、左心室流出路（ＬＶＯＴ）から離してデバイスを位置付けるように構成される、実施例１７２に記載のデバイス。
１７７． 位置要素は、固着部材から心室組織まで延在するように構成される、位置付けアームと、位置付けアームの遠位端における組織係合部分であって、組織係合部分は、心室組織に非外傷的に係合するように構成される、組織係合部分と、を備える、実施例１７６に記載のデバイス。
１７８． 弁輪および複数の弁尖を有する天然弁に埋め込むためのデバイスであって、弁尖の間の場所に位置付け可能であり、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、弁輪上または付近の心臓組織に係合するように構成される複数の組織係合要素を上流端の上に有する、固着部材と、固着部材の内部に位置付けられ、固着部材の下流部分に連結される弁支持体であって、弁支持体は、少なくとも固着部材の上流部分から半径方向に分離される、弁支持体と、を備える、デバイス。
１７９． 弁輪および一対の弁尖を有する天然僧帽弁の修復または置換のためのデバイスであって、上部領域、下部領域、および人工弁を保持する内部を有する、支持構造と、支持構造の少なくとも一部分を包囲する固着部材であって、固着部材は、弁尖の間に位置付け可能であり、複数の相互接続された支柱、上部分、および下部分を有する、固着部材と、を備え、固着部材の上部分は、近位方向へ外向きに口広であり、弁輪上または付近の心臓組織に係合して、上流方向へのデバイスの移動を阻止するよう、半径方向外向きに延在する複数の組織係合要素を含み、支持構造の下部領域は、固着部材の下部分に連結され、支持構造の下部領域は、少なくとも固着部材の口広上部分の変形から機械的に隔離される、デバイス。
１８０． 固着部材は、中心縦軸を有し、相互接続された支柱は、縦軸から離れて外向きに延在する、弓形領域を含む、実施例１７９に記載のデバイス。
１８１． デバイスはさらに、支持構造を固着部材に可撓性に連結するように構成される、複数の可撓性連結機構を備える、実施例１７９に記載のデバイス。
１８２． 可撓性連結機構は、縫合糸、ワイヤ、可撓性フィラメント、リベット、ネジ、またはピンのうちの少なくとも１つを含むことができる、実施例１８１に記載のデバイス。
１８２． 複数の相互接続された支柱は、弾性材料を含む、実施例１７９に記載のデバイス。
１８３． 固着部材は、拘束状態から解放されたときに内向き構成から外向き構成へ自己拡張するように十分弾性の材料を含む、実施例１７９に記載のデバイス。
１８４． 複数の相互接続された支柱を覆って延在する被覆であって、組織内方成長を促す材料を含む、被覆をさらに備える、実施例１７９に記載のデバイス。
１８５． 被覆は、固着部材の少なくとも一部分を覆って延在するスカートを備える、実施例１７９に記載のデバイス。
１８６． 縦軸、およびそれを通って血液が流れ得る縦軸に沿った内部を有する、円筒形支持体と、円筒形支持体とは別個の構造によって画定される固着体であって、非円形断面を有し、僧帽弁の弁輪下組織に係合するように構成される外向きに口広の上流端を有し、円筒形支持体を包囲し、上流端と反対側の下流端において円筒形支持体に連結される、固着体と、備える、人工心臓弁デバイス。
１８７． 支持体の内部内に連結され、上流方向に支持体を通る血流を遮断し、下流方向に支持体を通る血流を可能にするように構成される、弁をさらに備える、実施例１８６に記載のデバイス。
１８８． 固着体の下流端から外向きに延在する安定化部材をさらに備え、安定化部材は、僧帽弁の弁輪の下流の天然組織に係合するように構成される、実施例１８６に記載のデバイス。
１８９． 安定化部材は、下流端から延在する複数のアームを含み、アームは、弁輪下組織、天然弁尖、または心室壁のうちの１つ以上に係合するように構成される、実施例１８８に記載のデバイス。
１９０． アームは、天然弁尖の後ろに延在する、実施例１８９に記載のデバイス。
１９１． 各個別のアームは、アーム本体と、アーム本体の遠位端における先端とを含み、先端は、天然組織に係合するように構成される、実施例１８９に記載のデバイス。
１９２． 先端は、天然組織を貫通することなく天然組織に力を及ぼす、実施例１９１に記載のデバイス。
１９３． 先端は、天然組織の少なくとも一部分を通って穿刺するための組織係合要素を含む、実施例１９１に記載のデバイス。
１９４． 組織係合要素は、スパイクおよび鉤のうちの少なくとも１つを含む、実施例１９３に記載のデバイス。
１９５． 各個別のアームは、第１の角度で縦軸から離れて延在するアーム本体を含み、各アームはまた、第１の角度よりも大きい第２の角度で縦軸から離れて延在するアーム拡張部を含む、実施例１９１に記載のデバイス。
１９６． 固着体は、第２の縦軸を有し、第２の縦軸は、円筒形支持体の縦軸からオフセットされる、実施例１８６に記載のデバイス。
１９７． 弁輪および複数の弁尖を有する天然弁の修復または置換のためのデバイスであって、弁尖の間の配置のために構成される拡張可能な弁支持体であって、上流領域または第１の領域、下流領域または第２の領域、および弁が連結され得る内部を有する、支持体と、第１の部分および第２の部分を有する、固着部材であって、固着構造の第２の部分は、円筒形支持体の下流領域に連結され、固着構造の第１の部分は、第２の部分から外向きに離れて延在し、固着構造は、弁輪上または付近の組織に係合するように構成される上流または第１の周囲を有する、固着部材と、を備え、固着部材は、上流周囲で、またはその付近で半径方向に及ぼされる力が、円筒形支持体の形状を実質的に変化させないように、円筒形支持体から機械的に隔離される、デバイス。
１９８． デバイスは、天然僧帽弁に埋込可能である、実施例１９７に記載のデバイス。
１９９． 固着構造は、弁輪上または付近の組織の係合によって、上流方向へのデバイスの移動を阻止するように係合される、実施例１９８に記載のデバイス。
２００． 拡張可能な円筒形支持体および固着構造は、送達カテーテルの管腔の中のデバイスの配置のための送達構成と天然弁内の配置のための拡張構成との間で移動可能である、実施例１９７に記載のデバイス。
２０１． 上流周囲は、弁輪上または付近の組織を少なくとも部分的に貫通するように構成される組織係合要素を含む、実施例１９７に記載のデバイス。
２０２． 固着構造あるいは弁輪上または付近の組織のうちの少なくとも１つに係合するよう、円筒形支持体の上流領域に連結され、外向きに延在する、第２の固着構造をさらに備える、実施例１９７に記載のデバイス。
２０３． 上流周囲に連結される第２の固着構造であって、下流方向へ外向きに延在する第２の固着構造をさらに備える、実施例１９７に記載のデバイス。
２０４． 第２の固着構造は、円筒形支持体から機械的に隔離される、実施例２０２または２０３のいずれか１つに記載のデバイス。
２０５． 患者の心臓僧帽弁を治療するデバイスであって
外面および内面を有する、内側フレームを備え、内面は、人工弁を支持するように構成される、内側フレームと、内側フレームに連結される外側フレームを備え、外側フレームは、僧帽弁の弁輪の対応する断面寸法よりも大きい断面寸法を伴う上部分を有し、上部分は、僧帽弁の弁輪における、またはそれより下側の組織に係合し、心室収縮期中に上向き方向へのデバイスの移動を防止するように構成され、少なくとも上部分は、内側フレームから機械的に隔離される、外側フレームと、を備える、デバイス。
２０６． 内側フレームは、縦軸を備え、内側フレームは、送達構成および拡張構成を備え、外面は、送達構成よりも拡張構成で縦軸から遠い、実施例２０５に記載のデバイス。
２０７． 内側フレームは、縦軸を備え、外面は、第１の距離によって縦軸から分離され、外側フレームの上部分は、第１の距離よりも大きい第２の距離によって縦軸から分離される、実施例２０５に記載のデバイス。
２０７． 外側フレームは、上部分と下部分との間で円錐形または先細である、実施例２０５に記載のデバイス。
２０８． 内側フレームは、後尖に面した側に第１の縦方向長さ、および前尖に面した側に第２の長さを有し、第１の長さは、第２の長さよりも大きい、実施例２０５に記載のデバイス。
２０９． 後尖に面した側はさらに、アームと外側フレームとの間で後尖を受容するように構成されるアームを含む、実施例２０８に記載のデバイス。
２１０． 弁輪および一対の弁尖を有する天然僧帽弁を治療するための人工心臓弁デバイスであって、人工弁が連結され得る内部を有する、円筒形の内側骨格と、内側骨格に連結され、弁輪の下側の弁尖の間に位置付け可能である外側骨格であって、複数の相互接続された支柱を有する、外側骨格であって、支柱の少なくとも一部分は、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、天然弁輪下組織に係合するように構成される、外側骨格と、
を備え、外側骨格が、非円形断面に変形可能である一方で、内側骨格は、断面が実質的に円形のままである、デバイス。
２１１． 相互接続された支柱のそれぞれは、内側骨格から離れて傾斜している、実施例２１０に記載のデバイス。
２１２． 外側骨格は、下流部分および上流部分を有し、下流部分は、内側骨格に連結され、支柱は、天然弁輪下組織に係合するように上流部分において外向きに延在する、実施例２１０に記載のデバイス。
２１３． 外側骨格は、下流部分および上流部分を有し、上流部分は、内側骨格に連結され、支柱は、天然弁輪下組織に係合するように下流部分において外向きに延在する、実施例２１０に記載のデバイス。
２１４． 相互接続された支柱のそれぞれは、内側骨格の中に載置された弁に対する収縮期血圧の下で、弁輪に対するデバイスの移動を阻止するように十分なカラム強度を提供する、実施例２１０に記載のデバイス。
２１５． 支柱のうちの少なくともいくつかは、左心房の中の弁輪上組織に係合するように構成される上流拡張部を含む、実施例２１０に記載のデバイス。
２１６． 内側骨格は、デバイスの下流移動が心房拡張部材によって遮断されるように、弁輪上組織に係合する心房拡張部材を含む、実施例２１０に記載のデバイス。
２１７． 相互接続された支柱は、複数の円周方向コネクタによって相互接続されるリブを備える、実施例２１０に記載のデバイス。
２１８． 相互接続された支柱は、菱形構成で配列される、実施例２１０に記載のデバイス。
２１９． 人工僧帽弁デバイスであって、
上流および下流端、弁が連結され得る内部、ならびに周囲を有する、弁支持体と、口広上流部分、および弁支持体の周囲に連結される下流部分を有する、固着部材であって、上流部分は、弁支持体から機械的に隔離され、天然僧帽弁の弁輪下組織に係合するように構成される、固着部材と、を備え、デバイスは、弁支持体および固着部材が半径方向に収縮させられる、第１の構成であって、弁支持体は、第１の断面形状を有する、第１の構成と、弁支持体および固着部材が半径方向に拡張させられる、第２の構成であって、弁支持体は、第２の断面形状を有する、第２の構成と、固着部材が、弁輪下組織と係合させられ、それによって変形させられる一方で、弁支持体は、第２の断面形状でとどまる、第３の構成と、を含む、複数の構成に移動可能である、デバイス。
２２０． 固着部材の上流部分は、第３の構成で卵形またはＤ字形である、実施例２１９に記載のデバイス。
２２１． 固着部材の上流部分は、第２の構成で卵形またはＤ字形である、実施例２１９に記載のデバイス。
２２２． 固着部材の上流部分は、第３の構成で天然僧帽弁交連を覆う密閉を提供する、実施例２１９に記載のデバイス。
２２３． 固着部材の上流部分は、弁輪下組織の形状に実質的に一致する、実施例２１９に記載のデバイス。
２２４． 固着部材の上流部分は、第２の構成で実質的に円形である、実施例２１９に記載のデバイス。
２２５． 弁支持体は、第３の構成で断面が実質的に円形である、実施例２１９に記載のデバイス。
２２６． 固着部材の上流部分は、第２の構成で第１の寸法を有し、第１の寸法は、上流部分が第１の寸法よりも小さく、デバイスが第３の構成であるときの対応する寸法と実質的に同一である、第２の寸法に圧縮されるように、弁輪下組織の対応する寸法よりも大きい、実施例２１９に記載のデバイス。
２２７． 上流部分は、固着部材が弁輪下組織に対する半径方向外向きの力を提供するように、第１の寸法に向かって拡張することに向けて付勢されたままである、実施例２２６に記載のデバイス。
２２８． 患者の天然僧帽弁であって、弁輪および一対の弁尖を有する天然僧帽弁を治療するためのデバイスであって、
弁尖の間の場所に位置付け可能であり、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成される下流端を有する、固着部材と、人工弁を支持するように構成される弁支持体であって、弁支持体は、固着部材に連結され、弁支持体は、固着部材から機械的に隔離される、弁支持体と、を備える、デバイス。
２２９． 固着部材は、支持構造の少なくとも一部分を包囲し、
固着部材は、菱形パターンに配列された複数の可撓性ワイヤを有し、固着部材は、弁輪上または付近の天然組織に係合するよう、および上流方向へのデバイスの移動を阻止するよう、ワイヤの遠位端が半径方向外向きを指すように、遠位方向に口広であり、弁支持体は、少なくとも固着部材の口広部分から機械的に隔離される、実施例２２８に記載のデバイス。
２３０． 固着部材は、第１の断面寸法を有する上流端と、第１の断面寸法よりも大きい第２の断面寸法を有する下流端とを有し、下流端は、弁輪の下流の弁尖の内向き表面に係合するように構成される、実施例２２８に記載のデバイス。
２３１． 弁支持体は、弁支持体を実質的に変形させることなく、下流端が内向きに変形することができるように、固着部材の下流端から半径方向に分離される、実施例２２８に記載のデバイス。
２３２． 固着部材の下流端は、非円筒形であり、
弁支持体は、円筒形であり、固着部材によって少なくとも部分的に包囲され、
固着部材は、下流端と反対側の上流端において弁支持体に連結される、
実施例２２８に記載のデバイス。
２３３． 固着部材は、天然僧帽弁の弁輪の対応する断面寸法よりも大きい断面寸法を伴う下流部分を有する、実施例２２８に記載のデバイス。
２３４． 固着部材の下流端の周囲に延在し、天然組織に対して密閉し、固着部材と天然組織との間の血流を阻止するように構成される、密閉部材をさらに備える、実施例２２８に記載のデバイス。
２３５． 弁支持体は、近位端および遠位端を有し、固着部材は、近位および遠位端の中間の位置で弁支持体に連結される、実施例２２８に記載のデバイス。
２３６． 弁支持体は、下流部分を含み、下流部分は、弁輪下組織に半径方向に係合する
ように構成される、外向きに延在するフランジを含む、実施例２２８に記載のデバイス。２３７．下流端は、上流方向に口広である、実施例２２８に記載のデバイス。
２３８． 第２の固着部材をさらに備え、第２の固着部材は、弁輪の上または下流の組織に係合するように構成される第２の上流端を有し、かつ弁支持体に連結される第２の下流端を有する、実施例２２８に記載のデバイス。
２３９． 固着部材の上に組織係合要素をさらに備える、実施例２２８に記載のデバイス。
２４０． 天然僧帽弁であって、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁に埋め込むためのデバイスであって、
上流および下流端、弁が連結され得る内部、ならびに外面を有する、弁支持体と、第１の口広上流部分、および弁支持体の外面に連結される第１の下流部分を有する、第１の固着部材であって、第１の上流部分は、弁支持体から機械的に隔離され、天然僧帽弁の弁輪上組織に係合するように構成される、第１の固着部材と、第１の固着部材を少なくとも部分的に包囲する、第２の固着部材であって、第２の口広上流部分、および弁支持体の外面に連結される第２の下流部分を有する、第２の固着部材であって、第２の上流部分は、弁支持体から機械的に隔離され、天然僧帽弁の弁輪上組織に係合するように構成される、第２の固着部材と、を備える、デバイス。
２４１． 第１の固着部材は、菱形構成で配列される、複数の第１の可撓性フィラメントを有し、第１のフィラメントの少なくとも一部分は、下流方向へのデバイスの移動を防止するよう、天然弁輪上組織に係合するように構成され、
第２の固着部材は、菱形構成で配列される、複数の第２の可撓性フィラメントを有し、第２のフィラメントの少なくとも一部分は、上流方向へのデバイスの移動を防止するよう、天然弁輪上組織に係合するように構成される、
実施例２４０に記載のデバイス。
２４２． 第１の固着部材は、第１の高さを有し、第２の固着部材は、第２の複数の高さを有し、第１の高さは、第２の高さとは異なる、実施例２４１に記載のデバイス。
２４３． 第１の上流部分は、弁輪上組織に係合するための第１のリング部材を含み、第２の上流部分は、弁輪下組織に係合するための第２のリング部材を含む、実施例２４０に記載のデバイス。
２４４． 天然僧帽弁であって、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁に埋め込むためのデバイスであって、
上流および下流端、弁が連結され得る内部、ならびに外面を有する、弁支持体と、外面に連結される、拡張可能な固定要素であって、固定要素は、弁輪より上側、それの上、およびそれより下側の組織に係合するように構成される、固定要素と、を備え、固定要素は、上流および下流端の間の弁支持体の外面に連結され、かつそれから機械的に隔離される、１つ以上の膨張式チャンバを含む、実施例２４４に記載のデバイス。
２４５． 膨張式チャンバは、生理食塩水で充填される、実施例２４４に記載のデバイス。
２４６． 膨張式チャンバは、ガスで充填される、実施例２４４に記載のデバイス。
２４７． 膨張式チャンバは、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）またはウレタンで形成される、実施例２４４に記載のデバイス。
２４８． 膨張式チャンバは、弁輪および弁尖に係合するためのＵ字形構造を形成する、実施例２４４に記載のデバイス。
２４９． 天然僧帽弁であって、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁に埋め込むためのデバイスであって、
弁輪の上または下流の天然組織に係合するように構成される、半径方向に拡張可能な弁支持体であって、弁支持体は、後尖に面した側に第１の縦方向長さ、および前尖に面した側に第２の長さを有する、弁支持体と、弁支持体の内部に連結される弁と、を備え、第１の長さは、左心室流出路（ＬＶＯＴ）の閉塞が制限されるように、第２の長さよりも大きい、デバイス。
２５０． 後尖に面した側はさらに、アームと固着部材との間で後尖を受容するように構成されるアームを含む、実施例２４９に記載のデバイス。
２５１． 天然僧帽弁であって、弁輪および弁尖を有する天然僧帽弁に埋め込むためのデバイスであって、
上流および下流端、弁が連結され得る内部、ならびに外面を有する、弁支持体と、口広上流部分、および弁支持体の外面に連結される下流部分を有する、固着部材であって、上流部分は、上部リング、および上部リングに連結される下部リングを有する、固着部材と、上部リングを下部リングに連結し、下部および上部リングをともに引き出すように構成される、複数の可撓性連結要素と、
を備え、下部リングは、弁輪が上部および下部リングの間で受容されるように、上部リングに向かって上流方向に移動するように構成される、
デバイス。
２５２． 固着部材は、弁支持体から機械的に隔離される、実施例２５１に記載のデバイス。
２５３． 下部リングは、下部リングに取り付けられたワイヤとともに上流方向に移動させられる、実施例２５１に記載のデバイス。
２５４． 弁輪および弁輪に連結された弁尖を有する天然心臓弁の置換のための方法であって、
折り畳み構成で弁尖の間に人工装具を位置付けるステップと、人工装具の固着部材が、弁輪の上または下流の組織に係合する弁輪下位置にあるように、人工装具が拡張することを可能にするステップであって、固着部材は、弁輪下位置で弁輪の対応する直径よりも大きい直径を有する、ステップと、弁支持体が固着部材内で拡張することを可能にするステップであって、弁支持体は、固着部材に連結され、弁支持体は、人工弁を支持するように構成される支持領域を有する、ステップと、を含み、弁支持体の支持領域は、組織に係合するときの固着部材の変形が支持領域を実質的に変形させないように、固着部材から機械的に隔離される、方法。
２５５． 人工装具は、１〜１４０、１５０〜１７８、２１９〜２２７、および２５１〜２５３のいずれか１つに記載のデバイスを備える、実施例２５４に記載の方法。
２５６． 弁尖の間に人工装具を位置付ける前に、カテーテルによって人工装具を送達するステップをさらに含む、実施例２５４に記載の方法。
２５７． 拡張構成で人工装具を露出するように、カテーテル上のシースを後退させ、固着部材の上流部分が組織に係合するように、上流方向に人工装具を移動させるステップをさらに含む、実施例２５６に記載の方法。
２５８． 右心房からの経中隔アプローチ、左心室切開または穿孔を介した経心尖アプローチ、または大動脈を通した経大動脈アプローチのうちの１つ以上によって、送達構成で人工装具を保持するように構成されるカテーテルをナビゲートするステップをさらに含む、実施例２５６に記載の方法。
２５９． 患者の僧帽弁であって、弁輪および弁尖を有する僧帽弁を治療する方法であって、
弁輪内に、または弁輪に隣接してデバイスを埋め込むステップを含み、デバイスは、弁支持体と、弁支持体に連結され、それを少なくとも部分的に包囲する固着部材とを備え、固着部材は、弁尖の間に配置され、固着部材の上流部分は、上流方向へのデバイスの移動を防止するように、弁輪の上または下流の組織に係合し、弁支持体は、人工弁を支持するための支持領域を有し、支持領域は、上流部分の変形が支持領域を実質的に変形させないように、少なくとも上流部分において固着部材から機械的に隔離される、方法。
２６０． 埋め込むステップは、
デバイスが送達構成であるときに弁尖の間および弁輪の下流にデバイスを位置付けるステップと、固着部材が弁尖の間に延在する状態で、送達構成から拡張構成へデバイスを拡張するステップと、弁輪の上または下流の組織を上流部分と係合させるように、上流方向にデバイスを移動させるステップと、を含む、実施例２５９に記載の方法。
２６１． 固着部材の上流部分は、展開構成であるときに卵形の形状を有し、弁輪における、またはそれより下側の組織は、対応する卵形の形状を有し、方法はさらに、心エコーまたは蛍光透視法で固着部材および僧帽弁を視認するステップと、心エコーまたは蛍光透視法に基づいて、弁輪の上または下流の組織と係合するように、固着部材の上流部分を整合させるステップと、を含む、実施例２５９に記載の方法。
２６２． 人工弁は、弁支持体に連結され、人工弁は、血流が左心房から左心室へ流れることを可能にするように、および左心室から左心房への血流を阻止するように構成される、実施例２５９に記載の方法。
２６３． 固着部材は、左心室が収縮し、弁が左心室から左心房への血流を阻止するときに、弁輪下組織に係合することによって、左心房に向かったデバイスの移動を阻止する、実施例２６２に記載の方法。
２６４． 僧帽弁に埋め込む前に、カテーテルによってデバイスを送達するステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２６５． 拡張構成でデバイスを露出するように、カテーテル上のシースを後退させ、固着部材の上流部分が弁輪下組織に係合するように、上流方向にデバイスを移動させるステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２６６． 右心房からの経中隔アプローチ、左心室切開または穿孔を介した経心尖アプローチ、または大動脈を通した経大動脈アプローチのうちの１つ以上によって、送達構成でデバイスを保持するように構成されるカテーテルをナビゲートするステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２６７． 弁支持体に連結される一時弁は、デバイスが埋め込まれた後に起動される、実施例２５９に記載の方法。
２６８． 弁支持体の内部の中に置換弁を位置付け、デバイスが埋め込まれた後に、弁支持体と係合するように置換弁を拡張するステップをさらに含む、実施例２６７に記載の方法。
２６９． デバイスが僧帽弁に埋め込まれた後に、人工弁を弁支持体に連結するステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２７０． デバイスはさらに、デバイスが埋め込まれる前に弁支持体の支持領域に載置される、人工弁を備える、実施例２５９に記載の方法。
２７１． 人工弁は、組織弁を備える、実施例２７０に記載の方法。
２７２． 人工弁は、上流方向への弁支持体を通る血流を遮断するように接合する、複数の弁尖を備える、実施例２７０に記載の方法。
２７３． 支持領域は、上流部分が非円形の形状に変形させられたときに、弁尖が血流を遮断するように十分接合されたままであるように、固着部材から機械的に隔離される、実施例２７２に記載の方法。
２７４． 固着部材は、上流部分の周囲に複数の組織係合要素を有し、方法はさらに、組織を組織係合要素と係合させるステップを含む、実施例２５９に記載の方法。
２７５． 組織に係合するステップは、組織係合要素で組織を貫通するステップを含む、実施例２７４に記載の方法。
２７６． 固着部材と組織との間の血流路を密閉するステップをさらに含む、実施例２５
９に記載の方法。
２７７． 血流路を密閉するステップは、固着部材と組織との間に可撓性密閉部材を位置付けるステップを含む、実施例２７６に記載の方法。
２７８． 可撓性密閉部材は、固着部材の円周の周囲に延在するスカートを備える、実施例２７７に記載の方法。
２７９． スカートは、固着部材と支持部材との間の血流を遮断するように構成される、実施例２７８に記載の方法。
２８０． 僧帽弁の弁輪に対するデバイスの下流移動を阻止するステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２８１． 僧帽弁の弁輪に対するデバイスの下流移動を阻止するステップは、弁輪上組織をデバイスに連結された心房要素と係合させるステップを含む、実施例２８０に記載の方法。
２８２． 僧帽弁の弁輪に対するデバイスの下流移動を阻止するステップは、固着部材に連結された複数の組織係合要素で、弁輪上または付近の組織を貫通するステップを含む、実施例２８０に記載の方法。
２８３． 組織係合要素で組織を貫通するステップをさらに含み、組織係合要素は、貫通後の組織からの引き出しに抵抗するように構成される保持要素を備える、実施例２８２に記載の方法。
２８４． 組織係合要素で組織を貫通するステップは、
小型構成で保持要素を組織に挿入するステップと、
組織の貫通後に保持要素が拡張構成に拡張することを可能にするステップと、
を含む、実施例２８３に記載の方法。
２８５． 送達構成からデバイスを拡張するステップは、弁支持体が折り畳み構成から展開構成へ弾性的に自己拡張することを可能にするステップを含む、実施例２６０に記載の方法。
２８６． 送達構成からデバイスを拡張するステップは、固着部材が送達構成から拡張構成へ弾性的に自己拡張することを可能にするステップを含む、実施例２６０に記載の方法。
２８７． 固着部材が弁輪の上または下流の組織に係合した後に、弁支持体を半径方向に拡張するステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２８８． デバイスは、実施例１〜１４０、１５０〜１７８、２１９〜２２７、および２５１〜２５３のいずれか１つに記載のデバイスである、実施例２５９に記載の方法。
２８９． 弁輪内に、または弁輪に隣接してデバイスを埋め込むステップは、
弁支持体および固着部材が半径方向に収縮させられる、第１の構成であって、弁支持体は、第１の断面形状を有する、第１の構成と、弁支持体および固着部材が半径方向に拡張させられ、弁支持体が、第１の断面形状よりも大きい第２の断面形状を有する、第２の構成と、固着部材が、弁輪の上または付近の組織と係合させられ、それによって少なくとも部分的に変形させられる一方で、弁支持体は、第２の断面形状でとどまる、第３の構成と、を含む、複数の構成を通してデバイスを移動させるステップを含む、実施例２５９に記載の方法。
２９０． 固着部材に連結された１つ以上の安定化部材を天然組織と係合させるステップをさらに含む、実施例２５９に記載の方法。
２９１． 患者の天然弁を置換するためのシステムであって、
遠位端および近位端を有する、細長いカテーテル本体と、カテーテル本体の遠位端に連結され、閉鎖端および開放端を有する、筐体と、それに対して軸方向に移動可能である筐体内のプランジャと、アクチュエータを移動させることにより、プランジャに対して軸方向に筐体を移動させるように、プランジャに連結される、カテーテル本体の近位端におけるアクチュエータと、折り畳み構成および拡張構成を有する、人工弁デバイスであって、人工弁デバイスは、折り畳み構成で筐体の中に位置付け可能であり、アクチュエータを移動させることによって筐体から近位に解放可能である、人工弁デバイスと、を備える、システム。
２９２． 人工弁デバイスは、実施例１〜２５３のいずれか１つに記載のデバイスを備える、実施例２９１に記載のシステム。
２９３． 患者の僧帽弁であって、弁輪を有する僧帽弁を治療するシステムであって、
実施例１〜２５３のいずれか１つに記載のデバイスを備える、デバイスと、その中にデバイスを保持するように構成される管腔を有する、カテーテルと、を備える、システム。
２９４． 天然僧帽弁の場所にデバイスを配置した後にデバイスに連結するように構成される、置換弁をさらに備える、実施例２９３に記載のシステム。
２９５． 置換弁に連結される送達カテーテルをさらに備える、実施例２９４に記載のシステム。
２９６． カテーテルは、デバイスの部分を半径方向に拡張するように構成される、拡張可能な部材を備える、実施例２９３に記載のシステム。
２９７． カテーテルは、格納式シースを備え、デバイスは、シース内に含有され、デバイスは、シースが後退させられたときに弾性的に拡張するように構成される、実施例２９３に記載のシステム。
２９８． カテーテルは、ガイドワイヤを摺動可能に受容するように適合されるガイドワイヤ管腔を備え、ガイドワイヤ管腔は、それを通してガイドワイヤが摺動可能に挿入され得る、近位および遠位ポートを有する、実施例２９３に記載のシステム。
【０２２５】
（結語）
本技術の実施形態の上記の詳細な説明は、包括的となること、または本技術を上記で開示される正確な形態に限定することを目的としていない。本技術の具体的実施形態および実施例は、例証目的で上記に説明されるが、当業者によって認識されるように、種々の同等な修正が本技術の範囲内で可能である。例えば、ステップは所与の順序で提示されるが、代替的な実施形態は、異なる順序でステップを行ってもよい。本明細書で説明される種々の実施形態はまた、さらなる実施形態を提供するように組み合わせられてもよい。
【０２２６】
先述の内容から、本技術の具体的実施形態は、例証の目的で本明細書において説明されているが、本技術の実施形態の説明を不必要に曖昧にすることを回避するために、周知の構造および機能は詳細に示されず、または説明されていないことが理解されるであろう。文脈が許可する場合、単数形または複数形の用語はまた、それぞれ、複数形または単数形の用語を含んでもよい。
【０２２７】
また、「または」という言葉が、２つ以上の項目のリストを参照して、他の項目から排他的な単一の項目のみを意味するように明示的に限定されない限り、次いで、そのようなリストの中の「または」の使用は、（ａ）リストの中の任意の単一の項目、（ｂ）リストの中の項目の全て、または（ｃ）リストの中の項目の任意の組み合わせを含むものとして解釈されるものである。加えて、「備える」という用語は、任意のより多くの数の同一の特徴および／または付加的な種類の他の特徴が除外されないように、少なくとも記載された特徴を含むことを意味するために、全体を通して使用される。また、具体的実施形態が、例証の目的で本明細書において説明されているが、本技術から逸脱することなく、種々の修正が行われてもよいことも理解されるであろう。さらに、本技術のある実施形態と関連付けられる利点が、これらの実施形態との関連で説明されているが、他の実施形態もまた、そのような利点を示してもよく、全ての実施形態が、本技術の範囲内に入るために、そのような利点を必ずしも必要とするわけではない。したがって、本開示および関連技術は、本明細書で明示的に示されていない、または説明されていない、他の実施形態を包含することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１０Ｅ】
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【図１０Ｆ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１３−１】
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【図１３−２】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１６Ｄ】
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【図１６Ｅ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０−１】
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【図２０−２】
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【図２１】
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【図２２−１】
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【図２２−２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３５Ｃ】
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【図３５Ｃ−１】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０−１】
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【図４０−２】
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【図４０−３】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６Ａ】
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【図４６Ｂ】
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【図４６Ｃ】
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【図４６Ｄ】
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【図４７】
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【図４８Ａ】
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【図４８Ｂ】
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【図４８Ｃ】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２Ａ】
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【図５２Ｂ】
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【図５２Ｃ】
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【図５２Ｄ】
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【図５３】
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【図５４Ａ】
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【図５４Ｂ】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７Ａ】
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【図５７Ｂ】
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【図５７Ｃ】
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【図５７Ｄ】
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【図５７Ｅ】
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【図５８−１】
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【図５８−２】
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【図５９Ａ】
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【図５９Ｂ】
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【図５９Ｃ】
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【図５９Ｄ】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５Ａ】
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【図６５Ｂ】
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【図６６Ａ】
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【図６６Ｂ】
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【図６６Ｃ】
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【図６６Ｄ】
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【図６７Ａ】
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【図６７Ｂ】
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【図６８】
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【図６９−１】
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【図６９−２】
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【図７０】
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【図７１】
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