(57)【要約】      （修正有）【課題】コモンモードのエネルギーによって発生する放射を低減する高速回路と、高速回路を製造する方法を提供する。【解決手段】第１および第２の差動配線１１０、１１２のペアが、印刷回路基板１００の第１の表面上１１４に形成される。差動配線は、電気信号を伝送する。部分的ループ１３０は、印刷回路基板を通って延在する。部分的ループは、第１および第２の差動配線下に第１および第２の端スロット１４０、１４２を含む。部分的ループは、差動配線に対して略平行であるひと組の側スロット１４４、１４６を含む。固定部材は、第１および第２の端スロットと側スロットとによって形成される島部１３２に印刷回路基板を接続し、端スロットまたは側スロットの一つに離隔部（ブリッジ１３４）を形成する。側スロットの長さと、離隔部の長さは、電気信号から対象コモンモード周波数を低減するように選択される。【選択図】図２Ａ
2020145398.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の表面を有する印刷回路基板と、
前記印刷回路基板の前記第１の表面上に在って電気信号を伝送する第１および第２の差動配線のペアと、
前記第１および第２の差動配線の下の第１および第２の端スロット、および、前記差動配線に対して略平行のひと組の側スロットを含み、前記印刷回路基板を通って延在する部分的ループと、
前記第１および第２の端スロットと前記側スロットとによって形成される島部に前記印刷回路基板を接続し、前記端スロットまたは前記側スロットの一つに離隔部を形成する固定部材と、を備え、
前記側スロットの長さおよび前記離隔部の長さは、前記電気信号から対象コモンモード周波数を低減するように選択される高速回路。
【請求項２】
２つの前記側スロットが同一の形状を有するか、前記固定部材が前記側スロットの一方の中央に配置される、請求項１記載の高速回路。
【請求項３】
２つの前記側スロットの長さおよび前記離隔部の長さは、
【数１】
2020145398.tif 000006
で定められ、
前記側スロットの長さはＬpathであり、前記離隔部の長さはＬgapであり、ＴＤは、前記配線を伝搬する差動信号のｍｉｌ長毎の時間遅延であり、ｆは対象放射周波数であり、Ｋ1およびＫ2はスケーリング係数である、請求項１に記載の高速回路。
【請求項４】
前記離隔部の長さおよび前記２つの側スロットの長さは、
【数２】
2020145398.tif 000007
で制限される、請求項３に記載の高速回路。
【請求項５】
対象周波数が、前記差動配線上で伝送される前記電気信号のトレースデータレートに依存する、請求項１に記載の高速回路。
【請求項６】
印刷回路基板の第１の表面上に第１および第２の差動配線を形成することと、
前記配線によって伝送される信号から対象コモンモード周波数を低減するように、前記印刷回路基板上の部分的ループの経路の長さおよび離隔長さを選択することと、
決められた前記経路の長さで隔てられる第１および第２の端スロットを前記第１および第２の差動配線の下に形成することと、
前記第１および第２の端スロットを接続するひと組の側スロットを形成することと、
前記端スロットの一つまたは前記側スロットの一つに離隔部を作るように固定部材を形成することと、
を含み、
前記離隔部の長さが、決められた前記離隔長さである、
低干渉差動配線を製造する方法。
【請求項７】
２つの前記側スロットが同一の形状を有するか、前記固定部材が前記側スロットの一方の中央に配置される、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
２つの前記側スロットの長さおよび前記離隔部の長さは、
【数３】
2020145398.tif 000008
で定められ、
前記側スロットの長さはＬpathであり、前記離隔部の長さはＬgapであり、ＴＤは、前記配線を伝搬する差動信号のｍｉｌ長毎の時間遅延であり、ｆは対象放射周波数であり、Ｋ1およびＫ2はスケーリング係数である、請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記離隔部の長さおよび前記２つの側スロットの長さは、
【数４】
2020145398.tif 000009
で制限される、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
対象周波数が、前記差動配線上で伝送される電気信号のトレースデータレートに依存する、請求項６に記載の低干渉差動配線を製造する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は一般に高速配線に関し、より具体的には高速差動信号配線の放射を低減するための、回路基板上の部分的ループ構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
高速差動信号配線は、サーバー／記憶装置製品設計において広く使用されている。多くのサーバー／記憶装置製品は、電子部品用の種々の印刷回路基板を実装するシャシーを含む。例えば、米国において出願された特許文献１は、高速ディジタル差動信号を伝送する配線構成が、伝導損失を低減させ、シグナルインテグリティを向上させることを開示している。一実施形態では、回路基板は、非導電性材料上に配置された第１の導電配線の組と、第１の導電配線の組と平行であり、かつ、導電性材料内に配置された第２の導電配線の組とを有する。第２の組は、非導電性材料により、第１の組と隔てられている。第１および第２の組の対応する配線は、積層構造をとり得る。印刷回路基板は、基板上の部品へ信号を供給するための種々の信号配線を含む。信号配線は一般に、特定の信号線について、差動配線ペアに配置される。印刷回路基板上のそうした差動配線には、差動モード、コモンモード、および、伝送中の差動信号間のモード変換を含む、種々のモードを有する。異なる基板間の、または基板とケーブルとの間の差動信号の移行を含む製品アプリケーションがなお一層多くなっているので、コモンモードのエネルギーは、これらの移行を通じてコネクタを介してシャシー内の穴へ放射する。コモンモードのエネルギーは両方の差動配線上の信号をもたらす。したがって、コモンモードのエネルギーは、配線を通じた信号の伝送を中断する雑音を発生させ、干渉の問題を引き起し得る。よって、差動信号が曲がった経路または印刷回路基板を通過する場合、放射が発生する。
【０００３】
図１は、印刷回路基板１２上の従来技術のリターン電流回路配線１０の例である。印刷回路基板１２はグランドプレーン層１４に接続されている。電流回路配線１０は、印刷回路基板１２の一表面２０上に２つの差動配線２２および２４を含む。グランドプレーン層１４は、印刷回路基板１２の反対側の表面に接する。矢印３０は、差動配線２２内の挿入電流を示す。矢印３２は差動配線２４内の誘導電流を示す。矢印３４は、差動配線２２の下のグランドプレーン層１４において発生するリターン電流を示す。図１に示すように、コモンモードのエネルギーは、矢印３０によって表す挿入電流から結合項を減算した結果によって発生する。
【０００４】
現行の回路設計では、差動配線上の信号放射を低減するために、コモンモードフィルタが使用される。よって、コモンモードフィルタ回路の部品は、配線からの信号放射を低減するために差動配線の経路上で、印刷回路基板上に実装される。コモンモードフィルタの使用は効果的である一方、フィルタ回路は印刷回路基板上に占有面積を必要とする。これにより、物理的な表面スペース全てを用いて印刷回路基板上にできる限り多くの部品を配置する必要性の観点から、回路基板レイアウトのスペース上の課題がもたらされる。
【０００５】
よって、コモンモードのエネルギーによって発生する放射を低減するために、有効帯域幅、および間隔が狭い差動配線を有する印刷回路基板におけるコモンモードフィルタに対する必要性が存在している。コモンモードフィルタを開発するために、印刷回路基板上に部分的にループ形状を適用する必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第７４１７８７２号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
開示される例は高速回路である。高速回路は、第１の表面を有する印刷回路基板を有する。第１の差動配線および第２の差動配線のペアは、印刷回路基板の第１の表面上にある。差動配線は電気信号を伝送する。部分的ループが印刷回路基板を通って延在する。部分的ループは、第１および第２の差動配線の下に第１および第２の端スロットを含む。部分的ループは、差動配線に対して略平行のひと組の側スロットを含む。固定部材は、第１および第２の端スロットと、側スロットとによって形成される島部に印刷回路基板を接続する。固定部材は、端スロットまたは側スロットの一つに離隔部を形成する。側スロットの長さおよび離隔部の長さは、電気信号から対象コモンモード周波数を低減するよう選択される。
【０００８】
開示される他の例は、低干渉差動配線を製造する方法である。第１および第２の差動配線は、印刷回路基板の第１の表面上に形成される。印刷回路基板上の部分的ループの経路の長さおよび離隔長さが、配線によって伝送される信号から対象コモンモード周波数を低減するように選択される。第１の端スロットおよび第２の端スロットは、第１および第２の差動配線の下に形成される。第１および第２の端スロットは、決められた経路の長さで隔てられる。第１および第２の端スロットを接続するひと組の側スロットが形成される。固定部材が、端スロットの一つ、または側スロットの一つに離隔部を作るように形成される。離隔部の長さは、決められた離隔長さである。
【０００９】
開示される他の例は、第１の配線、平行の第２の配線、印刷回路基板、グランドプレーン層、部分的ループ、および固定部材を含む高速差動配線構造である。印刷回路基板は、上面と、反対側の底面とを有する。第１および第２の配線は、上面上に形成される。グランドプレーン層は、印刷回路基板の反対側の底面と接するトップ層を有する。部分的ループは印刷回路基板を通って延在する。部分的ループは、第１および第２の差動配線下の第１および第２の端スロットと、差動配線に対して略平行のひと組の側スロットとを含む。固定部材は、第１および第２の端スロットと側スロットとによって形成される島部に印刷回路基板を接続する。固定部材は、端スロットまたは側スロットの一つに離隔部を形成する。側スロットの長さおよび離隔部の長さは、差動配線を通って伝送される電気信号に基づいて対象コモンモード周波数を低減するように選択される。
【００１０】
上記概要は本開示の各実施形態または全ての態様を表すことを意図するものでない。むしろ、上記概要は、本明細書に記載された新しい態様および構成の一部の例を提供するものに過ぎない。本開示の上記構成および効果や、他の構成および効果は、添付図面および添付した請求項に関して解釈すると、本発明を行うための代表的な実施形態および態様の以下の詳細な説明から容易に明らかになるであろう。
【００１１】
本開示は、添付図面を参照するとともに、例示的な実施形態の以下の説明からよりよく理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】コモンモード動作からの放射を発生する差動配線を備える従来技術の印刷回路基板の図である。
【図２Ａ】コモンモード放射のフィルタとして機能する部分的ループ、および差動配線を備える印刷回路基板の斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ａにおける印刷回路基板の上面図である。
【図２Ｃ】信号配線からのコモンモード放射に対するフィルタとして機能する部分的ループを備える他の印刷回路基板の上面図である。
【図３】部分的ループの効果を示す、図２Ａ〜図２Ｂにおける差動配線からの種々の周波数での出力レベルのグラフである。
【図４】種々の長さの部分的ループからの種々の周波数における出力レベルのグラフである。
【図５】種々の長さおよび離隔部の幅を有する部分的ループの予測周波数応答および測定周波数応答の表である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本開示には種々の修正および代替的な形式の余地がある。一部の代表的な実施形態は、図面における実施例により示し、本明細書中に詳細に説明する。しかし、本発明は、開示された特定の形式に限定することを意図するものでない。むしろ、本開示は、添付された請求項によって規定されるような本発明の趣旨および範囲に収まる修正、均等、および代替全てを包含するものである。
【００１４】
本発明は種々の多くの形式で実施することが可能である。代表的な実施形態は図面において示し、本明細書中に詳細に説明する。本開示は、本出願の原理の実施例または例証であり、本開示の広い態様を例証された実施形態に限定することを意図するものでない。その範囲で、例えば、要約書、概要、および詳細な説明の部分において開示されているが、請求項には明示的に記載していない構成要素および限定は、含意、推論、またはそれ以外により、単独で、または一括で請求項に組み入れるべきでない。本詳細な説明の目的で、特に断り書きが記載されていない限り、単数形は複数形を含み、逆も同様であり、「含み」との語は、「限定無く含み」を意味する。さらに、「約」、「殆ど」、「実質的に」、「凡そ」などの近似の語は、本明細書中では、例えば、「において」、「近くに」、「近くにおいて」、「３〜５％内の」、「許容される製造公差内で」、または、それらの何れかの論理的な組み合わせを意味するよう使用することが可能である。
【００１５】
図２Ａは、本開示による、放射を低減するコモンモードフィルタとして機能する部分的ループ構造を有する印刷回路基板１００の斜視図である。図２Ｂは、印刷回路基板１００の上面図を示す。印刷回路基板１００はグランド層上に実装される。図２Ａに示すように、印刷回路基板１００は、印刷回路基板１００の上面１１４上に製造される差動信号配線１１０および１１２のペアを含む。差動信号配線１１０および差動信号配線１１２は、送信器部品と受信器部品との間で信号が送られることを可能にするチャンネルを形成する。この実施例における差動信号配線１１０および差動信号配線１１２は概ね矩形の形状を有しているが、差動信号配線はいかなる形状であってもよい。さらに、さらなる配線を印刷回路基板１００の、上面１１４とは反対側に形成し得る。
【００１６】
干渉を低減するために、印刷回路基板１００は、コモンモードのエネルギーを低減する部分的ループ構造１３０を含む。例えば、部分的ループ構造１３０は、対象周波数の例、８ＧＨｚにおけるコモンモードのエネルギーを低減し得る。そのような部分的ループ構造１３０を組み入れることにより、印刷回路基板１００上の配線によって発生する電子雑音が低下する。対象周波数は、差動信号配線１１０および１１２上で伝送される信号のトレースデータレートに依存する。対象周波数は、印刷回路基板１００の干渉検査によって定められる。
【００１７】
部分的ループ１３０は、印刷回路基板１００の一部をエッチングにより除去することによって形成される。よって、印刷回路基板材料の島部１３２は、信号配線１１０および１１２の下に形成される。島部１３２は、ブリッジ１３４を介して印刷回路基板１００の残りに接続される。後述するように、部分的ループ１３０に必要な面積は、フィルタによって現在使用されている面積よりも少なく、よって、印刷回路基板１００上の表面積がより多く空くことになる。部分的ループ１３０は、印刷回路基板１００を通してエッチングされたひと組の端スロット１４０および１４２を含む。端スロット１４０および１４２それぞれの一方の端は、ひと組の側スロット１４４および１４６によって結合される。側スロット１４４および１４６も、配線１１０および配線１１２近くで印刷回路基板１００を通してエッチングされる。この例では、側スロット１４４は切れ目なく続く。側スロット１４６はブリッジ１３４によって遮られる。よって、側スロット１４６は、スロット部分１５０および１５２に分けられる。したがって、端スロット１４０および１４２それぞれの第２端は、スロット部分１５０および１５２それぞれの一端に接合される。スロット部分１５０および１５２は、各々、ブリッジ１３４で終端する反対の端部を有する。図２Ａ〜図２Ｂにおいて分かるように、側スロット１４４は、側スロット１４６に概ね平行である。よって、ブリッジ１３４は、スロット１４０、１４２、１４４、および１４６による部分的ループを形成するための離隔部を構成する。この例におけるブリッジ１３４は、スロット部分１５０および１５２の長さが概ね等しくなるように配置される。しかし、ブリッジ１３４の位置は、側スロット１４４または１４６上のどこでもよい。ブリッジ１３４は、また、信号配線１１０と信号配線１１２との間の端スロット１４０および端スロット１４２の部分以外の、端スロット１４０および端スロット１４２の一方の上に配置されてもよい。
【００１８】
この例において開示される部分的ループ１３０は、配線１１０および１１２によって伝送される信号からの、対象周波数におけるコモンモード放射を低減する。ループの長さおよび離隔部の長さである部分的ループのパラメータは、対象周波数、ならびに配線１１０および１１２上の信号からのコモンモードのエネルギーを低減するよう調節され得る。部分的ループ１３０は、４ポートのｓパラメータを使用した、差動配線回路のモデリングに依存する。
【００１９】
４ポート（２信号配線）のｓパラメータに対して、挿入項Ｓ３１およびＳ４２と、誘導項Ｓ４１およびＳ３２が存在する。例えば、図１では、差動配線２２は、第１のポート４０、第２のポート４２、第３のポート４４、および第４のポート４６に基づいてモデリングされ得る。誘導項は、レンツの法則に基づいて、挿入項に対して反対の方向を有する。ミクスドモードｓパラメータ式に基づいて、差動信号の差動出力（Ｓｄｄ２１）は、
【数１】
2020145398.tif 000003
と表し得る。
【００２０】
ミクスドモードｓパラメータ式に基づいて、差動信号のコモンモード出力（Ｓｃｃ２１）は
【数２】
2020145398.tif 000004
と表し得る。
【００２１】
図２Ａ〜図２Ｂにおける部分的ループ構造１３０を介してコモンモード出力エネルギーを低減するための方法には、結合項の増加が関係する。図１に示すように、矢印３４によって表される、差動信号に対するリターン電流が、配線２２のすぐ下のグランドプレーン１４内に存在する。矢印３４によって表されるリターン電流は、配線２２内の矢印３０によって表される電流の反対方向に流れる。よって、対象周波数における有害な干渉をもたらすリターン電流経路を設計することができる。この状況では、配線２４などの近傍の配線は、リターン電流の新たな経路になる。この新たなリターン電流経路により、結合項が増加する。よって、コモンモードは大きく低減する。配線上の差動信号の場合、配線のすぐ下を反対方向に流れるリターン電流がグランドプレーン内に存在することになる。よって、部分的ループ１３０などの部分的ループ構造は、対象周波数におけるリターン電流を除去するよう設計され得る。部分的ループ構造１３０は、さらなるインダクタンスおよび静電容量を提供し、リターン電流のＬＣフィルタとしてふるまう。
【００２２】
この状況で、近傍の配線は、リターン電流の新たな経路になり、結合項を増加させる。よって、差動信号が配線１１０を通って流れる場合、リターン電流経路は、配線１１２を介して部分的ループ１３０によってガイドされる。よって、コモンモードは大きく低減される。コモンモードの低減の式は、
【数３】
2020145398.tif 000005
である。
【００２３】
上記式では、部分的ループの経路の長さはＬｐａｔｈであり、ループ内の２つのスロット間の離隔部の長さはＬｇａｐである。ＴＤは、配線を伝搬する差動信号のｍｉｌ長毎の時間遅延であり、ｆは対象放射周波数であり、Ｋ1およびＫ2は、厚さおよび配線材料などの要因を含む、差動配線ペアの物理構造に依存するスケーリング係数である。この例では、スケーリング係数はシミュレーション値によって合わせられる。異なるＰＣＢ構造は、異なる定数を有する。上記式を使用することにより、部分的ループにおける離隔部の長さとともに、部分的ループの最適な経路の長さを、対象周波数における放射の低減のために決定することができる。決められた長さは、次いで、差動配線の下の部分的ループを構成する回路基板内のスロットの製造に取り入れられる。他の種々の形状を部分的ループに使用し得る。
【００２４】
図２Ｃは、異なる形状の部分的ループの上面図である。図２Ｃは、図２Ａにおける配線１１０および１１２と同様な配線を支持する印刷回路基板２００の例を示す。印刷回路基板２００はグランド層上に載置される。干渉を低減するために、回路基板２００は、コモンモードのエネルギーを低減する部分的ループ構造２３０を含む。例えば、部分的ループ構造２３０は、対象周波数の例、８ＧＨｚにおけるコモンモードのエネルギーを低減し得る。そのような部分的ループ構造２３０を組み入れることにより、印刷回路基板２００上の配線によって発生する電子雑音が低下する。対象周波数は、回路基板２００上の配線（図示せず）上で伝送される信号のトレースデータレートに依存する。
【００２５】
部分的ループ２３０は、印刷回路基板２００の一部をエッチングにより除去することによって形成される。よって、印刷回路基板材料の島部２３２が、印刷回路基板２００上に形成され得る信号配線の下に形成される。島部２３２は、ブリッジ２３４を介して印刷回路基板２００の残りに接続される。部分的ループ２３０に必要な面積は、フィルタによって現在使用されている面積よりも少なく、よって、印刷回路基板２００上の表面積がより多く空くことになる。部分的ループ２３０は、印刷回路基板２００を通ってエッチングされる概ね円形のスロット２４０を含む。概ね円形のスロット２４０の端部の各々は、ブリッジ２３４で終端する。しかし、ブリッジ２３４の位置は、スロット２４０上のどこであってもよい。本例に開示された部分的ループ２３０は、配線によって伝送される信号からの、対象周波数におけるコモンモード放射を低減する。ループの長さおよび離隔部の長さである部分的ループのパラメータは、対象周波数および配線上の信号からのコモンモードのエネルギーを低減するよう調節され得る。
【００２６】
図３は、図２Ａ〜図２Ｂに示す印刷回路基板１００の例に対して上記設計方法論を採用する種々の部分的ループのパラメータからの出力例を示すグラフである。図３における曲線は、スケーリング係数Ｋ１およびＫ２をフィッティングするシミュレーションの結果である。図３は、周波数に対してグラフ化した誘導項の値の振幅の種々の比較を示す。図３に示す誘導項の曲線の各々は、３４８ｍｉｌの一定のループ経路長で、ループを遮る種々の離隔部の長さに対するものである。よって、第１の曲線３０２は離隔部の長さ４ｍｉｌを表し、第２の曲線３０４は離隔部の長さ２０ｍｉｌを表し、第３の曲線３０６は離隔部の長さ４０ｍｉｌを表し、第４の曲線３０８は離隔部の長さ６０ｍｉｌを表し、第５の曲線３１０は離隔部の長さ８０ｍｉｌを表し、第６の曲線３１２は離隔部の長さ１００ｍｉｌを表す。
【００２７】
この例では、対象放射周波数は８ＧＨｚであり、時間遅延ＴＤは、曲線それぞれについて、１．４２８５×１０-13秒である。図２における配線１１０および１１２のようなマイクロストリップ配線例は、この例では誘電率３．８、および厚さ２．７ｍｉｌを有する誘電材料によって構成される。これらのパラメータに対応して、定数Ｋ１および定数Ｋ２は、１．５および２／３である。この場合、部分的ループ経路の長さ（Ｌｐａｔｈ）は３２８ｍｉｌであり、離隔部の長さは所望の対象周波数に応じて変わり得る。この例では、図２Ａにおける配線１１０と配線１１２との間の最小の距離は２５ｍｉｌである。配線１１０および１１２に平行のスロットの最小の長さは４ｍｉｌである。
【００２８】
種々の離隔部の長さ（Ｌｇａｐ）によるコモンモードの出力（Ｓｃｃ２１）結果は、等価の経路モデルをシミュレートするためにＥＤＡツールにおいて３Ｄ構造を生成するシミュレーションによって算出され、検証され得る。４４０ｍｉｌなどのより長い経路の長さを必要とするＵ字形状の空所のような、エッチングにより除去される設計の他の形状と比較して、図２における部分的ループ構造１３０は、印刷回路基板１００上におけるより小さい所要経路面積で、同じ対象周波数において深い降下を有し得る。
【００２９】
図４は、種々の経路長について、コモンノード低減に関連付けられた曲線の比較を示すグラフである。よって、図４は、側スロット部分間の離隔部の長さ４ｍｉｌと、経路の長さ３４８ｍｉｌとを有する、図２中のループ構造１３０などのループ構造の一つの曲線４１０を示す。第２の曲線４２０は、側スロット部分間での離隔部の長さ８０ｍｉｌと、経路の長さ４２８ｍｉｌとを示す。曲線４１０において分かるように、振幅における最大の低下は、略対象周波数の８ＧＨｚで発生する。振幅における対応する低下は、曲線４２０において略８ＧＨｚで発生する。これは、図２における部分的ループ構造をもたらす、スロット間の離隔部を最小化するのが好ましいことを示す。よって、図４は、上記手法が下地の空所の長さに依存しないことを示す。第１の曲線４１０は、下地の空所の長さとして、３４８ｍｉｌ−４ｍｉｌ、すなわち３４４ｍｉｌを有する。第２の曲線４２０は、下地の空所の長さとして、４２８ｍｉｌ−８０ｍｉｌ、すなわち３４８ｍｉｌを有する。よって、曲線４１０および４２０は、同様の下地の空所の長さを有するが、コモンモード低減において異なる結果をもたらす。
【００３０】
図５は、種々の経路の長さおよび離隔部の長さと、結果として生じる算出低減周波数および期待低減周波数を示す表である。算出低減周波数は、上記式に基づいて定められる。期待低減周波数は、シミュレーション結果によって定められる。図５における表は、対象値８ＧＨｚに最も近い低減周波数を離隔部４ｍｉｌおよび長さ３４８ｍｉｌの場合に実現し得ることを示す。より長い長さ４２８ｍｉｌおよび離隔部８０ｍｉｌは期待低減周波数８．８ＧＨｚおよび実際の低減周波数８．９１ＧＨｚを有する。よって、最後の項目は図４における曲線４２０を反映している。
【００３１】
本出願において使用するように、「構成要素」、「モジュール」、「システム」等の語は一般に、コンピュータ関連エンティティ、すなわち、ハードウェア（例えば、回路）、ハードウェアおよびソフトウェアの組み合わせ、ソフトウェア、または１つもしくは複数の特定の機能を伴うオペレーショナルマシンに関するエンティティ、のいずかを表す。例えば、構成要素は、プロセッサ（例えば、ディジタル信号プロセッサ）上で実行するプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、プログラム、および／またはコンピュータであり得るが、これらに限定されるものでない。例証するに、コントローラで実行するアプリケーション、およびコントローラは構成要素であり得る。１つまたは複数の構成要素が、プロセス内、および／または実行スレッド内に存在し得、構成要素は、一コンピュータ上に局所化され、および／または、２つ以上のコンピュータ間で分散され得る。さらに、「装置」には、特別に設計されたハードウェア、特定の機能をハードウェアが行うことを可能にする内部ソフトウェアの実行によって専門化させた汎用ハードウェア、コンピュータ読み取り可能媒体に記憶されたソフトウェア、またはそれらの組み合わせの形式のものがあり得る。
【００３２】
本明細書において使用される用語は、特定の実施例のみを説明する目的のためであり、本発明を限定することを意図するものでない。本明細書において使用するように、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、そうでないことを前後関係が明らかに示している場合以外は、複数形も含めることを意図している。さらに、「含んでいる」、「含む」、「有している」、「有する」、「備え」、またはこれらの変形を含む語が詳細な説明および／または請求項において使用される範囲では、上記語は、「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」の語と同様に包含的であることを意図している。
【００３３】
別途定めていない限り、本明細書で使用される語（技術用語および科学用語を含む）は、当業者によって通常理解される意味と同じ意味を有する。さらに、通常使用される辞書に定義された語などの語は、関連技術に照らしてその意味と整合する意味を有するものとして解釈されるべきであり、本明細書においてそのように明示的に記載する場合以外は、理想化された、または過度に形式的な意味で解釈されないものとする。
【００３４】
本発明の種々の実施例を上述してきたが、それらは、限定でなく例示に過ぎないものであることが理解されるべきである。本発明は、１つまたは複数の実現形態に関して例証し、説明したが、本明細書および添付図面を読み、理解することにより、均等の改変、および修正は、他の当業者が思いつくか、または他の当業者に知られることになる。さらに、本発明の特定の構成がいくつかの実現形態のうちの１つのみに関して開示されている場合があるが、そうした構成は、所定のまたは特定の応用分野について望ましく、かつ、効果的であり得る場合に応じて実現形態の他の１つまたは複数の構成と組み合わせ得る。よって、本発明の広がりおよび範囲は、上記実施形態の何れかによって限定されるべきでない。むしろ、本発明の範囲は、以下の請求項およびその均等物によって定められるべきである。
【図１】
2020145398.tif 000010
【図２Ａ】
2020145398.tif 000011
【図２Ｂ】
2020145398.tif 000012
【図２Ｃ】
2020145398.tif 000013
【図３】
2020145398.tif 000014
【図４】
2020145398.tif 000015
【図５】
2020145398.tif 000016
【外国語明細書】
2020145398000001.pdf
2020145398000002.pdf
2020145398000003.pdf
2020145398000004.pdf