(57)【要約】      （修正有）【課題】癌を治療または予防するための方法および医薬の提供。【解決手段】ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤との併用に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
免疫調節剤と併用される、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩を含む、癌を治療または予防するための医薬組成物。
【請求項２】
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、免疫調節剤を含む、癌を治療または予防するための医薬組成物。
【請求項３】
免疫調節剤とＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩とを含む、癌を治療または予防するための医薬組成物。
【請求項４】
ＷＴ１抗原ペプチドがＷＴ１キラーペプチドである、請求項１〜３のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項５】
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ、（配列番号：８）、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：９）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
ＲＹＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２１）、および
ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２６）から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；
前記配列番号２〜１０、２１および２６から選択されるいずれかのアミノ酸配列において、１個〜数個のアミノ酸が、欠失、置換、および／または付加されたアミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチド；もしくは
式（１）：
【化１】
2020075934.tif 000017
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、
式（２）：
【化２】
2020075934.tif 000018
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、および
式（３）：
【化３】
2020075934.tif 000019
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物
からなる群から選択される化合物；またはその薬学上許容される塩である、請求項４に記載の医薬組成物。
【請求項６】
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ（配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）、および
ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２６）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；もしくは
式（３）：
【化４】
2020075934.tif 000020
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物；またはその薬学上許容される塩である、請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項７】
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩をさらに含む、請求項４〜６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項８】
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、請求項４〜６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項９】
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
以下：
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ（配列番号：１２）、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  （配列番号：１３）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）、および
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ    （配列番号：３７）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；もしくは
前記配列番号１１〜２０から選択されるいずれかのアミノ酸配列において、１個〜数個のアミノ酸が、欠失、置換、および／または付加されたアミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチド；またはその薬学上許容される塩である、請求項７または８に記載の医薬組成物。
【請求項１０】
癌ワクチンとして使用される、請求項１〜９のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１１】
免疫調節剤が、
（１）免疫チェックポイント阻害剤、
（２）共刺激分子アゴニスト剤、
（３）免疫活性化剤、および
（４）低分子阻害剤
からなる群から選択される１以上の薬剤である、請求項１〜１０のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１２】
免疫調節剤が、抗体、核酸、タンパク質、ペプチドまたは低分子化合物である、請求項１１に記載の医薬組成物。
【請求項１３】
免疫調節剤が、免疫チェックポイント阻害剤である、請求項１１または１２に記載の医薬組成物。
【請求項１４】
免疫チェックポイント阻害剤が、
（１）ＣＴＬＡ−４、
（２）ＰＤ−１、
（３）ＬＡＧ−３、
（４）ＢＴＬＡ、
（５）ＫＩＲ、
（６）ＴＩＭ−３、
（７）ＰＤ−Ｌ１、
（８）ＰＤ−Ｌ２、
（９）Ｂ７−Ｈ３、
（１０）Ｂ７−Ｈ４、
（１１）ＨＶＥＭ、
（１２）ＧＡＬ９、
（１３）ＣＤ１６０、
（１４）ＶＩＳＴＡ、
（１５）ＢＴＮＬ２、
（１６）ＴＩＧＩＴ、
（１７）ＰＶＲ、
（１８）ＢＴＮ１Ａ１、
（１９）ＢＴＮ２Ａ２、
（２０）ＢＴＮ３Ａ２、および
（２１）ＣＳＦ−１Ｒ
からなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、請求項１１〜１３のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１５】
免疫チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＬＡＧ−３、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＧＩＴ、ＰＶＲ、ＰＤ−Ｌ１およびＣＤ１６０からなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、請求項１４に記載の医薬組成物。
【請求項１６】
免疫チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１に対する薬剤である、請求項１５に記載の医薬組成物。
【請求項１７】
免疫チェックポイント阻害剤が、抗体である、請求項１１〜１６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１８】
免疫チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１に対する抗体である、請求項１７のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１９】
ＰＤ−１に対する抗体が、ニボルマブまたはペンブロリズマブである、請求項１８に記載の医薬組成物。
【請求項２０】
ＰＤ−Ｌ１に対する抗体が、Ｄｕｒｖａｌｕｍａｂ、ＭＰＤＬ３２８０ＡまたはＢＭＳ−９３６５５９である、請求項１９に記載の医薬組成物。
【請求項２１】
免疫調節剤が、共刺激分子アゴニスト剤である、請求項１１に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
共刺激分子アゴニスト剤が、
（１）４−１ＢＢ、
（２）４−１ＢＢ−Ｌ、
（３）ＯＸ４０、
（４）ＯＸ４０−Ｌ、
（５）ＧＩＴＲ、
（６）ＣＤ２８、
（７）ＣＤ４０、
（８）ＣＤ４０−Ｌ、
（９）ＩＣＯＳ、
（１０）ＩＣＯＳ−Ｌ、
（１１）ＬＩＧＨＴ、および
（１２）ＣＤ２７
からなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、請求項２１に記載の医薬組成物。
【請求項２３】
共刺激分子アゴニスト剤が、４−１ＢＢ、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ４０およびＩＣＯＳからなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、請求項２２に記載の医薬組成物。
【請求項２４】
免疫調節剤が、免疫活性化剤である、請求項１１に記載の医薬組成物。
【請求項２５】
免疫活性化剤が、Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）作動薬である、請求項２４記載の医薬組成物。
【請求項２６】
ＴＬＲ作動薬が、
（１）ＴＬＲ１／２作動薬、
（２）ＴＬＲ２作動薬、
（３）ＴＬＲ３作動薬、
（４）ＴＬＲ４作動薬、
（５）ＴＬＲ５作動薬、
（６）ＴＬＲ６／２作動薬、
（７）ＴＬＲ７作動薬、
（８）ＴＬＲ７／８作動薬、
（９）ＴＬＲ７／９作動薬、
（１０）ＴＬＲ８作動薬、
（１１）ＴＬＲ９作動薬、および
（１２）ＴＬＲ１１作動薬
からなる群から選択される１以上の薬剤である、請求項２５に記載の医薬組成物。
【請求項２７】
ＴＬＲ作動薬が、ＴＬＲ３作動薬、ＴＬＲ７作動薬、ＴＬＲ７／８作動薬、およびＴＬＲ９作動薬からなる群から選択される１以上の薬剤である、請求項２６に記載の医薬組成物。
【請求項２８】
免疫調節剤が、低分子阻害剤である、請求項１１に記載の医薬組成物。
【請求項２９】
低分子阻害剤が、β―カテニン阻害剤、ＩＤＯ阻害剤、ＣＯＸ−２阻害剤、ＣＸＣＲ４阻害剤、ＳＴＡＴ３阻害剤およびマルチキナーゼ阻害剤からなる群から選択される薬剤である、請求項２８に記載の医薬組成物。
【請求項３０】
低分子阻害剤が、β―カテニン阻害剤である、請求項２９に記載の医薬組成物。
【請求項３１】
癌が、白血病、骨髄異形成症候群、多発性骨髄腫、悪性リンパ腫、胃癌、大腸癌、肺癌、乳癌、胚細胞癌、肝癌、皮膚癌、膀胱癌、前立腺癌、子宮癌、子宮頸癌、卵巣癌、脳腫瘍、骨癌、膵癌、頭頚部癌、皮膚または眼窩内悪性メラノーマ、直腸癌、肛門部癌、精巣癌、卵管のカルシノーマ、子宮内膜カルシノーマ、子宮頚部カルシノーマ、膣カルシノーマ、外陰部カルシノーマ、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、食道癌、小腸癌、内分泌系癌、甲状腺癌、副甲状腺癌、副腎癌、柔組織肉腫、尿道癌、陰茎癌、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ球性白血病を含む慢性または急性白血病、小児固形癌、リンパ球性リンパ腫、腎臓または尿管の癌、腎盂カルシノーマ、中枢神経系（ＣＮＳ）腫瘍、原発性ＣＮＳリンパ腫、腫瘍新脈管形成、脊椎腫瘍、脳幹グリオーム、下垂体アデノーマ、カポシ肉腫、扁平上皮癌、扁平細胞癌、Ｔ細胞リンパ腫、多型性膠芽腫、悪性黒色腫、非小細胞肺がん、腎細胞癌およびアスベスト誘発癌からなる群から選択される、請求項１〜３０のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３２】
ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤とが同時に投与される、請求項１〜３１のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３３】
ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤とが別々に投与される、請求項１、２、および４〜３１のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３４】
ＷＴ１抗原ペプチドが免疫調節剤の投与前に投与される、請求項１、２、および４〜３１のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３５】
ＷＴ１抗原ペプチドが免疫調節剤の投与後に投与される、請求項１、２、および４〜３１のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３６】
薬学上許容される担体をさらに含む、請求項１〜３５のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３７】
請求項１〜３６のいずれかに規定されるＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを含む、癌を治療または予防するためのキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤との併用に関する。
【背景技術】
【０００２】
生体による腫瘍細胞やウイルス感染細胞等の排除には細胞性免疫、とりわけ細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬと称する）が重要な働きをしている。ＣＴＬは、腫瘍細胞上の抗原ペプチド（腫瘍抗原ペプチド）とＭＨＣ（Ｍａｊｏｒ Ｈｉｓｔｏｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ Ｃｏｍｐｌｅｘ）クラスＩ抗原との複合体を認識した前駆体Ｔ細胞が分化増殖して生成されるものであり、癌細胞を攻撃する。
【０００３】
ＭＨＣは、ヒトではヒト白血球型抗原（ＨＬＡ）と呼ばれ、ＨＬＡ−Ａ、ＢおよびＣｗなどが知られている。腫瘍抗原ペプチドは、腫瘍で高発現しているタンパク質、すなわち腫瘍抗原タンパク質が細胞内で合成された後、プロテアーゼにより細胞内で分解されることによって生成される。生成された腫瘍抗原ペプチドは、小胞体内でＭＨＣクラスＩ抗原と結合して複合体を形成し、細胞表面に運ばれて抗原提示される。この抗原提示された腫瘍抗原ペプチド（キラーペプチド）を腫瘍反応性のＣＴＬが認識し、細胞傷害作用やリンフォカインの産生を介して抗腫瘍効果を示す。
【０００４】
腫瘍抗原タンパク質または腫瘍抗原由来のキラーペプチドをいわゆるがん免疫療法剤（がんワクチン）の主成分として利用することにより、がん患者の体内のがん特異的ＣＴＬを増強させる治療法の開発が検討されている。例えば、ＷＴ１（Ｗｉｌｍ’ｓ  ｔｕｍｏｒ １）を標的とした癌免疫療法が開発されつつある。ＷＴ１は小児の腎癌であるウイルムス腫瘍の責任遺伝子として同定された遺伝子であり、ジンクフィンガー構造を有する転写因子である（非特許文献１参照）。当初、ＷＴ１遺伝子は癌抑制遺伝子であるとされたが、その後の研究により、造血器腫瘍や固形癌においてはむしろ癌遺伝子として働くことが示された。また、ＷＴ１遺伝子は多くの悪性腫瘍において高発現していることが報告されている（非特許文献２参照）。ＷＴ１は、白血病および固形癌における新しい癌抗原タンパク質であると考えられている（非特許文献３参照）。そこで、ＷＴ１タンパクあるいはＷＴ１タンパク由来のペプチドを利用した癌ワクチン療法や樹状細胞療法、ＷＴ１タンパク由来のペプチドとＨＬＡ複合体を認識するＴＣＲ様抗体、あるいはＴＣＲ様抗体を利用したキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）遺伝子改変Ｔ細胞療法などが開発中である。
【０００５】
当該ＷＴ１タンパク質に関して、例えば、ＷＴ１１２６−１３４ペプチド、ＷＴ１２３５−２４３ペプチド、ＷＴ１１０−１８ペプチド、ＷＴ１１８７−１９５ペプチド、ＷＴ１３０２−３１０ペプチド、およびＷＴ１３７−４５ペプチドなど、ＭＨＣクラスＩに結合し提示されるキラーペプチドが報告されている（特許文献１、特許文献２、非特許文献４および５参照）。
【０００６】
また、癌免疫療法において重要な働きをしている細胞としては、ＣＴＬの他にヘルパーＴ（Ｔｈ１）細胞が挙げられる。一般的に、抗原タンパク質は細胞内リソソームで分解され、１３〜１７残基程度のアミノ酸から構成される断片ペプチドの一部が、抗原ペプチド（ヘルパーペプチド）としてＭＨＣクラスＩＩ分子に結合する。その後、抗原ペプチドとＭＨＣクラスＩＩ分子の複合体がＴＣＲ・ＣＤ３複合体に提示されて活性化されたＴｈ１細胞は、ＣＴＬの誘導および活性化を促す。ヒトのＭＨＣクラスＩＩ分子としてＨＬＡ−ＤＲ、ＤＱおよびＤＰなどが知られており、ＷＴ１タンパクに由来する複数のヘルパーペプチドがこれまで同定されている（非特許文献６および７参照）
【０００７】
近年、免疫調節機構には、相互に連関し、免疫を抑制又は寛容する複数の刺激シグナルが存在することが見出されている。また、本機構を利用し、抗原提示細胞によるＴ細胞活性化において抗原提示細胞上及び／またはＴ細胞上の補助刺激シグナルの伝達に関与する分子に相互作用する薬剤が、補助刺激シグナルの伝達を制御できることが知られている（非特許文献８参照）。
【０００８】
その一つの例として、腫瘍中にＣＴＬが存在するにもかかわらず、腫瘍が縮小しないケースが観察される。その一つの原因として、腫瘍に浸潤したＣＴＬが早期に疲弊し、腫瘍細胞の殺傷能力、複数のサイトカイン産生能力、増殖能力を消失し、細胞死に陥っていることが示唆されている。この疲弊現象はＣＴＬの細胞膜表面に発現する免疫チェックポイント分子から負のシグナルが入ることによることが明らかとなってきた。
【０００９】
これまでに、免疫チェックポイント分子として、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２、ＬＡＧ−３、ＫＩＲ、ＴＩＭ−３、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＶＩＳＴＡ／ＰＤ−１Ｈ、ＨＶＥＭ、ＢＴＬＡ、ＣＤ１６０、ＧＡＬ９、ＴＩＧＩＴ、ＰＶＲ、ＢＴＮＬ２、ＢＴＮ１Ａ１、ＢＴＮ２Ａ２、ＢＴＮ３Ａ２、ＣＤ２４４などが報告されている（非特許文献８および９参照）。例えば、ＰＤ−１は、活性化リンパ球（Ｔ細胞、Ｂ細胞及びＮＫＴ細胞）及び骨髄系細胞に発現するＣＤ２８ファミリーに属する受容体であり、抗原提示細胞に発現するＰＤ−１リガンド（ＰＤ―Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２）と結合し、リンパ球に抑制性シグナルを伝達してリンパ球の活性化状態を負に調節する。ＰＤ−Ｌ１は、抗原提示細胞以外に様々な腫瘍組織にも発現していることが明らかとなっている。すなわち、癌は、ＰＤ−Ｌ１を利用してＣＴＬからの攻撃を回避している。
【００１０】
そこで近年、免疫チェックポイント分子の機能を阻害する抗体が開発され始めている（非特許文献９および１０参照）。これら抗体はＣＴＬの疲弊状態を解除する。例えば、抗ＰＤ−１抗体や抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１との結合を阻害し、ＣＴＬの細胞傷害活性を回復させる。実際、非小細胞肺がんやメラノーマなどの患者を対象として抗ＰＤ−１抗体あるいは抗ＰＤ−Ｌ１抗体の臨床試験が実施され、顕著な効果が認められている。しかし、著効を示す患者は約２〜３割程度に過ぎず、強い免疫関連有害事象を被るなど、抗ＰＤ−１抗体あるいは抗ＰＤ−Ｌ１抗体を用いた治療法は十分に満足された状況にはない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】国際公開第００／０６６０２号
【特許文献２】国際公開第００／１８７９５号
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Am J Hum Genet. 1993; 52: 192-203
【非特許文献２】Blood.1997; 89: 1405-1412
【非特許文献３】Immunogenetics. 2000; 51: 99-107
【非特許文献４】Clin Cancer Res. 2005; 11: 8799-807
【非特許文献５】Blood. 2008 Oct 1; 112(7): 2956-64
【非特許文献６】J Immunother. 2007; 30: 282-93
【非特許文献７】Cancer Immunol Immunother. 2010; 59: 1467-79
【非特許文献８】Nat Rev Cancer. 2012; 12: 252-64
【非特許文献９】Nat Rev Drug Discov. 2015 Aug; 14 (8): 561-8
【非特許文献１０】Nat Rev Drug Discov. 2013 Feb; 12 (2): 130-46
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明が解決しようとする課題は、ＷＴ１抗原ペプチドおよび免疫調節剤を利用した癌を治療または予防するための方法および医薬を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
抗ＰＤ−１抗体や抗ＰＤ−Ｌ１抗体の効果が十分でない原因として、腫瘍内のＣＴＬ量が少ない、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１以外の強い免疫抑制メカニズムに依存している、などが考えられる。そこで、癌ワクチンとの併用やＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１以外の免疫チェックポイント分子の阻害剤との併用が期待される。本発明者らは、腫瘍内の腫瘍反応性のＣＴＬを増加させる癌ワクチンと免疫チェックポイント分子の阻害剤又はその他免疫調節剤との併用について検討した。本発明者らは、マウスを利用して鋭意研究を行った結果、ＷＴ１抗原ペプチドの投与によって、ＣＤ８陽性Ｔ細胞とりわけＷＴ１特異的キラーＴ細胞及びＣＤ４陽性Ｔ細胞において、免疫チェックポイント分子の発現が誘導されること、および誘導されたＷＴ１特異的キラーＴ細胞は、免疫チェックポイント阻害剤などの免疫調節剤に反応して活性化が促されることを見出した。更に、ヒト由来末梢血単核細胞を利用して鋭意研究を行った結果、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤との併用によって、ナイーブＴ細胞からＷＴ１特異的キラーＴ細胞の誘導が効率よく起こること、およびＷＴ１抗原ペプチドによって誘導されたＷＴ１特異的キラーＴ細胞は、免疫調節剤に反応して活性化が促されることを見出した。本発明においては、更なる併用効果の向上について鋭意検討し、上記組合せにおいて、更にＷＴ１キラーペプチドとＷＴ１ヘルパーペプチドを組み合わせた癌ワクチンを用いることにより癌細胞による抑制を受けないＣＴＬが誘導され、これによって免疫調節剤との併用効果が著しく向上できることを見出した。
【００１５】
すなわち、本発明は、以下のものに関する。
【００１６】
項１．
免疫調節剤と併用される、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩を含む、癌を治療または予防するための医薬組成物。
項２．
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、免疫調節剤を含む、癌を治療または予防するための医薬組成物。
項３．
免疫調節剤とＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩とを含む、癌を治療または予防するための医薬組成物。
項４．
ＷＴ１抗原ペプチドがＷＴ１キラーペプチドである、項１〜３のいずれかに記載の医薬組成物。
項５．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ、（配列番号：８）、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：９）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
ＲＹＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２１）、および
ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２６）から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；
前記配列番号２〜１０、２１および２６から選択されるいずれかのアミノ酸配列において、１個〜数個のアミノ酸が、欠失、置換、および／または付加されたアミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチド；もしくは
式（１）：
【化１】
2020075934.tif 000002
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、
式（２）：
【化２】
2020075934.tif 000003
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、および
式（３）：
【化３】
2020075934.tif 000004
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物
からなる群から選択される化合物；またはその薬学上許容される塩である、項４に記載の医薬組成物。
項６．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ（配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）、および
ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２６）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；もしくは
式（３）：
【化４】
2020075934.tif 000005
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物；またはその薬学上許容される塩である、項５に記載の医薬組成物。
項７．
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩をさらに含む、項４〜６のいずれかに記載の医薬組成物。
項８．
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、項４〜６のいずれかに記載の医薬組成物。
項９．
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
以下：
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ（配列番号：１２）、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  （配列番号：１３）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）、および
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ    （配列番号：３７）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；もしくは
前記配列番号１１〜２０から選択されるいずれかのアミノ酸配列において、１個〜数個のアミノ酸が、欠失、置換、および／または付加されたアミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチド；またはその薬学上許容される塩である、項７または８に記載の医薬組成物。
項１０．
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、
以下：
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、および
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ    （配列番号：３７）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドまたはその薬学上許容される塩である、項９に記載の医薬組成物。
項１１．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ（配列番号：２）またはその薬学上許容される塩であり、
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ（配列番号：１１）またはその薬学上許容される塩である、項１０に記載の医薬組成物。
項１２．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ（配列番号：２）またはその薬学上許容される塩であり、
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ（配列番号：１４）またはその薬学上許容される塩である、項１０に記載の医薬組成物。
項１３．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ（配列番号：５）またはその薬学上許容される塩であり、
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ（配列番号：１１）またはその薬学上許容される塩である、項１０に記載の医薬組成物。
項１４．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ（配列番号：２６）またはその薬学上許容される塩であり、
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ（配列番号：３７）またはその薬学上許容される塩である、項１０に記載の医薬組成物。
項１５．
ＷＴ１キラーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、式（３）：
【化５】
2020075934.tif 000006
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物またはその薬学上許容される塩であり、
ＷＴ１ヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩が、ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ（配列番号：１８）またはその薬学上許容される塩である、項１０に記載の医薬組成物。
項１６．
癌ワクチンとして使用される、項１〜１５のいずれかに記載の医薬組成物。
項１７．
免疫調節剤が、
（１）免疫チェックポイント阻害剤、
（２）共刺激分子アゴニスト剤、
（３）免疫活性化剤、および
（４）低分子阻害剤
からなる群から選択される１以上の薬剤である、項１〜１６のいずれかに記載の医薬組成物。
項１８．
免疫調節剤が抗体、核酸、タンパク質、ペプチドまたは低分子化合物である、項１７に記載の医薬組成物。
項１９．
免疫調節剤が、免疫チェックポイント阻害剤である、項１７または１８に記載の医薬組成物。
項２０．
免疫チェックポイント阻害剤が、
（１）ＣＴＬＡ−４、
（２）ＰＤ−１、
（３）ＬＡＧ−３、
（４）ＢＴＬＡ、
（５）ＫＩＲ、
（６）ＴＩＭ−３、
（７）ＰＤ−Ｌ１、
（８）ＰＤ−Ｌ２、
（９）Ｂ７−Ｈ３、
（１０）Ｂ７−Ｈ４、
（１１）ＨＶＥＭ、
（１２）ＧＡＬ９、
（１３）ＣＤ１６０、
（１４）ＶＩＳＴＡ、
（１５）ＢＴＮＬ２、
（１６）ＴＩＧＩＴ、
（１７）ＰＶＲ、
（１８）ＢＴＮ１Ａ１、
（１９）ＢＴＮ２Ａ２、
（２０）ＢＴＮ３Ａ２、および
（２１）ＣＳＦ−１Ｒ
からなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、項１９に記載の医薬組成物。
項２１．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、ＬＡＧ−３、ＴＩＭ−３、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＧＩＴ、ＰＶＲ、ＰＤ−Ｌ１およびＣＤ１６０からなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、項２０に記載の医薬組成物。
項２２．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１に対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２３．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４に対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２４．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＬＡＧ−３に対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２５．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＴＩＭ−３に対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２６．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＢＴＬＡに対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２７．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＨＶＥＭに対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２８．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＴＩＧＩＴに対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項２９．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＰＶＲに対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項３０．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＣＤ１６０に対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項３１．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＣＳＦ−１Ｒに対する薬剤である、項２１に記載の医薬組成物。
項３２．
免疫チェックポイント阻害剤が、抗体である、項１９〜３１のいずれかに記載の医薬組成物。
項３３．
免疫チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１に対する抗体である、項３２に記載の医薬組成物。
項３３．
ＰＤ−１に対する抗体が、ニボルマブまたはペンブロリズマブである、項３３に記載の医薬組成物。
項３４．
ＰＤ−Ｌ１に対する抗体が、Ｄｕｒｖａｌｕｍａｂ、Ａｔｅｚｏｌｉｚｕｍａｂ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）またはＢＭＳ−９３６５５９である、項３３に記載の医薬組成物。
項３５．
免疫調節剤が、共刺激分子アゴニスト剤である、項１７または１８に記載の医薬組成物。
項３６．
共刺激分子アゴニスト剤が、
（１）４−１ＢＢ、
（２）４−１ＢＢ−Ｌ、
（３）ＯＸ４０、
（４）ＯＸ４０−Ｌ、
（５）ＧＩＴＲ、
（６）ＣＤ２８、
（７）ＣＤ４０、
（８）ＣＤ４０−Ｌ、
（９）ＩＣＯＳ、
（１０）ＩＣＯＳ−Ｌ、
（１１）ＬＩＧＨＴ、および
（１２）ＣＤ２７
からなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、項３５に記載の医薬組成物。
項３７．
共刺激分子アゴニスト剤が、４−１ＢＢ、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、ＣＤ４０およびＩＣＯＳからなる群から選択される分子に対する１以上の薬剤である、項３６に記載の医薬組成物。
項３８．
共刺激分子アゴニスト剤が、４−１ＢＢに対する薬剤である、項３７に記載の医薬組成物。
項３９．
共刺激分子アゴニスト剤が、ＯＸ４０に対する薬剤である、項３７に記載の医薬組成物。
項４０．
共刺激分子アゴニスト剤が、ＧＩＴＲに対する薬剤である、項３７に記載の医薬組成物。
項４１．
共刺激分子アゴニスト剤が、ＣＤ４０に対する薬剤である、項３７に記載の医薬組成物。
項４２．
共刺激分子アゴニスト剤が、ＩＣＯＳに対する薬剤である、項３７に記載の医薬組成物。
項４３．
共刺激分子アゴニスト剤が、抗体である、項３５〜４２のいずれかに記載の医薬組成物。
項４４．
免疫調節剤が、免疫活性化剤である、項１７または１８に記載の医薬組成物。
項４５．
免疫活性化剤が、Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）作動薬である、項４４に記載の医薬組成物。
項４６．
ＴＬＲ作動薬が、
（１）ＴＬＲ１／２作動薬、
（２）ＴＬＲ２作動薬、
（３）ＴＬＲ３作動薬、
（４）ＴＬＲ４作動薬、
（５）ＴＬＲ５作動薬、
（６）ＴＬＲ６／２作動薬、
（７）ＴＬＲ７作動薬、
（８）ＴＬＲ７／８作動薬、
（９）ＴＬＲ７／９作動薬、
（１０）ＴＬＲ８作動薬、
（１１）ＴＬＲ９作動薬、および
（１２）ＴＬＲ１１作動薬
からなる群から選択される１以上の薬剤である、項４５に記載の医薬組成物。
項４７．
ＴＬＲ作動薬が、ＴＬＲ３作動薬、ＴＬＲ７作動薬、ＴＬＲ７／８作動薬、およびＴＬＲ９作動薬からなる群から選択される１以上の薬剤である、請求項４６に記載の医薬組成物。
項４８．
Ｔｏｌｌ様受容体作動薬が、ＴＬＲ３作動薬である、項４７に記載の医薬組成物。
項４９．
Ｔｏｌｌ様受容体作動薬が、ＴＬＲ７作動薬である、項４７に記載の医薬組成物。
項５０．
Ｔｏｌｌ様受容体作動薬が、ＴＬＲ７／８作動薬である、項４７に記載の医薬組成物。
項５１．
Ｔｏｌｌ様受容体作動薬が、ＴＬＲ９作動薬である、項４７に記載の医薬組成物。
項５２．
Ｔｏｌｌ様受容体作動薬が、核酸である、項４５〜５１のいずれかに記載の医薬組成物。
項５３．
免疫調節剤が、低分子阻害剤である、項１７または１８に記載の医薬組成物。
項５４．
低分子阻害剤が、β―カテニン阻害剤、ＩＤＯ阻害剤、ＣＯＸ−２阻害剤、ＣＸＣＲ４阻害剤、ＳＴＡＴ３阻害剤およびマルチキナーゼ阻害剤からなる群から選択される１以上の薬剤である、項５３に記載の医薬組成物。
項５５．
低分子阻害剤が、β―カテニン阻害剤である、請求項５４に記載の医薬組成物。
項５６．
低分子阻害剤が、ＩＤＯ阻害剤である、項５４に記載の医薬組成物。
項５７．
低分子阻害剤が、ＣＯＸ−２阻害剤である、項５４に記載の医薬組成物。
項５８．
低分子阻害剤が、ＣＸＣＲ４阻害剤である、項５４に記載の医薬組成物。
項５９．
低分子阻害剤が、ＳＴＡＴ３阻害剤である、項５４に記載の医薬組成物。
項６０．
低分子阻害剤が、マルチキナーゼ阻害剤である、項５４に記載の医薬組成物。
項６１．
癌が、白血病、骨髄異形成症候群、多発性骨髄腫、悪性リンパ腫、胃癌、大腸癌、肺癌、乳癌、胚細胞癌、肝癌、皮膚癌、膀胱癌、前立腺癌、子宮癌、子宮頸癌、卵巣癌、脳腫瘍、骨癌、膵癌、頭頚部癌、皮膚または眼窩内悪性メラノーマ、直腸癌、肛門部癌、精巣癌、卵管のカルシノーマ、子宮内膜カルシノーマ、子宮頚部カルシノーマ、膣カルシノーマ、外陰部カルシノーマ、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、食道癌、小腸癌、内分泌系癌、甲状腺癌、副甲状腺癌、副腎癌、柔組織肉腫、尿道癌、陰茎癌、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ球性白血病を含む慢性または急性白血病、小児固形癌、リンパ球性リンパ腫、腎臓または尿管の癌、腎盂カルシノーマ、中枢神経系（ＣＮＳ）腫瘍、原発性ＣＮＳリンパ腫、腫瘍新脈管形成、脊椎腫瘍、脳幹グリオーム、下垂体アデノーマ、カポシ肉腫、扁平上皮癌、扁平細胞癌、Ｔ細胞リンパ腫、多型性膠芽腫、悪性黒色腫、非小細胞肺がん、腎細胞癌およびアスベスト誘発癌からなる群から選択される、項１〜６０のいずれかに記載の医薬組成物。
項６２．
ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤とが同時に投与される、項１〜６１のいずれかに記載の医薬組成物。
項６３．
ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤とが別々に投与される、項１、２、および４〜６１のいずれかに記載の医薬組成物。
項６４．
ＷＴ１抗原ペプチドが免疫調節剤の投与前に投与される、項１、２、および４〜６１のいずれかに記載の医薬組成物。
項６５．
ＷＴ１抗原ペプチドが免疫調節剤の投与後に投与される、項１、２、および４〜６１のいずれかに記載の医薬組成物。
項６６．
癌を治療するための、項１〜６６のいずれかに記載の医薬組成物。
項６７．
薬学上許容される担体をさらに含む、項１〜６６のいずれかに記載の医薬組成物。
項６８．
項１〜６７のいずれかに規定されるＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを哺乳動物に投与することを含む、癌を治療または予防するための方法。
項６９．
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを同時にまたは別々に投与する、項６８に記載の方法。
項７０．
項１〜６７のいずれかに規定されるＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを含む、癌を治療または予防するためのキット。
【００１７】
本発明はまた、以下のものに関する：
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを哺乳動物に投与することを含む、癌を治療または予防するための方法；
免疫調節剤と併用される、癌の治療または予防における使用のための、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩；
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、癌の治療または予防における使用のための、免疫調節剤；
免疫調節剤と併用される、癌を治療または予防するための医薬の製造のため、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩の使用；
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、癌を治療または予防するための医薬の製造のため、免疫調節剤の使用；および
癌を治療または予防するための医薬の製造のため、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩および免疫調節剤の使用。
【００１８】
本発明はまた、以下のものに関する：
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫チェックポイント阻害剤とを哺乳動物に投与することを含む、癌を治療または予防するための方法；
免疫チェックポイント阻害剤と併用される、癌の治療または予防における使用のための、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩；
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、癌の治療または予防における使用のための、免疫チェックポイント阻害剤；
免疫チェックポイント阻害剤と併用される、癌を治療または予防するための医薬の製造のため、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩の使用；
ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と併用される、癌を治療または予防するための医薬の製造のため、免疫チェックポイント阻害剤の使用；および
癌を治療または予防するための医薬の製造のため、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩および免疫チェックポイント阻害剤の使用。
【発明の効果】
【００１９】
本発明により、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを併用することを特徴とする、癌を治療または予防するための方法、医薬組成物およびキットが提供される。また、本発明により、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩と免疫調節剤とを組み合わせることを特徴とする、癌の治療または予防するための方法、医薬組成物、およびキットが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】抗ＰＤ−１抗体処理群のキラーペプチドＢ特異的ＣＴＬの検出。横軸は、抗ＣＤ８抗体の染色強度、縦軸はＨＬＡテトラマーの染色強度を示し、四角の破線で囲まれた領域内のドットは、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬを表す。
【００２１】
【図２】抗ＰＤ−Ｌ１抗体処理群のキラーペプチドＡ特異的ＣＴＬの検出。横軸は、抗ＣＤ８抗体の染色強度、縦軸はＨＬＡテトラマーの染色強度を示し、四角の破線で囲まれた領域内のドットは、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬを表す。
【００２２】
【図３】抗ＰＤ−Ｌ１抗体処理群のキラーペプチドＢ特異的ＣＴＬの検出。横軸は、抗ＣＤ８抗体の染色強度、縦軸はＨＬＡテトラマーの染色強度を示し、四角の破線で囲まれた領域内のドットは、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬを表す。
【００２３】
【図４】ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬの検出。縦軸は、ＩＦＮ−γＥＬＩＳＰＯＴで検出されたスポット数を示す。
【００２４】
【図５】ＣＤ８陽性Ｔ細胞におけるＰＤ−１の検出。ワクチン投与によるマウス脾細胞におけるＰＤ−１の発現変化を示す。横軸にフローサイトメトリー解析によるＰＤ−１の染色強度を表す。１点短鎖線はワクチン投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陽性画分、破線はワクチン投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陰性画分、実線はワクチン非投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陰性画分を対象とした解析結果を示す。また、点線はアイソタイプコントロールを用いた結果を示す。
【００２５】
【図６】ＣＤ４陽性Ｔ細胞におけるＰＤ−１の検出。ワクチン投与によるマウス脾細胞におけるＰＤ−１の発現変化を示す。横軸にフローサイトメトリー解析によるＰＤ−１の染色強度を表す。破線はワクチン投与個体脾細胞由来のＣＤ４陽性Ｔ細胞についての解析結果を、実線はワクチン非投与個体脾細胞由来のＣＤ４陽性Ｔ細胞についての解析結果を示す。また、点線はアイソタイプコントロールを用いた結果を示す。
【００２６】
【図７】ＣＤ４／ＣＤ８陰性細胞におけるＰＤ−１の検出。ワクチン投与によるマウス脾細胞におけるＰＤ−１の発現変化を示す。横軸にフローサイトメトリー解析によるＰＤ−１の染色強度を表す。破線はワクチン投与個体脾細胞由来のＣＤ４／ＣＤ８陰性細胞についての解析結果を、実線はワクチン非投与個体脾細胞由来のＣＤ４／ＣＤ８陰性細胞についての解析結果を示す。また、点線はアイソタイプコントロールを用いた結果を示す。
【００２７】
【図８】ＣＤ８陽性Ｔ細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出。ワクチン投与によるマウス脾細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現変化を示す。横軸にフローサイトメトリー解析によるＰＤ−Ｌ１の染色強度を表す。１点短鎖線はワクチン投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陽性画分、破線はワクチン投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陰性画分、実線はワクチン非投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陰性画分を対象とした解析結果を示す。また、点線はアイソタイプコントロールを用いた結果を示す。
【００２８】
【図９】ＣＤ４陽性Ｔ細胞におけるＰＤ−Ｌ１の検出。ワクチン投与によるマウス脾細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現変化を示す。横軸にフローサイトメトリー解析によるＰＤ−Ｌ１の染色強度を表す。破線はワクチン投与個体脾細胞由来のＣＤ４陽性Ｔ細胞についての解析結果を、実線はワクチン非投与個体脾細胞由来のＣＤ４陽性Ｔ細胞についての解析結果を示す。また、点線はアイソタイプコントロールを用いた結果を示す。
【００２９】
【図１０】ＣＤ４／ＣＤ８陰性細胞画分におけるＰＤ−Ｌ１の検出。ワクチン投与によるマウス脾細胞におけるＰＤ−Ｌ１の発現変化を示す。横軸にフローサイトメトリー解析によるＰＤ−Ｌ１の染色強度を表す。破線はワクチン投与個体脾細胞由来のＣＤ４／ＣＤ８陰性細胞についての解析結果を、実線はワクチン非投与個体脾細胞由来のＣＤ４／ＣＤ８陰性細胞についての解析結果を示す。また、点線はアイソタイプコントロールを用いた結果を示す。
【００３０】
【図１１】抗ＰＤ−１抗体処理によるＩＦＮ−γの産生。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体で処理し、ＥＬ４ＨＨＤ腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３１】
【図１２Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３２】
【図１２Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＣＤ１６０抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３３】
【図１２Ｃ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＢＴＬＡ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３４】
【図１２Ｄ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｄ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＴＩＭ−３抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３５】
【図１２Ｅ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｅ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＬＡＧ−３抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３６】
【図１２Ｆ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｆ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３７】
【図１２Ｇ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｇ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＨＶＥＭ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３８】
【図１２Ｈ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｈ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＶＩＳＴＡ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００３９】
【図１２Ｉ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｉ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＶＲ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４０】
【図１３Ａ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４１】
【図１３Ｂ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体（Ｂ）またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４２】
【図１３Ｃ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＧＩＴＲ抗体（Ｃ）またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４３】
【図１３Ｄ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｄ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＣＤ４０抗体（Ｄ）またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４４】
【図１４Ａ】Ｔｏｌｌ様受容体作動薬処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＰｏｌｙＩ：Ｃで処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４５】
【図１４Ｂ】Ｔｏｌｌ様受容体作動薬処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＩｍｉｑｕｉｍｏｄで処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４６】
【図１４Ｃ】Ｔｏｌｌ様受容体作動薬処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＲ８４８で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４７】
【図１４Ｄ】Ｔｏｌｌ様受容体作動薬処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｄ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＣｐＧ−ＯＤＮで処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４８】
【図１５】β―カテニン阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＸＡＶ９３９で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００４９】
【図１６Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与した担がんマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し培養した時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【図１６Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与した担がんマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＣＴＬＡ−４抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し培養した時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【図１６Ｃ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与した担がんマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＴＩＧＩＴ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し培養した時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５０】
【図１７】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生。ワクチン投与した担がんマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＩＣＯＳ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し培養した時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５１】
【図１８Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５２】
【図１８Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗Ｂ７−Ｈ４抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５３】
【図１８Ｃ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５４】
【図１９Ａ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５５】
【図１９Ｂ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５６】
【図２０Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５７】
【図２０Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗Ｂ７−Ｈ４抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５８】
【図２０Ｃ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００５９】
【図２１Ａ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６０】
【図２１Ｂ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６１】
【図２２Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６２】
【図２２Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６３】
【図２３Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６４】
【図２３Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗Ｂ７−Ｈ４抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６５】
【図２３Ｃ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６６】
【図２４Ａ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６７】
【図２４Ｂ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６８】
【図２４Ｃ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＧＩＴＲ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチドおよびＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞との共培養時におけるＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００６９】
【図２５】抗ＰＤ−１抗体とワクチンの併用によるイン・ビボ腫瘍増殖抑制作用。ＥＬ４―Ａ２４／Ｋｂ―ＷＴ１腫瘍細胞を移植したマウスにビークル（ａ群）、抗ＰＤ−１抗体（ｂ群）、ワクチン（ｃ群）、抗ＰＤ−１抗体とワクチン（ｄ群）を投与したときの、平均腫瘍容積を示す。
【００７０】
【図２６】抗ＣＴＬＡ−４抗体とワクチンの併用によるイン・ビボ腫瘍増殖抑制作用。ＥＬ４―Ａ２４／Ｋｂ―ＷＴ１腫瘍細胞を移植したマウスにビークル（ａ群）、抗ＣＴＬＡ−４抗体（ｂ群）、ワクチン（ｃ群）、抗ＣＴＬＡ−４抗体とワクチン（ｄ群）を投与したときの、平均腫瘍容積を示す。
【００７１】
【図２７】ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのＨＬＡテトラマーによる検出。縦軸は、ワクチンを投与したマウスの脾細胞中に含まれるＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬの割合を示す。
【００７２】
【図２８】ＷＴ１抗原ペプチド刺激によるＩＦＮ−γの産生。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＷＴ１キラーペプチド添加下で培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７３】
【図２９】ＷＴ１抗原ペプチド刺激によるＩＦＮ−γの産生。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を、ＷＴ１キラーペプチド非添加下あるいは添加下で、ＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７４】
【図３０Ａ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド非添加下あるいは添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７５】
【図３０Ｂ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＢＴＬＡ抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７６】
【図３０Ｃ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＬＡＧ−３抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７７】
【図３０Ｄ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｄ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７８】
【図３０Ｅ】免疫チェックポイント阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｅ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＶＩＳＴＡ抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００７９】
【図３１Ａ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体またはアイソタイプコントロール抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド非添加下あるいは添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８０】
【図３１Ｂ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８１】
【図３１Ｃ】共刺激分子アゴニスト抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｃ）。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＧＩＴＲ抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８２】
【図３２】β―カテニン阻害剤処理によるＩＦＮ−γの産生。ワクチン投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＸＡＶ９３９で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８３】
【図３３】ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのＨＬＡテトラマーによる検出。縦軸は、ワクチンを投与したマウスの脾細胞中に含まれるＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬの割合を示す。
【００８４】
【図３４Ａ】ＷＴ１抗原ペプチド刺激によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。キラーワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＷＴ１キラーペプチド添加下で培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８５】
【図３４Ｂ】ＷＴ１抗原ペプチド刺激によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。カクテルワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞をＷＴ１キラーペプチド添加下で培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８６】
【図３５Ａ】抗ＰＤ−１抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。キラーワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８７】
【図３５Ｂ】抗ＰＤ−１抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。カクテルワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−１抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す
【００８８】
【図３６Ａ】抗Ｂ７−Ｈ４抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。キラーワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗Ｂ７−Ｈ４抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００８９】
【図３６Ｂ】抗Ｂ７−Ｈ４抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。カクテルワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗Ｂ７−Ｈ４抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００９０】
【図３７Ａ】抗ＰＤ−Ｌ１抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。キラーワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００９１】
【図３７Ｂ】抗ＰＤ−Ｌ１抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。カクテルワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＰＤ−Ｌ１抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００９２】
【図３８Ａ】抗４−１ＢＢ抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。キラーワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００９３】
【図３８Ｂ】抗４−１ＢＢ抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。カクテルワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗４−１ＢＢ抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００９４】
【図３９Ａ】抗ＯＸ−４０抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ａ）。キラーワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【００９５】
【図３９Ｂ】抗ＯＸ−４０抗体処理によるＩＦＮ−γの産生（Ｂ）。カクテルワクチンを投与したマウスで誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞を抗ＯＸ−４０抗体で処理し、ＷＴ１キラーペプチド添加下でＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞と共培養したときのＩＦＮ−γ産生能をＥＬＩＳＡによって測定した結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００９６】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００９７】
本発明は、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤との併用に関する。
【００９８】
本明細書において、「ＷＴ１抗原ペプチド」とは、ＷＴ１タンパク質由来のアミノ酸配列を有し、ＭＨＣクラスＩまたはＭＨＣクラスＩＩに結合し、複合体として細胞表面に提示されることにより、キラーＴ細胞またはヘルパーＴ細胞を誘導するペプチドを意味する。本明細書において、ＭＨＣクラスＩに結合し、キラーＴ細胞を誘導するＷＴ１抗原ペプチドを「ＷＴ１キラーペプチド」、ＭＨＣクラスＩＩに結合し、ヘルパーＴ細胞を誘導するペプチドを「ＷＴ１ヘルパーペプチド」と称する。ＷＴ１タンパク質は、限定はされないが、マウスまたはヒトＷＴ１タンパク質が例示され、好ましくはヒトＷＴ１タンパク質である。ヒトＷＴ１タンパク質は、配列番号：１のアミノ酸配列を有する。本明細書中、文脈上不適切でない限り、「ＷＴ１抗原ペプチド」との用語はその薬学上許容される塩を包含する。
【００９９】
ＷＴ１抗原ペプチドは、そのアミノ酸配列中のアミノ酸残基の一部または全部を修飾した修飾体であってもよい。そのような修飾体は、公知の方法にて修飾することができる。修飾体は、例えば、ペプチドを構成するアミノ酸残基の側鎖中の官能基にエステル化、アルキル化、ハロゲン化、リン酸化、スルホン化、アミド化などを施したものであってもよい。また、ペプチドのＮ末端および／またはＣ末端に、種々の物質を結合させることができる。例えば、アミノ酸、ペプチド、それらのアナログ等を結合させてもよい。ＷＴ１抗原ペプチドにこれらの物質が結合している場合、これらの物質が例えば、生体内酵素により、あるいは細胞内プロセッシングなどの過程により処理され、最終的に当該ＷＴ１抗原ペプチドを生じるものであってもよい。これらの物質は、ペプチドの溶解性を調整するものであってもよく、耐プロテアーゼ作用等その安定性を向上させるものであってもよく、また例えば、所定の組織・器官に特異的にペプチドをデリバリーするようなものであってもよく、あるいはまた抗原提示細胞の取り込み効率を増強させる作用などを有するものであってもよい。これらの物質はまた、ＣＴＬ誘導能を増大させるもの、例えば、当該ＷＴ１抗原ペプチド以外のキラーペプチドまたはヘルパーペプチドまたはその薬学上許容される塩であってもよい。
【０１００】
ＷＴ１抗原ペプチドは、炭素−炭素結合、炭素−窒素結合、炭素−硫黄結合などのペプチド結合以外の結合によってアミノ酸残基が結合したものであってもよい。さらにＷＴ１抗原ペプチドは、１またはそれ以上のＤ−体アミノ酸を含んでいてもよい。
【０１０１】
上記のＷＴ１抗原ペプチドの修飾体は例示であり、当業者であれば容易にそのバリエーションを想定し、製造し、効果を調べ、用いることができる。
【０１０２】
本発明における「アミノ酸残基」とは、ペプチドまたはタンパク質分子上で、ペプチドまたはタンパク質を構成しているアミノ酸の一単位に当たる部分を意味する。「アミノ酸残基」としては、天然もしくは非天然のα−アミノ酸残基、β−アミノ酸残基、γ−アミノ酸残基またはδ−アミノ酸残基が挙げられる。具体的には、天然のα−アミノ酸残基、オルニチン残基、ホモセリン残基、ホモシステイン残基、β−アラニン、γ−アミノブタン酸またはδ−アミノペンタン酸などが挙げられる。
【０１０３】
本発明における「アミノ酸残基」を略号で表示する場合、次の略号で記述する。
AlaまたはＡ：アラニン残基
ArgまたはＲ：アルギニン残基
AsnまたはＮ：アスパラギン残基
AspまたはＤ：アスパラギン酸残基
CysまたはＣ：システイン残基
GlnまたはＱ：グルタミン残基
GluまたはＥ：グルタミン酸残基
GlyまたはＧ：グリシン残基
HisまたはＨ：ヒスチジン残基
IleまたはＩ：イソロイシン残基
LeuまたはＬ：ロイシン残基
LysまたはＫ：リジン残基
MetまたはＭ：メチオニン残基
PheまたはＦ：フェニルアラニン残基
ProまたはＰ：プロリン残基
SerまたはＳ：セリン残基
ThrまたはＴ：スレオニン残基
TrpまたはＷ：トリプトファン残基
TyrまたはＹ：チロシン残基
ValまたはＶ：バリン残基
Abu：２−アミノ酪酸残基（α−アミノ酪酸残基とも言う）
Orn：オルニチン残基
Cit：シトルリン残基
【０１０４】
本発明における「ペプチド」のアミノ酸配列は、常法に従って、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基が左側に位置し、Ｃ末端アミノ酸のアミノ酸残基が右側に位置するように記述する。また「ペプチド」において、特に断りの無い限り、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基のアミノ基は水素原子と結合し、Ｃ末端アミノ酸のアミノ酸残基のカルボニル基は水酸基と結合している。ペプチドの二価基とは、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基のアミノ基およびＣ末端アミノ酸のアミノ酸残基のカルボニル基を介して結合する基を意味する。本発明の化合物において、たとえば式（１）〜（３）で表される化合物において、その部分構造にあたるペプチドについても、特に断りの無い限り、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基のアミノ基は水素原子と結合し、Ｃ末端アミノ酸のアミノ酸残基のカルボニル基は水酸基と結合している。
【０１０５】
ＭＨＣは、ヒトではヒト白血球型抗原（ＨＬＡ）と呼ばれる。ＭＨＣクラスＩ分子に相当するＨＬＡは、ＨＬＡ−Ａ、Ｂ、Ｃｗ、ＦおよびＧなどのサブタイプに分類される。本明細書において「ＭＨＣクラスＩ拘束性」とは、ＭＨＣクラスＩ分子と結合してキラー細胞を誘導する特性を意味する。「ＭＨＣクラスＩ拘束性」として、好ましくは、ＨＬＡ−Ａ拘束性、ＨＬＡ−Ｂ拘束性またはＨＬＡ−Ｃｗ拘束性が挙げられる。
【０１０６】
ＨＬＡの各サブタイプについて、多型（対立遺伝子）が知られている。ＨＬＡ−Ａの多型としては、ＨＬＡ−Ａ１、ＨＬＡ−Ａ２、ＨＬＡ−Ａ２４などの２７種以上が挙げられ、ＨＬＡ−Ｂの多型としては、ＨＬＡ−Ｂ７、ＨＬＡ−Ｂ４０、ＨＬＡ−Ｂ４４などの５９種以上が挙げられ、ＨＬＡ−Ｃｗの多型としては、ＨＬＡ−Ｃｗ０３０１、ＨＬＡ−Ｃｗ０４０１、ＨＬＡ−Ｃｗ０６０２などの１０種以上が挙げられる。これら多型の中、好ましくは、ＨＬＡ−Ａ２やＨＬＡ−Ａ２４が挙げられる。
【０１０７】
一態様において、ＷＴ１抗原ペプチドは、ＭＨＣクラスＩに結合し、キラーＴ細胞（細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬ））を誘導する、ＷＴ１キラーペプチドである。ＷＴ１キラーペプチドは、ＭＨＣクラスＩとの複合体として細胞表面に提示されることにより、ＷＴ1特異的キラーＴ細胞を誘導する。
【０１０８】
一態様において、ＷＴ１キラーペプチドは、配列番号：１に記載のヒトのＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する７〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体である。かかるＷＴ１抗原ペプチドとして、以下のアミノ酸配列：
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ  （配列番号：８）、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：９）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）、および
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列を含むペプチド、並びに配列番号：２〜１０から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドが挙げられる。好ましくは、配列番号：２〜１０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド、および配列番号：２〜１０から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列からなり且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドが挙げられる。より好ましくは、配列番号：２〜１０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。さらにより好ましくは、配列番号：２〜６、８および１０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。
【０１０９】
本明細書において「アミノ酸配列を含むペプチド」とは、通常のように、当該アミノ酸配列のＮ末端アミノ酸および／またはＣ末端アミノ酸に更なるアミノ酸が付加されたペプチドを意味する。
【０１１０】
本明細書において「アミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチド」は、「改変キラーペプチド」とも呼ばれる。当該改変キラーペプチドは、アミノ酸配列において、１個〜数個、好ましくは１〜３個のアミノ酸が、欠失、置換および／または付加されたアミノ酸配列からなり、ＭＨＣクラスＩに結合し、ＣＴＬを誘導するペプチドを意味する。置換されるアミノ酸の置換位置としては、９残基のアミノ酸からなるペプチドの場合、１位（Ｎ末端）、２位、３位および９位が挙げられる。付加（挿入も包含される）されるアミノ酸の数は好ましくは１または２であり、より好ましくは１である。好ましい付加位置としては、Ｃ末端が挙げられる。欠失されるアミノ酸の数は好ましくは１である。改変において、付加されるアミノ酸または置換されるアミノ酸は、遺伝子によりコードされる２０種類のアミノ酸以外の非天然アミノ酸であってもよい。
【０１１１】
ＨＬＡのサブタイプの多型ごとに、ＨＬＡ抗原に結合できるペプチドのアミノ酸配列の規則性（結合モチーフ）が存在することが知られている。例えば、ＨＬＡ−Ａ２４の結合モチーフとして、８〜１１残基のアミノ酸からなるペプチドにおいて、２位のアミノ酸が、Tyr、Phe、MetまたはTrpであり、Ｃ末端のアミノ酸が、Phe、Leu、Ile、TrpまたはMetであることが知られている（J. Immunol., 152, p3913, 1994; J. Immunol., 155, p4307, 1994; Immunogenetics, 41, p178, 1995）。よって、例えば９残基のアミノ酸からなるペプチドの場合、２位がTyr、Phe、MetまたはTrpにより、および／または９位がPhe、Leu、Ile、TrpまたはMetにより、置換することが可能であり、当該置換がなされたペプチドが改変キラーペプチドとして好ましい。同様に、ＨＬＡ−Ａ２の結合モチーフとして、８〜１１残基のアミノ酸からなるペプチドにおいて、２位のアミノ酸が、LeuまたはMetであり、Ｃ末端のアミノ酸が、ValまたはLeuであることが知られていることから、例えば９残基のアミノ酸からなるペプチドの場合、２位がLeuまたはMetにより、および／または９位がValまたはLeuにより、置換することが可能であり、当該置換がなされたペプチドが改変キラーペプチドとして好ましい。
【０１１２】
改変キラーペプチドとしては例えば、次のようなペプチドが挙げられる：
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）の改変キラーペプチドである、
ＲＹＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２１）（国際公開第０３／１０６６８２号参照）、
ＦＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２２）、
ＲＬＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２３）、
ＲＭＭＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２４）、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＶ  （配列番号：２５）および
ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２６）（国際公開第２００９／０７２６１０号参照）；
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）の改変キラーペプチドである、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）（国際公開第０２／７９２５３号参照）、
Xaa-Met-Thr-Trp-Asn-Gln-Met-Asn-Leu  （配列番号：２７）、
（本配列中XaaはSerまたはAlaを表す）および
Xaa-Tyr-Thr-Trp-Asn-Gln-Met-Asn-Leu  （配列番号：２８）
（本配列中XaaはSer、Ala、Abu、Arg、Lys、Orn、Cit、Leu、PheまたはAsnを表す）（国際公開２００４／０２６８９７号参照）；
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）の改変キラーペプチドである、
ＡＹＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：２９）（国際公開第２００３／１０６６８２号参照）；
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）の改変キラーペプチドである、
ＦＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：３０）、
ＳＭＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：３１）および
ＳＬＭＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：３２）（国際公開第２００９／０７２６１０号参照）；並びに
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）の改変キラーペプチドである、
ＲＹＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：３３）（国際公開第２００３／１０６６８２号参照）。
【０１１３】
一態様において、ＷＴ１キラーペプチドは、
式（１）：
【化６】
2020075934.tif 000007
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、
式（２）：
【化７】
2020075934.tif 000008
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、または
式（３）：
【化８】
2020075934.tif 000009
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物
である。
【０１１４】
ＷＴ１抗原ペプチド（キラーペプチドおよびヘルパーペプチド）としては、前記に挙げられているペプチドおよび化合物の他に、国際公開第２０１４／１５７６９２号に記載される化合物も含まれる。
【０１１５】
一態様において、ＷＴ１抗原ペプチドは、ＭＨＣクラスＩＩに結合し、ヘルパーＴ細胞（ＣＤ４陽性Ｔ細胞）を誘導する、ＷＴ１ヘルパーペプチドである。ＷＴ１ヘルパーペプチドは、ＭＨＣクラスＩＩとの複合体として細胞表面に提示されることにより、ＷＴ1特異的ヘルパーＴ細胞を誘導する。ＷＴ1特異的ヘルパーＴ細胞は、各種サイトカイン（例えば、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−５，ＩＬ−６、またはインターフェロン（ＩＦＮ）など）を産生し、Ｂ細胞およびその他のＴ細胞のサブセットの増殖、分化、成熟を促進する。よって、ＷＴ１ヘルパーペプチドは、ヘルパーＴ細胞を活性化し、ＣＴＬの分化の誘導や維持およびマクロファージなどのエフェクター細胞の活性化作用を発揮するため、効率的な癌の治療または予防に使用可能である。
【０１１６】
ＭＨＣクラスＩＩ分子に相当するＨＬＡは、ＨＬＡ−ＤＲ、ＤＱおよびＤＰなどのサブタイプに分類される。本明細書において「ＭＨＣクラスＩＩ拘束性」とは、ＭＨＣクラスＩＩ分子と結合してヘルパーＴ細胞を誘導する特性を意味する。「ＭＨＣクラスＩＩ拘束性」として、好ましくは、ＨＬＡ−ＤＲ拘束性、ＨＬＡ−ＤＱ拘束性またはＨＬＡ−ＤＰ拘束性が挙げられる。
【０１１７】
一態様において、ＷＴ１ヘルパーペプチドは、配列番号：１に記載のヒトのＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する７〜３０残基、好ましくは１４〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体である。かかるＷＴ１ヘルパーペプチドとしては、以下のアミノ酸配列： 
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ（配列番号：１２）、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  （配列番号：１３）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３４）、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３５）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３６）、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ    （配列番号：３７）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：３８）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：３９）、ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：４０）、
ＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬ  （配列番号：４４）、
ＬＫＧＶＡＡＧＳＳＳＳＶＫＷＴ  （配列番号：４５）および
ＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：４６）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列を含むペプチド、および配列番号：１１〜２０、３４〜４０および４４〜４６から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチド、が挙げられる。好ましくは、配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド、および配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列からなり且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチドが挙げられる。より好ましくは、配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドであり、さらにより好ましくは、配列番号：１１〜２０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。
【０１１８】
本明細書において「アミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチド」は、「改変ヘルパーペプチド」とも呼ばれる。当該改変ヘルパーペプチドは、アミノ酸配列において、１個〜数個、好ましくは１〜３個のアミノ酸が、欠失、置換および／または付加されたアミノ酸配列からなり、ＭＨＣクラスＩＩに結合し、ヘルパーＴ細胞を誘導するペプチドを意味する。改変において、付加されるアミノ酸または置換されるアミノ酸は、遺伝子によりコードされる２０種類のアミノ酸以外の非天然アミノ酸であってもよい。
【０１１９】
改変ヘルパーペプチドとしては例えば、次のようなペプチドが挙げられる：
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３６）の改変ヘルパーペプチドである、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３７）（国際公開第２００７／１２０６７３号参照）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３４）および
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３５）；並びに
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：４０）の改変ヘルパーペプチドである、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：３８）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：３９）、
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）および
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）。
【０１２０】
ＷＴ１抗原ペプチドは、通常のペプチド合成において用いられる方法に準じて製造することができる。製造方法としては、文献（ペプタイド・シンセシス（Peptide Synthesis）, Interscience, New York, 1966；ザ・プロテインズ（The Proteins）, Vol 2, Academic Press Inc., New York, 1976；ペプチド合成，丸善（株），１９７５；ペプチド合成の基礎と実験、丸善（株），１９８５；医薬品の開発 続 第１４巻・ペプチド合成，広川書店，１９９１）などに記載されている方法が挙げられる。例えば、Ｆｍｏｃ法もしくはＢｏｃ法を用いて固相合成機で製造する方法や、Ｂｏｃ−アミノ酸もしくはＺ−アミノ酸を液相合成法で逐次縮合させて製造する方法が挙げられる（Ｆｍｏｃは９−フルオレニルメトキシカルボニル基、Ｂｏｃはｔ−ブトキシカルボニル基、Ｚはベンジルオキシカルボニル基をそれぞれ表わす）。
【０１２１】
ＷＴ１抗原ペプチドを製造するための中間体において、アミノ基、カルボキシ基、メルカプト基などの官能基は、必要に応じて保護、脱保護の技術を用い、適当な保護基で保護し、また脱保護することができる。好適な保護基、保護する方法、および脱保護する方法としては、「Protective Groups in Organic Synthesis 2nd Edition (John Wiley & Sons, Inc.;1990)」などに詳細に記載されている。たとえば、メルカプト基の保護基としてはアセトアミドメチル基またはトリチル基などが挙げられる。
【０１２２】
ＷＴ１抗原ペプチドがジスルフィド結合を有する場合、通常のペプチド化学に用いられる方法に準じて、システイン残基を含む異なる２つのペプチド間で、またはシステイン残基を含むペプチドとシステイン間で、当該ジスルフィド結合を形成することができる。ジスルフィド結合の形成方法は、文献（ペプタイド・シンセシス（Peptide Synthesis）, Interscience, New York, 1966; ザ・プロテインズ（The Proteins）, Vol 2, Academic Press Inc., New York, 1976；ペプチド合成，丸善（株），１９７５；ペプチド合成の基礎と実験、丸善（株），１９８５；医薬品の開発 続 第１４巻・ペプチド合成，広川書店，１９９１）などに記載されている方法が挙げられる。
【０１２３】
具体的には、ペプチドに含まれるシステイン残基が１個の場合、システイン側鎖上のメルカプト基の保護基を含むすべての保護基を除去した後、不活性溶媒中で酸化させることにより、ジスルフィド結合を有する化合物（ジスルフィド化合物）を製造することができる。また、メルカプト基を持つ２つの中間体を適当な溶媒中に混合し酸化することにより製造することができる。当該酸化の方法としては、通常のペプチド合成でジスルフィド結合を形成させる公知の方法を適宜選択すればよい。例えば、ヨウ素酸化、アルカリ条件下で空気酸化反応に付す方法、またはアルカリ性もしくは酸性条件下酸化剤を添加してジスルフィド結合を形成する方法などが挙げられる。ここで、酸化剤としては、ヨウ素、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、フェリシアン化カリウムなどが挙げられる。溶媒としては水、酢酸、メタノール、クロロホルム、ＤＭＦもしくはＤＭＳＯなど、またはこれらの混合液を用いることができる。酸化反応によりしばしば、対称、非対称性ジスルフィド化合物の混合物を与える。目的の非対称性ジスルフィド化合物は種々のクロマトグラフィー、または再結晶などで精製することによって得ることができる。あるいは活性化されたメルカプト基をもつ中間体とメルカプト基をもつ中間体を混合することにより選択的なジスルフィド結合を形成することができる。活性化されたメルカプト基をもつ中間体としては、Ｎｐｙｓ基（３−ニトロ−２−ピリジンスルフェニル基）が結合したメルカプト基などが挙げられる。あるいは、あらかじめ一方の中間体と例えば２，２'−ジチオビス（５−ニトロピリジン）を混合することによりメルカプト基を活性化した後、他方の中間体を加えることにより選択的なジスルフィド結合を形成することができる（Tetrahedron Letters. Vol.37. No.9, pp.1347-1350）。
【０１２４】
ペプチドに含まれるシステイン残基が２個以上の場合も、前記と同様の方法を用いることができる。この場合はジスルフィド結合様式が異なる異性体が得られる。システイン側鎖の保護基を特定の組み合わせにすることにより、目的のシステイン残基間でジスルフィド結合を形成した二量体を得ることができる。前記保護基の組み合わせとしては、ＭｅＢｚｌ（メチルベンジル）基とＡｃｍ（アセトアミドメチル）基、Ｔｒｔ（トリチル）基とＡｃｍ基、Ｎｐｙｓ（３−ニトロ−２−ピリジルチオ）基とＡｃｍ基、Ｓ−Ｂｕ−ｔ（Ｓ−ｔｅｒｔ−ブチル）基とＡｃｍ基などが挙げられる。例えばＭｅＢｚｌ基とＡｃｍ基の組み合わせの場合、まずＭｅＢｚｌ基とシステイン側鎖以外のその他の保護基を除去した後、ペプチド単量体を含む溶液を空気酸化反応に付して脱保護されたシステイン残基間にジスルフィド結合を形成し、次いでヨウ素による脱保護および酸化を行ってＡｃｍ基で保護されていたシステイン残基間にジスルフィド結合を形成する方法などが挙げられる。
【０１２５】
ＷＴ１抗原ペプチドは、キラーペプチドとヘルパーペプチド、または２つの異なるキラーペプチドもしくはヘルパーペプチドを、ジスルフィド結合を介して結合させたものであってもよい。かかるペプチドは、以下の工程（１）〜（３）を含む方法により合成することができる。
【０１２６】
工程（１）においては、Ｆｍｏｃ−Ｃ（Ｍｍｔ）Ａ−ＳＢｎおよび第一の抗原ペプチドを用いて、Ｃ（Ｍｍｔ）ＡのＣ末端アミノ酸のカルボニル基と第一の抗原ペプチドのＮ末端アミノ基が結合したペプチドを合成する。ここで、「Ｆｍｏｃ」は、９−フルオレニルメトキシカルボニル基を表す。「Ｍｍｔ」は、モノメトキシトリチル基を表す。「ＳＢｎ」は、チオベンジル基を表す。
【０１２７】
工程（２）においては、前記工程（１）で得られたペプチドおよびＮｐｙｓ基で保護された１つのシステイン残基がＮ末端に結合している第二の抗原ペプチドを用いて、前記工程（１）で得られたペプチド中の第一の抗原ペプチドのシステイン残基のチオエーテル基と第二の抗原ペプチドのＮ末端に結合しているシステイン残基のチオエーテル基が結合したペプチドを合成する。ここで、「Ｎｐｙｓ」は、３−ニトロ−２−ピリジルチオ基を表す。
【０１２８】
工程（３）においては、前記工程（２）で得られたペプチドおよびＳＰｙ基で保護されたシステイン残基を含む第三の抗原ペプチドを用いて、前記工程（２）で得られたペプチド中の第二の抗原ペプチドのＮ末端に結合しているシステイン残基のチオエーテル基と第三の抗原ペプチドのシステイン残基のチオエーテル基が結合したペプチドを合成する。ここで、「ＳＰｙ」は、２−ピリジルスルフィド基を表す。
【０１２９】
得られたＷＴ１抗原ペプチドは、当業者に公知の方法や通常のペプチド化学に用いられる方法に準じて精製することができる。例えば、種々のクロマトグラフィー（例えば、シリカゲルカラムクロマトグラフィー、イオン交換カラムクロマトグラフィー、ゲルろ過、もしくは逆相クロマトグラフィー）、または再結晶などで精製することができる。例えば、再結晶溶媒としては、メタノール、エタノールもしくは２−プロパノールなどのアルコール系溶媒、ジエチルエーテルなどのエーテル系溶媒、酢酸エチルなどのエステル系溶媒、ベンゼンもしくはトルエンなどの芳香族炭化水素系溶媒、アセトンなどのケトン系溶媒、ヘキサンなどの炭化水素系溶媒、ジメチルホルムアミドもしくはアセトニトリルなどの非プロトン系溶媒、水、またはこれらの混合溶媒などを用いることができる。その他精製方法としては、実験化学講座（日本化学会編、丸善）１巻などに記載された方法などを用いることができる。
【０１３０】
ジスルフィド化合物の精製方法は、文献（ペプタイド・シンセシス（Peptide Synthesis）, Interscience, New York, 1966；ザ・プロテインズ（The Proteins），Ｖol 2, Academic Press Inc., New York, 1976；ペプチド合成，丸善（株），１９７５；ペプチド合成の基礎と実験、丸善（株），１９８５；医薬品の開発 続 第１４巻・ペプチド合成，広川書店，１９９１）などに記載されている。中でも、ＨＰＬＣが好ましい。
【０１３１】
ＷＴ１抗原ペプチドにおいて、１つ以上の不斉点がある場合、通常の方法に従って、その不斉点を有する原料（アミノ酸）を用いることによって、製造することができる。また、ＷＴ１抗原ペプチドの光学純度を上げるために、製造工程の適当な段階で光学分割などを行ってもよい。光学分割法として例えば、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその中間体を不活性溶媒中（例えばメタノール、エタノール、もしくは２−プロパノールなどのアルコール系溶媒、ジエチルエーテルなどのエーテル系溶媒、酢酸エチルなどのエステル系溶媒、トルエンなどの炭化水素系溶媒、またはアセトニトリルなどの非プロトン系溶媒、およびこれらの混合溶媒）、光学活性な酸（例えば、マンデル酸、Ｎ−ベンジルオキシアラニン、もしくは乳酸などのモノカルボン酸、酒石酸、ｏ−ジイソプロピリデン酒石酸もしくはリンゴ酸などのジカルボン酸、またはカンファースルフォン酸もしくはブロモカンファースルフォン酸などのスルホン酸）と塩を形成させるジアステレオマー法により行うことができる。ＷＴ１抗原ペプチドまたはその中間体がカルボキシ基などの酸性官能基を有する場合は、光学活性なアミン（例えばα−フェネチルアミン、キニン、キニジン、シンコニジン、シンコニン、ストリキニーネなどの有機アミン）と塩を形成させることにより光学分割を行うこともできる。
【０１３２】
塩を形成させる温度としては、室温から溶媒の沸点までの範囲から選択される。光学純度を向上させるためには、一旦、溶媒の沸点付近まで温度を上げることが望ましい。析出した塩を濾取する際、必要に応じて冷却し収率を向上させることができる。光学活性な酸、またはアミンの使用量は、基質に対し約０．５〜約２．０当量の範囲、好ましくは１当量前後の範囲が適当である。必要に応じ結晶を不活性溶媒中（例えばメタノール、エタノール、２−プロパノールなどのアルコール系溶媒、ジエチルエーテルなどのエーテル系溶媒、酢酸エチルなどのエステル系溶媒、トルエンなどの炭化水素系溶媒、アセトニトリルなどの非プロトン系溶媒およびこれらの混合溶媒）で再結晶し、高純度の光学活性な塩を得ることもできる。また、必要に応じて光学分割した塩を通常の方法で酸または塩基で処理しフリー体として得ることもできる。
【０１３３】
本発明における「薬学上許容される塩」としては、酸付加塩および塩基付加塩が挙げられる。例えば、酸付加塩としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩などの無機酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、酢酸塩、ギ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩などの有機酸塩が挙げられ、塩基付加塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩などの無機塩基塩、トリエチルアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩などの有機塩基塩などが挙げられ、さらにはアルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などの塩基性あるいは酸性アミノ酸といったアミノ酸塩が挙げられる。
【０１３４】
ＷＴ１キラーペプチドの薬学上許容される塩としては、例えば、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ、（配列番号：８）、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：９）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）、および
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；
前記配列番号２〜１０から選択されるいずれかのアミノ酸配列において、１個〜数個のアミノ酸が、欠失、置換、および／または付加されたアミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチド；または
式（１）〜（３）で表される化合物の、酸付加塩および塩基付加塩が挙げられる。例えば、酸付加塩としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩などの無機酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、酢酸塩、ギ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩などの有機酸塩が挙げられ、塩基付加塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩などの無機塩基塩、トリエチルアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩などの有機塩基塩などが挙げられ、さらにはアルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などの塩基性あるいは酸性アミノ酸といったアミノ酸塩が挙げられる。
【０１３５】
ＷＴ１ヘルパーペプチドの薬学上許容される塩としては、例えば、
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ（配列番号：１２）、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  （配列番号：１３）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）および
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド；または
前記配列番号１１〜２０から選択されるいずれかのアミノ酸配列において、１個〜数個のアミノ酸が、欠失、置換、および／または付加されたアミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチドの、酸付加塩および塩基付加塩が挙げられる。例えば、酸付加塩としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩などの無機酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、酢酸塩、ギ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩などの有機酸塩が挙げられ、塩基付加塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩などの無機塩基塩、トリエチルアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩などの有機塩基塩などが挙げられ、さらにはアルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などの塩基性あるいは酸性アミノ酸といったアミノ酸塩が挙げられる。
【０１３６】
ＷＴ１抗原ペプチドの薬学上許容される塩の例としては、特にこれに限定されないが、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  酢酸塩、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  酢酸塩、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  酢酸塩、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  酢酸塩、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  酢酸塩、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  酢酸塩、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ  酢酸塩、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  酢酸塩、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  酢酸塩、
【化９】
2020075934.tif 000010
【化１０】
2020075934.tif 000011
【化１１】
2020075934.tif 000012
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  酢酸塩、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  酢酸塩、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  酢酸塩、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  酢酸塩、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  酢酸塩、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  酢酸塩、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  酢酸塩、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  酢酸塩、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  酢酸塩、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  酢酸塩、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  トリフルオロ酢酸塩、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ  トリフルオロ酢酸塩、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  トリフルオロ酢酸塩、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  トリフルオロ酢酸塩、
【化１２】
2020075934.tif 000013
【化１３】
2020075934.tif 000014
【化１４】
2020075934.tif 000015
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  トリフルオロ酢酸塩、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  トリフルオロ酢酸塩、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  トリフルオロ酢酸塩、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  トリフルオロ酢酸塩、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  トリフルオロ酢酸塩、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  トリフルオロ酢酸塩、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  トリフルオロ酢酸塩、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  トリフルオロ酢酸塩、および
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  トリフルオロ酢酸塩
が挙げられる。
【０１３７】
本発明のＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩の水和物、エタノール溶媒和物などの溶媒和物も、本発明に含まれる。さらに、本発明は、ＷＴ１抗原ペプチドのあらゆるジアステレオマー、エナンチオマーなどの存在し得るあらゆる立体異性体、およびあらゆる態様の結晶形も包含している。
【０１３８】
ＷＴ１抗原ペプチドのＣＴＬ誘導活性は、ＨＬＡテトラマー法（Int. J. Cancer: 100, 565-570 (2002)）または限界希釈法（Nat. Med.: 4, 321-327 (1998)）によりＣＴＬの数を測定することにより確認することができる。あるいは、例えばＨＬＡ−Ａ２４拘束性のＣＴＬ誘導活性の場合、国際公開第０２／４７４７４号およびInt. J. Cancer: 100, 565-570 (2002)に記述されたＨＬＡ−Ａ２４モデルマウスを用いることなどにより調べることができる。ＷＴ１抗原ペプチドのヘルパーＴ細胞誘導活性は、例えばCancer Immunol. Immunother. 51:271(2002)に記載の方法などの公知の方法により調べることができる。
【０１３９】
本発明において「免疫調節剤」とは、抗原提示細胞によるＴ細胞活性化において抗原提示細胞上及び／またはＴ細胞上の補助刺激シグナルの伝達に関与する分子に相互作用することにより補助刺激シグナルの伝達を制御する、また、免疫機構において直接的または間接的に免疫寛容（免疫抑制）の成立に関与する分子の機能を制御するもの全てをいう。「免疫調節剤」は、抗体、核酸、タンパク質、ペプチドおよび低分子化合物から選択される薬剤であり得るが、これらに限定されない。「免疫調節剤」に関する記載において、「抗体」なる用語には抗体断片も含まれる。抗体断片としては、抗体の重鎖および軽鎖可変領域（ＶＨおよびＶＬ）、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆｖ、Ｆｄ、ｓｄＦｖ、ｓｃＦＶなどが例示される。「免疫調節剤」に関する記載において、タンパク質は抗体を除くあらゆるタンパク質を意味する。「免疫調節剤」には、例えば、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤、免疫活性化剤、および低分子阻害剤が含まれる。
【０１４０】
「免疫チェックポイント阻害剤」は、癌細胞や抗原提示細胞による免疫抑制作用を阻害する。免疫チェックポイント阻害剤としては、特に限定されないが、以下からなる群から選択される分子に対する薬剤が挙げられる：（１）ＣＴＬＡ−４（イピリムマブ、トレメリムマブなど）；（２）ＰＤ−１（ニボルマブ、ペンブロリズマブ、ＡＭＰ−２２４、ＡＭＰ−５１４（ＭＥＤＩ０６８０）、ピディリズマブ（ＣＴ−０１１）など）；（３）ＬＡＧ−３（ＩＭＰ−３２１、ＢＭＳ−９８６０１６など）；（４）ＢＴＬＡ；（５）ＫＩＲ（ＩＰＨ２１０１など）；（６）ＴＩＭ−３；（７）ＰＤ−Ｌ１（Ｄｕｒｖａｌｕｍａｂ（ＭＥＤＩ４７３６）、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＢＭＳ−９３６５５９、アベルマブ（ＭＳＢ００１０７１８Ｃ）など）；（８）ＰＤ−Ｌ２；（９）Ｂ７−Ｈ３（ＭＧＡ−２７１など）；（１０）Ｂ７−Ｈ４；（１１）ＨＶＥＭ；（１２）ＧＡＬ９；（１３）ＣＤ１６０；（１４）ＶＩＳＴＡ；（１５）ＢＴＮＬ２；（１６）ＴＩＧＩＴ；（１７）ＰＶＲ；（１８）ＢＴＮ１Ａ１；（１９）ＢＴＮ２Ａ２；（２０）ＢＴＮ３Ａ２（Nat Rev Drug Discov. 2013; 12: 130-146；日経メディカル  Cancer Review 2014; 9；Nat Rev Immunol. 2014; 14: 559-69）；および（２１）ＣＳＦ１−Ｒ。
【０１４１】
「共刺激分子アゴニスト剤」は、Ｔ細胞上や抗原提示細胞上の共刺激分子を介した補助シグナルを伝達することにより、T細胞を活性化し、癌細胞や抗原提示細胞による免疫抑制作用を減弱させる。共刺激分子アゴニスト剤としては、特に限定されないが、以下の群から選択される分子に対する薬剤が挙げられる：（１）４−１ＢＢ（２）４−１ＢＢ−Ｌ；（３）ＯＸ４０（４）ＯＸ４０−Ｌ；（５）ＧＩＴＲ；（６）ＣＤ２８；（７）ＣＤ４０；（８）ＣＤ４０−Ｌ（９）ＩＣＯＳ；（１０）ＩＣＯＳ−Ｌ；（１１）ＬＩＧＨＴ；および（１２）ＣＤ２７。
【０１４２】
「免疫活性化剤」は、Ｔ細胞や樹状細胞など免疫細胞を直接的あるいは間接的に活性化させることにより、リンパ節においてキラーＴ細胞を効率良く刺激する。免疫活性化剤としては、特に限定されないが、Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）作動薬、インターフェロン遺伝子刺激因子（ＳＴＩＮＧ）作動薬、サイトカイン、またはヒートショックプロテイン（ＨＳＰ）に対する薬剤が挙げられる。
【０１４３】
「Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）作動薬」としては、特に限定されないが、例えば、ＴＬＲ１／２作動薬、ＴＬＲ２作動薬、ＴＬＲ３作動薬（ＰｏｌｙＩ：Ｃなど）、ＴＬＲ４作動薬（Ｓ型リポ多糖、パクリタキセル、リピドＡ、モノホスホリルリピドＡなど）、ＴＬＲ５作動薬（フランジェリンなど）、ＴＬＲ６／２作動薬（ＭＡＬＰ−２など）、ＴＬＲ７作動薬、ＴＬＲ７／８作動薬（ガーディキモド、イミキモド、ロキソリビン、レシキモド（Ｒ８４８）など）、ＴＬＲ７／９作動薬（ヒドロキシクロロキン硫酸塩など）、ＴＬＲ８作動薬（モトリモド（ＶＴＸ−２３３７）など）、ＴＬＲ９作動薬（ＣｐＧ−ＯＤＮなど）、ＴＬＲ１１作動薬（プロフィリン）などが挙げられる。
【０１４４】
「サイトカイン」としては、特に限定されないが、例えば、ＩＬ−１α、ＩＬ−１β、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−９、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１４、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１７、ＩＬ−１８、インターフェロン（ＩＮＦ）−α、ＩＮＦ−β、ＩＮＦ−γ、ＳＣＦ、ＧＭ−ＣＳＦ、Ｇ−ＣＳＦ、Ｍ−ＣＳＦ、エリスロポエチン、トロンポポエチン、ＭＩＰ（macrophage inflammatory protein）およびＭＣＰ（monocyte chemoattractant protein）などが挙げられる。
【０１４５】
「ヒートショックプロテイン（ＨＳＰ）」としては、特に限定されないが、ＨＳＰ７０、ＨＳＰ９０、ＨＳＰ９０α、ＨＳＰ９０β、ＨＳＰ１０５、ＨＳＰ７２，ＨＳＰ４０などが挙げられる。ＨＳＰに対する薬剤には、ＨＳＰ阻害剤が含まれる。例えば、ＨＳＰ９０阻害剤として、特に限定されないが、タネスピマイシン（１７−ＡＡＧ）、ルミネスピブ（ＡＵＹ−９２２、ＮＶＰ−ＡＵＹ９２２）、アルベスピマイシン（１７−ＤＭＡＧ）塩酸塩、ガネテスピブ（ＳＴＡ−９０９０）、ＢＩＩＢ０２１、オナレスピブ（ＡＴ１３３８７）、ゲルダナマイシン、ＮＶＰ−ＢＥＰ８００、ＳＮＸ−２１１２（ＰＦ−０４９２８４７３）、ＰＦ−４９２９１１３（ＳＮＸ−５４２２）、ＫＷ−２４７８、ＸＬ８８８、ＶＥＲ１５５００８、ＶＥＲ−５０５８９、ＣＨ５１３８３０３、ＶＥＲ−４９００９、ＮＭＳ−Ｅ９７３、ＰＵ−Ｈ７１、ＨＳＰ９９０（ＮＶＰ−ＨＳＰ９９０）またはＫＮＫ４３７などが挙げられる。
【０１４６】
「低分子阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ヒストン脱アセチル化阻害剤、ヒストン脱メチル化阻害薬、ヒストンアセチル化酵素阻害剤、ヒストンメチル化酵素阻害剤、ＤＮＡメチル基転移酵素阻害剤、アントラサイクリン系抗生物質、白金製剤、ＭＡＰＫ阻害剤、β−カテニン阻害剤、ＳＴＡＴ３阻害剤、ＮＦ−ｋＢ阻害剤、ＪＡＫ阻害剤、ｍＴＯＲ阻害剤、ＩＤＯ阻害剤、ＣＯＸ−２阻害剤ＣＸＣＲ４阻害剤およびアルギナーゼ阻害剤などが挙げられる。
【０１４７】
「ヒストン脱アセチル化阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ボリノスタット（ＳＡＨＡ、ＭＫ０６８３）、エンチノスタット（ＭＳ−２７５）、パノビノスタット（ＬＢＨ５８９）、トリコスタチンＡ（ＴＳＡ）、モセチノスタット（ＭＧＣＤ０１０３）、ＢＧ４５、ＢＲＤ７３９５４、ベリノスタット（ＰＸＤ１０１）、ロミデプシン（ＦＫ２２８、デシペプチド）、４ＳＣ−２０２、ＨＰＯＢ、ＬＭＫ−２３５、ＣＡＹ１０６０３、タスキニモド、ＴＭＰ２６９、Ｎｅｘｔｕｒａｓｔａｔ  Ａ、Ｒｏｃｉｌｉｎｏｓｔａｔ（ＡＣＹ−１２１５）、ＲＧＦＰ９６６、ＲＧ２８３３（ＲＧＦＰ１０９）、Ｓｃｒｉｐｔａｉｄ、ツバスタチンＡ、Ｐｒａｃｉｎｏｓｔａｔ（ＳＢ９３９）、ＣＵＤＣ−１０１、Ｍ３４４、ＰＣＩ−３４０５１、ダシノスタット（ＬＡＱ８２４）、ツバスタチンＡ塩酸塩、アベキシノスタット（ＰＣＩ−２４７８１）、ＣＵＤＣ−９０７、ＡＲ−４２、フェニル酪酸ナトリウム、レスミノスタット、ツバシン、キシノスタット（ＪＮＪ−２６４８１５８５）二塩酸塩、ＭＣ１５６８、Ｇｉｖｉｎｏｓｔａｔ（ＩＴＦ２３５７）、Ｄｒｏｘｉｎｏｓｔａｔ、Ｃｈｉｄａｍｉｄｅ（Ｃ  Ｓ０５５、ＨＢＩ−８０００）、ＣＨＲ−２４８５、ＣＨＲ−３９９６、ＤＡＣ−０６０、ＦＲＭ−０３３４（ＥＶＰ−０３３４）、ＭＧＣＤ−２９０、ＣＸＤ−１０１（ＡＺＤ−９４６８）、ＣＧ２００７４５、アルギニン酪酸塩、スルフォラファン、ＳＨＰ−１４１、ＣＵＤＣ−９０７、ＹＭ７５３（ＯＢＰー８０１）、バルプロ酸ナトリウム、アピシジンおよびＣＩ９９４（Ｔａｃｅｄｉｎａｌｉｎｅ）などが挙げられる。
【０１４８】
「ヒストン脱メチル化阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＧＳＫ  Ｊ４  ＨＣｌ、ＯＧ−Ｌ００２、ＪＩＢ−０４、ＩＯＸ１、ＳＰ２５０９、ＯＲＹ−１００１（ＲＧ−６０１６）、ＧＳＫ  Ｊ１、ＭＬ３２４、ＧＳＫ−ＬＳＤ１  ２ＨＣｌなどが挙げられる。
【０１４９】
「ヒストンアセチル化酵素阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、Ｃ６４６、ＭＧ１４９、Ｒｅｍｏｄｅｌｉｎ、およびＡｎａｃａｒｄｉｃ  Ａｃｉｄなどが挙げられる。
【０１５０】
「ヒストンメチル化酵素阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、Ｐｉｎｏｍｅｔｏｓｔａｔ（ＥＰＺ５６７６）、ＥＰＺ００５６７８、ＧＳＫ３４３、ＢＩＸ０１２９４、Ｔａｚｅｍｅｔｏｓｔａｔ（ＥＰＺ６４３８）、３−ｄｅａｚａｎｅｐｌａｎｏｃｉｎ Ａ（ＤＺＮｅＰ）ＨＣｌ、ＵＮＣ１９９９、ＭＭ−１０２、ＳＧＣ０９４６、エンタカポン、ＥＰＺ０１５６６６、ＵＮＣ０３７９、ＥＩ１、ＭＩ−２（Menin-MLL Inhibitor）、ＭＩ−３（Menin-MLL Inhibitor）、ＰＦＩ−２、ＧＳＫ１２６、ＥＰＺ０４７７７、ＢＲＤ４７７０、ＧＳＫ−２８１６１２６およびＵＮＣ０６３１などが挙げられる。
【０１５１】
「ＤＮＡメチル基転移酵素阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、デシタビン、アザチジン、ＲＧ１０８、チオグアニン、ゼブラリン、ＳＧＩ−１１０、ＣＣ−４８６、ＳＧＩ−１０２７、ロメグアトリブおよびプロカイナミド塩酸塩などが挙げられる。
【０１５２】
「アントラサイクリン系抗生物質」は、ＤＮＡ鎖間への挿入によって、ＤＮＡがほどかれることを阻害する。アントラサイクリン系抗生物質としては、特に限定されないが、例えば、ドキソルビシン、リポソーマルドキソルビシン、ダウノルビシン、ピラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アクラルビシン、アムルビシン、アロインまたはミトキサトロンなどが挙げられる。
【０１５３】
「白金製剤」としては、特に限定されないが、例えば、シスプラチン、カルボプラチン、ミボプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン（ＪＭ−１２６）、オキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ）、四硝酸トリプラチンまたはそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１５４】
「ＭＡＰＫ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＳＢ２０３５８０、ドラマピモド（ＢＩＲＢ７９６）、ＳＢ２０２１９０（ＦＨＰＩ）、ＬＹ２２２８８２０、ＶＸ−７０２、ＳＢ２３９０６３、Ｐｅｘｍｅｔｉｎｉｂ（ＡＲＲＹ−６１４）、ＰＨ−７９７８０４、ＶＸ−７４５またはＴＡＫ−７１５などが挙げられる。
【０１５５】
「β―カテニン阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＸＡＶ−９３９、ＩＣＧ−００１、ＩＷＲ−１−ｅｎｄｏ、Ｗｎｔ−Ｃ５９（Ｃ５９）、ＬＧＫ−９７４、ＫＹ０２１１１、ＩＷＰ−２、ＩＷＰ−Ｌ６、ＷＩＫＩ４またはＦＨ５３５などが挙げられる。
【０１５６】
「ＳＴＡＴ３阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、Ｓ３Ｉ−２０１、Ｓｔａｔｔｉｃ、ニクロサミド、ニフロキサジド、ナパブカシン（ＢＢＩ−６０８）、クリプトタンシノン、ＨＯ−３８６７、ＷＨＩ−Ｐ１５４、ＦＬＬＬ３２、ＳＴＡ−２１、ＷＰ１０６６またはＳＨ−４−５４などが挙げられる。
【０１５７】
「ＮＦ−ｋＢ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＱＮＺ（ＥＶＰ４５９３）、4-アミノサリチル酸ナトリウム、ＪＳＨ−２３、カフェイン酸フェネチル、サリチル酸ナトリウム、アンドログラホリドまたはＳＣ７５７４１などが挙げられる。
【０１５８】
「ＪＡＫ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ルキソリチニブ（ＩＮＣＢ０１８４２４）、トファシチニブ（ＣＰ−６９０５５０）クエン酸塩、ＡＺＤ１４８０、フェドラチニブ（ＳＡＲ３０２５０３、ＴＧ１０１３４８）、ＡＴ９２８３、チロホスチンＢ４２（ＡＧ−４９０）、モメロチニブ（ＣＹＴ３８７）、トファシチニブ（ＣＰ−６９０５５０、タソシチニブ）、ＷＰ１０６６、ＴＧ１０１２０９、ガンドチニブ（ＬＹ２７８４５４４）、ＮＶＰ−ＢＳＫ８０５  ２ＨＣｌ、バリシチニブ（ＬＹ３００９１０４、ＩＮＣＢ０２８５０）、ＡＺ９６０、ＣＥＰ−３３７７９、パクリチニブ（ＳＢ１５１８）、ＷＨＩ−Ｐ１５４、ＸＬ０１９、Ｓ−ルクソリチニブ（ＩＮＣＢ０１８４２４）、ＺＭ３９９２３  ＨＣｌ、デセルノチニブ（ＶＸ−５０９）、Ｃｅｒｄｕｌａｔｉｎｉｂ（ＰＲＴ０６２０７０、ＰＲＴ２０７０）、フィルゴチニブ（ＧＬＰＧ０６３４）、ＦＬＬＬ３２、ペフィシチニブ（ＡＳＰ０１５Ｋ、ＪＮＪ−５４７８１５３２）、ＧＬＰＧ０６３４  ａｎａｌｏｇｕｅ、Ｇｏ６９７６またはＣｕｒｃｕｍｏｌなどが挙げられる。
【０１５９】
「ｍＴＯＲ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、シロリムス（ラパマイシン）、デフォロリムス（ＡＰ２３５７３、ＭＫ−８６６９）、エベロリムス（ＲＡＤ−００１）、テムシロリムス（ＣＣＩ−７７９、ＮＳＣ６８３８６４）、ゾタロリムス（ＡＢＴ−５７８）、およびバイオリムスＡ９（ウミロリムス）、ＡＺＤ８０５５、ＫＵ−００６３７９４、Ｖｏｘｔａｌｉｓｉｂ（ＸＬ７６５、ＳＡＲ２４５４０９）、ＭＨＹ１４８５、ダクトリシブ（ＢＥＺ２３５、ＮＶＰ−ＢＥＺ２３５）またはＰＩ−１０３、Ｔｏｒｋｉｎｉｂ（ＰＰ２４２）などが挙げられる。
【０１６０】
「ＩＤＯ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＮＬＧ９１９、ＩＮＣＢ０２４３６０アナログ、インドキシモド（ＮＬＧ−８１８９）およびＥｐａｃａｄｏｓｔａｔ（ＩＮＣＢ０２４３６０）などが挙げられる。
【０１６１】
「ＣＯＸ２阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、バルデコキシブ、ロフェコキシブ、カルプロフェン、セレコキシブ、ルミラコキシブ、トルフェナム酸、ニメスリド、ニフルム酸、Ａｓａｒａｌｄｅｈｙｄｅ、ロルノキシカム、メクロフェナミン酸ナトリウム、アンフェナックナトリウム水和物、ジクロフェナクナトリウム、ケトプロフェン、ケトロラック、ナプロキセンナトリウム、インドメタシン、イブプロフェン、アスピリン、メフェナム酸、ブロムフェナクナトリウム、オキサプロジン、ザルトプロフェンおよびネパフェナックなどが挙げられる。
【０１６２】
「ＣＸＣＲ４阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＷＺ８１１、Ｐｌｅｒｉｘａｆｏｒ（ＡＭＤ３１００）およびＰｌｅｒｉｘａｆｏｒ  ８ＨＣｌ（ＡＭＤ３１００  ８ＨＣｌ）などが挙げられる。
【０１６３】
本発明のＷＴ１抗原ペプチドは、免疫調節剤と併用しても優れた抗癌作用を示すが、更に幾つかの薬剤と複合的に併用（多剤併用）することにより、その効果がより一層増強され又は患者のＱＯＬを改善させることができる。
【０１６４】
本願のＷＴ１抗原ペプチドは、「ホルモン療法剤」、「免疫療法剤」、「生物学的製剤」、「細胞増殖因子」、「細胞増殖因子阻害剤」、「細胞増殖因子受容体阻害剤」、「放射線療法剤」、「補助剤」もしくは「化学療法剤」からなる群から選択される１又は複数の薬物と併用して用いることができる。好ましくは、本願のＷＴ１抗原ペプチドは、上記群から選択される１乃至５の薬物と併用して用いることができる。更に好ましくは、本願のＷＴ１抗原ペプチドは、上記群から選択される１乃至３の薬物と併用して用いることができる。特に好ましくは、本願のＷＴ１抗原ペプチドは、上記群から選択される１の薬物と併用して用いることができる。以下、本願のＷＴ１抗原ペプチドおよび免疫調節剤と併用し得る薬物を併用薬物と略記する。併用薬物の投与量は、臨床上用いられている用量を基準として適宜選択することができる。
【０１６５】
「ホルモン療法剤」としては、副腎皮質ホルモン系薬剤（例えば、ステロイド系抗炎症薬、エストロゲン製剤、プロゲステロン製剤、アンドロゲン製剤など）、抗エストロゲン剤、エストロゲン調整剤、エストロゲン合成阻害剤、抗アンドロゲン剤、アンドロゲン調整剤、アンドロゲン合成阻害剤、ＬＨ−ＲＨアゴニスト製剤、ＬＨ−ＲＨアンタゴニスト製剤、アロマターゼ阻害剤、ステロイドラクトナーゼ阻害剤、ピル製剤、またはレチノイド及びレチノイドの代謝を遅らせる薬剤などが挙げられる。
【０１６６】
「ホルモン療法剤」としては、例えば、ホスフェストロール、ジエチルスチルベストロール、フルオキシメステロール、クロロトリアニセン、メチルテストステロン、酢酸メドロキシプロゲステロン、酢酸メゲストロール、酢酸クロルマジノン、酢酸シプロテロン、ダナゾール、アリルエストレノール、ゲストリノン、メパルトリシン、ラロキシフェン、オルメロキシフェン、レボルメロキシフェン、クエン酸タモキシフェン、クエン酸トレミフェン、ヨードキシフェン、ピル製剤、メピチオスタン、テストロラクトン、アミノグルテチイミド、酢酸ゴセレリン、ブセレリン、リュープロレリン、ロイプロリド、ドロロキシフェン、エピチオスタノール、スルホン酸エチニルエストラジオール、エストラムスチン、塩酸ファドロゾール、アナストロゾール、テロラゾール、ケトコナゾール、レトロゾール、エキセメスタン、ボロゾール、フォルメスタン、エキセメスタン、フルタミド、ビカルタミド、ニルタミド、エンザルタミド、ミフェプリストン、フィナステロド、デキサメタゾン、プレドニゾロン、ベタメタゾン、トリアムシノロン、アビラテロン、リアロゾール、ベキサロテンまたはＤＮ１０１などが挙げられる。
【０１６７】
「免疫療法剤」としては、例えば、ピシバニール、クレスチン、シゾフィラン、レンチナン、ウベニメクス、インターフェロン（ＩＬ）−α、インターフェロン（ＩＬ）−β、インターフェロン（ＩＬ）−γ、インターロイキン、マクロファージコロニー刺激因子、顆粒球コロニー刺激因子、エリスロポイエチン、リンホトキシン、ＢＣＧワクチン、コリネバクテリウムパルブム、レバミゾール、ポリサッカライドＫ、プロコダゾール、抗ＣＴＬＡ４抗体、抗ＰＤ−１抗体またはＴＬＲ作動薬（例えば、ＴＬＲ７作動薬、ＴＬＲ８作動薬、ＴＬＲ９作動薬）などが挙げられる。
【０１６８】
「生物学的製剤」としては、特に限定されないが、例えば、インターロイキン−２（Ａｌｄｅｓｌｅｕｋｉｎ）、インターフェロン−α、インターフェロン−β、インターフェロン−γ、エリスロポイエチン（ＥＰＯ）、顆粒球コロニー刺激因子（フィルグラスチン）、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（サルグラモスチム）、ＩＬ１３−ＰＥ３８ＱＱＲ、バチルスカルメット−ゲラン、レバミゾール、オクトレオチド、ＣＰＧ７９０９、Ｐｒｏｖｅｎｇｅ、ＧＶＡＸ、Ｍｙｖａｘ、Ｆａｖｌｄ、レナリドマイド、トラスツズマブ、リツキシマブ、ゲムツズマブオゾガマイシン、アレムツズマブ、エンドスタチン、イブリツモマブチウキセタン、トシツモマブ、セツキシマブ、ザノリムマブ、オファツムマブ、ＨＧＳ−ＥＴＲ１、ペルツズマブ、Ｍ２００、ＳＧＮ−３０、マツズマブ、アデカツマブ、デノスマブ、ザルツムマブ、ＭＤＸ−０６０、ニモツズマブ、ＭＯＲＡｂ−００３、Ｖｉｔａｘｉｎ、ＭＤＸ−１０１、ＭＤＸ−０１０、ＤＰＣ４抗体、ＮＦ−１抗体、ＮＦ−２抗体、Ｒｂ抗体、ｐ５３抗体、ＷＴ１抗体、ＢＲＣＡ１抗体、ＢＲＣＡ２抗体、ガングリオシド（ＧＭ２）、前立腺特異抗原（ＰＳＡ）、α−フェトプロテイン（ＡＦＰ）、癌胎児性抗原（ＣＥＡ）、黒色腫関連抗原（ＭＡＲＴ−１、ｇａｐ１００、ＭＡＧＥ１，３チロシン）、乳頭腫ウイルスＥ６およびＥ７断片、またはそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１６９】
前記「細胞増殖因子」、「細胞増殖因子阻害剤」および「細胞増殖因子受容体阻害剤」における細胞増殖因子は、細胞増殖を促進する物質であれば、どのようなものでもよく、例えば、分子量が２０，０００以下のペプチドで、受容体との結合により低濃度で作用を発揮する因子があげられる。
【０１７０】
「細胞増殖因子」として、特に限定されないが、例えば、上皮成長因子（Epidermal Growth Factor：ＥＧＦ）、インスリン様成長因子（Insulin−Like Growth Factor：ＩＧＦ（例えば、インスリン、ＩＧＦ−１、ＩＧＦ−２など））、トランスフォーミング成長因子（Transforming Growth Factor：ＴＧＦ（例えば、ＴＧＦーａｌｐｈａ、ＴＧＦ−ｂｅｔａ））、神経成長因子（Nerve Growth Factor：ＮＧＦ）、脳由来神経栄養因子（Brain−derived Neurotrophic Factor：ＢＤＮＦ）、血管内皮細胞増殖因子（Vesicular Endothelial Growth Factor：ＶＥＧＦ）、コロニー刺激因子（Colony Stimulating Factor：ＣＳＦ（例えば、顆粒球コロニー刺激因子（Granulocyte−Colony Stimulating Factor：Ｇ−ＣＳＦ））、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（Granulocyte−Macrophage−Colony Stimulating Factor：ＧＭ−ＣＳＦ））、血小板由来成長因子（Platelet−Derived Growth Factor：ＰＤＧＦ）、エリスロポエチン（Erythropoietin：ＥＰＯ）、線維芽細胞増殖因子（Fibroblast Growth Factor：ＦＧＦ、（例えば、酸性ＦＧＦ、塩基性ＦＧＦ、ＫＧＫ（Keratinocyte Growth Factor）、ＦＧＦ−１０など））、肝細胞増殖因子（Hepatocyte Growth Factor：ＨＧＦ）へレグリン、またはアンジオポエチンなどが挙げられる。なお、細胞増殖因子は、成長因子と同義である。
【０１７１】
「細胞増殖因子阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、上皮成長因子阻害剤（ＥＧＦ阻害剤）、インスリン様成長因子阻害剤（ＩＧＦ阻害剤）、神経成長因子阻害剤（ＮＧＦ阻害剤）、脳由来神経栄養因子阻害剤（ＮＧＦ阻害剤）、血管内皮細胞増殖因子阻害剤（ＶＥＧＦ阻害剤）、コロニー刺激因子阻害剤（ＣＳＦ阻害剤）、血小板由来成長因子阻害剤（ＰＤＧＦ阻害剤）、エリスロポエチン阻害剤（ＥＰＯ阻害剤）、線維芽細胞増殖因子阻害剤（ＦＧＦ阻害剤）、肝細胞増殖因子阻害剤（ＨＧＦ阻害剤）、へレグリン阻害剤、またはアンジオポエチン阻害剤などが挙げられる。なお、細胞増殖因子阻害剤は、成長因子阻害剤と同義である。
【０１７２】
「細胞増殖因子受容体阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、上皮成長因子受容体阻害剤（ＥＧＦＲ阻害剤）、インスリン様成長因子受容体阻害剤（ＩＧＦＲ阻害剤）、神経成長因子受容体阻害剤（ＮＧＦＲ阻害剤）、脳由来神経栄養因子受容体阻害剤（ＮＧＦＲ阻害剤）、血管内皮細胞増殖因子阻害剤（ＶＥＧＦ阻害剤）、コロニー刺激因子阻害剤（ＣＳＦ阻害剤）、血小板由来成長因子受容体阻害剤（ＰＤＧＦＲ阻害剤）、エリスロポエチン受容体阻害剤（ＥＰＯＲ阻害剤）、線維芽細胞増殖因子受容体阻害剤（ＦＧＦＲ阻害剤）、肝細胞増殖因子受容体阻害剤（ＨＧＦＲ阻害剤）、へレグリン受容体阻害剤、またはアンジオポエチン受容体阻害剤などが挙げられる。なお、細胞増殖因子受容体阻害剤は、成長因子受容体阻害剤と同義である。
【０１７３】
「放射線療法剤」として、特に限定されないが、例えば、放射性物質及び放射性増感剤などが挙げられる。
【０１７４】
「補助剤」は、抗がん剤による副作用や嘔吐を抑制するために用いられ、特に限定されないが、例えば、アプレピタント、オンダンセトロン、ロラゼパム、デキサメタゾン、ジフェンヒドラミン、ラニチジン、シメチジン、ラニチジン、ファモチジン、シメチジン、プロクリット、エポエチンアルファ、フィルグラスチム、オプレルベキン、ロイコボリン及び顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）などが挙げられる。
【０１７５】
「化学療法剤」としては、特に限定されないが、例えば、アルキル化剤、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害剤、ＤＮＡインターカレータ、抗有糸分裂剤、抗癌性抗生物質、植物由来抗癌剤、エピゲノム薬、免疫調整薬、分子標的治療薬、新脈管形成阻害剤及びその他の化学療法剤などが用いられる。代表的な例を次に記載する。
【０１７６】
「アルキル化剤」としては、特に限定されないが、例えば、ナイトロジェンマスタード、塩酸ナイトロジェンマスタード−Ｎ−オキシド、クロラムブシル、シクロフォスファミド、イホスファミド、チオテパ、カルボコン、トシル酸インプロスルファン、ブスルファン、塩酸ニムスチン、ミトブロニトール、メルファラン、ダカルバジン、プロカルバジン、ラニムスチン、リン酸エストラムスチンナトリウム、トリエチレンメラミン、カルムスチン、ロムスチン、ストレプトゾジン、ピポブロマン、エトグルシド、アルトレタミン、アンバムスチン、塩酸ジブロスピジウム、フォテムスチン、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、セムスチン、プミテパ、リボムスチン、テモゾロミド、トレオスルファン、トロフォスファミド、ジノスタチンスチマラマー、アドゼレシン、システムスチン、ビゼレシン、メクロエタミン、ウラシルマスタード、ストレプトゾシン、トラベクテジン、ベカテリン、クロルメチン、マンノスルファン、トリアジコン、プロカルバシン、カンホスファミド、ニトロソウレア及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１７７】
「白金製剤」としては、特に限定されないが、例えば、シスプラチン、カルボプラチン、ミボプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン、オキサリプラチン、四硝酸トリプラチン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１７８】
「代謝拮抗剤」としては、特に限定されないが、例えば、葉酸代謝拮抗薬、ピリミジン代謝阻害薬、プリン代謝阻害薬、リボヌクレオチドレダクターゼ阻害薬、及びヌクレオチドアナログが挙げられる。
【０１７９】
「代謝拮抗剤」としては、特に限定されないが、例えば、メルカプトプリン、６−メルカプトプリンリボシド、チオイノシン、メトトレキサート、ペメトレキセド、エオシタビン、エノシタビン、シタラビン、シタラビンオクフォスファート、塩酸アンシタビン、５−ＦＵ系薬剤（例えば、フルオロウラシル、カルゾナール、ベンナン、ルコナール、ルナボン、テガフール、テガフール・ウラシル、テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム（ＴＳ−１）、ＵＦＴ、ドキシフルリジン、カルモフール、ガロシタビン、エミテフール、カペシタビンなど）、アミノプテリン、ネララビン、ロイコポリンカルシウム、タブロイド、ブトシン、フォリネイトカルシウム、レボフォリネイトカルシウム、クラドリビン、エミテフール、フルダラビン、ゲムシタビン、ヒドロキシカルパミド、ペントスタチン、ピリトレキシム、イドキシウリジン、ミトグアゾン、チアゾフリン、アンバムスチン、ベンダムスチン、フロクスウリジン、ネララビン、ロイコボリン、ヒドロキシ尿素、チオグアニン、アスパラギナーゼ、ボルテゾミブ、ラルチトレキセド、クロファラビン、エノシタビン、サパシタビン、アザシチジン、スルファジアジン、スルファメトキサゾール、トリメトプリム、Ｌｉｐｒｏｘｓｔａｔｉｎ−１、Ｄ４４７６、Ｘａｎｔｈｏｈｕｍｏｌ、Ｅｐａｃａｄｏｓｔａｔ（ＩＮＣＢ０２４３６０）、Ｖｉｄｏｆｌｕｄｉｍｕｓ、Ｐ７Ｃ３、ＧＭＸ１７７８（ＣＨＳ８２８）、ＮＣＴ−５０１、ＳＷ０３３２９１、Ｒｏ６１−８０４８及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８０】
「トポイソメラーゼ阻害薬」としては、特に限定されないが、例えば、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アントラセンジオン、ミトキサントロン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、ダクチノマイシン、プリカトマイシン、イリノテカン、カンプトテシン、ルビテカン、ベロテカン、エトポシド、テニポシド、トポテカン、アムサクリン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８１】
「ＤＮＡインターカレータ」としては、特に限定されないが、例えば、プロフラビン、ドキソルビシン（アドリアマイシン）、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、サリドマイド及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８２】
「抗有糸分裂剤」としては、特に限定されないが、例えば、パクリタキセル、パクリタキセル誘導体（例えば、ＤＨＡパクリタキセル、ポリグルタメート化パクリタキセル、ナブパクリタキセル、パクリタキセルミセル、７α‐グルコシルオキシアセチルパクリタキセル、ＢＭＳ−２７５１８３など）、ドセタキセル、ビノルレビン、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、ビンゾリジン、エトポシド、テニポシド、イクサベピロン、ラロタキセル、オルタタキセル、テセタキセル、イスピネシブ、コルヒチン、ビンフルニン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８３】
「抗癌性抗生物質」としては、特に限定されないが、例えば、アクチノマイシンＤ、アクチノマイシンＣ、マイトマイシンＣ、クロモマイシンＡ３、ミトラマイシンＡ、塩酸ブレオマイシン、硫酸ブレオマイシン、硫酸ペプロマイシン、塩酸ダウノルビシン、塩酸ドキソルビシン、塩酸アクラルビシン、塩酸ピラルビシン、塩酸エピルビシン、塩酸アルムビシン、ネオカルチノスタチン、ジノスタチンスチマラマー、ミスラマイシン、ザルコマイシン、カルチノフィリン、ミトタン、塩酸ゾルビシン、塩酸ミトキサントロン、塩酸イダルビシン、リポソーマルドキソビルシン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８４】
「植物由来抗癌剤」としては、特に限定されないが、例えば、イリノテカン、ノギテカン、エトポシド、リン酸エトポシド、エリブリン、ソブゾキサン、硫酸ビンブラスチン、硫酸ビンクリスチン、硫酸ビンデシン、テニポシド、パクリタキセル、パクリタキセル注射剤、ドセタキセル、ＤＪ−９２７、ビノレルビン、トポテカン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８５】
「エピゲノム薬」としては、特に限定されないが、例えば、ＤＮＡメチル化阻害薬、ヒストン脱アセチル化酵素（ＨＤＡＣ）阻害剤、ＤＮＡメチル基転移酵素（ＤＮＭＴ）阻害剤、ヒストン脱アセチル化酵素活性化剤、ヒストン脱メチル化酵素阻害剤およびメチル化ヌクレオチドなどが挙げられる。
【０１８６】
「エピゲノム薬」としては、特に限定されないが、例えば、ボリノスタット、ベリノスタット、モセチノスタット（ＭＧＣＤ０１０３）、エンチノスタット（ＳＮＤＸ−２７５）、ロミデプシン、アザシチジン、デシタビン、ＧＳＫ２８７９５５２  ２Ｈｌ、ＳＧＣ７０７、ＯＲＹ−１００１（ＲＧ−６０１６）、ＰＦＩ−４、ＳｉｒＲｅａｌ２、ＧＳＫ２８０１、ＣＰＩ−３６０、ＧＳＫ５０３、ＡＭＩ−１、ＣＰＩ−１６９及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８７】
「免疫調整薬」としては、特に限定されないが、例えば、サリドマイド、レナリドマイド、ポマリドマイド及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１８８】
「分子標的治療薬」は、低分子化合物であっても抗体であってもよい。「分子標的治療薬」としては、特に限定されないが、例えば、キナーゼ阻害剤、プロテアソーム阻害剤、モノクローナル抗体、ｍＴＯＲ阻害剤、ＴＮＦ阻害薬、及びＴ細胞阻害薬などが挙げられる。
【０１８９】
「キナーゼ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、チロシンキナーゼ阻害剤、セリン／スレオニンキナーゼ阻害剤、Ｒａｆキナーゼ阻害剤、ＣＤＫ（サイクリン依存性キナーゼ）阻害剤、及びＭＥＫ（分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼ）阻害剤などが挙げられる。
【０１９０】
具体的には、「キナーゼ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、イマチニブ、ゲフィチニブ、エルロチニブ、アファチニブ、ダサチニブ、ボスチニブ、バンデタニブ、スニチニブ、アキシチニブ、パゾパニブ、レンバチニブ、ラパチニブ、ニンテダニブ、ニロチニブ、クリゾチニブ、セリチニブ、アレクチニブ、ルキソリチニブ、トファシチニブ、イブルチニブ、ソラフェニブ、ベムラフェニブ、ダブラフェニブ、パルボシクリブ、トラメチニブ、レゴラフェニブ、セジバニブ、レスタウルチニブ、バンデチニブ、バタラニブ、セリシクリブ、チバンチニブ、カネルチニブ、ペリチニブ、テセバチニブ、セジラニブ、モテサニブ、ミドスタウリン、フォレチニブ、カボザンテイニブ、セルメチニブ、ネラチニブ、ボラセルチブ、サラカチニブ、エンザスタウリン、タンデュチニブ、セマキサニブ、アルボシジブ、ＩＣＲ−６２、ＡＥＥ７８８、ＰＤ０３２５９０１、ＰＤ１５３０３５、ＴＫ７８７、ＢＢＩ５０３、Ｅ６２０１、Ｅ７０５０及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１９１】
「プロテアソーム阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ボルテゾミブ、カルフィルゾミブ及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１９２】
「モノクローナル抗体」としては、特に限定されないが、例えば、抗ＣＤ２２抗体、抗ＣＤ２０抗体、抗ＣＤ２５抗体、抗ＣＤ３０抗体、抗ＣＤ３３抗体、抗ＣＤ５抗体、抗ＣＤ５２抗体、抗上皮成長因子受容体抗体（ＥＧＦＲ抗体）、抗血管内皮細胞増殖因子抗体（ＶＥＧＦ抗体）、抗ＴＮＦ−α抗体、抗ＩＬ−１レセプター抗体、抗ＩＬ−２レセプター抗体、抗ＩＬ−５レセプター抗体、抗ＩＬ−６レセプター抗体、抗ＨＥＲ２抗体、抗ＩｇＥ抗体、抗ＩｇＧ抗体、抗ＲＳウィルス抗体、抗ＣＣＲ４抗体、抗ＣＴＬＡ−４（細胞傷害性Ｔリンパ球関連抗原４、ＣＤ１５２）抗体、抗ＰＤ−１抗体、抗ＲＡＮＫＬ（ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ａｃｔｉｖａｔｏｒ  ｏｆ  ｎｕｃｌｅａｒ  ｆａｃｔｏｒ  κＢ  ｌｉｇａｎｄ）抗体、抗ｃ−Ｍｅｔ抗体、抗ＣＸＣＲ４抗体などが挙げられる。
【０１９３】
具体的には、「モノクローナル抗体」としては、特に限定されないが、例えば、イブリツモマブ チウキセタン、リツキシマブ、セツキシマブ、インフリキシマブ、バシリキシマブ、ブレンツキシマブ ベドチン、トシリズマブ、トラスツズマブ、ベバシズマブ、オマリズマブ、メポリズマブ、ゲムツズマブ、オゾガマイシン、パリビズマブ、ラニビズマブ、セルトリズマブ、オクレリズマブ、モガムリズマブ、エクリズマブ、ペルツズマブ、アレムツズマブ、イノツズマブ、パニツムマブ、オファツムマブ、ゴリムマブ、アダリムマブ、ラムシルマブ、ニボルマブ、アナキンラ、デノスマブ、イピリムマブ、ペンブロリズマブ、マツズマブ、ファルレツズマブ、ＭＯＲＡｂ−００４、ＭＯＲＡ−ｂ００９及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１９４】
「ｍＴＯＲ阻害剤」として、特に限定されないが、例えば、エベロリムス（ＲＡＤ００１）、ラパマイシン（シロリムス）、ＡＺＤ８０５５、テムシロリムス（ＣＣＩ−７７９、ＮＳＣ６８３８６４）ＫＵ−００６３７９４、Ｖｏｘｔａｌｉｓｉｂ（ＸＬ−７６５、ＳＡＲ２４５４０９）、ＭＨＹ１４８５、ダクトリシブ（ＢＥＺ２３５）、ＰＩ−１０３、Ｔｏｒｋｉｎｉｂ（ＰＰ２４２）リダフォロリムス（デフォロリムス、ＭＫ−８６６９）、ＩＮＫ−１２８（ＭＬＮ０１２８）、Ｔｏｒｉｎ１、オミパリシブ（ＧＳＫ２１２６４５８、ＧＳＫ４５８）、ＯＳＩ−０２７、ＰＦ−０４６９１５０２、アピトリシブ（ＧＤＣ−０９８０、ＲＧ７４２２）、ＧＳＫ１０５９６１５、ゲダトリシブ（ＰＦ−０５２１２３８４、ＰＫＩ−５８７）、ＷＹＥ−１３２、ＰＰ１２１、ＷＹＥ−３５４、ＡＺＤ２０１４、Ｔｏｒｉｎ２、ＷＹＥ−６８７、ＣＨ５１３２７９９、ＷＡＹ−６００、ＥＴＰ−４６４６４、ＧＤＣ−０３４９、ＸＬ３８８、ゾタロリムス（ＡＢＴ−５７８）、タクロリムス（ＦＫ５０６）ＢＧＴ２２６（ＮＶＰ−ＢＧＴ２２６）、パロミド５２９（Ｐ５２９）、クリソファン酸及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１９５】
「ＴＮＦ阻害薬」として、特に限定されないが、例えば、エタネルセプト、レナリドミド（ＣＣ−５０１３）、ポマリドミド、サリドマイド、ネクロスタチン-１またはＱＮＺ（ＥＶＰ４５９３）などが挙げられる。
【０１９６】
「Ｔ細胞阻害薬」として、特に限定されないが、例えば、アバタセプトなどが挙げられる。
【０１９７】
「新脈管形成阻害剤」として、特に限定されないが、例えば、ＣＭ１０１、ＩＦＮ−α、ＩＬ−１２、血小板因子−４、スラミン、セマキサニブ、トロンボスポンジン、ＶＥＧＦＲアンタゴニスト、新脈管形成抑制ステロイドプラスヘパリン、軟骨由来新脈管形成阻止因子、マトリックスメタロプロテアーゼ阻害剤、バチマスタット、マリマスタット、アンギオスタチン、エンドスタチン、２−メトキシエストラジオール、テコガラン、トロンボスポンジン、αＶβ３阻害剤、リノミド、ＡＤＨ−１、Ｅ７８２０及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１９８】
「その他の化学療法剤」としては、特に限定されないが、例えば、フィステナリド、ソブゾキサン、オバトクラックス、エファプロキシラール、チピファルニブ、ロナファルニブなどが挙げられる。
【０１９９】
本発明の医薬組成物は、有効成分としての上記ＷＴ１抗原ペプチドおよび／または免疫調節剤以外に、特に限定されないが、例えば、薬学上許容される担体を含んでいてもよい。また本発明の医薬組成物に含まれるＷＴ１抗原ペプチドは、ＷＴ１特異的ＣＴＬおよび／またはヘルパーＴ細胞を誘導することから、その誘導効率を増強させるために、本発明の医薬組成物は適当なアジュバントを含むか、あるいは適当なアジュバントと共に投与されてもよい。
【０２００】
本発明の「薬学上許容される担体」は、用いられる用量及び濃度で当該担体を曝露される細胞又は哺乳動物に対して毒性を示さない。薬学上許容される担体はしばしばpH緩衝水溶液である。薬学上許容される担体の例には以下が含まれる：緩衝剤（例えばリン酸、クエン酸、乳酸、酒石酸、トリフルオロ酢酸及び他の有機酸）；抗酸化剤（アスコルビン酸を含む）；低分子量ポリペプチド（約10残基未満）；タンパク質（例えば血清アルブミン、ゼラチン又は免疫グロブリン）；親水性ポリマー（例えばポリビニルピロリドン）；アミノ酸（例えばグリシン、グルタミン、アスパラギン、アルギニン、メチオニン又はリジン）；単糖類、二糖類及び他の炭水化物（例えばグルコース、マンノース又はデキストリン）；キレート剤（例えばEDTA）；糖アルコール（例えばマンニトール、トレハロース又はソルビトール）：安定化剤（例えばジエチレントリアミン五酢酸）；塩形成対イオン（例えばナトリウム）；溶解補助剤（例えばポリソルベート８０（登録商標））及び／又は非イオン性界面活性剤（例えばTWEEN（登録商標）、ポリエチレングリコール（PEG）及びPLURONICS（登録商標））。また、本発明の薬学上許容される担体は、例えば、タンパク質、ポリペプチド、リポソーム、多糖、ポリ乳糖、ポリグリコール酸、重合アミノ酸、アミノ酸共重合体、および不活性ウィルス粒子などの大型の緩慢に代謝される巨大分子であってよい。また、ＷＴ１抗原ペプチドは、リポソーム製剤、直径数μｍのビーズに結合させた粒子径の製剤、リピッドを結合させた製剤などにして投与することもできる。
【０２０１】
本発明の医薬組成物は、細胞性免疫が効率的に成立するように、適当なアジュバントを含むか、アジュバントとともに投与することができる。アジュバントとしては、文献（Clin. Microbiol. Rev., 7: 277-289, 1994）に記載のあるものなどが応用可能であり、具体的には、菌体由来成分、ＧＭ−ＣＳＦ、インターロイキン−２、インターロイキン−７もしくはインターロイキン−１２などのサイトカイン、植物由来成分、海洋生物由来成分、水酸化アルミニウムの如き鉱物ゲル、リソレシチン、プルロニックポリオールの如き界面活性剤、ポリアニオン、ペプチド、または油乳濁液（エマルジョン製剤）などが挙げることができる。菌体由来成分としては、リピドＡ（lipid A）、その誘導体であるモノホスホリノリピドＡ（monophosphoryl lipid A）、菌体（ＢＣＧ菌などのMycobacterium属細菌が挙げられる）の死菌、細菌由来のタンパク質、ポリヌクレオチド、フロイント不完全アジュバント（Freund's Incomplete Adjuvant）、フロイント完全アジュバント（Freund's Complete Adjuvant）、細胞壁骨格成分（例えばＢＣＧ−ＣＷＳなどが挙げられる）、トレハロースジミコレート（ＴＤＭ）などが挙げられる。
【０２０２】
また、アジュバントとして、沈降性アジュバントと油性アジュバントを挙げることができる。沈降性アジュバントは、ペプチドが吸着する無機物の懸濁剤を表す。沈降性アジュバントとしては、具体的には、水酸化ナトリウム、水酸化アルミニウム（アラム、Alum）、リン酸カルシウム、リン酸アルミニウム、ミョウバン、ペペス、カルボキシビニルポリマー等が挙げられる。油性アジュバントは、ペプチドを含む水溶液を鉱油で包みミセルをつくり乳化する油乳剤を表す。油性アジュバントとしては、具体的には、流動パラフィン、ラノリン、フロイントアジュバント（フロイント完全アジュバント、フロイント不完全アジュバント）、モンタナイド、Ｗ／Ｏエマルション（ＷＯ２００６／０７８０５９参照）等が挙げられるがこれに限定されない。
【０２０３】
本発明の医薬組成物は、特に限定されないが、マンニトール、トレハロース、およびラクトース等の糖アルコール、または塩酸、硫酸、硝酸、酢酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、マレイン酸、リン酸、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニア水、酢酸ナトリウム水和物、無水酢酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム水和物、クエン酸二水素ナトリウム、酒石酸ナトリウム、リン酸二ナトリウム、リン酸二カリウム、リン酸二水素ナトリウム、リン酸二水素カリウムおよびリン酸三ナトリウム等から選択される、一般に医薬品製剤に用いられるpH調整剤、希釈剤、緩衝剤、懸濁剤、湿潤剤、可溶化剤、分散剤、保存剤および／または着色剤を含むこともできる。
【０２０４】
本発明の医薬組成物は、経口投与のための内服用固形剤、内服用液剤および、非経口投与のための注射剤、外用剤、坐剤、吸入剤、経鼻剤等として用いられる。経口投与のための内服用固形剤には、錠剤、丸剤、カプセル剤、散剤、顆粒剤等が含まれる。カプセル剤には、ハードカプセルおよびソフトカプセルが含まれる。また錠剤には舌下錠、口腔内貼付錠、口腔内速崩壊錠などが含まれる。
【０２０５】
このような内服用固形剤においては、ひとつまたはそれ以上の活性物質はそのままか、または賦形剤（ラクトース、マンニトール、グルコース、微結晶セルロース、デンプン等）、結合剤（ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム等）、崩壊剤（繊維素グリコール酸カルシウム等）、滑沢剤（ステアリン酸マグネシウム等）、安定化剤、溶解補助剤（グルタミン酸、アスパラギン酸等）等と混合され、常法に従って製剤化して用いられる。また、必要によりコーティング剤（白糖、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート等）で被覆していてもよいし、また２以上の層で被覆していてもよい。さらにゼラチンのような吸収されうる物質のカプセルも包含される。また、必要に応じて常用される防腐剤、抗酸化剤、着色剤、甘味剤等の添加物を加えることもできる。
【０２０６】
舌下錠は公知の方法に準じて製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質に賦形剤（ラクトース、マンニトール、グルコース、微結晶セルロース、コロイダルシリカ、デンプン等）、結合剤（ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム等）、崩壊剤（デンプン、Ｌ−ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、クロスカルメロースナトリウム、繊維素グリコール酸カルシウム等）、滑沢剤（ステアリン酸マグネシウム等）、膨潤剤（ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カーボポール、カルボキシメチルセルロース、ポリビニルアルコール、キサンタンガム、グアーガム等）、膨潤補助剤（グルコース、フルクトース、マンニトール、キシリトール、エリスリトール、マルトース、トレハロース、リン酸塩、クエン酸塩、ケイ酸塩、グリシン、グルタミン酸、アルギニン等）、安定化剤、溶解補助剤（ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、グルタミン酸、アスパラギン酸等）、香味料（オレンジ、ストロベリー、ミント、レモン、バニラ等）等と混合され、常法に従って製剤化して用いられる。また、必要によりコーティング剤（白糖、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート等）で被覆していてもよいし、また２以上の層で被覆していてもよい。また、必要に応じて常用される防腐剤、抗酸化剤、着色剤、甘味剤等の添加物を加えることもできる。
【０２０７】
口腔内貼付錠は公知の方法に準じて製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質に賦形剤（ラクトース、マンニトール、グルコース、微結晶セルロース、コロイダルシリカ、デンプン等）、結合剤（ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム等）、崩壊剤（デンプン、Ｌ−ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、クロスカルメロースナトリウム、繊維素グリコール酸カルシウム等）、滑沢剤（ステアリン酸マグネシウム等）、付着剤（ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カーボポール、カルボキシメチルセルロース、ポリビニルアルコール、キサンタンガム、グアーガム等）、付着補助剤（グルコース、フルクトース、マンニトール、キシリトール、エリスリトール、マルトース、トレハロース、リン酸塩、クエン酸塩、ケイ酸塩、グリシン、グルタミン酸、アルギニン等）、安定化剤、溶解補助剤（ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、グルタミン酸、アスパラギン酸等）、香味料（オレンジ、ストロベリー、ミント、レモン、バニラ等）等と混合され、常法に従って製剤化して用いられる。また、必要によりコーティング剤（白糖、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート等）で被覆していてもよいし、また２以上の層で被覆していてもよい。また、必要に応じて常用される防腐剤、抗酸化剤、着色剤、甘味剤等の添加物を加えることもできる。
【０２０８】
口腔内速崩壊錠は公知の方法に準じて製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質をそのまま、あるいは原末もしくは造粒原末粒子に適当なコーティング剤（エチルセルロース、ヒドキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アクリル酸メタクリル酸コポリマー等）、可塑剤（ポリエチレングリコール、クエン酸トリエチル等）を用いて被覆を施した活性物質に賦形剤（ラクトース、マンニトール、グルコース、微結晶セルロース、コロイダルシリカ、デンプン等）、結合剤（ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム等）、崩壊剤（デンプン、Ｌ−ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、クロスカルメロースナトリウム、繊維素グリコール酸カルシウム等）、滑沢剤（ステアリン酸マグネシウム等）、分散補助剤（グルコース、フルクトース、マンニトール、キシリトール、エリスリトール、マルトース、トレハロース、リン酸塩、クエン酸塩、ケイ酸塩、グリシン、グルタミン酸、アルギニン等）、安定化剤、溶解補助剤（ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、グルタミン酸、アスパラギン酸等）、香味料（オレンジ、ストロベリー、ミント、レモン、バニラ等）等と混合され、常法に従って製剤化して用いられる。また、必要によりコーティング剤（白糖、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート等）で被覆していてもよいし、また２以上の層で被覆していてもよい。また、必要に応じて常用される防腐剤、抗酸化剤、着色剤、甘味剤等の添加物を加えることもできる。
【０２０９】
経口投与のための内服用液剤は、薬学上許容される水剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤、エリキシル剤等を含む。このような液剤においては、ひとつまたはそれ以上の活性物質が、一般的に用いられる希釈剤（精製水、エタノールまたはそれらの混液等）に溶解、懸濁または乳化される。さらにこの液剤は、湿潤剤、懸濁化剤、乳化剤、甘味剤、風味剤、芳香剤、保存剤、緩衝剤等を含有していてもよい。
【０２１０】
非経口投与のための外用剤の剤形には、例えば、軟膏剤、ゲル剤、クリーム剤、湿布剤、貼付剤、リニメント剤、噴霧剤、吸入剤、スプレー剤、エアゾル剤、点眼剤、および点鼻剤等が含まれる。これらはひとつまたはそれ以上の活性物質を含み、公知の方法または通常使用されている処方により製造される。
【０２１１】
軟膏剤は公知または通常使用されている処方により製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質を基剤に研和、または溶融させて調製される。軟膏基剤は公知あるいは通常使用されているものから選ばれる。例えば、高級脂肪酸または高級脂肪酸エステル（アジピン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、アジピン酸エステル、ミリスチン酸エステル、パルミチン酸エステル、ステアリン酸エステル、オレイン酸エステル等）、ロウ類（ミツロウ、鯨ロウ、セレシン等）、界面活性剤（ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル等）、高級アルコール（セタノール、ステアリルアルコール、セトステアリルアルコール等）、シリコン油（ジメチルポリシロキサン等）、炭化水素類（親水ワセリン、白色ワセリン、精製ラノリン、流動パラフィン等）、グリコール類（エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、マクロゴール等）、植物油（ヒマシ油、オリーブ油、ごま油、テレピン油等）、動物油（ミンク油、卵黄油、スクワラン、スクワレン等）、水、吸収促進剤、かぶれ防止剤から選ばれるもの単独または２種以上を混合して用いられる。さらに、保湿剤、保存剤、安定化剤、抗酸化剤、着香剤等を含んでいてもよい。
【０２１２】
ゲル剤は公知または通常使用されている処方により製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質を基剤に溶融させて調製される。ゲル基剤は公知あるいは通常使用されているものから選ばれる。例えば、低級アルコール（エタノール、イソプロピルアルコール等）、ゲル化剤（カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、エチルセルロース等）、中和剤（トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン等）、界面活性剤（モノステアリン酸ポリエチレングリコール等）、ガム類、水、吸収促進剤、かぶれ防止剤から選ばれるもの単独または２種以上を混合して用いられる。さらに、保存剤、抗酸化剤、着香剤等を含んでいてもよい。  クリーム剤は公知または通常使用されている処方により製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質を基剤に溶融または乳化させて調製される。クリーム基剤は公知あるいは通常使用されているものから選ばれる。例えば、高級脂肪酸エステル、低級アルコール、炭化水素類、多価アルコール（プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等）、高級アルコール（２−ヘキシルデカノール、セタノール等）、乳化剤（ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、脂肪酸エステル類等）、水、吸収促進剤、かぶれ防止剤から選ばれるもの単独または２種以上を混合して用いられる。さらに、保存剤、抗酸化剤、着香剤等を含んでいてもよい。
【０２１３】
湿布剤は公知または通常使用されている処方により製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質を基剤に溶融させ、練合物とし支持体上に展延塗布して製造される。湿布基剤は公知あるいは通常使用されているものから選ばれる。例えば、増粘剤（ポリアクリル酸、ポリビニルピロリドン、アラビアゴム、デンプン、ゼラチン、メチルセルロース等）、湿潤剤（尿素、グリセリン、プロピレングリコール等）、充填剤（カオリン、酸化亜鉛、タルク、カルシウム、マグネシウム等）、水、溶解補助剤、粘着付与剤、かぶれ防止剤から選ばれるもの単独または２種以上を混合して用いられる。さらに、保存剤、抗酸化剤、着香剤等を含んでいてもよい。
【０２１４】
貼付剤は公知または通常使用されている処方により製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物質を基剤に溶融させ、支持体上に展延塗布して製造される。貼付剤用基剤は公知あるいは通常使用されているものから選ばれる。例えば、高分子基剤、油脂、高級脂肪酸、粘着付与剤、かぶれ防止剤から選ばれるもの単独または２種以上を混合して用いられる。さらに、保存剤、抗酸化剤、着香剤等を含んでいてもよい。
【０２１５】
リニメント剤は公知または通常使用されている処方により製造される。例えば、ひとつまたはそれ以上の活性物を水、アルコール（エタノール、ポリエチレングリコール等）、高級脂肪酸、グリセリン、セッケン、乳化剤、懸濁化剤等から選ばれるもの単独または２種以上に溶解、懸濁または乳化させて調製される。さらに、保存剤、抗酸化剤、着香剤等を含んでいてもよい。
【０２１６】
噴霧剤、吸入剤、およびスプレー剤は、一般的に用いられる希釈剤以外に亜硫酸水素ナトリウムのような安定化剤と等張性を与えるような緩衝剤、例えば塩化ナトリウム、クエン酸ナトリウムあるいはクエン酸のような等張剤を含有していてもよい。
【０２１７】
非経口投与のための注射剤としては、溶液、懸濁液、乳濁液および用時溶剤に溶解または懸濁して用いる固形の注射剤を包含する。注射剤は、ひとつまたはそれ以上の活性物質を溶剤に溶解、懸濁または乳化させて用いられる。溶剤として、例えば注射用蒸留水、生理食塩水、植物油、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、エタノールのようなアルコール類等およびそれらの組み合わせが用いられる。さらにこの注射剤は、安定化剤、溶解補助剤（グルタミン酸、アスパラギン酸、ポリソルベート８０（登録商標）等）、懸濁化剤、乳化剤、無痛化剤、緩衝剤、保存剤等を含んでいてもよい。これらは最終工程において滅菌するか無菌操作法によって製造される。また無菌の固形剤、例えば凍結乾燥品を製造し、その使用前に無菌化または無菌の注射用蒸留水または他の溶剤に溶解して使用することもできる。
【０２１８】
非経口投与のための吸入剤としては、エアロゾル剤、吸入用粉末剤又は吸入用液剤が含まれ、当該吸入用液剤は用時に水又は他の適当な媒体に溶解又は懸濁させて使用する形態であってもよい。これらの吸入剤は公知の方法に準じて製造される。例えば、吸入用液剤の場合には、防腐剤（塩化ベンザルコニウム、パラベン等）、着色剤、緩衝化剤（リン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム等）、等張化剤（塩化ナトリウム、濃グリセリン等）、増粘剤（カリボキシビニルポリマー等）、吸収促進剤などを必要に応じて適宜選択して調製される。
【０２１９】
吸入用粉末剤の場合には、滑沢剤（ステアリン酸およびその塩等）、結合剤（デンプン、デキストリン等）、賦形剤（乳糖、セルロース等）、着色剤、防腐剤（塩化ベンザルコニウム、パラベン等）、吸収促進剤などを必要に応じて適宜選択して調製される。
【０２２０】
吸入用液剤を投与する際には通常噴霧器（アトマイザー、ネブライザー）が使用され、吸入用粉末剤を投与する際には通常粉末薬剤用吸入投与器が使用される。
【０２２１】
スプレー剤は、一般的に用いられる希釈剤以外に亜硫酸水素ナトリウムのような安定化剤と等張性を与えるような緩衝剤、例えば塩化ナトリウム、クエン酸ナトリウムあるいはクエン酸のような等張剤を含有していてもよい。スプレー剤の製造方法は、例えば、米国特許第２，８６８，６９１号明細書および米国特許第３，０９５，３５５号明細書に詳しく記載されている。
【０２２２】
非経口投与のためその他の組成物としては、ひとつまたはそれ以上の活性物質を含み、常法により処方される直腸内投与のための坐剤および腟内投与のためのペッサリー等が含まれる。
【０２２３】
一態様において、ＷＴ１抗原ペプチドを含む医薬組成物は、トレハロース、マンニトール、メチオニン、クエン酸、乳酸、酒石酸、酢酸、トリフルオロ酢酸およびｐＨ調整剤からなる群から選択される１以上の薬学上許容される担体を含む。
【０２２４】
一態様において、免疫調節剤を含む医薬組成物は、マンニトール、クエン酸ナトリウム水和物、塩化ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸、ポリソルベート８０（商標登録）およびｐＨ調整剤からなる群から選択される１以上の薬学上許容される担体を含む。
【０２２５】
ＷＴ１抗原ペプチドおよび免疫調節剤の投与方法は、疾患の種類、対象の状態、標的部位などの条件に応じて適宜選択することができる。前記投与方法は、例えば、注射または輸液による、静脈内、筋肉内、皮膚内、腹腔内、皮下、もしくは脊髄投与、または他の非経口投与経路を含む。また、本文中、「非経口投与」とは、腸および局所投与以外の通常の注入による投与様式を意味し、静脈内、筋肉内、動脈内、くも膜下腹腔内、被膜内、眼窩内、心臓内、皮膚内、腹腔内、経気管的、皮下、表皮下、関節内、被膜下、くも膜下、脊髄内、硬膜外および胸骨内注入および点滴が含まれるが、これらに限定されない。ＷＴ１抗原ペプチドは、リンパ球療法またはＤＣ（樹状細胞）療法により投与されてもよい。また、免疫調節剤は、経皮投与経路、または鼻腔内、口腔内、膣内、直腸内、舌下などの経粘膜投与経路により投与できる。
【０２２６】
本発明のＷＴ１抗原ペプチドは、免疫調節剤に加えて、非薬剤療法と組み合わせることにより、より効果的に癌を予防または治療することができる。非薬剤療法としては、例えば、手術、放射線療法、遺伝子治療、温熱療法、凍結療法、レーザー灼熱療法などが挙げられ、これらを２種以上組み合わせることもできる。例えば、本発明の医薬組成物、または本発明の医薬組成物と併用薬物とを、手術等の非薬剤療法の前または後に、あるいは２または３種の非薬剤療法を組み合わせた治療前または後に使用することによって、耐性発現の阻止、無病期（Disease-Free Survival）の延長、癌転移あるいは再発の抑制、延命等の効果が得られる。
【０２２７】
ＷＴ１抗原ペプチドおよび免疫調節剤の投与量、医薬組成物の剤形、投与回数などは、疾患の種類、対象の状態、標的部位などの条件に応じて適宜選択できる。ＷＴ１抗原ペプチドの1回あたりの投与量は、通常、０．０００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、好ましくは、０．００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、より好ましくは０．１ｍｇ〜１０ｍｇである。免疫調節剤の体重１ｋｇあたりの投与量は、通常、０．０００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、好ましくは、０．００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、より好ましくは０．１ｍｇ〜１０ｍｇである。
【０２２８】
本明細書において、「有効量」とは、癌の進行を完全または部分的に阻害するか、あるいは、癌の１以上の症状を少なくとも部分的に緩和する、ＷＴ１抗原ペプチドもしくは免疫調節剤の量、または２種類以上のＷＴ１抗原ペプチドもしくは免疫調節剤の組合せの量である。有効量は、治療的または予防的に有効な量であり得る。有効量は、患者の年齢および性別、処置される状態、状態の重度、ならびに求められている結果などにより決定される。所定の患者について、有効量は、当業者に知られる方法によって決定することができる。
【０２２９】
本発明は、ＷＴ１遺伝子が発現している癌やＷＴ１遺伝子の発現レベルの上昇を伴う癌の治療または予防（再発防止を含む）として用いることができる。よって、本発明における癌の例としては、一態様において、白血病、骨髄異形成症候群、多発性骨髄腫もしくは悪性リンパ腫などの血液性癌、または胃癌、大腸癌、肺癌、乳癌、胚細胞癌、肝癌、皮膚癌、膀胱癌、前立腺癌、子宮癌、子宮頸癌、卵巣癌、多型性膠芽腫、悪性黒色腫、非小細胞肺がん、腎細胞癌もしくは脳腫瘍などの固形癌が挙げられる。
【０２３０】
本発明はまた、免疫調節剤を併用することにより、Ｔ細胞活性化閾値を上昇させ、宿主における腫瘍応答を活性化することが期待される。よって、本発明における癌の例としては、その他の態様として、骨癌、膵癌、頭頚部癌、皮膚または眼窩内悪性メラノーマ、直腸癌、肛門部癌、精巣癌、卵管のカルシノーマ、子宮内膜カルシノーマ、子宮頚部カルシノーマ、膣カルシノーマ、外陰部カルシノーマ、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、食道癌、小腸癌、内分泌系癌、甲状腺癌、副甲状腺癌、副腎癌、柔組織肉腫、尿道癌、陰茎癌、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ球性白血病を含む慢性または急性白血病、小児固形癌、リンパ球性リンパ腫、腎臓または尿管の癌、腎盂カルシノーマ、中枢神経系（ＣＮＳ）腫瘍、原発性ＣＮＳリンパ腫、腫瘍新脈管形成、脊椎腫瘍、脳幹グリオーム、下垂体アデノーマ、カポシ肉腫、扁平上皮癌、扁平細胞癌、Ｔ細胞リンパ腫、アスベスト誘発癌を含む環境誘発癌および上記癌の組み合わせが挙げられる。また、本発明は、転移性癌、特にＰＤ−Ｌ１を発現する転移性癌の治療に対しても有用であることが期待される（Iwai et al., Int. Immunol. 17: 133-144, 2005）。
【０２３１】
本明細書において、「哺乳動物」には、ヒトおよび非ヒト動物類が含まれる。非ヒト動物には、特に限定されないが、例えば、非ヒト霊長類、ヒツジ、イヌ、ネコ、ウマ、ウシのような哺乳類が含まれる。哺乳動物の中では、ヒト、特に、免疫応答増強を必要としているヒト患者が好ましい。従って、本発明は、Ｔ細胞介在性免疫応答を促進することにより治療が期待できる疾患を有するヒト患者の治療に特に適している。
【０２３２】
本発明において、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤とは、それぞれ別の製剤に含まれていても、単一の製剤に含まれていてもよい。すなわち、本発明の医薬組成物は、免疫調節剤と併用されるＷＴ１抗原ペプチドを含む医薬組成物、ＷＴ１抗原ペプチドと併用される免疫調節剤を含む医薬組成物、またはＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤とを含む医薬組成物（すなわち、配合剤）でありうる。本発明の医薬組成物は、キットとして提供することもでき、例えばキットは、ＷＴ１抗原ペプチドを含む医薬組成物と免疫調節剤とを含む医薬組成物とを含む。本発明の医薬組成物およびキットは、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤との併用における用法・用量等を記載した添付文書、包装容器、取扱説明書等とともに提供されうる。ある態様において、本発明の医薬組成物およびキットは、癌治療用医薬品として提供されうる。
【０２３３】
本発明において、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤は、同時に投与しても、別々に投与してもよい。また、ＷＴ１抗原ペプチドおよび免疫調節剤は、さらなる併用薬物と、同時に投与しても、別々に投与してもよい。本発明において「同時に投与する」とは、同一の投与スケジュールで投与することを意味し、有効成分は単一の製剤に含まれていても、別の製剤に含まれていてもよい。有効成分が別の製剤に含まれる場合、全ての製剤を単回で投与してもよく、各製剤を連続して投与してもよい。「別々に投与する」とは、異なる投与スケジュールで投与することを意味し、一方を投与した後、一定の間隔をおいて他方を投与するが、いずれを先に投与してもよく、その間隔も任意である。各有効成分の投与回数は、同じであっても異なっていてもよく、例えば、一方を１日１回投与し、他方を１日２回以上投与してもよい。
【０２３４】
有効成分が単一の製剤に含まれる場合、その配合比は、投与対象、投与経路、対象疾患、症状、またはこれらの組み合わせなどにより適宜選択することができる。例えば投与対象がヒトである場合、免疫調節剤または併用薬物は、ＷＴ１抗原ペプチド１重量部に対し０．０１〜１００重量部用いることができる。
【０２３５】
本発明の医薬組成物は、副作用抑制の目的として、制吐剤、睡眠導入剤、抗痙攣薬などの薬剤とさらに組み合わせて用いることができる。
【０２３６】
ＷＴ１抗原ペプチドは、腫瘍内に腫瘍反応性のＣＴＬを増加させる薬剤であるため、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤との併用により、免疫調節剤の投与量を減弱できる可能性、即ち有害事象を軽減できる可能性がある。このように、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫調節剤との併用により、より高い効果とより高い安全を併せ持った治療法を患者に提供できる可能性がある。
【実施例】
【０２３７】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらによりなんら限定されるものではない。
【０２３８】
実施例１：
ヒト末梢血単核球からの腫瘍抗原ペプチド特異的細胞傷害性T細胞誘導に対する免疫チェックポイント阻害剤の併用効果
【０２３９】
凍結保存されたＨＬＡ−Ａ＊０２：０１陽性の成人由来の末梢血単核球（ＰＢＭＣ）（C.T.L社）を起眠し、培養液に懸濁し、Ｕ底の９６ウェルプレートに１．５×１０５細胞/穴になるように播種した。ＡＩＭ  Ｖ培地(Life Technologies社)にヒト血清(Lonza社)を５％、ＭＥＭ非必須アミノ酸溶液（100×）(Life Technologies社)を1％含有する培養液を使用し、３７℃、５％  ＣＯ２の条件下で培養した。播種したＰＢＭＣに抗ヒトＰＤ−１抗体を添加する群（Ａ群）、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体を添加する群（Ｂ群）、および抗ヒトＰＤ−１抗体および抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体を添加しない対照群（Ｃ群）を設定した。各群２４サンプル（２４ウェル）とした。抗ヒトＰＤ−１抗体は、クローンEH12.2H7(BioLegend社)、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体は、29E.243(BioLegend社)を使用した。また、抗ヒトＰＤ−１抗体のアイソタイプ抗体として、Mouse IgG1, κ(BioLegend社)、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体のアイソタイプ抗体として、Mouse IgG2b, κ(BioLegend社)を使用した。
【０２４０】
Ａ群には、抗ヒトＰＤ−１抗体およびMouse IgG2b, κをそれぞれ１０μｇ／ｍＬになるように添加した。Ｂ群には、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体およびMouse IgG1, κをそれぞれ１０μｇ／ｍＬになるように添加した。Ｃ群には、Mouse IgG1, κおよびMouse IgG2b, κをそれぞれ１０μｇ／ｍＬになるように添加した。培養開始から１日後にＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）、ＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）をそれぞれ２０μｇ／ｍＬになるように培養細胞に添加した。培養開始から２日後にヒトＩＬ−２（塩野義製薬）を５０Ｕ／ｍＬになるように添加した。培養開始から５日後と９日後に培養液の半量を１００Ｕ／ｍＬのヒトＩＬ−２を含む培養液で交換した。培養開始から１３日後に各群２４サンプルの培養細胞を回収し、ＰＥ標識されたキラーペプチドＡ（配列番号：２）に対するＨＬＡテトラマー試薬（MBL社）とＦＩＴＣ標識された抗ＣＤ８抗体（BD社）の組み合わせ、または、ＰＥ標識されたキラーペプチドＢ（配列番号：８）に対するＨＬＡテトラマー試薬（MBL社）とＦＩＴＣ標識された抗ＣＤ８抗体（BD社）の組み合わせで染色し、フローサイトメーター MACSQuant Analyzer (Miltenyi Biotec社)を用いてキラーペプチド特異的ＣＴＬの解析を行った。
【０２４１】
抗ヒトＰＤ−１抗体および抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体を添加しなかったＣ群では、２４サンプル中でキラーペプチドＡ特異的ＣＴＬおよびキラーペプチドＢ特異的ＣＴＬは、検出されなかった。抗ヒトＰＤ−１抗体を添加したＡ群では、キラーペプチドＢ特異的ＣＴＬが、２４サンプル中１サンプルで検出された（図１）。抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体を添加したＢ群では、２４サンプル中キラーペプチドＡ特異的ＣＴＬが１サンプル（図２）、キラーペプチドＢ特異的ＣＴＬが２サンプル（図３）で検出された。結果を図１−３に示した。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤の抗ヒトＰＤ−１抗体および抗ヒトＰＤ−１抗体は、ＰＢＭＣのｉｎ  ｖｉｔｒｏでのＷＴ１抗原ペプチド刺激の培養系で、ＣＴＬの誘導効率を増強することが示された。
【０２４２】
実施例２：
ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドに対する免疫応答性に対する免疫チェックポイント阻害剤の作用
【０２４３】
凍結保存されたＨＬＡ−Ａ＊０２：０１陽性の成人由来の末梢血単核球（C.T.L社）を起眠し、培養液に懸濁し、Ｕ底の９６穴プレートに播種した。培養には、ＡＩＭ  Ｖ培地(Life Technologies社)にヒト血清(Lonza社)を５％、ＭＥＭ非必須アミノ酸溶液（１００×）(Life Technologies社)を１％含有する培養液に２０μｇ／ｍＬのＷＴ１キラーペプチドＢ、１００Ｕ／ｍＬのヒトＩＬ−２（塩野義製薬）を添加した培養液を使用した。培養開始３日後、７日後、および１１日後に培養液の半量を新しい培養液に交換した。培養開始１３日後にウェル毎に細胞を回収し、ＰＥ標識されたキラーペプチドＢに対するＨＬＡテトラマー試薬（MBL社）とＦＩＴＣ標識された抗ＣＤ８抗体（BD社）で染色し、フローサイトメーター MACSQuant Analyzer (Miltenyi Biotec社)を用いてキラーペプチドＢ特異的ＣＴＬの解析を行った。キラーペプチドＢ（配列番号：８）特異的ＣＴＬが検出されたウェルの細胞を混合し、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬ細胞株とした。ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬ細胞株は、細胞凍結保存液CELLBANKER(日本全薬工業)を用いて凍結保存した。
【０２４４】
凍結保存したＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬ細胞株を起眠し、１００Ｕ／ｍＬのヒトＩＬ−２（塩野義製薬）を添加した培養液で一晩培養した。細胞を回収して、培養液で洗浄後、抗ヒトＰＤ−１抗体（EH12.2H7）を添加する群（Ａ群）、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体（29E.243）を添加する群（Ｂ群）、および抗ヒトＰＤ−１抗体および抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体を添加しない対照群（Ｃ群）の３条件で２時間培養した。Ａ群には、抗ヒトＰＤ−１抗体およびMouse IgG2b, κをそれぞれ１０μｇ／ｍＬになるように添加した。Ｂ群には、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体およびMouse IgG1, κをそれぞれ１０μｇ／ｍＬになるように添加した。Ｃ群には、Mouse IgG1, κおよびMouse IgG2b, κをそれぞれ１０μｇ／ｍＬになるように添加した。実施例１と同じ抗体を使用した。細胞のペプチドに対する特異的な反応をIFN-γ ELISPOT Set (BD社)を用いて測定した。前述のように処理した細胞をELISPOTのプレートに添加し、キラーペプチドＢ（配列番号８）を４０μｇ／ｍＬで添加する群としない群に分けて１８時間培養した。各群２サンプルとした。その後、メーカーのプロトコールに従ってプレートの処理を行い、ACE Substrate Set (BD社)でスポットを発色させた。スポットの数をELISPOTアナライザー（C.T.L社）で計測した。Ａ群、Ｂ群、およびＣ群のそれぞれについて、ペプチド添加したサンプルのスポット数の平均値からペプチド無添加のサンプルのスポット数の平均値を減じて、測定結果とした。
【０２４５】
その結果、対照群のＣ群に対して、抗ヒトＰＤ−１抗体で処理したＡ群は１．７倍、抗ヒトＰＤ−Ｌ１抗体で処理したＢ群は１．４倍のスポットが検出された。結果を図４に示した。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤は、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドに対する反応性を増強することが示された。
【０２４６】
実施例３：
ＷＴ１キラーペプチドおよびＷＴ１ヘルパーペプチドのカクテルワクチンを投与したマウス脾細胞における免疫チェックポイント分子の発現変化
本試験に使用したＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウス（Ｃ５７ＢＬ／６ＣｒＨＬＡ−Ａ２．１ＤＲ１）は、マウスのＭＨＣを欠損し、ヒトのＭＨＣであるＨＬＡ−Ａ０２：０１とマウスＭＨＣであるＨ−２ＤｂとのキメラＨＬＡと、ＨＬＡ−ＤＲＢ１＊０１：０１とを発現するマウスである（Eur J Immunol.2004;34:3060-9）。本マウスを用いることで、ヒトのＨＬＡ−Ａ＊０２：０１に結合し得るペプチドでＣＴＬを誘導することが可能である。また、ヒトのＨＬＡ−ＤＲＢ１＊０１：０１に結合し得るペプチドでヘルパーＴ細胞を誘導し、ＣＴＬ誘導増強効果を評価することも可能である。
【０２４７】
ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含む組成物を、等量の不完全フロイントアジュバントであるモンタナイド（ＩＳＡ５１ＶＧ）と混合しエマルション化させた。得られたカクテルワクチン（以下、ワクチンと記載する）を、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に、１週間間隔で２回投与した（マウス１匹の１回の免疫につき、１ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。最終投与の１週間後に、ワクチン投与群および非投与群のマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、脾細胞を調製した。この脾細胞をＦＩＴＣ標識抗ＣＤ８抗体（BD Pharmingen社）、ＰＥ標識抗ＣＤ４抗体（BD Pharmingen社）、ＰＥ標識されたＷＴ１キラーペプチド(配列番号：８)に対するＨＬＡテトラマー試薬（ＭＢＬ社製）、ＡＰＣ標識抗ＰＤ−１抗体（BD Pharmingen社、クローンJ43）、ＡＰＣ標識アイソタイプコントロール（BD Pharmingen社、Hamster IgG2, κ）抗体、ＡＰＣ標識抗ＰＤ−Ｌ１抗体（BioLegends社製、クローン10F.9G2）、およびＡＰＣ標識アイソタイプコントロール（eBioscience社、Rat IgG2b, κ）抗体で染色し、フローサイトメーターMACSQuant Analyzer（Miltenyi Biotec社）を用いて解析を行った。
【０２４８】
結果を図５−１０に示した。図５および８において、１点短鎖線はワクチン投与個体脾細胞由来のＣＤ８陽性テトラマー陽性画分、破線はワクチン投与個体脾細胞由来のＣＤ８陽性テトラマー陰性画分、実線はワクチン非投与個体脾臓由来のＣＤ８陽性テトラマー陰性分画におけるＰＤ−１（図５）およびＰＤ−Ｌ１（図８）の発現を示す。点線はアイソタイプコントロールを用いた染色結果を示す。図６、７、９および１０において、破線はワクチン投与個体脾臓由来のＣＤ４陽性Ｔ細胞（図６および図９）またはＣＤ４陰性ＣＤ８陰性細胞（図７および図１０）、実線はワクチン非投与個体脾臓由来のＣＤ４陽性Ｔ細胞（図６および図９）またはＣＤ４陰性ＣＤ８陰性細胞（図７および図１０）におけるＰＤ−１（図６および図７）およびＰＤ−Ｌ１（図９および図１０）の発現を示す。点線はアイソタイプコントロールを用いた染色結果を示す。その結果、ワクチン投与によりＣＤ８陽性Ｔ細胞、特にＣＤ８陽性ＷＴ１テトラマー陽性Ｔ細胞においてＰＤ−１の高い発現誘導が認められた（図５−７）。ＰＤ−Ｌ１ついては、ワクチン投与の有無にかかわらず、いずれの細胞においても発現を認めたが、ＣＤ４陽性Ｔ細胞ではワクチン投与によって発現上昇が認められた（図８−１０）。これらの結果から、ワクチン投与によってＷＴ１特異的なＣＤ８陽性Ｔ細胞あるいはＣＤ４陽性Ｔ細胞において、それぞれＰＤ−１あるいはＰＤ−Ｌ１の発現が誘導されることが判明した。
【０２４９】
実施例４：
ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞の腫瘍細胞に対する免疫応答性における免疫チェックポイント阻害剤の作用
実施例３と同様にＷＴ１キラーペプチドおよびＷＴ１ヘルパーペプチドを含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹の１回の免疫につき、１ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。最終投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、Complete T-cell medeium（以下ＣＴＭ）を用いて脾細胞懸濁液を調製した。ＷＴ１キラーペプチド(配列番号：２)をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解し、さらにＣＴＭで５００μｇ／ｍＬに希釈した。調製した脾細胞の一部にこのペプチド溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス脾細胞を１：１０の割合で混合した。この脾細胞懸濁液に抗ＰＤ−１抗体（Bio X cell社製、クローンRMP1-14）、またはアイソタイプコントロール抗体（Bio X cell社製、Rat IgGa, κ）を１０μｇ／ｍＬで添加し、３７℃、５％ ＣＯ２下で５日間培養した。培養した脾細胞を１０％ＦＢＳ含有ＲＰＭＩ１６４０培地で洗浄し、Ｒｅｓｐｏｎｄｅｒ細胞とした。次に、ＷＴ１キラーペプチド(配列番号：２)をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解し、さらに１０％ＦＢＳ含有ＲＰＭＩ１６４０培地で１００μｇ／ｍＬに希釈した。マウスリンパ腫由来細胞株EL4 S3- Rob(Eur J Immunol.1990;20:171-7）にHHD（ヒトＨＬＡ−Ａ＊０２：０１分子のα３ドメインをマウスＭＨＣクラスＩ分子Ｈ−２Ｄｂのα３ドメインと置換したキメラＨＬＡ分子）を安定発現させた細胞株（J Exp Med.1997;185:2043-51）（以下、ＥＬ４ＨＨＤ）を上記のペプチド含有ＲＰＭＩ１６４０培地、またはペプチド非含有ＲＰＭＩ１６４０培地で懸濁し、約１時間、３７℃、５％ ＣＯ２下に静置した。１０％ＦＢＳ含有ＲＰＭＩ１６４０培地で余分なペプチドを洗浄し、Ｓｔｉｍｕｌａｔｏｒ細胞とした。Ｕ底９６穴プレートにＳｔｉｍｕｌａｔｏｒ細胞であるＥＬ４ＨＨＤを１×１０５細胞／穴、Ｒｅｓｐｏｎｄｅｒ細胞である５日間培養した脾細胞を５×１０５細胞／穴で播種して混合し、３７℃、５％ ＣＯ２下で２４時間培養した。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ−γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２５０】
その結果、ペプチド前処理したＳｔｉｍｕｌａｔｏｒ細胞と混合したＲｅｓｐｏｎｄｅｒ細胞からのみＩＦＮ−γ産生が認められた。さらに、抗ＰＤ−１抗体を添加して培養したＲｅｓｐｏｎｄｅｒ細胞において、アイソタイプコントロールを添加して培養したＲｅｓｐｏｎｄｅｒ細胞と比べて、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。一方、Ｓｔｉｍｕｌａｔｏｒ細胞をペプチド前処理しなかった場合はＲｅｓｐｏｎｄｅｒ細胞からのＩＦＮ−γ産生がほとんど認められなかった。このことから、ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞がＩＦＮ−γを産生したと考えられた。以上より、ワクチン投与によって体内で誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞は、抗ＰＤ−１抗体の処理によって活性化が促され、腫瘍細胞に対する免疫応答性を増強することが見出された。
【０２５１】
ＰＤ−１あるいはＰＤ−Ｌ１に対する抗体とＷＴ１抗原ペプチドとの併用によってＷＴ１特異的Ｔ細胞が効率よく誘導されるようになること、ワクチン投与によって誘導されたＴ細胞において免疫チェックポイント分子の発現が高まっていること、ＷＴ１抗原ペプチドによって誘導されたＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞の活性はＰＤ−１あるいはＰＤ−Ｌ１に対する抗体の処理によって高まることを見出した。これより、ＷＴ１抗原ペプチドと免疫チェックポイント阻害剤との併用療法は各単剤の治療効果を相乗的に向上させ、癌の治療効果の向上およびＱＯＬの改善に貢献できることが期待される。
【０２５２】
実施例５： 
ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．５ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞懸濁液を調製した。ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解した。脾細胞の一部に調製したＷＴ１キラーペプチド溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合し、Ｕ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種した。腫瘍細胞として、マウスルイス肺がん由来細胞株ＬＬＣにＨＨＤおよびＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）を安定発現させた細胞株（本明細書中、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞とも記載する）にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに５×１０４細胞／穴あるいは３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、ＣＴＭ（培地）、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体、あるいはＴＬＲ作動薬、あるいはβ―カテニン阻害剤を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗ＴＩＭ−３抗体（BioLegend社、クローンRMT3-23）、抗ＣＤ１６０抗体（eBioscience社、クローンeBioCNX46-3）、抗ＬＡＧ−３抗体（BioLegend社、クローンC9B7W）、抗ＢＴＬＡ抗体（BioLegend社、クローン6A6）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）、抗ＨＶＥＭ抗体（BioLegend社、クローンHMHV-1B18）、抗ＶＩＳＴＡ抗体（BioLegend社、クローンMH5A）、抗ＰＶＲ抗体（Hycult Biotech社、クローン3F1）を最終濃度１０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗４−１ＢＢ抗体（Bio X Cell社、クローンLOB12.3）、抗ＯＸ−４０抗体（Bio X Cell社、クローンOX-86）、抗ＧＩＴＲ抗体（BioLegend社、クローンDTA-1）、抗ＣＤ−４０抗体（BioLegend社、クローン1C10）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ―１抗体、抗ＴＩＭ−３抗体、抗ＣＤ１６０抗体、および抗ＣＤ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体および抗ＰＶＲ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を、抗ＢＴＬＡ抗体、抗ＨＶＥＭ抗体、および抗ＶＩＳＴＡ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗ＬＡＧ−３抗体、抗４−１ＢＢ抗体および抗ＯＸ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ１κ（eBiosciecne社）を、抗ＧＩＴＲ抗体に対応するアイソタ���プコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ｂ（Bio X Cell社）を用いた。ＴＬＲ作動薬としてはＴＬＲ３作動薬であるＰｏｌｙＩ：Ｃ  ＨＭＷ（GEヘルスケア、最終濃度３０μｇ／ｍＬ）およびＰｏｌｙＩ：Ｃ  ＬＭＷ（GeneDesign、最終濃度３０μｇ／ｍＬ）、ＴＬＲ７作動薬であるＩｍｉｑｕｉｍｏｄ（最終濃度１０μｇ／ｍＬ）、ＴＬＲ７／８作動薬であるＲ８４８（最終濃度１μｍｏｌ／Ｌ）、およびＴＬＲ９作動薬であるＣｐＧ−ＯＤＮ−Ｄ１９（最終濃度１μｍｏｌ／Ｌ）、ＣｐＧ−ＯＤＮ−１８２６（最終濃度１μｍｏｌ／Ｌ）、およびＣｐＧ−ＯＤＮ−Ｃ５８３（最終濃度１μｍｏｌ／Ｌ）を用いた。β―カテニン阻害剤としてはＸＡＶ９３９を最終濃度５μｍｏｌ／Ｌで用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２５３】
結果を図１２−１５に示した。免疫チェックポイント阻害剤を添加し培養した場合（図１２Ａ〜Ｉ）あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加し培養した場合（図１３Ａ〜Ｄ）には、それぞれに対するアイソタイプコントロール抗体を添加し培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。また、ＴＬＲ作動薬（図１４Ａ〜Ｄ）、あるいはβ―カテニン阻害剤（図１５）を添加し培養した場合には、ＣＴＭ培地を添加して培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤、ＴＬＲ作動薬、β―カテニン阻害剤は、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性を増強することが示された。
【０２５４】
実施例６： 
担がん生体由来のＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞の免疫活性における各種併用剤の作用
マウスリンパ腫細胞株ＥＬ４にＨＬＡ−Ａ２４０２／Ｋｂ（ヒトＨＬＡ−Ａ＊２４：０２分子のα３ドメインをマウスＭＨＣクラスＩ分子Ｈ−２Ｋｂのα３ドメインと置換したキメラＨＬＡ分子）およびＷＴ１キラーペプチド（配列番号：４）を安定発現させた細胞株（本明細書中、ＥＬ４―Ａ２４／Ｋｂ―ＷＴ１腫瘍細胞とも記載する）をハンクス平衡塩溶液中に浮遊させ、ＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウスの腹側部皮内に移植した（マウス１匹につき、３×１０５個あるいは５×１０５個）。腫瘍細胞を移植した１日後および８日後に、ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウスの前肢付け根皮内および後肢付け根皮内に２か所に分けて投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、１ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。腫瘍移植１５日後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞懸濁液を調製した。この脾細胞をＵ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種し、ＣＴＭ、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗ＣＴＬＡ―４抗体（BioLegend社、クローンUC10-4B9）、抗TIGIT抗体（Bio X Cell社、クローン1G9）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗ＩＣＯＳ抗体（BioLegend社、クローンC398.4A）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ―１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＣＴＬＡ−４抗体および抗ＩＣＯＳ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗ＴＩＧＩＴ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＭｏｕｓｅ  ＩｇＧ１（Bio X Cell社）を用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２５５】
結果を図１６−１７に示した。免疫チェックポイント阻害剤を添加し培養した場合（図１６Ａ〜Ｃ）あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加し培養した場合（図１７）には、それぞれに対するアイソタイプコントロール抗体を添加し培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤は、担がん生体に由来するＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬの免疫活性を増強することが示された。
【０２５６】
実施例７：
ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１１）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．３ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞懸濁液を調製した。ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解した。脾細胞の一部に調製したＷＴ１キラーペプチド溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合し、Ｕ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種した。腫瘍細胞として、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、ＣＴＭ、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗Ｂ７−Ｈ４抗体（BioLegend社、クローンHMH4-5G1）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗４−１ＢＢ抗体（Bio X Cell社、クローンLOB12.3）、抗ＯＸ−４０抗体（Bio X Cell社、クローンOX-86）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ―１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を、抗Ｂ７−Ｈ４抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗４−１ＢＢ抗体および抗ＯＸ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ１κ（eBiosciecne社）を用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２５７】
結果を図１８−１９に示した。免疫チェックポイント阻害剤を添加し培養した場合（図１８Ａ〜Ｃ）あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加し培養した場合（図１９Ａ〜Ｂ）には、それぞれに対するアイソタイプコントロール抗体を添加し培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤は、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性を増強することが示された。
【０２５８】
実施例８： 
ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１４）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．３ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞懸濁液を調製した。ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解した。脾細胞の一部に調製したＷＴ１キラーペプチド溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合し、Ｕ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種した。腫瘍細胞として、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、ＣＴＭ、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗Ｂ７−Ｈ４抗体（BioLegend社、クローンHMH4-5G1）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗４−１ＢＢ抗体（Bio X Cell社、クローンLOB12.3）、抗ＯＸ−４０抗体（Bio X Cell社、クローンOX-86）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ−１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を、抗Ｂ７−Ｈ４抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗４−１ＢＢ抗体および抗ＯＸ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ１κ（eBiosciecne社）を用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ−γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２５９】
結果を図２０−２１に示した。免疫チェックポイント阻害剤を添加し培養した場合（図２０Ａ〜Ｃ）あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加し培養した場合（図２１Ａ〜Ｂ）には、それぞれに対するアイソタイプコントロール抗体を添加し培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤は、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性を増強することが示された。
【０２６０】
実施例９： 
ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２６）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：３７）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．２３４ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．２３４ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞懸濁液を調製した。ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２６）をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解した。脾細胞の一部に調製したＷＴ１キラーペプチド溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合し、Ｕ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種した。腫瘍細胞として、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、ＣＴＭ、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ−１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ−γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２６１】
結果を図２２に示した。免疫チェックポイント阻害剤を添加し培養した場合には、それぞれに対するアイソタイプコントロール抗体を添加し培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤は、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性を増強することが示された。
【０２６２】
実施例１０：
ＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：５）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１１）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．３ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞懸濁液を調製した。ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：５）をＤＭＳＯで４０ｍｇ／ｍＬに溶解した。脾細胞の一部に調製したＷＴ１キラーペプチド溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合し、Ｕ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種した。腫瘍細胞として、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、ＣＴＭ、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗Ｂ７−Ｈ４抗体（BioLegend社、クローンHMH4-5G1）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗４−１ＢＢ抗体（Bio X Cell社、クローンLOB12.3）、抗ＯＸ−４０抗体（Bio X Cell社、クローンOX-86）、抗ＧＩＴＲ抗体（BioLegend社、クローンDTA-1）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ―１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を、抗Ｂ７−Ｈ４抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗４−１ＢＢ抗体および抗ＯＸ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ１κ（eBiosciecne社）を、抗ＧＩＴＲ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ｂ（Bio X Cell社）を用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２６３】
結果を図２３−２４に示した。免疫チェックポイント阻害剤を添加し培養した場合（図２３Ａ〜Ｃ）あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加し培養した場合（図２４Ａ〜Ｃ）には、それぞれに対するアイソタイプコントロール抗体を添加し培養した場合と比較して、高いＩＦＮ−γ産生量を認めた。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤は、ＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性を増強することが示された。
【０２６４】
実施例１１： 
免疫チェックポイント阻害剤によるイン・ビボ腫瘍増殖抑制効果に対するワクチンの増強効果
本試験に使用したＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウス（Ｃ５７ＢＬ／６ＣｒＨＬＡ−Ａ２４／Ｋｂ）は、ヒトのＭＨＣであるＨＬＡ−Ａ２４：０２とマウスＭＨＣであるＨ−２ＫｂとのキメラＨＬＡを発現するマウスである（Int. J. Cancer 2002；100：565-570）。本マウスを用いることで、ヒトのＨＬＡ−Ａ＊２４：０２に結合し得るペプチドでＣＴＬを誘導することが可能である。
【０２６５】
ＥＬ４―Ａ２４／Ｋｂ―ＷＴ１腫瘍細胞をハンクス平衡塩溶液中に浮遊させ、ＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウスの腹側部皮内に移植した（マウス１匹につき、３×１０５個）。ビークル（モンタナイドとリン酸緩衝生理食塩水）を投与する群（ａ群）、モンタナイドと抗ＰＤ−１抗体を投与する群（ｂ群）、ワクチンとアイソタイプコントロール抗体を投与する群（ｃ群）、ワクチンと抗ＰＤ−１抗体を投与する群（ｄ群）を設定した。それぞれの群について５匹のマウスを使用した。腫瘍細胞を移植した１日後および８日後に、ａ群およびｂ群のマウスには注射用水を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、前肢付け根皮内および後肢付け根皮内に２か所に分けて投与した（マウス１匹に対する1回の投与につき、０．１ｍＬを投与）。ｃ群およびｄ群のマウスには、ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウスの前肢付け根皮内および後肢付け根皮内に２か所に分けて投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．５ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。腫瘍細胞を移植した１日後、４日後、８日後、および１１日後に、ａ群のマウスの腹腔内にリン酸緩衝生理食塩水を投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．１ｍＬを投与）。ｂ群およびｄ群のマウスの腹腔内には抗ＰＤ−１抗体（Bio X Cell社、クローンRMP1-14）を投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．２ｍｇを投与）。ｃ群のマウスの腹腔内にはアイソタイプコントロール抗体（Bio X Cell社、rat IgG2a）を投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．２ｍｇを投与）。腫瘍移植４日後、７日後、１０日後、１１日後、１７日後、および２１日後に腫瘍径を測定し、腫瘍容積および腫瘍拒絶個体の割合を算出した。
【０２６６】
結果を図２５に示した。抗ＰＤ−１抗体（ｂ群）あるいはＷＴ１ワクチン（ｃ群）は、腫瘍細胞の増殖をビークル（ａ群）に対して有意に抑制した（パラメトリックDunnett型多重検定、＊：ｐ＜０．０５）。更に、抗ＰＤ−１抗体にＷＴ１ワクチンを併用することによって、腫瘍細胞の増殖はより顕著に抑制された（ｄ群、＊＊：ｐ＜０．０１）。また、表１に示す通り、腫瘍移植後１１日目における腫瘍拒絶個体の割合を算出したところ、抗ＰＤ−１抗体投与群においては腫瘍拒絶個体がまったく認められなかったが、ＷＴ１ワクチンを併用することによって、４０％の個体が腫瘍を拒絶することが明らかになった。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤にＷＴ１ワクチンを併用することによって、腫瘍に対する増殖抑制が増強されること、また、治療応答性が向上することが示された。
【表１】
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【０２６７】
実施例１２： 
免疫チェックポイント阻害剤によるイン・ビボ腫瘍増殖抑制効果に対するワクチンの増強効果
【０２６８】
ＥＬ４―Ａ２４／Ｋｂ―ＷＴ１腫瘍細胞をハンクス平衡塩溶液中に浮遊させ、ＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウスの腹側部皮内に移植した（マウス１匹につき、３×１０５個）。ビークル（モンタナイドとリン酸緩衝生理食塩水）を投与する群（ａ群）、モンタナイドと抗ＣＴＬＡ−４抗体を投与する群（ｂ群）、ワクチンとアイソタイプコントロール抗体を投与する群（ｃ群）、ワクチンと抗ＣＴＬＡ−４抗体を投与する群（ｄ群）を設定した。それぞれの群について、６匹のマウスを使用した。腫瘍細胞を移植した３日前、４日後、および１０日後に、ａ群およびｂ群のマウスには注射用水を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、前肢付け根皮内および後肢付け根皮内に２か所に分けて投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．１ｍＬを投与）。ｃ群およびｄ群のマウスには、ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊２４：０２遺伝子導入マウスの前肢付け根皮内および後肢付け根皮内に２か所に分けて投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．５ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。腫瘍細胞を移植した１日後、４日後、７日後、および１０日後に、ａ群のマウスの腹腔内にリン酸緩衝生理食塩水を投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．１ｍＬを投与）。ｂ群およびｄ群のマウスの腹腔内には抗ＣＴＬＡ−４抗体（Bio X Cell社、クローンUC10-4F10-11）を投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．２ｍｇを投与）。ｃ群のマウスの腹腔内にはアイソタイプコントロール抗体（Bio X Cell社、Armenian hamster IgG）を投与した（マウス１匹に対する１回の投与につき、０．２ｍｇを投与）。腫瘍移植２１日後に腫瘍径を測定し、腫瘍容積を算出した。
【０２６９】
結果を図２６に示した。抗ＣＴＬＡ−４抗体（ｂ群）あるいはＷＴ１ワクチン（ｃ群）は、腫瘍細胞の増殖をビークル（ａ群）に対して有意に抑制しなかった（パラメトリックDunnett型多重検定、ＮＳ：no significant difference）。一方で、抗ＣＴＬＡ−４抗体にＷＴ１ワクチンを併用することによって、腫瘍細胞の増殖は有意に抑制された（ｄ群、＊：ｐ＜０．０５）。これらの結果より、免疫チェックポイント阻害剤にＷＴ１ワクチンを併用することによって、腫瘍に対する増殖抑制が増強されることが示された。
【０２７０】
実施例１３： 
カクテルワクチンで誘導したＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．５ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３７５ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。あるいは、ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．５ｍｇのＷＴ１キラーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞を調製した。この脾細胞をＦＩＴＣ標識抗ＣＤ８抗体（BD Pharmingen社）およびＰＥ標識されたＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）に対するＨＬＡテトラマー試薬（MBL社）で染色し、フローサイトメーターを用いてキラーペプチド特異的ＣＴＬの解析を行った。
【０２７１】
また、脾細胞の一部にＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合してＵ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種し、３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２７２】
また、実施例５と同様に、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、ＣＴＭ、あるいはアイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体、あるいはβ―カテニン阻害剤を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗ＬＡＧ−３抗体（BioLegend社、クローンC9B7W）、抗ＢＴＬＡ抗体（BioLegend社、クローン6A6）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）、抗ＶＩＳＴＡ抗体（BioLegend社、クローンMH5A）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗４−１ＢＢ抗体（Bio X Cell社、クローンLOB12.3）、抗ＯＸ−４０抗体（Bio X Cell社、クローンOX-86）、抗ＧＩＴＲ抗体（BioLegend社、クローンDTA-1）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ―１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を、抗ＢＴＬＡ抗体および抗ＶＩＳＴＡ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗ＬＡＧ−３抗体、抗４−１ＢＢ抗体および抗ＯＸ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ１κ（eBiosciecne社）を、抗ＧＩＴＲ抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ｂ（Bio X Cell社）を用いた。β―カテニン阻害剤としてはＸＡＶ９３９を最終濃度５μｍｏｌ／Ｌで用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２７３】
結果を図２７−３２に示した。
フローサイトメトリー解析の結果、ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１８）を含むワクチン（以下、カクテルワクチンａとする）を投与したマウスの脾細胞は、ＷＴ１キラーペプチド（式（３）の化合物）のみを含むワクチン（以下、キラーワクチンａとする）を投与したマウスの脾細胞と比べて、１．９倍のＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）特異的ＣＴＬを含んでいた（図２７）。これらの脾細胞をＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）の添加下で培養したところ、カクテルワクチンａを投与したマウスの脾細胞は、キラーワクチンａを投与したマウスの脾細胞と比べて、２倍のＩＦＮ―γ産生量を示した（図２８）。一方で、これらの脾細胞を腫瘍細胞と混合した上で、ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）非添加下あるいは添加下で培養したところ、腫瘍細胞と混合しなかった場合（図２８）と比較して脾細胞からのＩＦＮ−γ産生量は抑制されたが、カクテルワクチンａを投与したマウスの脾細胞は、キラーワクチンａを投与したマウスの脾細胞と比べて、ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）非添加下では６．９倍、ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）添加下では１２倍のＩＦＮ―γ産生量を示した（図２９）。これらの結果より、キラーワクチンａを投与したマウスの脾細胞中に含まれるＣＴＬは、カクテルワクチンａを投与したマウスの脾細胞中に含まれるＣＴＬと比べて、腫瘍細胞による抑制を強く受けることが示された。更には、腫瘍細胞の存在下でＷＴ１キラーペプチドに加えて免疫チェックポイント阻害剤（図３０）、共刺激分子アゴニスト抗体（図３１）、あるいはβ―カテニン阻害剤（図３２）を添加したところ、これらの併用剤によってカクテルワクチンａを投与したマウスの脾細胞は実施例５と同様に著しく活性化したが、キラーワクチンａを投与したマウスの脾細胞はほとんど活性化されなかった。これらの結果より、腫瘍中において、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤、β―カテニン阻害剤によってＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのＷＴ１ペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性が増強されるためには、投与されるＷＴ１ワクチンにキラーペプチドとヘルパーペプチドの双方が含まれていることが重要であることが明らかとなった。
【０２７４】
実施例１４： 
カクテルワクチンで誘導したＷＴ１抗原ペプチド特異的Ｔ細胞のペプチドおよび腫瘍細胞に対する免疫応答性における各種併用剤の作用
ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１１）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．３ｍｇのＷＴ１キラーペプチドと０．３ｍｇのＷＴ１ヘルパーペプチドを投与）。あるいは、ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）を含む組成物を等量のモンタナイドと混合しエマルション化させたのち、ＨＬＡ−Ａ＊０２：０１遺伝子導入マウスの尾根部皮内に投与した（マウス１匹につき、０．３ｍｇのＷＴ１キラーペプチドを投与）。投与の１週間後にマウスをＣＯ２ガスにより安楽死させたのち脾臓を摘出し、ＣＴＭを用いて脾細胞を調製した。この脾細胞をＦＩＴＣ標識抗ＣＤ８抗体（BD Pharmingen社）およびＰＥ標識されたＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）に対するＨＬＡテトラマー試薬（MBL社）で染色し、フローサイトメーターを用いてキラーペプチド特異的ＣＴＬの解析を行った。
【０２７５】
また、脾細胞の一部にＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）溶液を添加し、最終濃度１００μｇ／ｍＬで約１時間、３７℃、５％ＣＯ２下に静置した。ＣＴＭで余分なペプチドを洗浄後、ペプチドパルスした脾細胞と非ペプチドパルス細胞を１：１０の割合で混合してＵ底９６穴プレートに３．８５×１０５細胞／穴で播種し、３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２７６】
また、実施例７と同様に、ＬＬＣ―ＨＨＤ―ＷＴ１腫瘍細胞にＸ線（５０Ｇｙ）照射した後に最終濃度１００ｎｇ／ｍＬのマウスリコンビナントＩＦＮ―γの存在下で約２日間培養し、ＣＴＭで洗浄した。このＬＬＣ−ＨＨＤ−ＷＴ１腫瘍細胞を、脾細胞を播種したＵ底９６穴プレートに３．５×１０４細胞／穴で播種して混合し、アイソタイプコントロール抗体、あるいは免疫チェックポイント阻害剤、あるいは共刺激分子アゴニスト抗体を添加して３７℃、５％ＣＯ２下で約３日間培養した。免疫チェックポイント阻害剤としては抗ＰＤ−１抗体（BioLegend社、クローン29F.1A12）、抗Ｂ７−Ｈ４抗体（BioLegend社、クローンHMH4-5G1）、抗ＰＤ−Ｌ１抗体（eBiosciecne社、クローンMIH5）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。共刺激分子アゴニスト抗体としては抗４−１ＢＢ抗体（Bio X Cell社、クローンLOB12.3）、抗ＯＸ−４０抗体（Bio X Cell社、クローンOX-86）を最終濃度３０μｇ／ｍＬで用いた。抗ＰＤ―１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａκ（BD Pharmingen社）を、抗ＰＤ−Ｌ１抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ２ａ（Bio X Cell社）を、抗Ｂ７−Ｈ４抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＡｒｍｅｎｉａｎ  Ｈａｍｓｔｅｒ  ＩｇＧ（eBioscience社）を、抗４−１ＢＢ抗体および抗ＯＸ−４０抗体に対応するアイソタイプコントロール抗体としてＲａｔ  ＩｇＧ１κ（eBiosciecne社）を用いた。この培養上清中に含まれるマウスＩＦＮ―γの濃度をＥＬＩＳＡキット（R&D Systems）で測定した。
【０２７７】
結果を図３３−３９に示した。
フローサイトメトリー解析の結果、ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）およびＷＴ１ヘルパーペプチド（配列番号：１１）を含むワクチン（以下、カクテルワクチンｂとする）を投与したマウスの脾細胞は、ＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）のみを含むワクチン（以下、キラーワクチンｂとする）を投与したマウスの脾細胞と比べて、１．３倍のＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）特異的ＣＴＬを含んでいた（図３３）。これらの脾細胞をＷＴ１キラーペプチド（配列番号：２）の添加下で培養したところ、カクテルワクチンｂを投与したマウスの脾細胞は、キラーワクチンｂを投与したマウスの脾細胞と比べて、２．６倍のＩＦＮ―γ産生量を示した（図３４Ａ−Ｂ）。これらの脾細胞を腫瘍細胞の存在下でＷＴ１キラーペプチドに加えて免疫チェックポイント阻害剤（図３５−３７）あるいは共刺激分子アゴニスト抗体（図３８−３９）を添加して培養したところ、これらの併用剤によってカクテルワクチンｂを投与したマウスの脾細胞は実施例７と同様に著しく活性化したが、キラーワクチンｂを投与したマウスの脾細胞はほとんど活性化されなかった。これらの結果より、腫瘍中において、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤によってＷＴ１抗原ペプチド特異的ＣＴＬのＷＴ１ペプチドおよび腫瘍細胞に対する反応性が増強されるためには、投与されるＷＴ１ワクチンにキラーペプチドとヘルパーペプチドの双方が含まれていることが重要であることが明らかとなった。
【産業上の利用可能性】
【０２７８】
本発明は、医薬品などの分野、例えば、癌の治療薬及び予防薬の開発、又は製造分野において利用可能である。
【配列表フリーテキスト】
【０２７９】
配列番号：２  ペプチド
配列番号：３  ペプチド
配列番号：４  ペプチド
配列番号：５  ペプチド
配列番号：６  ペプチド
配列番号：７  ペプチド
配列番号：８  ペプチド
配列番号：９  ペプチド
配列番号：１０  ペプチド
配列番号：１１  ペプチド
配列番号：１２  ペプチド
配列番号：１３  ペプチド
配列番号：１４  ペプチド
配列番号：１５  ペプチド
配列番号：１６  ペプチド
配列番号：１７  ペプチド
配列番号：１８  ペプチド
配列番号：１９  ペプチド
配列番号：２０  ペプチド
配列番号：２１  ペプチド
配列番号：２２  ペプチド
配列番号：２３  ペプチド
配列番号：２４  ペプチド
配列番号：２５  ペプチド
配列番号：２６  ペプチド
配列番号：２７  ペプチド
配列番号：２８  ペプチド
配列番号：２９  ペプチド
配列番号：３０  ペプチド
配列番号：３１  ペプチド
配列番号：３２  ペプチド
配列番号：３３  ペプチド
配列番号：３４  ペプチド
配列番号：３５  ペプチド
配列番号：３６  ペプチド
配列番号：３７  ペプチド
配列番号：３８  ペプチド
配列番号：３９  ペプチド
配列番号：４０  ペプチド
配列番号：４１  ペプチド
配列番号：４２  ペプチド
配列番号：４３  ペプチド
配列番号：４４  ペプチド
配列番号：４５  ペプチド
配列番号：４６  ペプチド
【図１】
2020075934.tif 000021
【図２】
2020075934.tif 000022
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2020075934.tif 000031
【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１２Ｅ】
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【図１２Ｆ】
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【図１２Ｇ】
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【図１２Ｈ】
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【図１２Ｉ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１３Ｄ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２０Ｃ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２３Ｃ】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３０Ｄ】
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【図３０Ｅ】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３７Ａ】
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【図３７Ｂ】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【配列表】
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