(57)【要約】【課題】螺旋状の凸条を備えた内管と外管との間を流れる流体の流通抵抗を減少可能とする熱交換用二重管を提供する。【解決手段】  本発明熱交換用二重管は、弧状に膨出させた凸条を２条〜４条に螺旋状に周回させた内管を外管に内装させてなり、該外管１０と内管２０との隙間を流れる流体と内管内を流れる流体との熱交換を図る二重管において、該凸条２３の上に、凸条の高さ（Ｈｂ）に対して８〜２６％増しの高さ（Ｈａ）となるこぶ状の小突起２２を形成し、該小突起２２を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上に配設し、該小突起の頂点を上記外管の内周面に当接させたことを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弧状に膨出させた凸条を２条〜４条に螺旋状に周回させた内管を外管に内装させてなり、該外管と内管との隙間を流れる流体と内管内を流れる流体との熱交換を図る二重管において、
該凸条の上に、凸条の高さ（Ｈｂ）に対して８〜２６％増しの高さ（Ｈａ）となるこぶ状の小突起を形成し、該小突起を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上に配設し、該小突起の頂点を上記外管の内周面に当接させたことを特徴とする熱交換用二重管。
【請求項２】
小突起を、該小突起の曲率半径（Ｒａ）が凸条の曲率半径（Ｒｂ）より小さく、且つ、その小突起の横幅（Ｗａ）が凸条の横幅（Ｗｂ）と等しい値の円弧に形成したことを特徴とする請求項１に記載の熱交換用二重管。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外管と内管との隙間を流れる流体と内管内を流れる流体との熱交換を図る熱交換用二重管に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来自動車の空調器の熱交換器等では、エバポレータから送られる冷媒の流れる螺旋状の内管を外管で囲んで二重管とし、その内管と外管の隙間にコンプレッサーからの液状の冷媒を流して、局所的に比較的効率の良い熱交換が実施されている。
本出願人にあっても、特許文献１の図１（Ｃ）及び特許文献２の図１の直管部に示される如く、内管に螺旋状の凹凸を刻設すると共にそれを外管に密着させて互いの接触効率を高め熱の交換効率を改善した二重管を提案している。
ところで、この螺旋状の二重管について本出願人がさらに検討したところ、この二重管は接触効率が良い反面、螺旋状の内管と外管との隙間が狭くなることで、流体抵抗が増大するという問題が提起された。例えば、隙間を流れる流体抵抗が増すと、流体を圧送するためのコンプレッサー等の圧送装置への負荷が生じてしまい、省エネルギー効果への改善が求められた。
そこで、これを解消する為、例えば、特許文献２の図３及び図８に示される如く、螺旋状の内管と外管との間に少し広い隙間を設け、この隙間に冷媒を流すことで通路抵抗が軽減できるはずである。
しかし、このように単に内管と外管との隙間を広げてしまうと、流体抵抗を少なくしたぶん冷媒が隙間を短時間のうちに通過してしまい、接触時間が失われて、却って、熱の交換効率を落としてしまうという問題が惹起される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５９９３５５４号
【特許文献２】特許第５７０９７３３号
【特許文献３】特許第４３５００７９号
【特許文献４】特開２００２−３１８０８３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上記課題を解決しようとしてなされたもので、外管と内管の隙間を旋回する螺旋状の流れの抵抗を減じつつ、一方で、そこから生じる接触時間の短縮化等の弊害を回避し、流路抵抗と接触時間との間に均衡のとれた熱交換用二重管を実現しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明熱交換用二重管は、弧状に膨出させた凸条を２条〜４条に螺旋状に周回させた内管を外管に内装させてなり、該外管と内管との隙間を流れる流体と内管内を流れる流体との熱交換を図る二重管において、
該凸条の上に、凸条の高さ（Ｈｂ）に対して８〜２６％増しの高さ（Ｈａ）となるこぶ状の小突起を形成し、該小突起を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上に配設し、該小突起の頂点を上記外管の内周面に当接させたことを特徴とする。
【０００６】
請求項２記載の熱交換用二重管は、小突起を、該小突起の曲率半径（Ｒａ）が凸条の曲率半径（Ｒｂ）より小さく、且つ、その小突起の横幅（Ｗａ）が凸条の横幅（Ｗｂ）と等しい値の円弧に形成したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の請求項１に記載の熱交換用二重管は、凸条の上に、凸条の高さ（Ｈｂ）に対して８〜２６％増しの高さ（Ｈａ）となるこぶ状の小突起を形成することで、こぶ状の小突起により、より低い凸条の高さに対し、嵩上げされたものとなり、その小突起の高さとより低い凸条との間に高低差が生まれて新たな空隙が形成され、その形成された空隙に比例して全体の流体抵抗を減じることができ、負荷の問題を解消することができる。
その際、その小突起は、凸条隆起の上にこぶ状に形成されているので、平坦部に生じる主流となる流れが反れてより低い凸条を超えようとしても、こぶ状の小突起がこれを遮り、本来の螺旋状の主流側へと戻し、安定な流れとすることができる。
従って、単に空隙をつくることで流路抵抗が過大に減じられ、接触時間を短くして熱効率を落としてしまうという懸念が払拭される。
そして、該小突起を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上配設されるので、この安定的な流れが確保されると共に、内管の外管への支持作用が促される。
総じて、流体抵抗の大きさから生じる圧送装置の負荷を解消しつつ、且つ、それが接触時間を失って熱交換効率を下げてしまうという懸念を払拭し、互いの均衡のとれた作用効果をもたらすことができる。
このとき、小突起の高さ（Ｈａ）を凸条の高さ（Ｈｂ）に対して８〜２６％増しの高さとすれば、こぶ状小突起と凸条との高低差（Ｈｓ）が小さ過ぎず、又、過大となって螺旋の接触効率を落とすこともなく、最適な間隙の効果が得られる。
【０００８】
請求項２の記載の熱交換用二重管にあっては、小突起の曲率半径（Ｒａ）を凸条の曲率半径（Ｒｂ）よりも小さなものとすることで、その横幅（Ｗａ）を凸条の横幅（Ｗｂ）と等しくすることができ、小突起の横幅と凸条の横幅を等しく揃えることが可能となる。
この結果、凸条隆起の上に形成すべき小突起の横幅を最大限とすることができ、こぶ状小突起による本流から反れる流れを遮る作用が最大となり、最も安定的な流れを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の二重管の外管を縦断し内管を露出させた状態を示す側面図である。
【図２】外管と内管の要部を示す切断側面図である。
【図３】接続管に接続した使用状態を示す縦断側面図である。
【図４】曲率半径を決めるための模式図である。
【図５】曲率半径を決めるための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明二重管は、例えば自動車の空調器の熱交換器として用いられるもので、図１〜３に示す如く、外管１０とそこに内装される内管２０とからなり、該内管２０には弧状に膨出させた凸条が螺旋状に刻設されると共に、その内管２０と外管１０との間に間隙が形成され、エバポレータから流れる内管内の冷媒と、それを囲んだ間隙を流れる圧縮器からの液状冷媒との間で熱交換が図られる構造となる。
その間隙の一端に流入管１３が、他端側に流出管１４が配され、該流入管１３及び流出管１４の下方には、流入した流体を空域部３０の間隙３５へと導くための導入空間３１と、排出へと導くため導出空間３２が形成される。
【００１１】
該外管１０には、一方に上記流入管１３と連通する流入口１３を配し、他端に流出管１４と連通する流出口１４aを配設する。
その形態は直管状で、内側に平坦面の内周面１１が配され、その左右には後述する内管２０の閉鎖凸部２５ａ、２５ｂに固着する形態で端部１２ａ及び１２ｂが配され、その内周面１１と左右の端部１２ａ、１２ｂとに囲まれた閉鎖空間を形成する。
【００１２】
内管２０は、外管１０に内装されて、上記閉鎖空間内に外管１０と内管２０とに挟まれた間隙３５を形成するものであるが、該間隙３５に対して、導入空間３１からの流体を取り入れるための取入口３３を配設し、出口となる導出空間３２側には出口３４を配設する。
【００１３】
内管２０には凸条２１を突設し、その凸条２１と隣り合う凸条２１と、その凸条と外管１０の内周面１１との間に間隙３５が形成されるが、その凸条２１は螺旋状に内管２０を周回し、それらが数条となって一群の流路３６を形成する。
即ち、螺旋の形態は、２条、３条・・の螺旋が対となって周回し、それらが一群の流路を形成する。例えば、上記導入空間３１からの取入口３３を、３つの取入口３３ａ、３３ｂ、３３ｃとした場合には、その３つの取入口に対応して、凸条２２ａ、２２ｂ、２２ｂを設け、各凸条に挟まれた間隙３５ａ、３５ｂ、３５ｃに３つの流路３６ａ、３６ｂ、３６ｃを形成し、対応して３つの出口３４ａ、３４ｂ、３４ｃを配設する。
【００１４】
この一群の凸条２１にあって、本発明では、２条〜４条に渡って螺旋状に周回させたものを対象とする。
その理由は、１条では本数が少なく効率が劣り、５条以上となると１つの螺旋のピッチが大きくなり、巻き数が減少して流通抵抗が小さくなるが、その反面、流体が速く流出してしまい接触時間が短くなるからである。
【００１５】
この２条〜４条の凸条にあって、本発明は、凸条２１の隆起の上に凸条頂点を中心としてこぶ状の小突起２２を形成し、該小突起２２を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上配設すると共に、該小突起２２の頂点２２ａ２を上記外管１０の内周面１１に当接状態とする。
例えば、この凸条を３条とした場合を説明すると、図２に示す如く、凸条２３ａ１、２３ｂ１、２３ｃ１の隆起の上に、その凸条頂点を中心として、こぶ状の小突起２２ａ１、２２ｂ１、２２ｃ１を形成する。
【００１６】
その小突起２２aの詳細は、その縦断面を示した図３に示す如く、先ず、凸条２３ａの裾野には、平坦部２４が存在し、その境となる点Ｐ、Ｐを起点として峰部２３ａ３が流路に対して直角方向に形成され、上端部に頂部２３ａ２が形成される。
そして、その上に、該頂部２３a２を中心としてこぶ状の小突起２２ａ１を形成するが、その頂部２２ａ２は上記凸条２３の頂点２３ａ２と一致し、峰部２２ａ２は隆起の範囲内とするため上記凸条２３の峰部２３ａ３を超えないものとする。
この結果、凸条２３ａ１の頂部２３ａ２とその平坦部２４との間には、その高さがＨｂとなる間隙３５ｂが担保されると共に、小突起２２a１の頂部２２ａ２と外管１０の内周面１１との間には高低差Ｈｓの新たな間隙３５ａが形成され、その総和として間隙３５が形成されることとなる。
ここで、小突起の高さＨａとは、平坦部から小突起の頂点までの高さをいい、凸条の高さＨｂとは平坦部から凸条の頂点までの高さをいい、高低差Ｈｓとはその差（Ｈａ−Ｈｂ）をいう。
【００１７】
そしてこのとき、こぶ状の小突起の高さＨａの凸条の高さＨｂに対する比率（（Ｈａ−Ｈｂ）／Ｈｂ）を、８〜２６％増しの値に設定する。
これは、小突起２２の高さＨａを、凸条２３の高さＨｂに対して８％以下とした場合には、小突起と凸条の高低差が少なく隙間３５の効果が薄く、一方２８％以上とした場合には、間隙が過大となり螺旋による接触効率を落としてしまい、８〜２６％の範囲で最も適した間隙３５の効果が得られるからである。
【００１８】
具体的には、平坦部となる内管外側の直径を１６．０ｍｍとし、小突起を頂点とした螺旋頂部の直径を１８．３ｍｍとし、凸条の頂部の直径を約１８．５ｍｍとした場合に、最適となる間隙寸法は、本出願人の実験では、０．１〜０．３ｍｍの間隔であった。
これを比率化すると、８％〜２６％に相当するものとなる。
【００１９】
上記小突起２２ａ１、２２ｂ１、２２ｃ１の頂部２２ａ２、２２ｂ２、２２ｃ２を外管の内周面１１に当接させるには、両者を密着状態とするか、又は頂部の一部を潰して圧接状態におくかのいずれであっても良い。
【００２０】
このこぶ状の小突起とは、側面からは弧状となるが、平面からは円又は楕円状となり、そのこぶの中心とは、円の中心又は楕円の２つの焦点の中点を指し、この中心を凸条の頂点と一致させる。
【００２１】
そして、その小突起２２は、該小突起を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上配設するが、上記の如く凸条を３条とした場合には、図２に示す如く、１条目となる２３ｂ１、２条目となる２３ｂ１，３条目となる２３ｃ１には、その条目毎に、その螺旋の一旋回に当たり２個以上の小突起２２ａ１、２２ｂ１，２２ｃ１を配設する。
図は小突起２２の数を任意的に示しているが、例えば、１条目となる左側２３ｂ１と、次の旋回順となる右側２３ｂ１との間に、少なくとも２個以上の小突起２２が配設され、それが２条目、３条目にも同様となる。
【００２２】
上記小突起２２ａ１の頂部２２ａ２は外管１０の内周面１１に当接させる際、外管１０の内周面１１に対して反発力を残した状態で小突起２２ａ１の頂部２２ａ２を強く押圧状態に当接させると、内管２０を外管１０に強く固定することができる。
【００２３】
さて、上記小突起２２の形成にあたって、凸条２３の隆起の上にその凸条頂点を中心としてこぶ状の小突起を形成するため、峰部２２ａ２は凸条２３の峰部２３ａ３を超えないものとし、こぶ状小突起の作用を効率化するには、その幅を凸条の幅と一致させるのが望ましい。
即ち、図３に示す如く、小突起２２ａ１の峰部２２ａ３の左右端部を、凸条２３ａ１の峰部２３ａ３となる起点Ｐ、Ｐと一致させるよう形成するが、以下にその手段を説明する。
【００２４】
図４に示す如く、小突起の高さをＨａ、凸条の高さをＨｂ、小突起の凸条の横幅の半値をＷａ、凸条の横幅の半値をＷｂ、小突起の曲率半径をＲａ、凸条の曲率半径をＲｂとする。
このとき、凸条の高さＨｂ及び横幅Ｗａを含めた直角三角形△ＡａＮａＣａと曲率半径Ｒａを含む直角三角形ＯａＭａＡａとは、θａを等しくする相似形となる。
従って、△ＡａＮａＣａ∽△ＯａＭａＡａ  が成り立つ。
同様に凸条にあっても、
△ＡｂＮｂＣｂ∽△ＯｂＭｂＡｂ  が成り立つ。
【００２５】
従って、小突起の曲率半径をＲａと凸条の曲率半径をＲｂには次の関係式が成立する。
Ｒａ＝１／２・√（Ｗａ２＋Ｈａ２）／ｓｉｎθａ・・・・（１）
（但し、θａ＝ｔａｎ−１Ｈａ／Ｗａ  ）
Ｒｂ＝１／２・√（Ｗｂ２＋Ｈｂ２）／ｓｉｎθｂ・・・・（２）
（但し、θｂ＝ｔａｎ−１Ｈｂ／Ｗｂ  ）
つまり、小突起と凸条との間にＨａとＨｂの高低差を設けたとき、それぞれの曲率半径ＲａとＲｂとは上記（1）、（2）の関係となる。
そしてこのとき、小突起の横幅と凸条の横幅とを等しく設定しようとする場合には、Ｗａ＝Ｗｂの関係が成り立つ。
【００２６】
この関係から、例えば、上記小突起の高さＨａと凸条の高さＨｂと、凸条の横幅＝Ｗｂ及び凸条の曲率半径をＲｂが既に設定されているとき、ここに小突起の横幅Ｗａを凸条の横幅Ｗｂと等しくし（Ｗａ＝Ｗｂ）、且つ、小突起の曲率半径をＲａとした場合には、上記式（１）、（２）から次の関係式を導きだすことができる。
Ｒａ＝√（４Ｒｂ２・（ｓｉｎθｂ）２−Ｈｂ２＋Ｈａ２）／２ｓｉｎθｂ・・・・（３）
（但し、θａ＝ｔａｎ−１Ｈａ／Ｗａ、θｂ＝ｔａｎ−１Ｈｂ／Ｗｂ、Ｒｂ＝１／２・√（Ｗｂ２＋Ｈｂ２）／ｓｉｎθｂ）
【００２７】
式（３）によれば、小突起の高さＨａと凸条の高さＨｂと凸条の横幅の半値Ｗｂ及び凸条の曲率半径Ｒｂが決定されていれば、小突起の曲率半径Ｒａを正しく定めることができる。
【００２８】
例えば、小突起の高さＨａを１．４ｍｍとし、凸条の高さＨｂを１．２ｍｍとし、小突起の横幅Ｗａを８.８７ｍｍと凸条の横幅を８.８７ｍｍと等しく設定した場合は以下の如くとなる。
式（１）及びθａ＝ｔａｎ−１Ｈａ／Ｗａ  より、
Ｒｂ＝１／２・√（Ｗｂ２＋Ｈｂ２）／ｓｉｎθｂ
＝１／２／√（４．４３５２＋１．２２）／ｓｉｎ１５．１４
＝８.７９ｍｍ
次いで、式（３）及びθｂ＝ｔａｎ−１Ｈｂ／Ｗｂより  
Ｒａ＝√（４Ｒｂ２ｓｉｎθｂ−Ｈｂ２＋Ｈａ２）／２ｓｉｎθｂ・
＝１／２／√（４．４３５２＋１．４２）／ｓｉｎ１７．５２
＝７.７２ｍｍ
が決定される。
【００２９】
上記二重管の製法は限定されるものではなく、例えば、内管を液圧で拡張させる拡管工法とし、外管を直径の大きな管を縮小させる縮管工法として製造することができる。
又、外管と小突起の頂点に生じる接合部を形成するには、一旦外管を大径とし、それを縮管させる過程で小突起の頂点を一部圧潰させて圧接状態とすることもでき、その圧潰の寸法を変化させることで小突起の高さを、求める高さに設定することができる。
このとき、小突起の頂点部の一部を潰した圧接状態とすると、外管に内管を強く固定することができ、又、必要に応じて外管へのセンタリング効果が得られる。
【００３０】
次いで、上記工程からなる本発明二重管の作用及びその効果を説明する。
先ず、圧縮器から送られた流体は、流入管１３及び流入口１３ａを経て導入空間３１へ至ると、これに臨んだ取入口３３へと導かれる。
例えば、３つの取入口３３ａ、３３ｂ、３３ｃが配設された場合、それが凸条２２ａ、２３ａ、２３ｂ、２２ａとの間に形成される間隙３５ａ、３５ｂ、３５ｃに連結され、その間隙によって形成される流路３６ａ、３６ｂ、３６ｃへと連なる。そして、これが螺旋状に旋回することで、２巻き、３巻き・・と連なり，一群の流路が形成される。
すると、これら流路は、内管２０を周回する螺旋の比較的長い流路を形成することから、内管２０内の流体と長く接触するものとなる。
【００３１】
このとき、本発明二重管にあっては、上記の如く、凸条２３ａ１の頂部２３ａ２とその平坦部２４との間には、その高さがＨａとなる従来と同様の間隙３５ｂが担保される。
即ち、この間隙３５ｂには、導入された流体の主流が形成され、その主流が比較的長い距離となる螺旋経路を周回し、内管２０を流れる流体と長い時間に渡って接触し、効率の良い熱交換を促す。
【００３２】
そして、小突起２２の高さＨａを凸条２３の高さＨｂに対して８〜２６％増しの高さに設定すると、こぶ状小突起と凸条との高低差が小さ過ぎず、又、過大となって螺旋の接触効率を落とすこともなく、最適な間隙の効果が得られる。
【００３３】
次いで、本発明二重管には、上記の如く、小突起２２a１の頂部２２ａ２と外管１０の内周面１１との間には嵩上げされた高低差Ｈｓの新たな間隙３５ａが形成される。
この新たな間隙３５ａにより、間隙３５の容積が増し、その増加した容積に比例して、外管１０と内管２０とに挟まれた間隙３５内に生じる流体抵抗を減じることができる。
この結果、従来の装置では、隙間を流れる流体抵抗が増すと流体を圧送するための圧縮器への負荷となって省エネ効果が求められていたものを、斯かる流体抵抗の減少によりこれを解消することが可能となる。
【００３４】
更に、その小突起２２は、凸条２３の隆起の上に凸条頂点２３ａ２を中心としてこぶ状に形成されているので、平坦部２４に生じる主流となる流れが反れてより低い凸条を超えようとしても、こぶ状の小突起２２がこれを遮り、本来の螺旋状の主流側へと戻し、安定な流れとすることができる。
即ち、図２に示す如く、平坦部２４を流れる主流の一部が反れて、より低い凸条の峰部２２a２に向かい更に隣の流路へと流れ込もうとすると、それが小突起２２ａ１の峰部２２a３に当たって遮られ、且つ、それは頂部２２a２の天井が外管１０の内周面１１に当接されて塞がれているから、元の流路へと戻されることになる。
従って、単に空隙をつくることで流路抵抗が過大に減じられ接触時間を短くして熱効率を落としてしまうという懸念払拭される。
【００３５】
上記平坦部２４の上方に担保された間隙３５ｂと新たな間隙３５ａとの総和となる間隙３５は、流体抵抗の大きさから生じる圧送装置の負荷を解消しつつ、且つ、それが接触時間を失って熱の交換効率を下げてしまうという懸念を払拭し、互いに均衡のとれた作用効果をもたらすものとなる。
【００３６】
このとき、こぶ状小突起の作用を効率化するには、その幅を凸条の幅と一致させるのが望ましいが、小突起２２の横幅Ｗａを凸条の横幅Ｗｂと等しく、且つ、その凸条の曲率半径Ｒａが凸条の曲率半径Ｒｂよりも小さな劣弧状とすれば、その横幅Ｗａを凸条の横幅Ｗｂと等しくすることができる。
従って、小突起の横幅を最大化することができ、もし流路に乱れが生じようとしても、それを遮って最も安定的な流れとすることができる。
【００３７】
そして、該小突起を螺旋の一旋回当たり少なくとも２個以上配設することで、この安定的な流れを確実なものとすると共に、内管が外管に対する支持作用を発揮する。
【００３８】
このとき、式（１）、（２）及び、Ｒａ＝√（４Ｒｂ２・（ｓｉｎθｂ）２−Ｈｂ２＋Ｈａ２）／２ｓｉｎθｂ（但し、θａ＝ｔａｎ−１Ｈａ／Ｗａ、θｂ＝ｔａｎ−１Ｈｂ／Ｗｂ、Ｒｂ＝１／２・√（Ｗｂ２＋Ｈｂ２）／ｓｉｎθｂ）の式（３）によれば、必要な高さ及び横幅を設定した後に、対応する曲率半径を求めることができ、小突起の横幅（Ｗａ）と凸条の横幅（Ｗｂ）とを正確に一致させることができる。
【００３９】
上記本発明二重管の効果は、螺旋部が直線状の場合を主に説明したが、管が屈曲する部位においても、同様な効果を発揮することができる。
【符号の説明】
【００４０】
１０  外管
１１  内周面
１２ａ、１２ｂ  端部
１３  流入管
１３ａ  流入口
１４  流出管
１４ａ  流出口
２０  内管
２１  凸条
２２  小突起
２２ａ１、２２ｂ１、２２ｃ１    各小突起
２２ａ２、２２ｂ２、２２ｃ２    頂部
２２ａ３、２２ｂ３、２２ｃ３    峰部
２３  凸条
２３ａ１、２３ｂ１、２３ｃ１    各凸条
２３ａ２、２３ｂ２、２３ｃ２    頂部
２３ａ３、２３ｂ３、２３ｃ３    峰部
２４  平坦部
２４ａ、２４ｂ、２４ｃ    各平坦部
２５  閉鎖部
２５ａ、２５ｂ  閉鎖凸部
３０  空域部
３１  導入空間
３２  導出空間
３３  取入口
３３ａ、３３ｂ、３３ｃ  各取入口
３４  出口
３４ａ、３４ｂ、３４ｃ  各出口
３５  間隙
３５ａ  新たな間隙
３５ｂ  担保された間隙
３６  流路
３６ａ、３６ｂ、３６ｃ  各流路
Ｈａ  小突起の高さ
Ｈｂ  凸条の高さ
Ｈｓ  高低差
Ｗａ  小突起の横幅
Ｗｂ  凸条の横幅
Ｒａ  小突起の曲率半径
Ｒｂ  凸条の曲率半径
Ｆａ、Ｆｂ、Ｆｃ  平坦部の横幅
【図１】
2020109330.tif 000003
【図２】
2020109330.tif 000004
【図３】
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【図４】
2020109330.tif 000006
【図５】
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