(57)【要約】【課題】（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］（本発明化合物）をストレス性疾患の予防および／または治療剤として使用するに当たり、最適な用法用量を設定する。【解決手段】本発明化合物を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で投与する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式
【化１】
2020075933.tif 000019
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で投与することを特徴とする、ストレス性疾患の予防および／または治療剤。
【請求項２】
ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量が、血中濃度として約１５乃至約１５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量である請求項１記載の剤。
【請求項３】
投与方法が経口投与である請求項１または２記載の剤。
【請求項４】
経口投与時に、ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量が、約５乃至約６０ｍｇである請求項３記載の剤。
【請求項５】
ストレス性疾患が、過敏性腸症候群、機能性消化管障害、うつ病、または不安関連疾患である請求項１乃至４のいずれかに記載の剤。
【請求項６】
ストレス性疾患が、過敏性腸症候群である請求項５記載の剤。
【請求項７】
ＴＳＰＯ占有率が、放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いて測定されたＴＳＰＯ占有率である請求項１乃至６のいずれかに記載の剤。
【請求項８】
式
【化２】
2020075933.tif 000020
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１日１回約５乃至約６０ｍｇの用量で経口投与することを特徴とする、過敏性腸症候群の予防および／または治療剤。
【請求項９】
放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いることを特徴とする、ストレス性疾患を予防および／または治療するためのＴＳＰＯ拮抗薬の有効用量を設定する方法。
【請求項１０】
式
【化３】
2020075933.tif 000021
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で、ストレス性疾患の患者に投与することからなる、ストレス性疾患の予防および／または治療方法。
【請求項１１】
１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で投与して、ストレス性疾患の予防および／または治療のために使用される、式
【化４】
2020075933.tif 000022
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］。
【請求項１２】
式
【化５】
2020075933.tif 000023
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量で投与することを特徴とする、ストレス性疾患の予防および／または治療剤。
【請求項１３】
ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量が、血中濃度として約１５乃至約２５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量である請求項１２記載の剤。
【請求項１４】
投与方法が経口投与である請求項１２または１３記載の剤。
【請求項１５】
経口投与時に、ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量が、約５乃至約１００ｍｇである請求項１４記載の剤。
【請求項１６】
ストレス性疾患が、過敏性腸症候群、機能性消化管障害、うつ病、または不安関連疾患である請求項１２乃至１５のいずれかに記載の剤。
【請求項１７】
不安関連疾患が、神経症、全般性不安障害、社交不安障害、パニック障害、多動性障害、注意欠陥、人格障害、双極性障害、自閉症である請求項１６に記載の剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、薬効発現に必要な脳内ＴＳＰＯ占有率を達成し得る特定の用量で、（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］（以下、本発明化合物と略記することがある。）を投与することを特徴とする、ストレス性疾患の予防および／または治療用の医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
ストレス性疾患、すなわち、ストレスに起因する疾患とは、心理社会的あるいは身体的ストレス刺激（ストレッサー）によって、その刺激を受けた生体においてゆがみ（ストレス反応）が生じ、全身の様々な部位で何らかの障害等が発現することをいう。具体的には、ストレッサーにより神経系、内分泌系、免疫系の活動が影響を受けることで、それらが正常に機能しなくなるため、脳自体あるいは末梢臓器への器質的病変をもたらし、過度なストレスを受けた場合には著しい生活の質、いわゆるＱＯＬ（Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｌｉｆｅ）の低下をもたらす疾患を引き起こすことにもなる。
【０００３】
ストレス性疾患としては、例えば、うつ病等の中枢性疾患、過敏性腸症候群（以下、ＩＢＳと略記することがある）や胃潰瘍等の消化器系疾患、本態性高血圧等の循環器系疾患等が挙げられ、これらのストレス性疾患を治療する医薬品としては、心理的ストレッサーの緩和を目的とした、抗うつ薬、抗不安薬や、末梢臓器の器質的病変に対する対症療法的な薬物（例えば、制酸薬、胃粘膜保護薬等）の開発がなされている。しかしながら、これらの薬物はある程度の効果は発揮するものの、依存性や副作用等が発現する頻度も多く根治治療には至っていないのが現状である。
【０００４】
ストレス性疾患の治療に用いられる薬剤には、これまで様々な薬理作用に基づくものが検討されてきたが、なかでもＴＳＰＯ（Translocator protein １８ｋＤａ）は、ＭＢＲ（ミトコンドリア型ベンゾジアゼピン受容体）とも呼ばれるタンパク質であり、ＩＢＳに代表されるストレス性疾患の薬理標的として注目されている。ＴＳＰＯは、マクロファージ、小グリア細胞、反応性アストロサイト等の様々な細胞のミトコンドリア外膜に存在し、コレステロールの輸送やステロイド生成に関与することが知られている（非特許文献１参照）。ストレス状態時には、ステロイドの一種である脳内ニューロステロイド量が変化することにより、興奮性および抑制性情報伝達系のバランスが崩れることで、神経系、免疫系、内分泌系の活動も変化し、各種ストレス性疾患が引き起こされると考えられている。したがって、ストレッサー負荷により乱れた興奮性・抑制性情報伝達のバランスを、脳内に存在するＴＳＰＯに結合し、調節する薬剤を投与することによって、脳内ニューロステロイド量を望ましいバランスに改善し、ＩＢＳに代表されるストレス性疾患の治療に有用であると考えられる。
【０００５】
近年、薬剤がその薬理標的である脳内受容体に結合している割合、すなわち受容体占有率が薬理効果の発現に重要であり、ＰＥＴ（Positron Emission Tomography；陽電子放出断層撮像法）技術を用いることによって、受容体占有率を画像化・数値化することが可能となってきた。これまで、脳内受容体を標的とする薬剤の有効性を確認するために、ＰＥＴ技術を用いた報告が複数なされている。例えば、ドパミンＤ２受容体（非特許文献２参照）、ＯＲＬ１（opioid receptor-like 1）受容体（非特許文献３参照）、カンナビノイド−１受容体（非特許文献４参照）、ニューロキニン（ＮＫ）１受容体（非特許文献５参照）等を標的とする医薬品開発に用いられていることが報告されている。その一方で、ＰＥＴ技術の分野では、脳内受容体毎、医薬品毎に、有効性を発現し得る受容体占有率および最適な放射性トレーサー（放射性リガンド、放射性プローブともいう）も異なることに加え、受容体占有率と血中動態との関係に種差が存在することや、放射性トレーサーの体内動態にも種差が存在すること等から、他の脳内受容体あるいは他の同じ薬理標的の医薬品で得られた情報をそのまま活用できないため、新たな脳内受容体を標的とする新たな医薬品の有効用量を決定することは非常に困難であると考えられる（非特許文献６参照）。例えば、非特許文献５によれば、ＮＫ１受容体アンタゴニストであるアプレピタントが薬効を発現するためには、９０％以上の脳内ＮＫ１受容体を占有する必要があり、そのときの血漿中濃度は約１００ｎｇ／ｍＬ以上であることが記されている。
【０００６】
また、ＴＳＰＯを標的とする放射性トレーサーについては、多数の報告がある（非特許文献７参照）。これらの多くは、ＴＳＰＯが関与する疾患、例えば、アルツハイマー病、神経損傷等の発症時に、ＴＳＰＯがどのような組織に発現し、またその発現量を検出するためのバイオマーカーとして用いられている（非特許文献８および特許文献１参照）に過ぎない。
【０００７】
本発明化合物は、特許文献２に実施例３８として、ＭＢＲ（ＴＳＰＯ）に親和性を有する化合物として記載され、ストレスに起因する疾患、例えば、ＩＢＳ、潰瘍性大腸炎、クローン病等の予防および／または治療に有用であることが知られている。また、本発明者らは、41st annual meeting of the Society for Neuroscience（２０１１年１１月１２日）、42st annual meeting of the Society for Neuroscience（２０１２年１０月１７日）および第７回日本分子イメージング学会学術集会（２０１２年５月２５日）にて本発明化合物の基礎実験の結果を発表している。
【０００８】
さらに、本発明者らは、44st annual meeting of the Society for Neuroscience（２０１４年１１月）、第８８回日本薬理学会年会（２０１５年３月）、およびDigestive Disease Week 2015（２０１５年５月）にて、本発明化合物のヒトＰＥＴ試験結果および臨床結果を発表済みである。
【０００９】
しかしながら、これらの先行技術文献には、各種実験動物で得られた結果を用いるとともに、ヒトＰＥＴ試験に基づくＴＳＰＯ占有率と血中動態との関係性を調べることにより、本発明化合物のストレス性疾患を対象とした治療に最適な特定の有効用量を決定したことについては、記載も示唆もなされていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】国際公開第２０１０／０４９８１９号パンフレット
【特許文献２】国際公開第２００６／０６８１６４号パンフレット
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】プロシーディングス・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユナイテッド・ステイツ・オブ・アメリカ（Proceedings of the National Academy of Science of the United States of America）、第８９巻、３８０５−３８０９ページ、１９７７年
【非特許文献２】ジャーナル・オブ・クリニカル・ファーマコロジー（Journal of Clinical Pharmacology）、第３１巻、第４号、４９７−５０２ページ、２０１１年
【非特許文献３】ニューロイメージ（NeuroImage）、第６８巻、１−１０ページ、２０１３年
【非特許文献４】プロシーディングス・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユナイテッド・ステイツ・オブ・アメリカ（Proceedings of the National Academy of Science of the United States of America）、第１０４巻、第２３号、９８００−９８０５ページ、２００７年
【非特許文献５】バイオロジカル・サイキアトリー（Biological psychiatry）、第５５巻、１００７−１０１２ページ、２００４年
【非特許文献６】ザ・ジャーナル・オブ・ザ・アメリカン・ソサイエティ・フォー・エクスペリメンタル・ニューロセラピューティクス（The Journal of the American Society for Experimental NeuroTherapeutics）、第２巻、第２号、２２６−２３６ページ、２００５年
【非特許文献７】ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・ニュークリア・メディシン・アンド・モレキュラー・イメージング（European Journal of Nuclear Medicine and Molecular Imaging）、２０１３年２月２２日公開
【非特許文献８】ジャーナル・オブ・ニュークリア・メディシン（The Journal of Nuclear Medicine）、第５２巻、第５号、６７７−６８０ページ、２０１１年
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明の課題は、本発明化合物をストレス性疾患の予防および／または治療剤として使用するに当たり、最適な用法用量を設定することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、前記課題を解決するため、実験動物を用いた有効性試験、Ｅｘ  ｖｉｖｏ試験およびＰＥＴ試験に基づくＴＳＰＯ占有率と、血中動態の関係性に着目し、かつ種差も考慮した結果、有効性および安全性に優れ、ストレス性疾患の患者への治療効果を達成するための最適な特定の用法用量を見出し、本発明を完成させた。
【００１４】
すなわち、本発明は、
［１］  式
【化１】
2020075933.tif 000002
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で投与することを特徴とする、ストレス性疾患の予防および／または治療剤、
［２］  ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量が、血中濃度として約１５乃至約１５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量である前記［１］記載の剤、
［３］  投与方法が経口投与である前記［１］または［２］記載の剤、
［４］  経口投与時に、ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量が、約５乃至約６０ｍｇである前記［３］記載の剤、
［５］  ストレス性疾患が、過敏性腸症候群、機能性消化管障害、うつ病、または不安関連疾患である前記［１］乃至［４］のいずれかに記載の剤、
［６］  ストレス性疾患が、過敏性腸症候群である前記［５］記載の剤、
［７］  ＴＳＰＯ占有率が、放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いて測定されたＴＳＰＯ占有率である前記［１］乃至［６］のいずれかに記載の剤、
［８］  式
【化２】
2020075933.tif 000003
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１日１回約５乃至約６０ｍｇの用量で経口投与することを特徴とする、過敏性腸症候群の予防および／または治療剤、
［９］  放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いることを特徴とする、ストレス性疾患を予防および／または治療するためのＴＳＰＯ拮抗薬の有効用量を設定する方法、
［１０］  式
【化３】
2020075933.tif 000004
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で、ストレス性疾患の患者に投与することからなる、ストレス性疾患の予防および／または治療方法、
［１１］  １回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約８５％に到達せしめる用量で投与して、ストレス性疾患の予防および／または治療のために使用される、式
【化４】
2020075933.tif 000005
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］、
［１２］  式
【化５】
2020075933.tif 000006
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量で投与することを特徴とする、ストレス性疾患の予防および／または治療剤、
［１３］  ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量が、血中濃度として約１５乃至約２５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量である前記［１２］記載の剤、
［１４］  投与方法が経口投与である請求項［１２］または［１３］記載の剤、
［１５］  経口投与時に、ＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量が、約５乃至約１００ｍｇである前記［１４］記載の剤、
［１６］  ストレス性疾患が、過敏性腸症候群、機能性消化管障害、うつ病、または不安関連疾患である前記［１２］乃至［１５］のいずれかに記載の剤、
［１７］  不安関連疾患が、神経症、全般性不安障害、社交不安障害、パニック障害、多動性障害、注意欠陥、人格障害、双極性障害、自閉症である前記［１６］に記載の剤、
［１８］  式
【化６】
2020075933.tif 000007
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］を、１回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量で、ストレス性疾患の患者に投与することからなる、ストレス性疾患の予防および／または治療方法、および
［１９］  １回当たり、ストレス性疾患の患者におけるＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達せしめる用量で投与して、ストレス性疾患の予防および／または治療のために使用される、式
【化７】
2020075933.tif 000008
で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］等に関する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明で見出した、ストレス性疾患の治療における本発明化合物の最適な用法用量は、有効性および安全性に優れるため、本発明化合物をストレス性疾患の治療用医薬として用いる際に、最大限の治療効果をもたらすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】嗅球摘出ラットにおける、本発明化合物の抗うつ作用を表す。
【図２】恐怖条件付けストレス負荷ラットにおける、本発明化合物の抗不安作用を表す。
【図３】ＣＣＫ−４誘発ストレスモデルにおける、本発明化合物の抗不安作用を表す。
【図４】サルＰＥＴ試験における、本発明化合物の血漿中濃度と脳内ＴＳＰＯ占有率との関係を表す。
【図５】ヒトＰＥＴ試験における、本発明化合物の血漿中濃度と脳内ＴＳＰＯ占有率との関係を表す。
【図６】生物学的実施例８に基づいて、本発明化合物をヒトに１日１回反復投与した際の定常状態における、投与量と脳内ＴＳＰＯ占有率の関係の予測結果を表す。縦軸は、ＴＳＰＯ占有率（Receptor Occupancy（％））を表し、横軸は、本発明化合物の投与量（Dose（ｍｇ））を表す。
【図７】生物学的実施例９に基づいて、本発明化合物をヒトに１日１回反復投与した際の定常状態における、投与量と脳内ＴＳＰＯ占有率の関係の予測結果を表す。縦軸は、ＴＳＰＯ占有率（Receptor Occupancy（％））を表し、横軸は、本発明化合物の投与量（Dose（ｍｇ））を表す。
【図８】下痢型女性ＩＢＳ患者の各投与群における、便形状スコアのベースラインからの推移を表す。縦軸は、ベースラインからの変化量を表し、横軸は、服薬開始からの週を表す。
【図９】下痢型女性ＩＢＳ患者の各投与群における、腹痛スコアのベースラインからの推移を表す。縦軸は、ベースラインからの変化量を表し、横軸は、服薬開始からの週を表す。
【図１０】下痢型女性ＩＢＳ患者の各投与群におけるデイリーレスポンダー率を表す。縦軸はデイリーレスポンダー率を表す。
【図１１】下痢型女性ＩＢＳ患者の各投与群におけるウイークリーレスポンダー率を表す。縦軸はウイークリーレスポンダー率を表す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１８】
本発明において、本発明化合物、すなわち、（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］は、以下の構造式で表される。
【化８】
2020075933.tif 000009
【００１９】
本発明において、本発明化合物は、特許文献２に記載の実施例３６（２）→実施例３８にしたがって製造することができる。
【００２０】
本発明において、ＴＳＰＯとは、Translocator protein １８ｋＤａを意味し、ＭＢＲ（Mitochondrial benzodiazepine receptor；ミトコンドリア型ベンゾジアゼピン受容体）とも呼ばれる受容体タンパク質を意味する。特に、本発明においては、ヒトのＴＳＰＯが好ましい。
【００２１】
本発明において、放射性トレーサーとは、放射性リガンドまたは放射性プローブとも称し、ＴＳＰＯに結合し得る放射性トレーサーを意味する。本発明で用いられる放射性トレーサーとしては、例えば、［３Ｈ］ＰＫ１１１９５、［１１Ｃ］ＰＢＲ２８、［１１Ｃ］ＤＰＡ７１３が挙げられる。ここで、当業者であれば自明なことであるが、ＰＫ１１１９５は、１−（２−クロロフェニル）−Ｎ−メチル−Ｎ−（１−メチルプロピル）イソキノリン−３−カルボキサミド（ＣＡＳ登録番号：８５５３２−７５−８）を意味し、ＰＢＲ２８は、Ｎ−（２−メトキシベンジル）−Ｎ−［４−（フェノキシ）ピリジン−３−イル］アセトアミド（ＣＡＳ登録番号：２５３３０７−６５−２）を意味し、ＤＰＡ７１３は、Ｎ，Ｎ−ジエチル−２−［２−（４−メトキシフェニル）−５，７−ジメチルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−３−イル］アセトアミド（ＣＡＳ登録番号：３８６２９７−９７−８）を意味する。本発明における放射性トレーサーとしては、［１１Ｃ］ＰＢＲ２８が好ましい。
【００２２】
本発明において、ＴＳＰＯ占有率とは、本発明化合物の投与前に放射性トレーサーを投与した際に測定した、放射性トレーサーの脳内ＴＳＰＯへの結合量と、本発明化合物の投与後に放射性トレーサーを投与した際に測定した、放射性トレーサーの脳内ＴＳＰＯへの結合量とを用いて算出した、本発明化合物の脳内ＴＳＰＯ占有率を意味する。
【００２３】
本発明において、本発明化合物を、ストレス性疾患の予防および／または治療のために患者に投与する用量としては、ストレス性疾患の患者において、生物学的実施例８に基づいて、１回当たり、ＴＳＰＯ占有率約５０乃至約８５％を達成させることのできる血（漿）中濃度、すなわち約１５乃至約１５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量が挙げられる。
【００２４】
本発明において、本発明化合物を、ストレス性疾患の予防および／または治療のために患者に投与する用量としては、ストレス性疾患の患者において、生物学的実施例９に基づいて、１回当たり、ＴＳＰＯ占有率約５０乃至約９５％を達成させることのできる血（漿）中濃度、すなわち約１５乃至約２５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量が挙げられる。
【００２５】
本発明において、上記血（漿）中濃度を達成するための、本発明化合物を投与する方法としては特に限定されないが、例えば、経口投与、皮下投与、静脈内投与、筋肉内投与、腹腔内投与、経皮投与、経鼻投与、経肺投与等が挙げられる。
【００２６】
本発明において、上記血中濃度を達成するための、本発明化合物の投与量は投与方法毎に異なり、例えば、経口的な投与の場合、血中濃度が約１５乃至約２５０ｎｇ／ｍＬに到達する用量としては、１日１回当たり約５ｍｇ乃至約１００ｍｇの用量が挙げられる。好ましくは、約２０ｍｇ乃至約１００ｍｇ、より好ましくは約５０ｍｇ乃至約１００ｍｇ、特に好ましくは約６０ｍｇの用量が挙げられる。具体的な用量としては、約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約１５ｍｇ、約２０ｍｇ、約２５ｍｇ、約３０ｍｇ、約３５ｍｇ、約４０ｍｇ、約４５ｍｇ、約５０ｍｇ、約５５ｍｇ、約６０ｍｇ約６５ｍｇ、約７０ｍｇ、約７５ｍｇ、約８０ｍｇ、約８５ｍｇ、約９０ｍｇ、約９５ｍｇ、約１００ｍｇが挙げられる。当該用量は、ストレス性疾患の症状に応じて、例えば、約１００ｍｇを１日最高投与量として、その範囲内で適宜増減する用法で用いてもよい。また、当該用量は、一回投与時の用量、または複数回投与時の用量、例えば１日当たり１〜４回に分けて投与したときの用量であってもよい。複数回投与時、各用量は同一または異なっていてもよい。本発明において、本発明化合物の上記血中濃度を維持し、かつストレス性疾患の予防および／または治療効果を発揮させるための投与期間としては特に限定されないが、例えば、１日〜１年間、１日〜６ヶ月間、１日〜３ヶ月間、１日〜２ヶ月間、１日〜１ヶ月間、１日〜３週間、１日〜２週間、１日〜１週間が挙げられる。
【００２７】
本発明において、ストレス性疾患としては、例えば、過敏性腸症候群、機能性消化管障害、消化性潰瘍、胃・十二指腸潰瘍、胆道ジスキネジー、食道痙攣、胃アトニー、空気嚥下症、慢性胃炎、慢性肝炎、慢性膵炎、摂食障害（例えば、神経性食欲（食思）不振症、拒食症、過食症等）、神経性（心因性）嘔吐症、神経性（心因性）嘔気症、炎症性腸疾患（例えば、潰瘍性大腸炎、クローン病）、腹部緊満症、胃腸神経症（例えば、腹鳴恐怖等）、不安関連疾患、神経症、パニック障害、睡眠障害、うつ病、反応性うつ病、てんかん、パーキンソン病、パーキンソン症候群、統合失調症、自律神経失調症、ハンチントン病、アルツハイマー病、情動障害、認知障害、偏頭痛、緊張型頭痛、群発頭痛、外傷後ストレス障害（Post Traumatic Stress Disorder；ＰＴＳＤ）、解離性障害、不眠症、神経性咳嗽、心因性痙攣発作、心因性失神発作、職場不適応、燃え尽き症候群、慢性疲労症候群（筋痛性脳脊髄炎）、過換気症候群、月経前症候群、書痙、痙性斜頸、慢性下痢症、慢性便秘症、胃食道逆流症が挙げられる。本発明において、ストレス性疾患として好ましくは、過敏性腸症候群、うつ病、不安関連疾患が挙げられる。
【００２８】
本発明において、機能性消化管障害としては、例えば、機能性胃腸症（機能性ディスペプシア）、機能性腹痛症候群、機能性胸やけが挙げられる。
【００２９】
本発明において、不安関連疾患としては、例えば、神経症、全般性不安障害（Generalized Anxiety Disorder；ＧＡＤ）、社交不安障害（Social Anxiety Disorder；ＳＡＤ）、パニック障害、多動性障害、注意欠陥、人格障害、双極性障害、自閉症等が挙げられる。好ましくは、パニック障害が挙げられる。
【００３０】
［毒性］
本発明化合物の毒性は十分に低いものであり、医薬品として安全に使用することができる。
【００３１】
［医薬品への適用］
本発明化合物は、ＴＳＰＯ拮抗作用を有するため、上記したストレス性疾患の予防および／または治療剤として有用である。
【００３２】
本発明化合物は、１）本発明化合物の上記したストレス性疾患の予防および／または治療効果の補完および／または増強、２）本発明化合物の動態・吸収改善、投与量の低減、および／または３）本発明化合物の副作用の軽減のために他の薬剤と組み合わせて、併用薬として投与してもよい。
【００３３】
本発明化合物と他の薬剤の併用薬は、１つの製剤中に両成分を配合した配合剤の形態で投与してもよく、また別々の製剤にして投与する形態をとってもよい。この別々の製剤にして投与する場合には、同時投与および時間差による投与が含まれる。また、時間差による投与は、本発明化合物を先に投与し、他の薬剤を後に投与してもよいし、他の薬剤を先に投与し、本発明化合物を後に投与してもかまわず、それぞれの投与方法は同じでも異なっていてもよい。
【００３４】
本発明化合物と併用してもよい他の薬剤としては、例えば、ベンゾジアゼピン系抗不安薬、チエノジアゼピン系抗不安薬、非ベンゾジアゼピン系抗不安薬、ＣＲＦ拮抗薬、ニューロキニン−１（ＮＫ１）拮抗薬、三環式抗うつ薬、四環式抗うつ薬、モノアミンオキシダーゼ（ＭＡＯ）阻害薬、トリアゾロピリジン系抗うつ薬、セロトニンおよびノルアドレナリン再取り込み阻害薬（ＳＮＲＩ）、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（ＳＳＲＩ）、セロトニン再取り込み阻害薬、ノルアドレナリン作動性および特異的セロトニン作動性抗うつ薬（ＮａＳＳＡ）、ノルアドレナリンおよびドパミン脱抑制薬（ＮＤＤＩ）、選択的セロトニン再取り込み促進薬（ＳＳＲＥ）、Ｎ−メチル−Ｄ−アスパルタート（ＮＭＤＡ）受容体阻害薬、グリシントランスポーター阻害薬、ドパミン前駆物質、ドパミン受容体作動薬、カテコール−Ｏ−メチル基転移酵素（ＣＯＭＴ）阻害薬、コリンエステラーゼ阻害薬、ニューロテンシン拮抗薬、抗コリン薬、セロトニン・ドパミン拮抗薬、中枢神経刺激薬、抗てんかん薬、抗めまい薬、消化管機能調整薬、ヒスタミンＨ２受容体拮抗薬、プロトンポンプ阻害薬、ムスカリン受容体拮抗薬、防御因子増強薬、プロスタグランジン誘導体、オピオイド作動薬、５−ＨＴ４作動薬、５−ＨＴ３拮抗薬、クロライドチャネル活性化薬、グアニル酸シクラーゼ阻害薬、膨張性下剤、塩類下剤、刺激性下剤、親和性ポリアクリル樹脂、オピオイドμ受容体作動及びオピオイドδ受容体拮抗薬、トリプトファンヒドロキシラーゼ阻害薬、抗生物質が挙げられる。
【００３５】
本発明において、ベンゾジアゼピン系抗不安薬としては、例えば、アルプラゾラム、オキサゼパム、オキサゾラム、クロキサゾラム、クロラゼプ酸二カリウム、クロルジアゼポキシド、ジアゼパム、トフィソパム、トリアゾラム、プラゼパム、フルジアゼパム、フルタゾラム、フルトプラゼパム、ブロマゼパム、メキサゾラム、メダゼパム、ロフラゼプ酸エチル、ロラゼパムが挙げられる。
【００３６】
本発明において、チエノジアゼピン系抗不安薬としては、例えば、エチゾラム、クロチアゼパムが挙げられる。
【００３７】
本発明において、非ベンゾジアゼピン系抗不安薬としては、例えば、クエン酸タンドスピロン、塩酸ヒドロキシルジンが挙げられる。
【００３８】
本発明において、ニューロキニン−１拮抗薬としては、例えば、アプレピタント、ホスアプレピタントメグルミンが挙げられる。
【００３９】
本発明において、三環系抗うつ薬としては、例えば、塩酸アミトリプチリン、塩酸イミプラミン、塩酸クロミプラミン、塩酸ドスレピン、塩酸ノルトリプチリン、塩酸ロフェプラミン、マレイン酸トリミプラミン、アモキサピンが挙げられる。
【００４０】
本発明において、四環系抗うつ薬としては、例えば、塩酸マプロチリン、塩酸ミアンセリン、マレイン酸セチプチリンが挙げられる。
【００４１】
本発明において、モノアミンオキシダーゼ（ＭＡＯ）阻害薬としては、例えば、塩酸サフラジンが挙げられる。
【００４２】
本発明において、セロトニンおよびノルアドレナリン再取り込み阻害薬（ＳＮＲＩ）としては、例えば、塩酸ミルナシプラン、塩酸ベンラファキシン、塩酸デュロキセチンが挙げられる。
【００４３】
本発明において、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（ＳＳＲＩ）としては、例えば、マレイン酸フルボキサミン、塩酸パロキセチン、塩酸フルオキセチン、塩酸シタロプラム、塩酸セルトラリン、エスシタロプラムシュウ酸塩が挙げられる。
【００４４】
本発明において、セロトニン再取り込み阻害薬としては、例えば、塩酸トラゾドンが挙げられる。
【００４５】
本発明において、ノルアドレナリン作動性および選択的セロトニン作動性抗うつ薬としては、例えば、ミルタザピンが挙げられる。
【００４６】
本発明において、ノルアドナリンおよびドパミン脱抑制薬としては、例えば、アゴメラチンが挙げられる。
【００４７】
本発明において、セロトニン再取り込み促進薬としては、例えば、チアネプチンが挙げられる。
【００４８】
本発明において、Ｎ−メチル−Ｄ−アスパルタート受容体阻害薬としては、例えば、メマンチンが挙げられる。
【００４９】
本発明において、ドパミン前駆物質としては、例えば、レボドパが挙げられる。
【００５０】
本発明において、ドパミン受容体作動薬としては、例えば、ブロモグリプチンが挙げられる。
【００５１】
本発明において、ＣＯＭＴ阻害薬としては、例えば、エンタカポンが挙げられる。
【００５２】
本発明において、コリンエステラーゼ阻害薬としては、例えば、ドネペジル、リバスチグミンが挙げられる。
【００５３】
本発明において、抗コリン薬としては、例えば、トリヘキシフェニジル、ビペリデン、臭化イプラトロピウム、臭化メペンゾラートが挙げられる。
【００５４】
本発明において、セロトニン・ドパミン拮抗薬としては、例えば、リスペリドン、塩酸ペロスピロン水和物、フマル酸クエチアピン、オランザピンが挙げられる。
【００５５】
本発明において、抗てんかん薬としては、例えば、フェノバルビタール、フェニトイン、カルバマゼピン、バルプロ酸、クロナゼパム、レベチラセタム、トピラマート、ラモトリキンが挙げられる。
【００５６】
本発明において、抗めまい薬としては、例えば、ジフェニドール、ベタヒスチンが挙げられる。
【００５７】
本発明において、消化管機能調整薬としては、例えば、マレイン酸トリメブチン、ポリカルボフィルカルシウムが挙げられる。
【００５８】
本発明において、ヒスタミンＨ２受容体拮抗薬としては、例えば、シメチジン、ラニチジン、ファモチジン、ニザチジン、ラフチジンが挙げられる。
【００５９】
本発明において、プロトンポンプ阻害薬としては、例えば、オメプラゾール、ランソプラゾール、ラベプラゾールが挙げられる。
【００６０】
本発明において、ムスカリン受容体拮抗薬としては、例えば、ピレンゼピンが挙げられる。
【００６１】
本発明において、防御因子増強薬としては、例えば、ゲファルナート、テプレノン、スクラルファート、アルジオキサ、塩酸セトラキサート、オルノプロスチルが挙げられる。
【００６２】
本発明において、プロスタグランジン誘導体としては、例えば、オルノプロスチル、ミソプロストールが挙げられる。
【００６３】
本発明において、オピオイド作動薬としては、例えば、アシマドリン、ナルフラフィンが挙げられる。
【００６４】
本発明において、５−ＨＴ４作動薬としては、例えば、テガセロド、シサプリド、クエン酸モサプリドが挙げられる。
【００６５】
本発明において、５−ＨＴ３拮抗薬としては、例えば、ラモセトロン、アロセトロン、シランセトロンが挙げられる。
【００６６】
本発明において、クロライドチャネル活性化薬としては、例えば、ルビプロストンが挙げられる。
【００６７】
本発明において、グアニル酸シクラーゼ作動薬としては、例えば、リナクロチドが挙げられる。
【００６８】
本発明において、膨張性下剤としては、例えば、メチルセルロース、カルメロース、ラクツロースが挙げられる。
【００６９】
本発明において、塩類下剤としては、例えば、硫酸マグネシウム、酸化マグネシウムが挙げられる。
【００７０】
本発明において、刺激性下剤としては、例えば、ピコスルファート、ラクツロース、ヒマシ油、センナ、大黄が挙げられる。
【００７１】
本発明において、親和性ポリアクリル樹脂としては、例えば、ポリカルボフィルカルシウムが挙げられる。
【００７２】
本発明において、オピオイドμ受容体作動及びオピオイドδ受容体拮抗薬としては、例えば、エルキサドリンが挙げられる。
【００７３】
本発明において、トリプトファンヒドロキシラーゼ阻害薬としては、例えば、ＬＸ１０３３が挙げられる。
【００７４】
本発明において、抗生物質としては、例えば、リファキシミンが挙げられる。
【実施例】
【００７５】
以下、実施例によって本発明を詳述するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
［実験例］
以下に生物学的実験例を示し、これらの実験方法に基づいて、本発明化合物の効果を確認した。
【００７６】
生物学的実施例１：ラットにおける抗ストレス作用及びex vivo脳内占有率の検討
雄性Slc:Wistarラット（日本エスエルシー、使用時１１週齢）を用いて、身体・精神的ストレッサーを負荷した（ジャーナル・オブ・ファーマコロジカルサイエンス（Journal of Pharmacological Science）、第１０４号、２６３〜２７３ページ、２００７年）。媒体（０．５ｗ／ｖ％メチルセルロース４００ｃＰ溶液）あるいは本発明化合物を０．１、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇの用量で経口投与した２時間後に、ラットを拘束ストレスケージ（株式会社夏目製作所）に入れることによりストレッサー負荷を開始した。抗ストレス作用の評価は、１時間のストレッサー負荷中に排泄した便重量を計測することにより行った（各群１２匹）。ストレッサーを負荷しない正常群の脱糞量（排便湿重量：平均０．０４ｇ）と比較して、ストレッサーを負荷した媒体処置群には顕著な脱糞が認められた（排便湿重量：平均１．７９ｇ）。本発明化合物の０．１、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇ投与群における排便湿重量は、平均でそれぞれ、１．４８、０．９６、０．６０および０．６７ｇであったことから、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇの用量で媒体処置群より有意に排便湿重量を抑制することが判明した。
【００７７】
次に、媒体処置群および本発明化合物処置群の脳（大脳皮質および海馬）ホモジネートを用い、放射性トレーサーとして［３Ｈ］ＰＫ１１１９５を用いて、本発明化合物の脳内ＴＳＰＯ占有率を測定した。ＰＫ１１１９５は、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）を用いて４ｍｍｏｌ／Ｌとなるように溶解し、［３Ｈ］ＰＫ１１１９５（PerkinElmer, Inc.）は、１００ｎｍｏｌ／Ｌのエタノール溶液を調製した後、５０ｍｍｏｌ／ＬのＨＥＰＥＳバッファー（シグマアルドリッチ株式会社）で５０倍に希釈し調製した。放射性トレーサーの総結合量を求める場合には、Ｎｕｎｃ  ＭｉｎｉＳｏｒｐ（商品名、１２×７５ｍｍ、Thermo Fisher Scientific Inc.）チューブに５０ｍｍｏｌ／ＬのＨＥＰＥＳ（９９μＬ）およびＤＭＳＯ（１μＬ）を添加した。非特異的結合量を求める場合には、ＤＭＳＯの代わりに４ｍｍｏｌ／ＬのＰＫ１１１９５（１μＬ）を添加した。大脳皮質または海馬由来の脳ホモジネート（５０μＬ）をチューブに添加し、［３Ｈ］ＰＫ１１１９５（５０μＬ）（大脳皮質：０．４５３２ｎｍｏｌ／Ｌの終濃度、海馬：０．４５２０ｎｍｏｌ／Ｌの終濃度）を加えて撹拌した後、４℃で９０分間インキュベーションした。反応終了後、チューブに氷冷した５０ｍｍｏｌ／ＬのＨＥＰＥＳ（２ｍＬ）を加え、０．３ｗ／ｖ％のポリエチレンイミン（シグマアルドリッチ株式会社）で前処置したガラス繊維フィルター（ＧＦ／Ｂ、Brandel Inc.）上に吸引ろ過して脳ホモジネートを回収した。このガラス繊維フィルターを乾燥後、脳ホモジネートが吸着した部分を、液体シンチレーションバイアルに移した。液体シンチレーションバイアルにＡＣＳ−ＩＩシンチレーションカクテル（７ｍＬ）を加えて撹拌し、放射活性を液体シンチレーションカウンター（ＴＲＩ−ＣＡＲＢ２９００ＴＲ、PerkinElmer Life and Analytical Sciences Inc.）で測定した。各脳ホモジネートにおける［３Ｈ］ＰＫ１１１９５の特異的結合量（ｄｐｍ）は、総結合量（ｄｐｍ）から非特異的結合量（ｄｐｍ）を差し引いた値とした。本発明化合物投与群の大脳皮質および海馬における脳内ＴＳＰＯ占有率（％）は、下記式にしたがって算出した。
【数１】
2020075933.tif 000010
【００７８】
その結果、本発明化合物の０．１、０．３、１及び３ｍｇ／ｋｇ群の大脳皮質におけるＴＳＰＯ占有率は平均で１１．８、４７.７、８３.８及び９４．５％で、海馬におけるＴＳＰＯ占有率は平均で２５.７、５０.７、８６.３及び９５．１％であった。
【００７９】
生物学的実施例２：抗うつ作用の検討
雄性Ｃｒｌｊ:ＷＩラット（日本チャールス・リバー株式会社、手術時週齢：１１週齢）を用い，Ｙａｍａｇｕｃｈｉらの方法（日本薬理学雑誌、第１３０巻、１７５〜１８３ページ、２００７年）に準じて、嗅球摘出ラットを作製した。ペントバルビタールナトリウムで麻酔したラットの頭部を、脳定位固定装置 (ＡＳＩ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｉｎｃ．、ＮＡＲＩＳＨＩＧＥ) に固定し、頭皮を切開後、頭蓋骨の左右嗅球部位 (ｂｒｅｇｍａから前方に７ｍｍ、横に１．８ｍｍ) に歯科用ドリルを用いて穴を開け、先端を除いた経口ゾンデに連結したアスピレータで左右嗅球を吸引・除去した後、頭皮を縫合した。手術後のラットを、個々の飼育スペースを黒色アクリル板で半分に仕切ったステンレス製五連ケージに入れ、隣が見えないように隔離して飼育した。また、ステンレス製五連ケージを置く飼育棚全体を黒ビニールシートで覆い、飼育棚内を暗い状態にして飼育した。なお、偽手術群のラットは、麻酔下で頭部を固定、頭皮を切開し、頭蓋骨の左右嗅球部位に穴をあけた後、嗅球の吸引・除去を行わず、頭皮を縫合した。また、単離隔離飼育を実施しなかった。手術後１４日間経過した後、五味田らの方法（日本薬理学雑誌、第８２巻、２６７〜２９２ページ、１９８３年）を参考にして情動過多反応性を評価し、合計評点が２０点の動物を実験に使用した。
【００８０】
＜情動過多反応性評価基準＞
Ａ．鼻先に差し出した棒に対する反応
０：無反応
１：対象への関心
２：対象への防御的または逃避的行動
３：噛みつくなどの攻撃的行動
４：激しい攻撃的行動
Ｂ．空気を吹きかけた時の反応
０：無反応
１：わずかに身体が動くだけ
２：驚愕反応
３：著明な驚愕反応を示すが、飛び上がらない
４：著明な驚愕反応を示し、飛び上がる
Ｃ．捕獲や取り扱いに対する抵抗性
０：無抵抗、著明な筋弛緩
１：捕獲や取り扱いが容易
２：捕獲や取り扱いは容易だが、軽度の筋緊張
３：筋緊張有り、捕獲や取り扱いが困難
４：捕獲がきわめて困難で著しい筋緊張
Ｄ．尾を鉗子で挟んだ時の反応
０：無反応
１：対象への関心
２：対象への防御的または逃避的行動
３：噛みつくなどの攻撃的行動
４：激しい攻撃的行動
Ｅ．テスト中 （Ａ〜Ｄ）の鳴き声
０：全く鳴かない
１：時々鳴く
２：激しく鳴く
【００８１】
嗅球を摘出したラットに、媒体（０．５％  Ｔｗｅｅｎ８０生理食塩溶液）あるいは本発明化合物を０．３、１、３ｍｇ／ｋｇの用量で、１日１回８日間反復経口投与した。偽手術群のラットには、媒体を投与した。情動過多反応性を、投与７日の投与前および投与後１時間に評価した。
【００８２】
図１に示すように（＃＃は、Ｗｉｌｃｏｘｏｎ順位和検定で、偽手術群に対してｐ＜０．０１であることを意味し、＊＊は、Ｓｔｅｅｌ検定で、媒体対照群に対してｐ＜０．０１であることを意味する。）、嗅球摘出後、単独隔離飼育した媒体対照群では偽手術群と比較して、群分け前、投与７日の投与前および投与後における情動過多スコアは有意に高値であった。一方、本発明化合物の０．３、１および３ｍｇ／ｋｇ反復経口投与群では、媒体対照群と比較して投与７日の投与前および投与後で情動過多スコアは有意に低値であった。この結果から、本発明化合物が抗うつ作用を有することが明らかとなった。
【００８３】
生物学的実施例３：抗不安作用の検討（１）
雄性Ｃｒｊ：ＣＤ（ＳＤ）ラット（日本チャールス・リバー株式会社、評価時週齢：８週齢）を用い、Ｆｕｎａｔｓｕらの方法（ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・ファーマコロジー（Eur. J. Pharmacol.）、第５７３巻、１９０〜１９５ページ、２００７年）に準じて、恐怖条件付けストレスを負荷した。恐怖条件付け前日に、防音箱内に設置した電気ショック装置内にラットを入れ、評価環境に馴化させた。恐怖条件付け当日に、電気ショック装置内にラットを入れた。３秒間の警告音（６０〜７０デシベル）に続き５秒間の電流負荷（２．０ｍＡ）及び光照射（４０Ｗ型蛍光灯電球３個）をラットに与える条件付けを、１分間隔で計１５回行った。なお、非ストレス負荷群には、恐怖条件付けの間に電流負荷を実施せず、警告音と光照射をラットに与えた。恐怖条件付け翌日、媒体（０．５ｗ／ｖ％  メチルセルロース４００ｃＰ溶液）あるいは本発明化合物（０．３、１および３ｍｇ／ｋｇ）をラットに経口投与した。投与後２時間に、ラットを電気ショック装置内に入れた。３秒間の警告音に続く５秒間の光照射のみを１分間隔で計３０分間、ラットに与え、ストレスを負荷した。ストレスが負荷されている３０分間のラットの行動をビデオカメラで撮影し、すくみ時間を計測した。
【００８４】
その結果、図２（＃＃＃は、ｔ検定で、非ストレス負荷群に対してｐ＜０．００１であることを意味し、＊は、Ｄｕｎｎｅｔｔ検定で、媒体対照群に対してｐ＜０．０５であることを意味する。）に示すように、ストレスを負荷したラットに媒体を投与した群のすくみ時間は、非ストレス負荷群と比較して長かった。このすくみ時間の延長を、本発明化合物は、１および３ｍｇ／ｋｇの用量において有意に短縮した。この結果から、本発明化合物が抗不安作用を有することが明らかとなった。
【００８５】
生物学的実施例４：抗不安作用の検討（２）
雄性ＬＥＷ／ＣｒｌＣｒｌｊラット（日本チャールス・リバー株式会社，評価時週齢：６週齢）を使用した。Ｒｕｐｐｒｅｃｈｔらの方法（サイエンス（Ｓｃｉｅｎｃｅ）、３２５、４９０−４９３、２００９年）に準じて、ラットにコレシストキニンテトラペプチド（ＣＣＫ―４）（３ｍｇ／ｋｇ）を皮下投与することによりすくみ行動を誘発し、不安の指標とした。
【００８６】
ラットに媒体（０．５ｗ／ｖ％  メチルセルロース４００ｃＰ溶液）あるいは本発明化合物（１および３ｍｇ／ｋｇ）を経口投与後２時間に、３ｍｇ／ｋｇのＣＣＫ−４を皮下投与し、その２分後にラットの前肢を７ｃｍの高さの木製ブロックに載せ、ラットが呼吸に伴う動き以外の動きを一切しない時間をすくみ時間とし、ストップウオッチで計測した。なお、正常群にはＣＣＫ−４のかわりにその媒体である１％  ジメチルホルムアミドを投与した。カットオフ時間は１２０秒とした。この試行を約２分間隔で合計５回実施し、それらのすくみ時間の合計を算出した。
【００８７】
その結果、図３（＃＃＃は、Ｗｉｌｃｏｘｏｎ順位和検定で、正常群に対してｐ＜０．００１であることを意味し、＊は、Ｓｔｅｅｌ検定で、媒体群に対してｐ＜０．０５であることを意味し、＊＊は、Ｓｔｅｅｌ検定で、媒体群に対してｐ＜０．０１であることを意味し、＊＊＊は、Ｓｔｅｅｌ検定で、媒体群に対してｐ＜０．００１であることを意味する。）に示すように、ストレスを負荷したラットに媒体を投与した群のすくみ時間は、正常群と比較して長かった。このすくみ時間の延長を、本発明化合物は、１および３ｍｇ／ｋｇの用量において有意に短縮した。この結果から、本発明化合物が抗不安作用を有することが明らかとなった。
【００８８】
以上のことから、本発明化合物が抗ストレス作用、抗うつ作用、および抗不安作用を発現するためには、生物学的実施例１〜４の結果から、ラットで０．３〜３ｍｇ／ｋｇの用量を投与することによって達成し得る約５０％以上の脳内ＴＳＰＯ占有率が必要であり、その最大効果は、ラットの病態モデルで１ｍｇ／ｋｇ〜３ｍｇ／ｋｇの用量で有効性がほぼプラトーに達していることから、約８５％〜約９５％の脳内ＴＳＰＯ占有率で達成されることが判明した。
【００８９】
生物学的実施例５：ラットex vivo脳内占有率における放射性トレーサーの比較
雄性Slc:Wistarラット（日本エスエルシー、使用時１１週齢）を用いて、媒体（０．５ｗ／ｖ％メチルセルロース４００ｃＰ溶液）あるいは本発明化合物を０．０３、０．１、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇの用量で経口投与した。生物学的実施例１と同様の方法で、投与３時間後の脳（大脳皮質）ホモジネートを用いて、[３Ｈ]ＰＫ１１１９５あるいは［３Ｈ］ＰＢＲ２８（積水メディカル株式会社）の特異的結合量を計測し、媒体処置群の特異的結合量を基準とした本発明化合物の脳内ＴＳＰＯ占有率を測定した（各群８匹）。その結果、[３Ｈ]ＰＫ１１１９５を放射性トレーサーとして使用した場合、本発明化合物の０．０３、０．１、０．３、１および３ｍｇ／ｋｇ処置群の大脳皮質におけるＴＳＰＯ占有率は、平均で−１．３、１４．９、４８．１、８０．９および９１．３％であった。一方、［３Ｈ］ＰＢＲ２８を放射性トレーサーとして使用した場合では、平均で６．５、１１．５、４０．４、７７．７および９０．２％であった。以上のことから、[３Ｈ]ＰＫ１１１９５と［３Ｈ］ＰＢＲ２８のいずれの放射性トレーサーを用いた場合でも、本発明化合物のＴＳＰＯ占有率は同程度であることが判明した。
【００９０】
生物学的実施例６：サルにおけるex vivo脳内占有率の検討
雄性アカゲザル（株式会社新日本科学、使用時４−６ｋｇ）を用いて、媒体（０．５ｗ／ｖ％メチルセルロース４００ｃＰ溶液）あるいは本発明化合物を０．４および１ｍｇ／ｋｇの用量で１日２回３日間経口投与後、４日目に１回経口投与した。最終投与２時間後の脳（前帯状皮質、尾状核、扁桃体、海馬および後頭葉）ホモジネートを用いて、生物学的実施例１と同様の方法で、［３Ｈ］ＰＢＲ２８の特異的結合量を計測し、媒体処置群の特異的結合量を基準とした本発明化合物の脳内占有率を測定した（媒体群３例、本発明化合物投与群各５例）。その結果、本発明化合物の０．４および１ｍｇ／ｋｇ群における脳５部位の平均ＴＳＰＯ占有率は平均で３７．９および５６．６％であった。また、０．４及び１ｍｇ／ｋｇ群の血漿中の本発明化合物濃度は平均で２３．９および１５４ｎｇ／ｍＬであった。
【００９１】
生物学的実施例７：サルにおけるＰＥＴを用いた脳内占有率の検討
雄性アカゲザル（ハムリー株式会社、使用時５−８ｋｇ）を用いた。３頭のアカゲザルに媒体（０．５ｗ／ｖ％メチルセルロース４００ｃＰ溶液）あるいは本発明化合物を０．３〜３０ｍｇ／ｋｇの用量で単回経口投与し、その２時間後に［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いたＰＥＴ計測を以下の要領で実施した。
測定機器：ＰＥＴカメラ；ＳＨＲ−７７００（浜松ホトニクス株式会社）
画像再構成：ＳＨＲ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＩＩプログラム（浜松ホトニクス株式会社）
脳内放射能濃度の経時変化および分布体積の算出：ＰＭＯＤプログラム（PMOD Technologies Ltd.）
測定法：６８Ｇｅ／６８Ｇａ校正線源を用いてブランク計測を１２０分間、Transmission計測を３０分間実施した。次に、［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を、約３０秒かけて全量を静脈内に投与した。投与開始と同時にEmission 計測（計１２１分間、５５フレーム）を、血漿中濃度測定用に動脈採血を行いながら実施した。
【００９２】
また、３頭のアカゲザルに本発明化合物を０．３〜１０ｍｇ／ｋｇの用量で１日２回３日間経口投与後、４日目に１回経口投与し、最終投与後２時間あるいは２４時間に［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いたＰＥＴ計測を実施した。［１１Ｃ］ＰＢＲ２８の脳内放射能濃度時間変化および［１１Ｃ］ＰＢＲ２８の未代謝率で補正した動脈血血漿放射能から各関心領域（小脳、海馬、線条体、視床、後頭葉、側頭葉、前頭葉、頭頂葉）の分布体積を算出し、媒体投与群の分布体積を基準とした脳内ＴＳＰＯ占有率を算出した。また、図４で示すように、各個体における本発明化合物の血漿中濃度と、脳内ＴＳＰＯ占有率の関係を解析し、各個体内で、脳内ＴＳＰＯ占有率は本発明化合物の血漿中濃度に依存していることが判明した。その結果、本発明化合物の約７０ｎｇ／ｍＬの血漿中濃度で、脳内ＴＳＰＯ占有率が約５０％に到達することがわかった。また、この結果から、ex vivoで計測したＴＳＰＯ占有率−血漿中濃度との関係（生物学的実施例６）とＰＥＴで計測した占有率−血漿中濃度との関係に違いが無いことが判明した。
【００９３】
生物学的実施例８：ヒトにおけるＰＥＴを用いた脳内占有率の検討（１）
男女健康成人を用い、本発明化合物を投与する前、および本発明化合物を６〜２００ｍｇの用量で単回経口投与した２４時間後に、放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いたＰＥＴ計測を以下の要領で実施した。
測定機器：ＰＥＴ；ＥＣＡＴ  ＨＲ＋（Siemens）
測定法：６８Ｇｅ／６８Ｇａ校正線源を用いてブランク計測を９０分間、Transmission計測を１０〜１５分間実施した。次に、［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を、約３０秒かけて全量を静脈内に投与した。投与開始と同時にEmission計測（計９０分間、２６フレーム）を、血漿中濃度測定用に動脈採血を行いながら実施した。
【００９４】
［１１Ｃ］ＰＢＲ２８の脳内放射能濃度時間変化、非特異的結合量、および［１１Ｃ］ＰＢＲ２８の未代謝率で補正した動脈血血漿放射能から各関心領域のバインディングポテンシャル（ＢＰ）を算出し、投薬前のＢＰを基準とした脳内占有率を算出した（各群３〜４名）。また、各関心領域それぞれについて、投与前の分布体積を横軸に、投与前の分布体積から投与後の分布体積を差し引いた値を縦軸にして得られるラッセンプロットから全関心領域の平均脳内ＴＳＰＯ占有率を求めた。また、図６で示すように、各個体における本発明化合物の血中濃度と、脳内ＴＳＰＯ占有率の関係を解析するために、Ｅｍａｘモデルを用いた。本モデルにおけるパラメータとして、最大効果（Ｅｍａｘ）およびＥｍａｘの５０％を達成する血中濃度（ＥＣ５０、ｎｇ／ｍＬ）を用いた。本解析には、解析ソフトとしてＮＯＮＭＥＭ７．１．２（ICON Development Solutions）を用いた。パラメータおよびＥｍａｘモデルの計算式は以下に示した。
【数２】
2020075933.tif 000011
【００９５】
その結果、脳内ＴＳＰＯ占有率を約５０％に到達させるための血漿中濃度は、約１５ｎｇ／ｍＬであり、同様に約８５％に到達させるための血漿中濃度は、約１５０ｎｇ／ｍＬであることがわかった。
【００９６】
また、１日１回投与時の定常状態における本発明化合物の血漿中濃度推移を予測し、図５で示す血漿中濃度と脳内ＴＳＰＯ占有率の関係を用いて、脳内ＴＳＰＯ占有率を予測した結果、定常状態においてＴＳＰＯ占有率の最低値が、約５０〜約９０％を達成するのに必要な化合物の投与用量は、１日あたり約５ｍｇ〜約１００ｍｇであることが判明した。
【表１】
2020075933.tif 000012
【００９７】
以上の生物学的実施例１〜生物学的実施例８の結果から、ラットにおいて有効な抗ストレス作用、抗うつ作用、および抗不安作用を示すＴＳＰＯ占有率が約５０〜約９５％であるとの結果に基づき、サルにおいて抗ストレス作用を発揮し得るＴＳＰＯ占有率と、血漿中濃度の関係が判明した。さらに、ＴＳＰＯにおける放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８がヒトで機能したことから、本発明化合物のヒトにおけるＴＳＰＯ占有率−血漿中濃度の関係が初めて明らかとなり、ＴＳＰＯ占有率−血漿中濃度との相関にサル−ヒト間で種差があることも判明した。
【００９８】
生物学的実施例９：ヒトにおけるＰＥＴを用いた脳内占有率の検討（２）
生物学的実施例８とは別の解析方法、すなわち［１１Ｃ］ＰＢＲ２８の脳内放射能濃度時間変化、非特異的結合量、および［１１Ｃ］ＰＢＲ２８の未代謝率で補正した動脈血血漿放射能から各関心領域のバインディングポテンシャル（ＢＰ）を算出し、投薬前のＢＰを基準とした脳内占有率を算出した（各群３〜４名）。また、各関心領域の投与前の分布体積(Vt baseline)及び投与前の分布体積から投与後の分布体積を差し引いた値（Vt baseline − Vt onmed）をそれぞれ横軸および縦軸にプロットして得られるラッセンプロットから全関心領域の平均脳内ＴＳＰＯ占有率を求めた。また、図７で示すように、各個体における本発明化合物の血漿中濃度と、脳内ＴＳＰＯ占有率の関係を解析するために、Ｅｍａｘモデルを用いた本モデルにおけるパラメータとして、最大結合数（Ｂｍａｘ）およびＢｍａｘの５０％を達成する血中濃度（Ｋｉ、ｎｇ／ｍＬ）を用いた。本解析ではＢｍａｘを１に固定し、解析ソフトにはSAS Version ９．２（SAS Institute）を用いた。パラメータおよびＥｍａｘモデルの計算式は以下に示した。
【数３】
2020075933.tif 000013
【００９９】
１日１回投与時の定常状態における本発明化合物の血漿中濃度推移を予測し、図５で示す血漿中濃度と脳内ＴＳＰＯ占有率の関係を用いて、表２で示すように脳内ＴＳＰＯ占有率を予測した。
【０１００】
以上の生物学的実施例１〜生物学的実施例７の結果から、ラットにおいて有効な抗ストレス作用、抗うつ作用、および抗不安作用を示すＴＳＰＯ占有率が約５０〜約９５％であるとの結果に基づき、サルにおいて抗ストレス作用を発揮し得るＴＳＰＯ占有率と、血漿中濃度の関係が判明した。さらに、ＴＳＰＯにおける放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８がヒトで機能したことから、本発明化合物のヒトにおけるＴＳＰＯ占有率−血漿中濃度の関係が初めて明らかとなり、ＴＳＰＯ占有率−血漿中濃度との相関にサル−ヒト間で種差があることも判明した。さらに、生物学的実施例９の結果を組み合わせることにより、ヒトにおける脳内ＴＳＰＯ占有率を予測した結果、定常状態においてＴＳＰＯ占有率の最低値が、約５０〜約９５％を達成するのに必要な化合物の投与用量は、１日あたり約５ｍｇ〜約１００ｍｇであることが判明した。
【表２】
2020075933.tif 000014
【０１０１】
上記で設定した有効量に基づいて、ヒトでの有効性試験を行うことができる。例えば、下記の３つの臨床試験が挙げられる。
【０１０２】
生物学的実施例１０：ヒトにおける有効性試験１
臨床試験として、下痢型女性ＩＢＳ患者を対象に、以下の条件で二重盲検並行群間試験を行った。
目的：ＩＢＳの臨床症状に対する有効性の確認
方法：本試験は、米国４９施設で実施され、ＲｏｍｅＩＩＩ（ローマ・スリー）診断基準（Gastroenterology、２００６年、第１３０巻、１４８０−１４９１ページ）に合致する下痢型女性ＩＢＳ患者２００名（１８〜６５歳）が集積された。被験者は、下記３つの投与群のいずれかに１：１：１の割合で無作為に割り付けられ、４週間、１日１回経口服薬した。被験者は、２週間の前観察期間、４週間の服薬期間および４週間の後観察期間中の毎日、電子日記にＩＢＳ症状を記録した。安全性の観察は、試験期間中を通じて行った。下記評価項目のうち、主評価項目は、４週間の服薬期間の便形状（ブリストル便形状スケール（Bristol Stool Scale；ＢＳＳ）による評価）、排便回数および腹痛（Numerical Rating Scale （ＮＲＳ）によるスコア化）のベースライン（前観察期間）からの変化量とした。また、副次的評価項目として、ＦＤＡガイダンス（Guidance for Industry Irritable Bowel Syndrome - Clinical Evaluation of Drugs for Treatment）に準じたレスポンダーの解析を行った。
投与群： 
（１）偽薬（プラセボ）群
（２）本発明化合物（２０ｍｇ投与）群
（３）本発明化合物（６０ｍｇ投与）群
評価項目：ＩＢＳ症状（腹痛、便形状、排便回数、便意切迫感、重症度）、ＱＯＬ、精神症状、安全性、薬物動態、バイオマーカー
結果：患者層および各パラメータ（便形状、排便回数および腹痛）のベースライン値は、各投与群で同等であった。４週間の服薬期間を通じて、１週間におけるＢＳＳで６または７に相当する便が１回でもあった日数、および１日を通じて最も強く感じた腹痛の週平均スコアにおいて、本発明化合物の６０ｍｇ投与群において、プラセボ群に対する改善が認められた（図８および図９）。また、本発明化合物の６０ｍｇ投与群において、プラセボ群と比べてより多くの被験者がレスポンダー基準を満たした（表３、図１０および図１１）。一方、投与４週目における週当たりの腹痛のない日について評価したところ、プラセボ群では0.61日の増加に対して、２０ｍｇ投与群では1.16日の増加、６０ｍｇ投与群では1.51日の増加であった。また、本発明化合物は忍容であり、良好な安全性プロファイルを示した。
【０１０３】
なお、腹痛スコアについて、ベースラインよりも３０％以上低下した日が服薬期間４週間中の５０％以上であった場合、腹痛のデイリーレスポンダーとした。便形状について、ＢＳＳで５未満または排便無しの日が服薬期間４週間の５０％以上であった場合、便形状のデイリーレスポンダーとした。腹痛スコア（ベースラインよりも３０％以上低下）および便形状（ＢＳＳで５未満または排便無し）の基準をいずれも満たす日が服薬期間４週間の５０％以上であった場合、腹痛および便形状のデイリーレスポンダーとした。
【０１０４】
また、腹痛スコアについて、服薬期間４週間中、ベースラインよりも週の平均スコアが３０％以上低下した週が、服薬期間４週間中の５０％以上であった場合、腹痛のウイークリーレスポンダーとした。便形状について、服薬期間４週間中、ベースラインと比較して、１週間におけるＢＳＳで６または７に相当する便が１回でもあった日数が、５０％以上低下した場合、便形状のウイークリーレスポンダーとした。上記した腹痛スコアおよび便形状の基準をいずれも満たした場合、腹痛および便形状のウイークリーレスポンダーとした。
【表３】
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【０１０５】
生物学的実施例１１：ヒトにおける有効性試験２
臨床試験として、下痢型女性ＩＢＳ患者を対象に、以下の条件で二重盲検並行群間試験を行う。
目的：バロスタット法を用い、腸管拡張時の知覚および運動に対する有効性を確認
投与群：各群１日１回食後に経口投与；
（１）偽薬（プラセボ）群
（２）本発明化合物（６０ｍｇ投与）群
投与期間：２週間
評価項目：腸管拡張時の腹痛・切迫感・腸管運動、ＩＢＳ重症度、ＱＯＬ、精神症状、安全性、薬物動態、バイオマーカー
【０１０６】
生物学的実施例１２：ヒトにおけるストレス性疾患（うつ病、不安関連疾患）の治療効果
生物学的実施例１０の臨床試験において、ＰＳＳ（Perceived Stress Scale）（Journal of Health and Social Behavior, 24, 386-396, 1983年参照）、ＨＡＭ−Ａ（Hamilton Anxiety Scale）（The British journal of medical psychology, 32, 50-55, 1959年参照）およびＨＡＭ−Ｄ（Hamilton Depression Scale）（Journal of Neurology, Neurosurgery and Psychiatry, 23, 56-62, 1960年参照）の評価尺度を用いて、本発明化合物６０ｍｇ投与時のうつ病、不安関連疾患の治療効果を評価した。以下にその結果を示す。表４はＰＳＳスコア、表５はＨＡＭ−Ａスコア、および表６はＨＡＭ−Ｄスコアの結果をそれぞれ示す。
【表４】
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【表５】
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【表６】
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【０１０７】
以上より、本発明化合物６０ｍｇ投与時において、抗ストレス作用、抗うつ作用、抗不安作用が認められ、うつ病、不安関連疾患の治療効果が示唆された。
【産業上の利用可能性】
【０１０８】
本発明によれば、ストレス性疾患の患者において、本発明化合物のＴＳＰＯ占有率を約５０乃至約９５％に到達させることができるため、本発明化合物の有効性を最大限に発揮させ、ストレス性疾患の予防および／または治療用の医薬として有用である。
【図１】
2020075933.tif 000024
【図２】
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【図３】
2020075933.tif 000026
【図４】
2020075933.tif 000027
【図５】
2020075933.tif 000028
【図６】
2020075933.tif 000029
【図７】
2020075933.tif 000030
【図８】
2020075933.tif 000031
【図９】
2020075933.tif 000032
【図１０】
2020075933.tif 000033
【図１１】
2020075933.tif 000034
【手続補正書】
【提出日】令和2年2月27日(2020.2.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射性トレーサーとして［１１Ｃ］ＰＢＲ２８を用いることを特徴とする、ストレス性疾患を予防および／または治療するための
式
【化１】
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で示される（１Ｓ）−２−アセチル−１−（４−クロロ−２−メトキシフェニル）−５−フルオロ−１，２，３，９−テトラヒドロスピロ［β−カルボリン−４，１’−シクロプロパン］の有効用量を設定する方法。