(57)【要約】【課題】  平板状コイル用の線状導体として外径が大きく巻回作業や交換作業に大きな力を要するリッツ線が使用される場合であっても、効率的な製造が可能で、平板状コイルの保守作業が容易であり、平板状コイル形成用の治具が不要な高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルを提供する。【解決手段】  コイル支持体１０のコイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を持つ内側筒状体１２および外側筒状体１３の少なくとも一方を、コイル設置面に同心状に固定し、コイル設置面上で平板状コイル２０を形成可能とする。内側係止部１４ａと外側係止部１４ｂを持つコイル保持部材１４を、係止ボルト１５と係止ボルト用ネジ孔１１ｃによりコイル設置面に係脱可能に係止し、もって平板状コイル２０をコイル設置面に着脱可能に保持する。【選択図】    図２
2020098862.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁性のコイル支持体と、
前記コイル支持体に支持されたコイルアセンブリとを備え、
前記コイルアセンブリは、
前記コイル支持体の所定のコイル設置面上に載置された、線状導体を平面スパイラル状に巻回してなる平板状コイルと、
前記平板状コイルを前記コイル設置面上に保持するための１つ以上の絶縁性のコイル保持部材と、
前記１つ以上のコイル保持部材を前記コイル支持体に係脱可能に係止するための係止機構とを備えており、
前記１つ以上のコイル保持部材は、前記コイル設置面上に載置された前記平板状コイルの内側に配置される内側係止部、および、前記平板状コイルの外側に配置される外側係止部の少なくとも一方を有しており、
前記内側係止部は、前記平板状コイルの内側で前記係止機構によって前記コイル支持体に係脱可能に係止されるように構成され、前記外側係止部は、前記平板状コイルの外側で前記係止機構によって前記コイル支持体に係脱可能に係止されるように構成されていて、前記係止機構を操作して前記１つ以上のコイル保持部材を前記コイル支持体に係止または前記コイル支持体から離脱させることで、前記コイル設置面上に載置された前記平板状コイルの着脱が可能となっており、
前記コイル支持体は、前記コイル設置面上で前記線状導体を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を持つ、前記コイル設置面上に設けられた１つ以上のガイド機構を有しており、
前記１つ以上のガイド機構は、ガイド面または仮想ガイド面を有していて、前記平板状コイルの外周部または内周部または底部は前記ガイド面または前記仮想ガイド面に沿って延在していることを特徴とする高周波リアクトル。
【請求項２】
前記平板状コイルが、前記線状導体の一方の引出部を前記コイル設置面に形成されたコイル引出孔に係止させながら、前記コイル設置面上において前記線状導体を前記ガイド面または前記仮想ガイド面に沿って平面スパイラル状に巻回することで形成されたものである請求項１に記載の高周波リアクトル。
【請求項３】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に固定された１つ以上のガイド部材とされており、
前記１つ以上のガイド部材の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置されている請求項１または２に記載の高周波リアクトル。
【請求項４】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に固定された単一の筒状体から構成されており、
前記筒状体の内周面または外周面が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされており、
前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項５】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に固定された内側筒状体および外側筒状体から構成されており、
前記内側筒状体の外周面および前記外側筒状体の内周面が、それぞれ、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされており、
前記内側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの前記内周部の内側に隣接して配置され、前記外側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの前記外周部の外側に隣接して配置されていて、前記外側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面と前記内側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面の間に形成された略円環状の領域に前記平板状コイルが配置されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項６】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に略環状または略多角形状に並列して固定された１組の柱状体群から構成されており、
前記柱状体群の外周面または内周面が前記仮想ガイド面を形成しており、
前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項７】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に略環状または略多角形状に並列して固定された１組の内側柱状体群および１組の外側柱状体群から構成されており、
前記１組の内側柱状体群の外周面および前記１組の外側柱状体群の内周面が、それぞれ、前記仮想ガイド面を形成しており、
前記内側柱状体群の前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側に隣接して配置され、前記外側柱状体群の前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの前記外周部の外側に隣接して配置されていて、前記外側柱状体の前記仮想ガイド面と前記内側柱状体の前記仮想ガイド面の間に形成された略円環状または略多角形状の領域に前記平板状コイルが配置されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項８】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された１つ以上のガイド用凹部とされており、
前記平板状コイルが、前記１つ以上のガイド用凹部の底面上に載置されており、
前記１つ以上のガイド用凹部の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置されている請求項１または２に記載の高周波リアクトル。
【請求項９】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された単一のガイド用凹部から構成されており、
前記ガイド用凹部の内側面または外側面が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされており、
前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置されている請求項１、２または８に記載の高周波リアクトル。
【請求項１０】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された単一のガイド用凹部から構成されており、
前記ガイド用凹部の内側面および外側面が、それぞれ、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされており、
前記ガイド用凹部の前記内側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側に隣接して配置され、前記ガイド用凹部の前記外側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記外周部の外側に隣接して配置されていて、前記内側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面と前記外側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面の間に形成された略円環状の領域に、前記平板状コイルが配置されている請求項１、２または８に記載の高周波リアクトル。
【請求項１１】
前記ガイド用凹部の前記底面が、前記平板状コイルと略同一のスパイラル溝が形成されており、
前記平板状コイルが、前記スパイラル溝に係合されている請求項８〜１０のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項１２】
前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された１つ以上のガイド用溝とされており、
前記１つ以上のガイド用溝の表面の少なくとも一部が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面を形成しており、
前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの底部に係合されている請求項１または２に記載の高周波リアクトル。
【請求項１３】
前記１つ以上のガイド用溝が、前記平板状コイルと略同一の平面スパイラル形状を有しており、
前記１つ以上のガイド用溝が、前記平板状コイルの前記底部の全体にわたって係合している請求項１２に記載の高周波リアクトル。
【請求項１４】
前記平板状コイルが、平面スパイラル状に巻回された前記線状導体を前記コイル設置面に直交する方向に複数段にわたって積層した構成を持つ請求項１〜１３のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項１５】
前記係止機構がネジ込み式とされており、
ボルトまたはネジを所定のネジ孔にネジ込むこと、または、ボルトとナットを用いることで、前記１つ以上のコイル保持部材が前記コイル支持体に係止され、前記ボルトまたは前記ネジを前記ネジ孔または前記ナットから離脱させることで、前記１つ以上のコイル保持部材が前記コイル支持体から離脱可能となる請求項１〜１４のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【請求項１６】
前記コイルアセンブリに加えて、前記コイル支持体に支持された１つ以上の追加のコイルアセンブリをさらに備えており、
前記コイルアセンブリおよび前記１つ以上の追加のコイルアセンブリは、相互誘導が生じるように互いに近接して配置されている請求項１〜１５のいずれか１項に記載の高周波リアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高周波リアクトルに関し、さらに言えば、平板状コイルを利用した高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルであって、平板状コイルを効率的に形成することが可能であり、且つ、平板状コイルの保守作業も容易に行えるようにしたものに関する。この高周波リアクトルは、高周波加熱装置、非接触給電装置等の電力用として好適に使用できるものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、半導体スイッチング素子の大容量化・高速化の進展に伴い、高周波大電力が利用される産業分野が広がっている。例えば、金属材料を非接触で加熱して熱処理や改質を行う誘導加熱の分野や、クレーン（起重機）などの移動機械への非接触給電の分野があげられる。これらの分野において高周波大電力を利用するには、共振回路が必須であるが、その共振回路にインダクタンス利用の受動素子として使用されるのが、高周波リアクトルである。
【０００３】
一般に、高周波リアクトルには、「コア付きソレノイドコイル方式」、「コアなしソレノイドコイル方式」、「平板状コイル方式」の三つの形態がある。「コア付きソレノイドコイル方式」は、磁路中にギャップを設けたコアの周囲にソレノイドコイル（線状導体を筒状に巻回したコイル）を配置した構成を持ち、比較的大きなインダクタンスを得るために利用されることが多い。「コアなしソレノイドコイル方式」は、ソレノイドコイルのみから構成されていて、コアを含まず構成が簡単であるため、小型の高周波リアクトルとして利用されることが多い。
【０００４】
これに対し、「平板状コイル方式」は、通常、線状導体を平面スパイラル状（蚊取り線香の形状）に巻回してなる平板状コイルを、絶縁性の支持部材上に配置した構成を持つ。この構成にコアは含まれていない。「平板状コイル方式」は、ソレノイドコイルを用いた上記両方式に比べて漏れ磁束が少ないという長所があるが、インダクタンスが小さいという難点がある。そこで、支持部材上にそれぞれ配置した２つの平板状コイルを適当な隙間をあけて平行に対向配置し、それら平板状コイルを貫通する磁束が同方向となるように前記２つの平板状コイルを電気的に相互接続することで、相互インダクタンスを利用して総インダクタンスを大きくする手法が採られることが多い。また、この手法を用いて総インダクタンスをいっそう大きくするために、同一の支持部材上に２個以上の平板状コイルを適当な隙間をあけて配置すると共に、それら平板状コイルを電気的に直列接続した構成や、電気的に直列接続した２個以上の平板状コイルを配置した支持部材を複数個、前記平板状コイルをそれらを貫通する磁束が同方向となるように電気的に相互接続した構成とすることも可能である。
【０００５】
ところで、従来、上述した平板状コイルを利用した高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルでは、平板状コイルを形成するための線状導体として、線径が非常に小さい導線の外周に絶縁膜を設けてなる複数の導電性素線（例えば直径０．５ｍｍ以下の極細のエナメル線）を束ねて構成された「リッツ線」を使用することが多い。この種の高周波リアクトルは、絶縁性で平板状の支持部材上で治具の周囲に手動または自動でリッツ線を所定回数巻回して平板状コイルを形成し、その後、その平板状コイルを前記支持部材上に紐状体を用いて固定するのが一般的製法である。
【０００６】
そのようにして製作した従来の高周波リアクトルの構成例を、図１２に示す。図１２（ａ）はこの種の従来の高周波リアクトルの平面図、同図（ｂ）はそのＩ−Ｉ線に沿った断面図である。図１３は、図１２の従来の高周波リアクトルにおいて、コイル支持体の表面に係止した治具の外周面に、線状導体としてのリッツ線を所定回数巻回して平板状コイルを形成する工程（コイル形成工程）を示す説明図である。
【０００７】
図１２に示した従来の高周波リアクトル１０１は、同じ構成を持つ２つのコイルアセンブリ１５１および１５２を対向状態で連結して構成されている。これらのコイルアセンブリ１５１および１５２は、同じ構成を有しているので、以下では、主として一方のコイルアセンブリ１５１について説明し、必要に応じてコイルアセンブリ１５２について説明することにする。
【０００８】
図１２（ａ）および（ｂ）に示すように、コイルアセンブリ１５１は、ほぼ正方形とされた平板状で絶縁性の支持部材１１０と、支持部材１１０の表面においてリッツ線よりなる線状導体１２１を平面スパイラル状に巻回して形成された平板状コイル１２０とを備えている。平板状コイル１２０は、ここでは、１２本の絶縁性のコイル固定紐１２４を用いて支持部材１１０の表面の中央部に固定されている。２つのコイルアセンブリ１５１および１５２の平板状コイル１２０の巻回方向は、それらから生じる磁束の方向が同一になるように設定されている。
【０００９】
支持部材１１０には、平板状コイル１２０の外周縁の近傍（支持部材１１０の１つの外周縁に近い位置）に、外側コイル引出孔１１０ａが形成されており、コイル１２０の線状導体１２１の外側引出部１２１ａが、その外側コイル引出孔１１０ａを通って支持部材１１０の裏面側に引き出されている。支持部材１１０には、さらに、平板状コイル１２０の内周縁の近傍（支持部材１１０の中心部に形成された透孔１１０ｅに近い位置）に、内側コイル引出孔１１０ｂが形成されており、コイル１２０の線状導体１２１の内側引出部１２１ｂが、その内側コイル引出孔１１０ｂを通って支持部材１１０の裏面側に引き出されている。支持部材１１０の裏面側に引き出される際に外側引出部１２１ａは湾曲されているため、外側引出部１２１ａの外周面は外側コイル引出孔１１０ａの内周縁に係止された状態になり、それによって外側引出部１２１ａの位置決めがなされている。同様に、支持部材１１０の裏面側に引き出される際に内側引出部１２１ｂも湾曲されているため、内側引出部１２１ｂの外周面は内側コイル引出孔１１０ｂの内周縁に係止された状態になり、それによって内側引出部１２１ｂの位置決めがなされている。このため、後述する線状導体１２１の巻回作業中だけでなく、巻回作業後においても、線状導体１２１（つまり平板状コイル１２０）の位置ずれが生じることはない。
【００１０】
線状導体１２１の外側引出部１２１ａと内側引出部１２１ｂには、それぞれ、平板状コイル１２０を外部回路（図示せず）に電気的接続するための接続端子１２２ａおよび１２２ｂが機械的接続されている。それら接続端子１２２ａおよび１２２ｂには、それぞれ、前記外部回路に電気的接続された後に、接続端子１２２ａおよび１２２ｂをその接続状態で固定するための固定金具１２３ａおよび１２３ｂが係止されている。
【００１１】
支持部材１１０には、平板状コイル１２０の外周縁に沿って等間隔に形成された１２個のコイル固定紐用外側透孔１１０ｃと、平板状コイル１２０の内周縁に沿って等間隔に形成された１２個のコイル固定紐用内側透孔１１０ｄとが形成されている。１２本のコイル固定紐１２４の各々の両端部は、それぞれ、対応する外側透孔１１０ｃおよび内側透孔１１０ｄを通って、支持部材１１０の表面側からその裏面側に挿通されており、支持部材１１０の裏面側において締結具１２５によって相互に締結されている。平板状コイル１２０は、このようにして、１２本のコイル固定紐１２４（の張力）によって支持部材１１０の表面に保持・固定されている。
【００１２】
支持部材１１０の中心部には、後に詳述する治具１４０（図１３参照）を一時的に固定するネジ１４２を挿通するための中心孔１１０ｅが形成されている。支持部材１１０の４つの角の近傍には、それぞれ、２つの支持部材１１０（コイルアセンブリ１５１および１５２）を連結するための支持部材連結ボルト１３１を挿通するための連結ボルト用孔１１０ｆ（図１３参照）が形成されている。
【００１３】
コイルアセンブリ１５１および１５２は、４つのスペーサ１３０と４本の支持部材連結ボルト１３１とを用いて、それらの平板状コイル１２０が内側に向くようにして、それらの支持部材１１０が互いに平行に保持・固定されている。この時、対向する２つの平板状コイル１２０の対向面の間は、所定の間隔Ｇに保持されている。支持部材１１０同士の固定は、支持部材１１０の４つの連結ボルト用孔１１０ｆに４本の連結ボルト１３１をそれぞれ挿通し、それら連結ボルト１３１の両端部にナット１３２をそれぞれねじ込むことで行われている。
【００１４】
次に、上述した構成を持つ従来の高周波リアクトル１０１において、支持部材１１０の平坦な表面（コイル設置面）上で線状導体１２１をスパイラル状に巻回して平板状コイル１２０を形成する工程（コイル形成工程）について、図１３を参照しながら説明する。
【００１５】
まず、図１３に示すように、支持部材１１０の表面の中心部に、略円柱状の治具１４０を係止する。治具１４０の外周面には、その円周方向に沿って等間隔に、治具１４０の中心軸に対して平行な複数の直線状の溝１４１が形成されている。治具１４０の高さ（厚さ）は、通常、線状導体１２１の外径よりも少し大きい程度に設定される。が、線状導体１２１を平面スパイラル状に巻回して平板状コイル１２０を形成できるものであれば、これより大きくても小さくてもよい。
【００１６】
支持部材１１０の表面に治具１４０を係止する際には、まず、支持部材１１０の中心孔１１０ｅに治具１４０の中心孔（図示せず）が重なるように治具１４０を位置決めする。その状態で、支持部材１１０の中心孔１１０ｅと治具１４０の中心孔に、支持部材１１０の裏面側から治具固定用ボルト１４２を挿通し、治具１４０の中心孔から突出したボルト１４２の先端部に所定のナット（図示せず）をねじ込む。これにより、支持部材１１０の表面に治具１４０が係止される。その後、線状導体１２１の内端部を、支持部材１１０の表面側から内側引出孔１１０ｂを介して支持部材１１０の裏面側に突出させ、線状導体１２１の内側引出部１２１ｂが図１２（ａ）に示す状態となるようにする。そして、その状態で、図１３に示すように、線状導体１２１の支持部材１１０の表面側にある部分を、徐々に、治具１４０の外周面に平面スパイラル状に、つまり、線状導体１２１が同一平面内で重なり合って一つのスパイラルを形作るように、巻き付けていく。この時、線状導体１２１の内側引出部１２１ｂの外周面が内側引出孔１１０ｂの内周縁に係止されるようにして、内側引出部１２１ｂが支持部材１１０の表面側に引き出されないように留意する。
【００１７】
このコイル形成工程では、線状導体１２１の１周目の巻回部は、支持部材１１０の表面上で治具１４０の外周面に接触する。線状導体１２１の２周目の巻回部は、治具１４０の外周面に接触することなく、支持部材１１０の表面上で１周目の巻回部の外側にそれと重なるように巻き付けられる。線状導体１２１の３周目の巻回部も、同様に、支持部材１１０の表面上で２周目の巻回部の外側にそれと重なるように巻き付けられる。以後、同様にして、ｎ周目（ただし、ｎは２以上の整数）の巻回部までが、支持部材１１０の表面上で（ｎ−１）周目の巻回部の外側に巻き付けられる。こうして、所定回数（ｎ回）の巻回が終了すると、支持部材１１０の表面側から線状導体１２１の外端部を外側引出孔１１０ａに挿通して支持部材１１０の裏面側に突出させ、巻回作業を終了する。この時、支持部材１１０の裏面側に突出せしめられた線状導体１２１の外側引出部１２１ａの外周面を、外側引出孔１１０ａの内周縁に係止させ、外側引出部１２１ａが支持部材１１０の表面側に引き込まれないようにする。
【００１８】
以上のようにして支持部材１１０の表面上に平板状コイル１２０が形成されると、１２本のコイル固定紐１２４を対応するコイル固定紐用外側透孔１１０ｃとコイル固定紐用内側透孔１１０ｄにそれぞれ挿通し、それらコイル固定紐１２４の両端部を締結具１２５で締結・固定する。最後に、治具固定用ボルト１４２の先端部にねじ込んだナットを緩めて取り外し、治具固定用ボルト１４２を引き抜いてから、治具１４０を支持部材１１０から取り外せば、コイル形成工程が終了する。こうして、支持部材１１０の表面の中心部に平板状コイル１２０が保持・固定され、図１２に示した構成のコイルアセンブリ１５１が得られる。
【００１９】
続いて、上述した従来の高周波リアクトル１０１以外の本発明に関連する従来技術について説明する。そのような従来技術としては、例えば、特許文献１および２に開示されたものがある。
【００２０】
特許文献１には、電磁誘導加熱調理器用の加熱コイルを形成する手法が開示されている。この手法は、平板状の導電性材料を加工してスパイラル状に形成して加熱コイルとし、その加熱コイルを載置プレート（支持部材）上に張着するというものである。この手法では、加熱コイルを形成する線状導体として使用されるのは、リッツ線ではなく、平板状の導電性材料を加工してスパイラル状に形成したものである。この手法によれば、プレート一体型加熱コイルが得られるため、電磁誘導加熱調理器の加熱効率の向上、不要輻射の減少、薄型・コンパクト化が可能となる、とされている（段落００１０〜００３２、図１〜図２参照）。
【００２１】
特許文献２には、ボビン（支持部材）の表面側に、平板状の導電性材料をスパイラル状に巻回させた状態で埋め込み可能な溝（パターン化溝）を予め形成しておき、コイル巻回工程において前記溝の内部に順次、前記導電性材料を埋め込んでいくことで、スパイラル状に形成された平板状コイルをボビン上に配置・保持する手法が開示されている。この手法は非接触給電システムや誘導加熱システムに使用可能であり、前記導線としてリッツ線が使用可能である。また、前記パターン化溝に代えて、前記パターン化溝と同様のレイアウトでボビンの表面から突出形成された複数の突起やピンを使用することも可能である。この手法によれば、部品数の増加を抑えつつ、導線の巻き方を調整することが可能となる、とされている（段落００２６〜００５５、００６７、図１〜図８参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２２】
【特許文献１】特開平５−７４５５９号公報
【特許文献２】特開２０１８−３７６０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２３】
図１２および図１３に示した従来の高周波リアクトル１０１には、次のような問題がある。
【００２４】
第一に、各々の支持部材１１０に、多数のコイル固定紐用透孔１１０ｃおよび１１０ｄ（図１２に示す例では合計２４個）形成する必要があるため、支持部材１１０に対する機械加工に長時間を要するという問題がある。
【００２５】
第二に、コイル巻回工程を実施する際に、（ｉ）支持部材１１０の表面に治具１４０を配置してから、治具固定用ネジ１４２とナットで固定し、（ｉｉ）治具１４０の外周面に線状導体１２１（リッツ線）を平面スパイラル状に巻回して平板状コイル１２０を形成し、（ｉｉｉ）１２本のコイル固定紐１２４を用いて平板状コイル１２０を支持部材１１０の表面に保持・固定し、（ｉｖ）支持部材１１０から治具１４０を取り外す、という一連の作業が必要であるため、コイル巻回工程の実施が面倒で且つ長時間を要するという問題がある。
【００２６】
第三に、従来の高周波リアクトル１０１の稼働中に、負荷の異常で過電流が流れる等に起因して平板状コイル１２０が焼損した場合、直ちに新たな平板状コイル１２０への交換が必要になるが、その場合に平板状コイル１２０を交換する作業が非常に面倒であるという問題がある。具体的には、（ア）焼損した平板状コイル１２０を含むコイルアセンブリ１５１をコイルアセンブリ１５２から分離し、（イ）コイルアセンブリ１５２の１２本のコイル固定紐１２４を切断して、支持部材１１０から焼損した平板状コイル１２０を取り外し、（ウ）平板状コイル１２０を取り外した支持部材１１０の表面に治具１４０を固定し、（エ）固定した治具１４０に新たに線状導体１２１を順次巻回して平板状コイル１２０を形成し、（オ）１２本のコイル固定紐１２４を用いて平板状コイル１２０を支持部材１１０の表面に固定し、（カ）支持部材１１０から治具１４０を取り外す、という各種作業が必要である。平板状コイル１２０を点検する場合も同様である。このため、平板状コイル１２０の交換や点検等の保守作業が面倒で且つ長時間を要するという問題がある。
【００２７】
なお、上記の（ウ）および（エ）の治具１４０の固定および線状導体の巻回という作業に代えて、他所において線状導体１２１を巻回して形成された新たな平板状コイル１２０を、支持部材１１０の表面に配置することも可能である。この場合は、上記の（ウ）、（エ）および（カ）の作業が不要となるから、治具１４０の着脱を行う場合に比べて作業の負担と時間は少し緩和されるが、上記の（ア）、（イ）および（オ）の作業はやはり必要であるから、平板状コイル１２０の交換等の保守作業が面倒で且つ長時間を要するという問題は残る。また、交換用の平板状コイル１２０を予め形成しておく必要があるから、部品管理上不便であるという別の問題が生じる。
【００２８】
さらに、上記の（ア）の焼損した平板状コイル１２０を含むコイルアセンブリ１５１の分離作業の後、コイルアセンブリ１５１全体を新たなものに交換することも可能である。そうすれば、平板状コイル１２０だけの交換を行う場合に比べてコイル交換作業の負担と時間は大幅に緩和されるので、その点では好ましい。しかし、コイルアセンブリ１５１全体を新たなものに交換するため、平板状コイル１２０だけを交換する場合に比べて、交換に要する費用が高額になるという別の問題が生じてしまう。よって、他所において線状導体１２１を巻回して形成された平板状コイル１２０を支持部材１１０の表面に配置する方法や、コイルアセンブリ１５１全体を新たなものに交換する方法よりも、支持部材１１０の表面に治具１４０を固定して線状導体１２１を巻回するという方法の方が好ましいと言える。
【００２９】
他方、上記特許文献１および２の手法については、次のように言うことができる。
【００３０】
上記特許文献１の手法によれば、平板状の導電性材料を平面スパイラル状に形成してなる加熱コイル（平板状コイル）を、載置プレート（支持部材）に接着することは容易である。これは、加熱コイルが小電流の電磁誘導加熱調理器用であるため、使用する導体の寸法は厚さ１ｍｍ以下、幅数ｍｍ程度で、その断面積はせいぜい数ｍｍ２に抑えられ、したがって、加熱コイルの取り扱い（形成、運搬等）が容易であるからである。しかし、本発明のような高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルの場合は、電磁誘導加熱調理器用のものとは事情が大きく異なる。
【００３１】
すなわち、例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上の高周波大電流用の高周波リアクトルでは、使用するリッツ線の断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、その直径が１０〜３０ｍｍとなり、したがって、そのようなリッツ線を巻回して形成される平板状コイルは、電磁誘導加熱調理器用の加熱コイルに比べてはるかに大きく且つ重いものである。したがって、この種の高周波大電流用の高周波リアクトルでは、リッツ線を巻回する際に、電磁誘導加熱調理器用の加熱コイルの場合よりもはるかに大きな力が必要である。しかも、稼働中に隣接するリッツ線間に作用する電磁力も大きくなるため、平板状コイルを支持部材上に強固に固定する必要があり、したがって、電磁誘導加熱調理器用の加熱コイルのような接着剤による固定では、その電磁力には到底耐えきれない。よって、上記特許文献１の手法は、この種の高周波大電流用の高周波リアクトルに使用される平板状コイルには適用できないことが明らかである。
【００３２】
上記特許文献２の手法は、上記特許文献１の手法とは異なり、電気自動車やプラグインハイブリッド車用の非接触給電システム等に使用するものであるから、例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上の高周波大電流用の高周波リアクトルにも、使用可能である。しかし、上記特許文献２の手法は、支持部材（ボビン）の表面に、所定のリッツ線を埋込可能な略スパイラル状の溝（パターン化溝）を予め形成しておき、コイル形成工程において線状導体としてのリッツ線を前記パターン化溝に順に埋め込むことで、平板状コイルを形成するものであるから、使用するリッツ線が所定のものに限定されてしまう、という難点がある。つまり、例えば、標準とされたリッツ線よりも外径が大きいリッツ線については、前記パターン化溝への埋め込みが不可能であるし、標準とされたリッツ線よりも外径が小さいリッツ線については、前記パターン化溝への埋め込みは可能であるが、パターン化溝を形成する線状溝の直径とリッツ線の直径との差に起因して、形成された平板状コイルが所望の平面スパイラル状に巻回されない恐れが大であるだけでなく、その平板状コイルが前記パターン化溝から脱落する恐れも大であるという問題がある。
【００３３】
また、上記特許文献２の手法は、焼損等に起因する平板状コイルの交換作業については、なんら考慮されていないという難点もある。
【００３４】
本発明は、以上述べたような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは、平板状コイル用の線状導体として外径が大きくその巻回作業や交換作業に大きな力を要するリッツ線、例えば断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、直径が１０〜３０ｍｍのリッツ線が使用される場合であっても、効率的な製造が可能であり、且つ、平板状コイルの交換、点検等の保守作業も容易に行える、高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルを提供することにある。
【００３５】
本発明の他の目的は、線状導体を平面スパイラル状に巻回して平板状コイルを形成する際に、専用の治具を用意したりその治具を着脱したりする必要がない、高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルを提供することにある。
【００３６】
ここに明記しない本発明のさらに他の目的は、以下の説明及び添付図面から明らかである。
【課題を解決するための手段】
【００３７】
（１）  本発明の高周波リアクトルは、
絶縁性のコイル支持体と、
前記コイル支持体に支持されたコイルアセンブリとを備え、
前記コイルアセンブリは、
前記コイル支持体の所定のコイル設置面上に載置された、線状導体を平面スパイラル状に巻回してなる平板状コイルと、
前記平板状コイルを前記コイル設置面上に保持するための１つ以上の絶縁性のコイル保持部材と、
前記１つ以上のコイル保持部材を前記コイル支持体に係脱可能に係止するための係止機構とを備えており、
前記１つ以上のコイル保持部材は、前記コイル設置面上に載置された前記平板状コイルの内側に配置される内側係止部、および、前記平板状コイルの外側に配置される外側係止部の少なくとも一方を有しており、
前記内側係止部は、前記平板状コイルの内側で前記係止機構によって前記コイル支持体に係脱可能に係止されるように構成され、前記外側係止部は、前記平板状コイルの外側で前記係止機構によって前記コイル支持体に係脱可能に係止されるように構成されていて、前記係止機構を操作して前記１つ以上のコイル保持部材を前記コイル支持体に係止または前記コイル支持体から離脱させることで、前記コイル設置面上に載置された前記平板状コイルの着脱が可能となっており、
前記コイル支持体は、前記コイル設置面上で前記線状導体を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を持つ、前記コイル設置面上に設けられた１つ以上のガイド機構を有しており、
前記１つ以上のガイド機構は、ガイド面または仮想ガイド面を有していて、前記平板状コイルの外周部または内周部または底部は前記ガイド面または前記仮想ガイド面に沿って延在していることを特徴とするものである。
【００３８】
本発明の高周波リアクトルは、上述したように、前記コイル支持体が、その所定のコイル設置面上で前記線状導体を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を持つ、前記コイル設置面上に設けられた前記１つ以上のガイド機構を有しており、また、前記平板状コイルの前記外周部または前記内周部または前記底部は、前記１つ以上のガイド機構が持つ前記ガイド面または前記仮想ガイド面に沿って延在している。このため、前記コイル支持体の前記コイル設置面上において、前記ガイド面または前記仮想ガイド面に沿って手作業または機械による作業で前記線状導体を平面スパイラル状に巻回させることで、前記平板状コイルを形成することが可能である。これは、前記１つ以上のガイド機構が、上述した従来の高周波リアクトルで使用された治具の役割を果たすことができること、つまり、そのような治具が不要なことを意味する。この場合、前記コイル設置面上において前記ガイド面または前記仮想ガイド面を利用して、手作業または機械による作業で前記線状導体を平面スパイラル状に巻回することさえ可能であれば、前記線状導体の太さに制限はない。したがって、前記線状導体として外径が大きく巻回作業に大きな力を要するリッツ線、例えば断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、直径が１０〜３０ｍｍのリッツ線が使用される場合であっても、前記１つ以上のガイド機構を前記治具と同様に用いることで、前記平板状コイルの効率的な製造が可能である。
【００３９】
また、前記コイルアセンブリに含まれる前記１つ以上のコイル保持部材は、前記コイル設置面上に載置された前記平板状コイルの内側に配置される前記内側係止部、および、前記平板状コイルの外側に配置される前記外側係止部の少なくとも一方を有している。そして、前記内側係止部は、前記平板状コイルの内側で前記係止機構によって前記コイル支持体に係脱可能に係止されるように構成され、前記外側係止部は、前記平板状コイルの外側で前記係止機構によって前記コイル支持体に係脱可能に係止されるように構成されていて、前記係止機構を操作して前記１つ以上のコイル保持部材を前記コイル支持体に係止または前記コイル支持体から離脱させることで、前記コイル設置面上に載置された前記平板状コイルの着脱が可能となっている。これは、上述した従来の高周波リアクトルにおいて必須であった面倒なコイル固定紐用透孔の機械加工が不要であること、また、それらの透孔へのコイル固定紐の挿通および締結という面倒な作業も不要であることを意味する。したがって、前記コイル支持体の製造工程と共に、前記平板状コイルの前記コイル支持体への装着（保持）作業および同コイルの交換作業が大幅に簡略化される。
【００４０】
よって、前記平板状コイル用の線状導体として外径が大きく巻回作業や交換作業に大きな力を要するリッツ線、例えば断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、直径が１０〜３０ｍｍのリッツ線が使用される場合であっても、高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルの効率的な製造が可能であり、しかも、前記平板状コイルの交換、点検等の保守作業も容易に行うことができる。さらに、線状導体を平面スパイラル状に巻回して平板状コイルを形成する際に、専用の治具を用意したりその治具を着脱したりする必要がない。
【００４１】
なお、前記１つ以上のガイド機構は、前記コイル設置面上で前記線状導体を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を果たす前記ガイド面または前記仮想ガイド面を有していればよく、その構成（形状、材質、数、大きさなど）およびその設置位置は、前記線状導体の巻回作業の容易性や、前記平板状コイルの保持・交換作業の容易性等を考慮して任意に設定することができる。例えば、単一の前記ガイド機構が１つの前記ガイド面を形成してもよいし、単一の前記ガイド機構が複数の前記ガイド面を形成してもよいし、複数の前記ガイド機構が１つの前記ガイド面を形成してもよいし、複数の前記ガイド機構が複数の前記ガイド面を形成してもよい。同様に、複数の前記ガイド機構が１つの前記仮想ガイド面を形成してもよいし、複数の前記ガイド機構が複数の前記仮想ガイド面を形成してもよい。これら以外でもよい。また、前記ガイド面または前記仮想ガイド面は、連続的な面であっても、非連続的あるいは断続的な面であってもよい。
【００４２】
前記１つ以上のガイド機構は、（ａ）前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に固定された１つ以上のガイド部材で実現することが可能である。この場合、例えば、前記１つ以上のガイド部材の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。また、前記１つ以上のガイド機構は、（ｂ）前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された１つ以上のガイド用凹部で実現することも可能である。この場合、例えば、前記平板状コイルが、前記１つ以上のガイド用凹部の底面上に載置され、前記１つ以上のガイド用凹部の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。さらに、前記１つ以上のガイド機構は、（ｃ）前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面に形成された１つ以上のガイド用溝で実現することも可能である。この場合、例えば、前記１つ以上のガイド用溝の表面の少なくとも一部が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面を形成し、前記ガイド面または前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの底部に係合される。
【００４３】
さらに言えば、前記ガイド機構をガイド部材で実現する場合（ａ）には、前記ガイド部材を、例えば、筒状体、あるいは、所定の間隔をあけて略環状あるいは略多角形状に配置された柱状体群として構成するのが好ましい。筒状体の場合は、その筒状体の内周面または外周面が前記ガイド面となる。筒状体は、通常、その断面が略円形あるいは略多角形とされるが、その断面の一部が欠けていて完全な円形あるいは多角形になっていなくてもよい。つまり、前記ガイド面は、完全な円筒形あるいは多角筒形でなくてもよい。略環状あるいは略多角形状に配置された柱状体群の場合は、それら柱状体群の内周縁または外周縁が形成する略環状あるいは略多角形状の仮想面が前記仮想ガイド面となる。前記仮想ガイド面は、一部が欠けていて、完全な円筒形あるいは多角筒形になっていなくてもよい。
【００４４】
前記ガイド機構をガイド用凹部で実現する場合（ｂ）には、前記ガイド用凹部を、例えば、前記平板状コイルの一部または全部を収容可能な、前記コイル設置面に平行な断面が略環状の溝として構成するのが好ましい。この場合、断面略環状のガイド用凹部の内側面または外側面は、略円筒状となるから、前記ガイド面は略円筒形となる。断面略環状のガイド用凹部の一部が、あるいは、その複数箇所が、外側に窪んでいたり内側に突出していたりして、例えば前記断面が略多角形状となっていると、前記ガイド用凹部の内側面または外側面は略多角形状の断面を持ち、略円筒状とはならないが、その場合でも、前記内側面または前記外側面に沿って前記線状導体の巻回は可能である。したがって、この場合は、断面略環状のガイド用凹部の一部が外側に窪み、あるいは、内側に突出した前記内側面または前記外側面が、前記仮想ガイド面となる。なお、前記ガイド用凹部を、前記コイル設置面に平行な断面が略円形状または略多角形状の溝として構成してもよいことは言うまでもない。この場合、前記ガイド用凹部に外側面は存在せず、内側面のみとなるから、その略円形状または略多角形状の内側面が前記ガイド面となり、また、その内側面に切欠部が存在して非連続面となっている場合は前記仮想ガイド面となる。
【００４５】
前記ガイド機構をガイド用溝で実現する場合（ｃ）には、例えば、前記ガイド用溝を、前記平板状コイルと同心状となるように前記コイル設置面に形成されたスパイラル溝として構成するのが好ましい。この場合、例えば、前記１つ以上のガイド用溝が、前記平面状コイルの前記底部の全体にわたって係合される。
【００４６】
（２）  本発明の高周波リアクトルの好ましい例では、前記平板状コイルが、前記線状導体の一方の引出部を前記コイル設置面に形成されたコイル引出孔に係止させながら、前記コイル設置面上において前記線状導体を前記ガイド面または前記仮想ガイド面に沿って平面スパイラル状に巻回することで形成されたものとされる。
【００４７】
（３）  本発明の高周波リアクトルの他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に固定された１つ以上のガイド部材とされ、
前記１つ以上のガイド部材の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。
【００４８】
（４）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に固定された単一の筒状体から構成され、
前記筒状体の内周面または外周面が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされ、
前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。
【００４９】
（５）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に固定された内側筒状体および外側筒状体から構成され、
前記内側筒状体の外周面および前記外側筒状体の内周面が、それぞれ、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされ、
前記内側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの前記内周部の内側に隣接して配置され、前記外側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの前記外周部の外側に隣接して配置されていて、前記外側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面と前記内側筒状体の前記ガイド面または前記仮想ガイド面の間に形成された略円環状の領域に前記平板状コイルが配置される。
【００５０】
（６）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に略環状または略多角形状に並列して固定された１組の柱状体群から構成され、
前記柱状体群の外周面または内周面が前記仮想ガイド面を形成し、
前記仮想ガイド面が、が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。
【００５１】
（７）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面上に略環状または略多角形状に並列して固定された１組の内側柱状体群および１組の外側柱状体群から構成され、
前記１組の内側柱状体群の外周面および前記１組の外側柱状体群の内周面が、それぞれ、前記仮想ガイド面を形成し、
前記内側柱状体群の前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側に隣接して配置され、前記外側柱状体群の前記仮想ガイド面が前記平面状コイルの前記外周部の外側に隣接して配置されていて、前記外側柱状体の前記仮想ガイド面と前記内側柱状体の前記仮想ガイド面の間に形成された略円環状または略多角形状の領域に前記平板状コイルが配置される。
【００５２】
（８）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された１つ以上のガイド用凹部とされ、
前記平板状コイルが、前記１つ以上のガイド用凹部の底面上に載置され、
前記１つ以上のガイド用凹部の前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。
【００５３】
（９）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル設置面に形成された単一のガイド用凹部から構成され、
前記ガイド用凹部の内側面または外側面が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされ、
前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側または前記外周部の外側に隣接して配置される。
【００５４】
（１０）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された単一のガイド用凹部から構成され、
前記ガイド用凹部の内側面および外側面が、それぞれ、前記ガイド面または前記仮想ガイド面とされ、
前記ガイド用凹部の前記内側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記内周部の内側に隣接して配置され、前記ガイド用凹部の前記外側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの前記外周部の外側に隣接して配置されていて、前記内側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面と前記外側面からなる前記ガイド面または前記仮想ガイド面の間に形成された略円環状の領域に、前記平板状コイルが配置される。
【００５５】
（１１）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記ガイド用凹部の前記底面に、前記平板状コイルと略同一のスパイラル溝が形成され、
前記平板状コイルが、前記スパイラル溝に係合される。
【００５６】
（１２）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド機構が、前記１つ以上のコイル保持部材によって前記コイル設置面上に保持された前記平板状コイルと同心状となるように、前記コイル支持体に形成された１つ以上のガイド用溝とされ、
前記１つ以上のガイド用溝の表面の少なくとも一部が、前記ガイド面または前記仮想ガイド面を形成し、
前記ガイド面または前記仮想ガイド面が、前記平面状コイルの底部に係合される。
【００５７】
（１３）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記１つ以上のガイド用溝が、前記平板状コイルと略同一の平面スパイラル形状を有し、
前記１つ以上のガイド用溝が、前記平板状コイルの前記底部の全体にわたって係合する。
【００５８】
（１４）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記平板状コイルが、平面スパイラル状に巻回された前記線状導体を前記コイル設置面に直交する方向に複数段にわたって積層した構成を持つ。
【００５９】
（１５）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記係止機構がネジ込み式とされ、
ボルトまたはネジを所定のネジ孔にネジ込むこと、または、ボルトとナットを用いることで、前記１つ以上のコイル保持部材が前記コイル支持体に係止され、前記ボルトまたは前記ネジを前記ネジ孔または前記ナットから離脱させることで、前記１つ以上のコイル保持部材が前記コイル支持体から離脱可能となる。
【００６０】
（１６）  本発明の高周波リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記コイルアセンブリに加えて、前記コイル支持体に支持された１つ以上の追加のコイルアセンブリをさらに備え、
前記コイルアセンブリおよび前記１つ以上の追加のコイルアセンブリは、相互誘導が生じるように互いに近接して配置される。
【発明の効果】
【００６１】
本発明の高周波リアクトルによれば、（ａ）平板状コイル用の線状導体として外径が大きく巻回作業や交換作業に大きな力を要するリッツ線、例えば断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、直径が１０〜３０ｍｍのリッツ線が使用される場合であっても、高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトルの効率的な製造が可能であり、且つ、平板状コイルの交換、点検等の保守作業も容易に行える、（ｂ）線状導体を平面スパイラル状に巻回して平板状コイルを形成する際に、専用の治具を用意したりその治具を着脱したりする必要がない、という効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】（ａ）は本発明の第１実施形態に係る高周波リアクトルに使用するコイル支持体の、平板状コイルを形成する前の状態を示す平面図、（ｂ）はそのＡ−Ａ線に沿った端面図である。
【図２】（ａ）は図１の高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＢ−Ｂ−Ｂ線に沿った端面図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図である。
【図４Ａ】（ａ）は図３の高周波リアクトルの全体構成を示す側面図、（ｂ）はその要部側面図である。
【図４Ｂ】図３の高周波リアクトルの電気的接続の一例を示す回路図で、第１および第２のコイルアセンブリが直列に接続され、第３および第４のコイルアセンブリが直列に接続されていて、第１および第３のコイルアセンブリの間と第２および第４のコイルアセンブリの間に、それぞれ相互誘導が生じることを示している。
【図４Ｃ】図３の高周波リアクトルの電気的接続の他の例を示す回路図で、第１〜第４のコイルアセンブリが直列に接続されていて、第１および第３のコイルアセンブリの間と第２および第４のコイルアセンブリの間に、それぞれ相互誘導が生じることを示している。
【図４Ｄ】図３の高周波リアクトルの電気的接続のさらに他の例を示す回路図で、直列に接続された第１および第２のコイルアセンブリと、直列に接続された第３および第４のコイルアセンブリとが、さらに並列に接続されていて、第１および第３のコイルアセンブリの間と第２および第４のコイルアセンブリの間に、それぞれ相互誘導が生じることを示している。
【図５】（ａ）は本発明の第３実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＣ−Ｃ−Ｃ線に沿った端面図である。
【図６】（ａ）は本発明の第４実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図（ただしコイル保持部材は省略）、（ｂ）はそのＤ−Ｄ線に沿った端面図である。
【図７】（ａ）は本発明の第５実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＥ−Ｅ−Ｅ線に沿った端面図である。
【図８】本発明の第６実施形態に係る高周波リアクトルの、図７（ｂ）と同様の図である。
【図９Ａ】（ａ）は本発明の第７実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＦ−Ｆ−Ｆ線に沿った端面図である。
【図９Ｂ】（ａ）は本発明の第８実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＧ−Ｇ−Ｇ線に沿った端面図である。
【図１０Ａ】（ａ）は本発明の第９実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＨ−Ｈ−Ｈ線に沿った端面図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａ及び図１１の高周波リアクトルの電気的接続の一例を示す回路図で、第１コイルアセンブリと第２コイルアセンブリとが直列に接続されていて、両コイルアセンブリの間に相互誘導が生じることを示している。
【図１１】（ａ）は本発明の第１０実施形態に係る高周波リアクトルの全体構成を示す平面図（ただしコイルアセンブリ保持体連結用ボルトは省略）、（ｂ）はそのＩ−Ｉ線に沿った端面図である。
【図１２】（ａ）は従来の高周波リアクトルの全体構成を示す平面図、（ｂ）はそのＪ−Ｊ線に沿った断面説明図である。
【図１３】図１２の従来の高周波リアクトルにおいて、コイル支持体に固定した治具の外周面に、線状導体としてのリッツ線を所定回数巻回して平板状コイルを形成する工程を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００６３】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について説明する。
【００６４】
（第１実施形態）
図１および図２に、本発明の第１実施形態に係る高周波リアクトル１を示す。
【００６５】
図１および図２に示した高周波リアクトル１は、単一のコイルアセンブリを含んでいる。
【００６６】
高周波リアクトル１は、図２（ａ）および図２（ｂ）に示すように、絶縁性のベース部材１１の表面にその中心に対して同心となるように、絶縁性の内側筒状体１２および外側筒状体１３を固定してなるコイル支持体１０と、そのコイル支持体１０の所定のコイル設置面上に固定された、リッツ線よりなる線状導体２１を平面スパイラル状に巻回して形成された平板状コイル２０とを備えている。コイル支持体１０のコイル設置面は、平板状コイル２０が設置される面であり、ここではベース部材１１の上面とされている。平板状コイル２０は、その線状導体２１の外側引出部２１ａと内側引出部２１ｂを除き、同心状に配置された内側筒状体１２と外側筒状体１３に挟まれた円環状の領域Ｒの内部に配置されている。
【００６７】
本実施形態においてコイル支持体１０とは、上述したように、ベース部材１１と、ベース部材１１の上面（コイル設置面）に固定された内側筒状体１２および外側筒状体１３とを組み合わせたものを意味する。
【００６８】
ベース部材１１の形状は、正方形の４つの角部を切り落としてなる略八角形の板状である。内側筒状体１２および外側筒状体１３は、ベース部材１１の上面（コイル設置面）にその中心に対してほぼ同心となるように固定されている。したがって、内側筒状体１２と外側筒状体１３も、互いに同心の位置にある。内側筒状体１２は、平板状コイル２０の内周縁とほぼ同じ直径を持つ円筒形で、内側筒状体１２の外周面が平板状コイル２０の内周縁のほぼ全体に接している。外側筒状体１３は、平板状コイル２０の外周縁とほぼ同じ直径を持つ円筒形で、外側筒状体１３の内周面が平板状コイル２０の外周縁のほぼ全体に接している。
【００６９】
ここでは、図１（ａ）および図１（ｂ）に示すように、ベース部材１１の上面（コイル設置面）に円形の２つの溝を同心円となるように形成しておき、それらの溝に内側筒状体１２および外側筒状体１３の下端部をそれぞれ押し込んで接着することで、内側筒状体１２および外側筒状体１３をベース部材１１の上面に固定している。しかし、内側筒状体１２および外側筒状体１３の固定方法は、内側筒状体１２および外側筒状体１３の固定が可能であれば、これ以外の方法であってもよい。
【００７０】
内側筒状体１２は、後述するように、前記コイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回して平板状コイル２０を形成する際にガイドとして使用されるガイド機構であり、内側筒状体１２の外周面が巻回時のガイド面として機能する。外側筒状体１３も、前記コイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回して平板状コイル２０を形成する際のガイドとして使用可能なガイド機構であり、外側筒状体１３の内周面が巻回時のガイド面として機能する。内側筒状体１２の外周面よりなるガイド面と、外側筒状体１３の内周面よりなるガイド面は、いずれも円環状（円筒状）であるが、外側筒状体１３の直径は内側筒状体１２のそれよりも大きい。外側筒状体１３は省略可能であるが、平板状コイル２０の保持の安定性を向上させるためには、設けておく方が好ましい。
【００７１】
なお、ガイド機構としての内側筒状体１２と外側筒状体１３は、いずれも、ガイド部材ということも可能である。したがって、本第１実施形態は、ガイド機構を内側筒状体１２と外側筒状体１３という「ガイド部材」を用いて実現したものに相当する。
【００７２】
以上説明したように、コイル支持体１０の前記コイル設置面上に設けられた内側筒状体１２と外側筒状体１３は、いずれも、前記コイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回して平板状コイル２０を形成する際のガイドとしての機能を持つ「ガイド機構」を構成している。また、内側筒状体１２の外周面と外側筒状体１３の内周面は、それぞれ、円環状（円筒状）の「ガイド面」を形成している。そして、平板状コイル２０の内周部は、内側筒状体１２の外周面からなるガイド面に沿って延在し、平板状コイル２０の外周部は、外側筒状体１３の内周面からなるガイド面に沿って延在している。
【００７３】
平板状コイル２０は、３つの絶縁性のコイル保持部材１４によって、ベース部材１１の上面（コイル設置面）の中心に対してほぼ同心となるように同上面に押圧・保持されている。これらのコイル保持部材１４は、同じ形状・同じ大きさを持つ直線状の棒状体であり、平板状コイル２０の略円形の内周縁と外周縁に沿ってほぼ等間隔に配置されており、平板状コイル２０（内側筒状体１２および外側筒状体１３）の中心から放射状に延在している。
【００７４】
各々のコイル保持部材１４は、その内端部にある内側係止部１４ａとその外端部にある外側係止部１４ｂをそれぞれ貫通する２本の絶縁性の係止ボルト１５によって、ベース部材１１の上面（コイル設置面）に係止されている。各々の係止ボルト１５は、その先端がベース部材１１に形成された対応するネジ孔１１ｃにねじ込まれているが、平板状コイル２０の交換等のために必要な場合は、ベース部材１１（コイル支持体１０）から容易に取り外すことが可能であり、さらに、再度のねじ込みも容易である。３本の係止ボルト１５は、内側筒状体１２の内側（ベース部材１１の中心寄り）に配置されている。残りの３本の係止ボルト１５は、外側筒状体１３の外側（ベース部材１１の端縁寄り）に配置されている。
【００７５】
３つのコイル保持部材１４は、コイル支持体１０のコイル設置面（ベース部材１１の上面）に平板状コイル２０を着脱可能に保持するコイル保持手段を構成する。
【００７６】
６つの係止ボルト１５と６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃは、コイル支持体１０のコイル設置面（ベース部材１１の上面）に３つのコイル保持部材１４（コイル保持手段）を係脱可能に係止する係止機構を構成する。
【００７７】
各々のコイル保持部材１４の内側係止部１４ａと外側係止部１４ｂの間にある中央部には、平板状コイル２０を受け入れるために窪みが形成されている。このため、図２（ｂ）に明瞭に示されているように、その中央部の厚みは、内側係止部１４ａと外側係止部１４ｂの厚みよりもかなり小さくなっている。つまり、各々のコイル保持部材１４は、倒立した偏平なＵ字形を有している。こうすることにより、コイル保持部材１４の全高（コイル設置面とコイル保持部材１４の上面との距離）を抑制しながら、コイル設置面上に平板状コイル２０を確実に保持することを可能にしている。
【００７８】
３つの絶縁性のコイル保持部材１４（コイル保持手段）と上述した係止機構によって平板状コイル２０を着脱可能に保持する構成としたことにより、上述した従来の高周波リアクトル１０１において必須であったコイル固定紐用外側透孔１１０ｃおよび１１０ｄの機械加工という面倒な作業が不要であり、また、それらの透孔１１０ｃおよび１１０ｄへのコイル固定紐１２４の挿通・締結という面倒な作業も不要である。このため、平板状コイル２０の保持・固定のための機械加工と、平板状コイル２０の装着(保持)作業および交換作業が大幅に簡略化される。
【００７９】
平板状コイル２０と、前記コイル保持手段（ここでは３つのコイル保持部材１４）と、前記係止機構（ここでは６つの係止ボルト１５と６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃ）とは、コイルアセンブリ５０を構成する。
【００８０】
ベース部材１１と内側筒状体１２および外側筒状体１３（すなわちコイル支持体１０）のほか、コイル保持部材１４と係止ボルト１５も、例えば、絶縁性のガラスエポキシ材（ガラス繊維にエポキシ樹脂を含侵させ、熱硬化させたもの）で形成するのが好ましい。これは、高周波磁束の透過に伴って生じる渦電流による影響を可能な限り避けるためである。よって、その影響を避けられる材料であれば、ガラスエポキシ材以外の任意の絶縁材を使用することが可能である。
【００８１】
ベース部材１１には、平板状コイル２０の外周縁の近傍（外側筒状体１３の内側で外側筒状体１３の内周面に近い位置）に、外側コイル引出孔１１ａが形成されており、コイル２０の線状導体２１の外側引出部２１ａが、その外側コイル引出孔１１ａを通ってベース部材１１の下面側（コイル設置面とは反対側）に引き出されている。ベース部材１１には、さらに、平板状コイル２０の内周縁の近傍（内側筒状体１２の外側で内側筒状体１２の外周面に近い位置）に、内側コイル引出孔１１ｂが形成されており、コイル２０の線状導体２１の内側引出部２１ｂが、その内側コイル引出孔１１ｂを通ってベース部材１１の下面側に引き出されている。ベース部材１１の下面側に引き出される際に外側引出部２１ａは湾曲されているため、外側引出部２１ａの外周面は外側コイル引出孔１１ａの内周縁に係止された状態になり、それによって外側引出部２１ａの位置決めがなされている。同様に、ベース部材１１の下面側に引き出される際に内側引出部２１ｂも湾曲されているため、内側引出部２１ｂの外周面は内側コイル引出孔１１ｂの内周縁に係止された状態になり、それによって内側引出部２１ｂの位置決めがなされている。このため、平板状コイル２０の形状を保持する部材を追加しなくても、平板状コイル２０の形成後にその平面スパイラル形状が変形する恐れはない。
【００８２】
線状導体２１の外側引出部２１ａと内側引出部２１ｂには、それぞれ、平板状コイル２０を外部回路（図示せず）に電気的接続するための接続端子２２ａおよび２２ｂが機械的接続されている。それら接続端子２２ａおよび２２ｂには、それぞれ、前記外部回路に電気的接続された後に、接続端子２２ａおよび２２ｂをその接続状態で固定するための固定金具（図示せず）が係止されている。
【００８３】
ベース部材１１には、図１（ａ）に示すように、内側筒状体１２の内周縁に沿って等間隔に３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃが形成されている。これら３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃは、内側筒状体１２の内側にあって、平板状コイル２０の内周縁に沿って配置されている。これらの係止ボルト用ネジ孔１１ｃは、３つのコイル保持部材１４の内側係止部１４ａの貫通孔にそれぞれ挿通された３本の係止ボルト１５をねじ込むためのものである。ベース部材１１には、さらに、外側筒状体１３の外周縁に沿って等間隔に３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃが形成されている。これら３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃは、外側筒状体１３の外側にあって、平板状コイル２０の外周縁に沿って配置されている。これらの係止ボルト用ネジ孔１１ｃは、３つのコイル保持部材１４の外側係止部１４ｂの貫通孔にそれぞれ挿通された３本の係止ボルト１５をねじ込むためのものである。
【００８４】
３つのコイル保持部材１４の各々の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂに挿通された合計６つの係止ボルト１５は、それぞれ、対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込まれている。このようにして、係止ボルト１５を用いて３つのコイル保持部材１４をベース部材１１（コイル支持体１０）に係脱可能に係止することで、平板状コイル２０はベース部材１１（コイル支持体１０のコイル設置面）上に着脱可能に保持されている。したがって、平板状コイル２０は、３つのコイル押圧体１４とベース部材１１の上面（コイル設置面）との間に挟持されている、と言うこともできる。
【００８５】
本実施形態の高周波リアクトル１では、従来の高周波リアクトル１０１において平板状コイル１２０を形成するために使用された治具１４０（図１３参照）が不要なため、ベース部材１１の中心部に、治具１４０を固定するためのネジを挿通する中心孔は形成されていない。
【００８６】
ベース部材１１の切り落とされた４つの角の近傍には、それぞれ、コイル支持体１０（ひいては高周波リアクトル１）を所望箇所に固定するためのボルト（図示せず）を挿通するための、コイル支持体固定用ネジ孔１１ｄが形成されている。ただし、コイル支持体固定用ネジ孔１１ｄの用途は、これには限定されない、相互誘導を惹起して全インダクタンスを増加させるべく、高周波リアクトル１をそれと同一の構成を有する他の高周波リアクトル（図示せず）に連結するために使用することも可能である。
【００８７】
上述したように、平板状コイル２０と、このコイル２０をベース部材１１（コイル支持体１０）上に着脱可能に保持する３つのコイル保持部材１４と、これらコイル保持部材１４の係止機構を構成する６つの係止ボルト１５および６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとは、コイルアセンブリ５０を構成しているから、本実施形態に係る高周波リアクトル１は、コイル支持体１０と、このコイル支持体１０に支持されたコイルアセンブリ５０とを組み合わせた構成を持つことになる。
【００８８】
次に、上述した構成を持つ本発明の第１実施形態に係る高周波リアクトル１において、コイル支持体１０のコイル設置面（ベース部材１１の上面）上で線状導体２１をスパイラル状に巻回して平板状コイル２０を形成する工程（コイル形成工程）について説明する。
【００８９】
まず、図１（ａ）および図１（ｂ）に示した構成を持つコイル支持体１０のコイル設置面（ベース部材１１の上面）において、内側引出孔１１ｂを通じて、線状導体２１の内端部をコイル設置面側（ベース部材１１の上面側）からその反対側（ベース部材１１の下面側）に突出させ、線状導体２１の内側引出部２１ｂが図２（ａ）に示す状態となるようにする。そして、その状態で、線状導体２１のコイル設置面側にある部分を、内側筒状体１２の外周面（ガイド面）に沿って且つその外周面に押し当てるようにして、徐々に平面スパイラル状に巻き付けていく。この時、線状導体２１の内側引出部２１ｂの外周面が内側引出孔１１ｂの内周縁に係止されるため、線状導体２１の巻回作業中、つまりコイル形成工程の間に、内側引出部２１ｂがコイル支持体１１のコイル設置面側に誤って引き出される恐れはない。
【００９０】
このコイル形成工程では、線状導体２１の１周目の巻回部は、コイル設置面上で内側筒状体１２の外周面（ガイド面）に直接押し付けられてそれに沿って延在するが、線状導体２１の２周目の巻回部は、コイル設置面上で１周目の巻回部の外側にそれと重なるように巻き付けられる。同様に、線状導体２１の３周目の巻回部は、コイル設置面上で２周目の巻回部の外側にそれと重なるように巻き付けられる。以後、同様にして、ｎ周目の巻回部は、コイル設置面上で（ｎ−１）周目の巻回部の外側に巻き付けられる（ただし、ｎは２以上の整数）。この時、図２（ａ）および図２（ｂ）に示すように、ｎ周目の巻回部の大部分が外側筒状体１３の内周面に接触する。これは、線状導体２１の直径と巻回数を考慮して内側筒状体１２と外側筒状体１３との距離（円環状領域Ｒの半径方向の幅）が決定されているからである。こうして、所定回数の巻回が終了すると、コイル設置面側から線状導体２１の外端部を外側引出孔１１ａに挿通して、コイル設置面の反対側に突出させ、巻回作業を終了する。これでコイル形成工程が終了する。この時、コイル設置面の反対側（ベース部材１１の下面側）に突出せしめられた線状導体２１の外側引出部２１ａの外周面が、外側引出孔１１ａの内周縁に係止されるため、外側引出部２１ａがコイル設置面側（ベース部材１１の上面側）に引き込まれる（引き戻される）恐れはない。
【００９１】
上記コイル形成工程では、コイル設置面上で内側筒状体１２の外周面に線状導体２１を押し付けながら順次、巻き付けていくようにしているので、ガイド機構としての内側筒状体１２が、コイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとして機能し、その外周面がガイド面として機能する。しかし、外側筒状体１３の内周面に線状導体２１を押し付けながら順次、巻き付けていくようにしてもよい。この場合は、ガイド機構としての外側筒状体１３が同様のガイドとして機能し、その内周面がガイド面として機能するため、内側筒状体１２の省略が可能である。しかし、平板状コイル２０の保持の安定性を向上させるためには、内側筒状体１２と外側筒状体１３の双方を設けるのが好ましい。
【００９２】
以上のようにしてコイル支持体１０のコイル設置面（ベース部材１１の上面）上に平板状コイル２０が形成・載置された後、平板状コイル２０を跨ぐように、３つのコイル保持部材１４を装着する。この時、３つのコイル保持部材１４の各々の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂの貫通孔にそれぞれ係止ボルト１５を挿通し、その先端部をベース部材１１の対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込むことにより、コイル設置面上にこれら３つのコイル保持部材１４を係脱可能に係止する。これにより、内側筒状体１２と外側筒状体１３に挟まれた円環状領域Ｒに形成・配置された平板状コイル２０は、コイル支持体１０のコイル設置面と３つのコイル保持部材１４に挟まれた状態で保持される。
【００９３】
図２（ｂ）に明瞭に示すように、内側筒状体１２および外側筒状体１３のコイル設置面からの高さ（厚さ）は、平板状コイル２０の高さ（厚さ）よりもわずかに大きく設定されているため、その分だけ平板状コイル２０の外表面（上面）より突出している。しかし、内側筒状体１２および外側筒状体１３の突出部は、コイル保持部材１４のそれらと重なる箇所に形成された２つの窪みにそれぞれ受け入れられる。したがって、各々のコイル保持部材１４の内側でそれら２つの窪みに挟まれた位置にある押圧面１４ｃは、平板状コイル２０の外表面の対応箇所にそれぞれ接触して平板状コイル２０を押圧する。平板状コイル２０は、このようにして、３つのコイル保持部材１４によってコイル設置面に確実に保持・固定される。
【００９４】
以上説明したように、本発明の第１実施形態の高周波リアクトル１は、コイル支持体１０が、その所定のコイル設置面（つまりベース部材１１の上面）上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を持つガイド機構として、前記コイル設置面上に固定された内側筒状体１２および外側筒状体１３を有している。また、平板状コイル２０の外周部および内周部は、それぞれ、内側筒状体１２の外周の環状ガイド面および外側筒状体１３の内周の環状ガイド面に沿って延在している。このため、コイル支持体１０のコイル設置面上において、前記２つのガイド面（内側筒状体１２の外周面および外側筒状体１３の内周面）のいずれか一方に沿って手作業または機械による作業で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回させることで、平板状コイル２０を形成することが可能である。これは、ガイド機構として機能する内側筒状体１２または外側筒状体１３が、上述した従来の高周波リアクトルで使用された治具の役割を果たすことができること、つまり、そのような治具が不要なことを意味する。この場合、前記コイル設置面上において前記２つのガイド面のいずれか一方を利用して、手作業または機械による作業で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回することさえ可能であれば、線状導体２１の太さに制限はない。したがって、線状導体２１として外径が大きく巻回作業に大きな力を要するリッツ線、例えば断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、直径が１０〜３０ｍｍのリッツ線が使用される場合であっても、ガイド機構として設けられた内側筒状体１２または外側筒状体１３を前記治具と同様に用いることで、平板状コイル２０の効率的な製造が可能である。
【００９５】
また、コイルアセンブリ５０に含まれる３つのコイル保持部材１４は、前記コイル設置面上に載置された平板状コイル２０の内側に配置される内側係止部１４ａ、および、平板状コイル２０の外側に配置される外側係止部１４ｂを有している。そして、内側係止部１４ａは、平板状コイル２０の内側で前記係止機構（すなわち６つの係止ボルト１５と６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃ）によってコイル支持体１０（ベース部材１１）に係脱可能に係止されるように構成され、外側係止部１４ｂは、平板状コイル２０の外側で前記係止機構によってコイル支持体１０（ベース部材１１）に係脱可能に係止されるように構成されていて、前記係止機構を操作して３つのコイル保持部材１４をコイル支持体１０（ベース部材１１）に係止またはコイル支持体１０（ベース部材１１）から離脱させることで、前記コイル設置面上に載置された平板状コイル２０の着脱が可能となっている。これは、上述した従来の高周波リアクトルにおいて必須であった面倒なコイル固定紐用透孔の機械加工が不要であること、また、それらの透孔へのコイル固定紐の挿通および締結という面倒な作業も不要であることを意味する。したがって、コイル支持体１１の製造工程と共に、平板状コイル２０のコイル支持体１１への装着（保持）作業および同コイルの交換作業が大幅に簡略化される。
【００９６】
よって、平板状コイル２０用の線状導体２１として外径が大きく巻回作業や交換作業に大きな力を要するリッツ線、例えば断面積が数十ｍｍ２〜数百ｍｍ２、直径が１０〜３０ｍｍのリッツ線が使用される場合であっても、高周波大電流（例えば数百Ｈｚ以上、１００Ａ以上）用の高周波リアクトル１の効率的な製造が可能であり、しかも、平板状コイル２０の交換、点検等の保守作業も容易に行うことができる。さらに、線状導体２１を平面スパイラル状に巻回して平板状コイル２０を形成する際に、専用の治具を用意したりその治具を着脱したりする必要がない。
【００９７】
なお、前記ガイド機構としての内側筒状体１２および外側筒状体１３は、前記コイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を果たす前記ガイド面を形成していればよく、その構成（形状、材質、数、大きさなど）およびその設置位置は、線状導体２１の巻回作業の容易性や、平板状コイル２０の保持・交換作業の容易性等を考慮して任意に設定することができる。
【００９８】
また、本第１実施形態の高周波リアクトル１では、３つのコイル保持部材１４の各々が、平板状コイル２０の内周側および外周側にそれぞれ配置される内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂを有していて、内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂは、それぞれ、係止機構としての係止ボルト１５および係止ボルト用ネジ孔１１ｃによって、内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂをベース部材１１の上面（コイル設置面）に係脱可能に係止されるようになっている。このため、平板状コイル２０をベース部材１１の上面（コイル設置面）に確実に保持することができるだけでなく、平板状コイル２０の交換、点検等の保守作業の必要があればいつでも、係止ボルト１５を緩めて取り外し、当該作業が終了すれば、係止ボルト１５を締めて平板状コイル２０を再度固定することが容易である。したがって、平板状コイル２０の保守作業が極めて容易になる。
【００９９】
さらに、本第１実施形態の高周波リアクトル１では、コイル支持体１０のコイル設置面上で内側筒状体１２の外周面に線状導体２１を外側に向かって所定回数だけ巻き付けていくことで、平面スパイラル状の平板状コイル２０の形成は可能であるから、外側筒状体１３は省略することが可能である。逆に、コイル支持体１０のコイル設置面上で外側筒状体１３の内周面に線状導体２１を内側に向かって所定回数だけ巻き付けるようにしても、内側筒状体１２の外周面に巻き付ける場合よりも少し巻き付けにくいが、平面スパイラル状の平板状コイル２０は形成可能であるから、内側筒状体１２を省略することも可能である。つまり、平板状コイル２０の形成のためには、内側筒状体１２および外側筒状体１３のいずれか一方を設けることで足りるのである。しかし、内側筒状体１２および外側筒状体１３の双方を設ける方が好ましい。こうした場合、平板状コイル２０のほぼ全体が内側筒状体１２と外側筒状体１３に挟まれた円環状領域Ｒの内部に配置されるため、平板状コイル２０の保持の安定性が向上するからである。
【０１００】
（第２実施形態）
続いて、図３および図４Ａ〜図４Ｄを参照しながら、本発明の第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａについて説明する。
【０１０１】
第２実施形態の高周波リアクトル１Ａは、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１（図１および図２参照）のコイルアセンブリ５０と同じ構成を４つ使用して、それらを第１、第２、第３および第４のコイルアセンブリ５１、５２、５３および５４にそれぞれ設定し、これらのコイルアセンブリ５１、５２、５３および５４を２つの矩形平板状のコイルアセンブリ保持体３０を用いて組み合わせた構成を持つ。よって、以下の説明では、第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１０２】
第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２は、一方のコイルアセンブリ保持体３０上に相互に隣接して固定され、第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４は、他方のコイルアセンブリ保持体３０上に相互に隣接して固定されている。２つのコイルアセンブリ保持体３０は、第１コイルアセンブリ５１のベース部材１１上にある平板状コイル２０と第３コイルアセンブリ５３のベース部材１１上にある平板状コイル２０とが対向し、第２コイルアセンブリ５２の平板状コイル２０と第４コイルアセンブリ５４の平板状コイル２０とが対向するように、固定されている。図４Ａ（ｂ）に示すように、第１コイルアセンブリ５１の平板状コイル２０と第３コイルアセンブリ５３の平板状コイル２０の対向面の間は、所定の間隔Ｇとなっている。第２コイルアセンブリ５２の平板状コイル２０と第４コイルアセンブリ５４の平板状コイル２０の対向面の間も、同様である。
【０１０３】
第１コイルアセンブリ５１のベース部材１１および第２コイルアセンブリ５２のベース部材１１と、それら２つのベース部材１１が固定されたコイルアセンブリ保持体３０は、コイル支持体１０Ａを構成している。第３コイルアセンブリ５３のベース部材１１および第４コイルアセンブリ５４のベース部材１１と、それら２つのベース部材１１が固定されたコイルアセンブリ保持体３０も、コイル支持体１０Ａを構成している。したがって、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａは、２つのコイル支持体１０Ａを含んでいることになる。
【０１０４】
一方のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）上に配置された第１および第２コイルアセンブリ５１および５２の平板状コイル２０の内側引出部２１ｂは、いずれも、対応するベース部材１１の内側コイル引出孔１１ｂから当該コイルアセンブリ保持体３０の外側に引き出されており、それらの先端部に機械的接続された２つの接続端子２２ｂは、固定金具２３を用いて電気的に相互接続されている。第１および第２コイルアセンブリ５１および５２の平板状コイル２０の外側引出部２１ａも、内側引出部２１ｂと同様に、対応するベース部材１１の外側コイル引出孔１１ａから当該コイルアセンブリ保持体３０の外側に引き出されており、それらの先端部に装着された２つの接続端子２２ａは、所定の外部回路（図示せず）との電気的接続のために、当該コイルアセンブリ保持体３０の一方の端部において揃えられている。他方のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）上に配置された第３および第４コイルアセンブリ５３および５４の平板状コイル２０の内側引出部２１ｂと外側引出部２１ａも、これと同様である。
【０１０５】
第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２の対応するコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）への固定は、それらのベース部材１１上にある４つのコイル支持体固定用部材ネジ孔１１ｄに、コイルアセンブリ固定用ボルト３３をそれぞれ挿通し、それらの先端部を当該コイルアセンブリ保持体３０の対向する位置に形成されたネジ孔（図示せず）にそれぞれねじ込むことで行われている。第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４の対応するコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）への固定方法も、これと同様である。このため、例えば、コイルアセンブリ５１、５２、５３および５４のうちのいずれか１つが故障したときは、故障したコイルアセンブリ５１、５２、５３または５４の４つのコイルアセンブリ固定用ボルト３３を緩めて取り外し、そのコイルアセンブリ５１、５２、５３または５４を予備のコイルアセンブリと交換して装着するだけで、極めて簡単に、しかも短時間で、交換作業が完了する。
【０１０６】
２つのコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）同士の連結は、４つの円筒形スペーサ３２と４本のコイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４を用いて行われている。すなわち、図３に示すように、一方のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）の周辺部の４箇所にそれぞれ形成された透孔（図示せず）にコイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４をそれぞれ挿通し、それらコイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４にそれぞれスペーサ３２を嵌装した状態で、他方のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）の周辺部の４箇所にそれぞれ形成された透孔（図示せず）にそれぞれ挿通し、突出した先端部にナット３５をねじ込むのである。これにより、２つのコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）は、図４Ａに示すような状態で連結される。
【０１０７】
第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２が搭載されたコイルアセンブリ保持体３０は、図３に示すように、第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２に対応する箇所に、同じ形状で同じ大きさの２つの矩形の窓（透孔）３０ａを有している。これらの窓３０ａは、コイルアセンブリ保持体３０の長辺に沿って隣接して配置された、第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２の２つの平板状コイル２０とそれぞれ重なる位置にある。このため、これらの平板状コイル２０の内側引出部２１ｂと外側引出部２１ａをコイルアセンブリ保持体３０の外側に引き出して電気的接続を行うことが容易である。第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４が搭載されたコイルアセンブリ保持体３０についても、これと同様である。
【０１０８】
第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２が搭載されたコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）には、図３および図４Ａ（ａ）に示すように、剛性金属材をＬ字型に屈曲させて形成されたアングル材３１が固定されている。アングル材３１は、コイルアセンブリ保持体３０の一方の長辺側にそれに沿って延在するように固定されている。アングル材３１のコイルアセンブリ保持体３０への固定は、コイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４とナット３５を利用して行われている。第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４が搭載されたコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）についても、これと同様である。
【０１０９】
２つのコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）にそれぞれ装着された２本のアングル材３１は、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａを所望の設備内に設置する際に使用される。すなわち、アングル材３１の所望箇所に孔を空けると共に、その孔に固定用ボルトを挿通してからその先端にナットを螺合することで、必要な箇所に容易に設置することが可能である。なお、必要に応じて、各々のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）にアングル材３１以外の任意の部材を装着してもよいことは言うまでもない。
【０１１０】
第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａは、上述した構成を有しているので、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ効果が得られることが明らかである。しかし、第１実施形態の高周波リアクトル１が４つ組み合わせてあり、しかも、相互インダクタンスを利用することができるため、第１実施形態の高周波リアクトル１に比べて総インダクタンスが大幅に増加するというさらなる効果がある。また、同じ構成で第１〜第４のコイルアセンブリ５１、５２、５３および５４の電気的接続を変えることにより、必要に応じて全インダクタンスを変更できるという効果もある。この点について、以下、図４Ｂ〜図４Ｄを用いて説明する。
【０１１１】
図４Ｂは、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａの４つのコイルアセンブリ５１、５２、５３及び５４の電気的接続の一例を示す。
【０１１２】
図４Ｂの電気的接続では、一方のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）上に固定された第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２が、それらの接続端子２２ｂ同士を相互接続することで直列に接続されている。同様に、他方のコイルアセンブリ保持体３０（コイル支持体１０Ａ）上に固定された第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４も、それらの接続端子２２ｂ同士を相互接続することで直列に接続されている。そして、これら４つのコイルアセンブリ５１、５２、５３および５４の接続端子２２ａへの電流供給は、平板状コイル２０が間隔Ｇで近接して対向配置された第１および第３のコイルアセンブリ５１および５３に流れる電流によって生成される磁束の向きが、同一となるように、また、平板状コイル２０が間隔Ｇで近接して対向配置された第２および第４のコイルアセンブリ５２および５４に流れる電流によって生成される磁束の向きが、同一となるように、設定されている。
【０１１３】
第１〜第４のコイルアセンブリ５１、５２、５３及び５４が図４Ｂのように電気的接続された場合、第１および第３のコイルアセンブリ５１および５３に流れる電流による磁束に起因する相互誘導は、相互インダクタンスＭ（μＨ）を生成する。第１および第３のコイルアセンブリ５１および５３に流れる電流による磁束に起因する自己誘導が、それぞれ、自己インダクタンスＬ（μＨ）を生成すると仮定すると、第１および第３のコイルアセンブリ５１および５３の各々の合計インダクタンスは（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）となる。他方、第２および第４のコイルアセンブリ５２および５４に流れる電流による磁束に起因する相互誘導が、上記と同一の相互インダクタンスＭ（μＨ）を生成し、第２および第４のコイルアセンブリ５２および５４に流れる電流による磁束に起因する自己誘導が、それぞれ、上記と同一の自己インダクタンスＬ（μＨ）を生成すると仮定すると、第２および第４のコイルアセンブリ５２および５４の各々の合計インダクタンスも（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）となる。図４Ｂに示す電気的接続では、第１および第２のコイルアセンブリ５１と５２が直列接続され、第３および第４のコイルアセンブリ５３と５４が直列接続されているので、２×（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）のインダクタンスを持つ組が２つあることになる。
【０１１４】
図４Ｃに示す電気的接続は、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａにおいて、図４Ｂの直列接続された第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２と、図４Ｂの直列接続された第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４とを、さらに直列に相互接続したものに相当する。図４Ｃの電気的接続では、第２実施形態に係る高周波リアクトルの総インダクタンスは、４（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）となる。
【０１１５】
平板状コイル２０の対抗する間隔Ｇが十分小さければ、上記の相互インダクタンスＭ（μＨ）は、上記の自己インダクタンスＬ（μＨ）より若干小さいがほぼ同じインダクタンスとなる（Ｍ≒Ｌ）。すると、図４Ｃの電気的接続を採用した第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａの総インダクタンスは、１つのコイルアセンブル５０のみを含む第１実施形態に係る高周波リアクトル１の総インダクタンス（＝Ｌ）の約８倍弱になることが分かる。
【０１１６】
図４Ｄに示す電気的接続は、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａにおいて、図４Ｂの直列接続された第１および第２のコイルアセンブリ５１および５２と、図４Ｂの直列接続された第３および第４のコイルアセンブリ５３および５４とを、並列に相互接続したものに相当する。
【０１１７】
図４Ｄの電気的接続では、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａの総インダクタンスは、図４Ｃの電気的接続の場合とは異なり、（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）となる。図４Ｃの電気的接続について上述したのと同様にＭ≒Ｌとすると、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１の総インダクタンス（＝Ｌ）の約２倍弱にしかならない。しかし、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａの電流容量は、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１の２倍になる、という利点がある。
【０１１８】
以上述べたように、本発明では、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１のようにコイルアセンブリを単独で使用するだけではなく、必要に応じて複数のコイルアセンブリを適宜組み合わせて使用することもできるのである。
【０１１９】
一般に、本発明のような平板状コイル方式の高周波リアクトルの実際の使用形態では、相互インダクタンスを利用して総インダクタンスを大きくするために、第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａのように、複数のコイルアセンブリを組み合わせて所望の総インダクタンスが得られるように電気的接続をすることが多い。しかし、所望の総インダクタンスが得られる場合には、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１のように、単一のコイルアセンブリのみを含む構成として使用することも可能であることは言うまでもない。
【０１２０】
（第３実施形態）
続いて、図５を参照しながら、本発明の第３実施形態に係る高周波リアクトル１Ｂについて説明する。
【０１２１】
第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂは、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１（図１および図２参照）の一部を変形したものである。第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂと上述した第１実施形態の高周波リアクトル１との構成上の相違点は、（ｉ）ガイド機構として、絶縁性のベース部材１１の上面（コイル設置面）に固定された絶縁性の内側筒状体１２および外側筒状体１３に代えて、平板状コイル２０のほぼ全体（ベース部材１１の上面に存在する部分の全体）を埋め込み可能な円環状のガイド用凹部１７が形成されている点と、（ｉｉ）コイル保持部材１４が、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１のコイル保持部材１４よりもかなり薄く形成されている点であり、それ以外の構成は同一である。よって、以下では、上記第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１２２】
本第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂでは、上述した第１実施形態とは異なり、ガイド機構としてガイド用凹部１７が設けられていて、そのガイド用凹部１７を有するベース部材１１がコイル支持体１０Ｂを構成する。また、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１のように、ベース部材１１の上面が本来のコイル設置面であるが、その上面にガイド用凹部１７が形成されてその内部に平板状コイル２０が収容されているので、本第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂでは、ガイド用凹部１７の底面１６が、コイル支持体１０Ｂのコイル設置面となる。平板状コイル２０と、３つのコイル保持部材１４からなるコイル保持手段と、６つの係止ボルト１５および６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃからなる係止機構が、コイルアセンブリ５０Ｂを構成する点は、上述した第１実施形態と同様である。
【０１２３】
内側筒状体１２および外側筒状体１３に代えてベース部材１１（すなわちコイル支持体１０）の上面に形成された円環状のガイド用凹部１７は、図５（ｂ）に示すように、ベース部材１１の上面に垂直な断面が矩形であり、その底面１６が平坦、その内周側面１２Ａと外周側面１３Ａが共に円形である。底面１６は、コイル設置面として機能する。外側引出部２１ａと内側引出部２１ｂを除く平板状コイル２０の全体（ベース部材１１の上面に存在する部分の全体）が、円環状のガイド用凹部１７の内部に埋め込まれており、ガイド用凹部１７の外側すなわちベース部材１１の表面に平板状コイル２０は突出していない。このような構成とするために、ベース部材１１は、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１のベース部材１１よりもかなり厚く、すなわち、平板状コイル２０のほぼ全体を埋め込みできる厚さよりも十分大きく、設定されており、また、底面１６の半径方向の幅は、平板状コイル２０の半径方向の幅よりもわずかに大きく設定されている。平板状コイル２０は、その全体がガイド用凹部１７の内部に埋め込まれた状態で、３つのコイル保持部材１４によって押圧・保持されている。
【０１２４】
ガイド用凹部１７の底面１６は、上記第１実施形態の高周波リアクトル１における円環状領域Ｒに対応し、また、コイル支持体１０のコイル設置面にも対応している。ガイド用凹部１７が形成されたベース部材１１は、上記第１実施形態の高周波リアクトル１におけるコイル支持体１０に対応している。したがって、ガイド用凹部１７が形成されたベース部材１１は、コイル支持体１０Ｂ（コイル設置面としての底面１６を含む）として表記することができる。
【０１２５】
円環状のガイド用凹部１７は、線状導体２１を平面スパイラル状に巻回する際のガイドとしての機能を持っている。ガイド用凹部１７は、上記第１実施形態の高周波リアクトル１においてコイル支持体１０のコイル設置面（ベース部材１１の上面）上に固定された、ガイド機構としての内側筒状体１２および外側筒状体１３（ガイド部材）に対応する。ガイド用凹部１７の底面１６の内側にある円環状（円筒状）の内周側面１２Ａは、内側筒状体１２の外周面に対応し、線状導体２１の巻回時のガイド面として機能する。ガイド用凹部１７の底面１６の外側にある円環状（円筒状）の外周側面１３Ａは、外側筒状体１３の内周面に対応し、これも線状導体２１の巻回時のガイド面として機能する。
【０１２６】
平板状コイル２０を形成する線状導体２１の１周目の巻回部（最内周にある）の内周縁は、ガイド用凹部１７の平坦な底面１６上にあって、ガイド用凹部１７の内周側面１２Ａにほぼ全体が当接してそれに沿って延在しており、内周側面１２Ａが線状導体２１を巻回して平板状コイル２０を形成する際の主たるガイド面の役目を果たしている。平板状コイル２０を形成する線状導体２１のｎ周目の巻回部（最外周にある）の外周縁は、ほぼ全体がガイド用凹部１７の外周側面１３Ａに当接してそれに沿って延在しており、外周側面１３Ａは従たるガイド面の役目を果たしている。このように、本第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂでは、ガイド用凹部１７の内周側面１２Ａと外周側面１３Ａが、それぞれ、上述した第１実施形態に係る高周波リアクトル１の内側筒状体１２の外側面および外側筒状体１３の内側面と同じガイド面としての機能をそれぞれ実現し、ガイド用凹部１７の平坦な底面１６が、コイル支持体１０のコイル設置面と同じ機能を実現するようになっている。
【０１２７】
線状導体２１の巻回時に、最初に、線状導体２１の１周目の巻回部（最外周にある）をガイド用凹部１７の外周側面１３Ａに当接させるようにし、その後、内側に向けて順次巻回するようにしてもよい。その場合は、ガイド用凹部１７の外周側面１３Ａが主たるガイド面の役目を果たし、その内周側面１２Ａが従たるガイド面の役目を果たすことになる。
【０１２８】
線状導体２１の外側引出部２１ａは、外側コイル引出孔１１ａを通ってベース部材１１（コイル支持体１０Ｂ）の下面側に引き出されている。線状導体２１の内側引出部２１ｂは、内側コイル引出孔１１ｂを通ってベース部材１１の下面側に引き出されている。ベース部材１１の下面側に引き出される際に外側引出部２１ａは湾曲されているため、外側引出部２１ａの外周面は外側コイル引出孔１１ａの内周縁に係止された状態になり、それによって外側引出部２１ａの位置決めがなされている。同様に、ベース部材１１の下面側に引き出される際に内側引出部２１ｂも湾曲されているため、内側引出部２１ｂの外周面は内側コイル引出孔１１ｂの内周縁に係止された状態になり、それによって内側引出部２１ｂの位置決めがなされている。この点は、上述した第１実施形態に係る高周波リアクトル１と同様である。
【０１２９】
平板状コイル２０を保持するための３つのコイル保持部材１４の各々は、上述した第１実施形態と同様に棒状体であるが、その全体が薄い平板状とされている。つまり、各々のコイル保持部材１４の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂが、それらの間にある押圧面１４ｃの部分と同じ厚さとされており、上述した第１実施形態に係る高周波リアクトル１のように厚く形成されていない。これは、平板状コイル２０のほぼ全体を埋め込み可能なガイド用凹部１７がベース部材１１（コイル支持体１０Ｂ）に形成されているため、平板状コイル２０をコイル設置面上に保持する際に、コイル保持部材１４が平板状コイル２０を跨ぐ（平板状コイル２０の収容スペースを形成する）必要がないためである。しかし、これは、上述した第２実施形態のようにコイルアセンブリ５０Ｂを２つ以上対向させて使用する場合に、それらコイルアセンブリ５０Ｂの対向面間の間隔Ｇをできるだけ小さくして、それらコイルアセンブリ５０Ｂによる相互インダクタンスをできるだけ大きくするためでもある。
【０１３０】
３つのコイル保持部材１４の各々の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂに挿通された合計６本の係止ボルト１５は、それぞれ、ベース部材１１（コイル支持体１０Ｂ）の対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込まれている。平板状コイル２０は、このようにして、３つのコイル保持部材１４によってガイド用凹部１７の内部に保持・固定されている。これは、平板状コイル２０は、３つのコイル保持部材１４とガイド用凹部１７の底面１６（コイル設置面）との間に挟持されている、と言うこともできる。
【０１３１】
平板状コイル２０と、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての６つの係止ボルト１５および６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとは、コイルアセンブリ５０Ｂを構成する。
【０１３２】
なお、第３実施形態に係る高周波リアクトル１Ｂでは、平板状コイル２０のほぼ全体がガイド用凹部１７の内部に埋め込まれているため、３つのコイル保持部材１４に代えて、平板状コイル２０の露出部分の全体を覆う円板状のコイル保持部材を１つ設けるようにしてもよい。この場合、円板状のコイル保持部材は、複数の係止ボルト１５をベース部材１１の対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込むことで、当該コイル保持部材の円形の周縁部と中央部をそれぞれ係止する。当該コイル保持部材は、円形の周縁部と中央部を複数箇所で係止することによって、コイル設置面に係脱可能に係止されることになる。
【０１３３】
以上説明したように、本発明の第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂでは、ガイド機構として、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１の内側筒状体１２および外側筒状体１３に代えて、円環状のガイド用凹部１７がベース部材１１（コイル支持体１０Ｂ）に設けられていると共に、そのガイド用凹部１７の内部に配置された平板状コイル２０を、係脱可能な３つの平板状のコイル保持部材１４で保持・固定するようにしており、しかも、内側筒状体１２の外周面および外側筒状体１３の内周面によるガイド面としての機能を、ガイド用凹部１７の内周側面１２Ａおよび外周側面１３Ａがそれぞれ果たすようにしているので、上記第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ効果が得られることが明らかである。さらに、ベース部材１１（コイル支持体１０Ｂ）の一面にガイド用凹部１７を形成するだけでよいため、内側筒状体１２および外側筒状体１３の製造とベース部材１１への固定という工程が必要な上記第１実施形態の高周波リアクトル１よりも、機械加工がはるかに容易であるという効果もある。
【０１３４】
第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂについても、上述した第２実施形態の高周波リアクトル１Ａと同様に、複数のコイルアセンブリ５０Ｂ（平板状コイル２０と、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての６つの係止ボルト１５および６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとにより構成される）を複数個組み合わせることが可能であることは、言うまでもない。
【０１３５】
（第４実施形態）
図６は、本発明の第４実施形態に係る高周波リアクトル１Ｃを示す。
【０１３６】
第４実施形態の高周波リアクトル１Ｃも、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１（図１および図２参照）の一部を変形したものである。第４実施形態の高周波リアクトル１Ｃと上述した第１実施形態の高周波リアクトル１との構成上の相違点は、（ｉ）ガイド機構として、絶縁性のベース部材１１の上面（コイル設置面）に固定されたガイド部材としての内側筒状体１２および外側筒状体１３に代えて、内側筒状体１２の位置に配置された１組６本の内側柱状体１８、および、外側筒状体１３の位置に配置された１組８本の外側柱状体１９が、柱状体固定ボルト１８ｂおよび１９ｂによりベース部材１１にそれぞれ固定されている点と、（ｉｉ）１つの円板状のコイル保持部材１４が、平板状コイル２０の露出部分の全体を覆うように、内側柱状体１８および外側柱状体１９の外端部（図６では上端部）に係脱可能に係止されている点であり、それ以外の構成は同一である。よって、以下では、上記第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。なお、図６（ａ）では、内側柱状体１８および外側柱状体１９の配置状況を見やすくするため、図６（ｂ）に示された円板状のコイル保持部材１４が省略されている。
【０１３７】
ベース部材１１の上面（コイル設置面）において、内側筒状体１２の位置に配置された１組６本の内側柱状体１８は、上述した第１実施形態の内側筒状体１２の下端縁が描く円周上に、等間隔で配置されている。これらの内側柱状体１８は、ベース部材１１の下面側（コイル設置面とは反対側）からその上面側に挿通された柱状体固定ボルト１８ｂによって、所定位置に固定されている。また、外側筒状体１３の位置に配置された１組８本の外側柱状体１９は、上述した第１実施形態の外側筒状体１３の下端縁が描く円周上に、等間隔で配置されている。これらの外側柱状体１９は、ベース部材１１の下面側からその上面側に挿通された柱状体固定ボルト１９ｂによって、所定位置に固定されている。ここでは、これらの内側柱状体１８および外側柱状体１９は、いずれも同じ円柱状で、同じ大きさとされている。
【０１３８】
内側柱状体１８および外側柱状体１９は、直径を異ならせてもよいし、円柱状以外の形状としてもよい。内側柱状体１８および外側柱状体１９の数は、いずれも、任意に変更可能である。また、内側柱状体１８および外側柱状体１９をベース部材１１に固定する方法も、柱状体固定ボルト１８ｂおよび１９ｂをベース部材１１の下面にねじ込む方法に限定されるものではなく、それ以外の任意の方法に変更できることは言うまでもない。柱状体固定ボルト１８ｂおよび１９ｂをベース部材１１の下面に固定できる種々の方法が使用可能である。
【０１３９】
円板状のコイル保持部材１４は、１組６本の内側柱状体１８と１組８本の外側柱状体１９の外端部（図６（ｂ）では上端部）に、係止ボルト１５によって係脱可能として係止されている。すなわち、内側柱状体１８および外側柱状体１９の外端部には、それぞれ、上述した第１実施形態と同様に、係止ボルト用ネジ孔１８ａおよび１９ａが形成されているため、係止ボルト用ネジ孔１８ａおよび１９ａのそれぞれに係止ボルト１５をねじ込むことで、コイル保持部材１４を内側柱状体１８および外側柱状体１９の外端部に係止することができる。また、係止ボルト１５を緩めれば、コイル保持部材１４はいつでも内側柱状体１８および外側柱状体１９から取り外すことが可能である。
【０１４０】
上述した第１実施形態のガイド機構（ガイド部材）としての内側筒状体１２に代えて設けられた１組６本の内側柱状体１８の外周端縁は、連続した面を形成してはいないが、全体としては仮想的な略円筒形のガイド面を形成している。同様に、上述した第１実施形態の機構（ガイド部材）としての外側筒状体１３に代えて設けられた１組８本の外側柱状体１９の内周端縁は、連続した面を形成してはいないが、全体としては仮想的な略円筒形のガイド面を形成している。これらの仮想的な２つのガイド面は、いずれも、コイル設置面上で線状導体２１を平面スパイラル状に巻回する際のガイド面として機能するから、仮想ガイド面と呼ぶことができる。
【０１４１】
平板状コイル２０を形成する線状導体２１の１周目の巻回部（最内周にある）の内周面は、コイル設置面上にあって、１組６本の内側柱状体１８の外周端縁に所定間隔毎に当接してそれに沿って延在しており、それら外周端縁が線状導体２１を巻回して平板状コイル２０を形成する際の主たるガイド面の役目を果たしている。平板状コイル２０を形成する線状導体２１のｎ周目の巻回部（最外周にある）の外周面は、コイル設置面上にあって、１組８本の外側柱状体１９の内周端縁に所定間隔毎に当接してそれに沿って延在しており、それら内周端縁が線状導体２１を巻回して平板状コイル２０を形成する際の従たるガイド面の役目を果たしている。このように、１組６本の内側柱状体１８の外周端縁と１組８本の外側柱状体１９の内周端縁が、それぞれ、上述した第１実施形態に係る高周波リアクトル１の内側筒状体１２の外側面および外側筒状体１３の内側面と同じ仮想ガイド面としての機能をそれぞれ実現するようになっている。
【０１４２】
線状導体２１の巻回時に、最初に、線状導体２１の１周目の巻回部（最外周にある）を１組８本の外側柱状体１９の内周端縁に当接させるようにし、その後、内側に向けて順次巻回するようにしてもよい。その場合は、１組８本の外側柱状体１９の内周端縁が主たるガイド面の役目を果たし、１組６本の内側柱状体１８の外周端縁が従たるガイド面の役目を果たすことになる。
【０１４３】
ガイド機構（ガイド部材）としての内側柱状体１８および外側柱状体１９がコイル設置面に固定されたベース部材１１は、コイル支持体１０Ｃを構成する。
【０１４４】
平板状コイル２０と、コイル保持手段としての１つのコイル保持部材１４と、係止機構としての６つの係止ボルト１５および対応する６つの係止ボルト用ネジ孔１８ａと、同係止機構としての８つの係止ボルト１５および対応する８つの係止ボルト用ネジ孔１９ａとは、コイルアセンブリ５０Ｃを構成する。
【０１４５】
以上説明したように、本発明の第４実施形態の高周波リアクトル１Ｃでは、ガイド機構として、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１の内側筒状体１２および外側筒状体１３に代えて、１組の内側柱状体１８および１組の外側柱状体１９がそれぞれ設けられており、内側柱状体１８と外側柱状体１９の間の領域に配置された平板状コイル２０を１つの円板状のコイル保持部材１４で着脱可能に保持・固定するようにしている。コイル形成工程では、１組の内側柱状体１８をガイド部材として線状導体２１を巻回すると、平板状コイル２０の平面形状が略六角形となり、１組の外側柱状体１９をガイド部材として線状導体２１を巻回すると、略八角形となるが、平板状コイル２０の平面形状が正確な円形でなくても、平板状コイル２０としての機能発揮の点で支障はまったくない。したがって、上記第１実施形態における内側筒状体１２および外側筒状体１３を簡略化して、１組の内側柱状体１８および１組の外側柱状体１９とした第４実施形態の高周波リアクトル１Ｃにおいても、上記第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ効果が得られる。
【０１４６】
なお、第４実施形態の高周波リアクトル１Ｃでは、コイル支持体１０Ｃ上に支持されている平板状コイル２０のほぼ全体を円板状のコイル保持部材１４で覆っているので、平板状コイル２０の両面が塞がれていることになる。その結果、稼働中に平板状コイル２０の温度が過大に上昇する恐れがある。このような場合には、円板状のコイル保持部材１４の適当な箇所に複数の貫通孔を設けて、空気の流通路を追加形成し、もって平板状コイル２０からの放熱作用を向上するのが好ましい。
【０１４７】
第４実施形態の高周波リアクトル１Ｃについても、上述した第２実施形態の高周波リアクトル１Ａと同様に、複数のコイルアセンブリ５０Ｃ（平板状コイル２０と、コイル保持手段としての１つのコイル保持部材１４と、係止機構としての８つの係止ボルト１５と、６つの係止ボルト用ネジ孔１８ａおよび８つの係止ボルト用ネジ孔１９ａとにより構成される）を複数個組み合わせることが可能であることは、言うまでもない。
【０１４８】
なお、上述した１組の内側柱状体１８は正六角形を構成し、上述した１組の外側柱状体１９は正八角形を構成していることから分かるように、内側柱状体１と外側柱状体１９は、それぞれ、所定の間隔をあけて任意の多角形状に配置してもよい。また、１つの円板状のコイル保持部材１４に代えて、上述した第１実施形態と同様に、棒状体からなる複数のコイル保持部材１４を使用してもよい。
【０１４９】
（第５実施形態）
図７は、本発明の第５実施形態に係る高周波リアクトル１Ｄを示す。
【０１５０】
第５実施形態の高周波リアクトル１Ｄは、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１（図１および図２参照）において、（ｉ）平面スパイラル状に巻回された線状導体２１を二段に重ねて配置して平板状コイル２０Ｄとしている点と、（ｉｉ）これに対応して、内側筒状体１２および外側筒状体１３の高さ（厚さ）が、第１実施形態の場合の２倍にされ、ベース部材１１の上面（コイル設置面）と内側筒状体１２と外側筒状体１３に囲まれた空間の内部に、二段形式の平板状コイル２０Ｄのほぼ全体を収容できるようにしている点が異なるのみである。よって、以下では、上記第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１５１】
平板状コイル２０Ｄのコイル形成工程は、次のように実行される。まず、平板状コイル２０Ｄの一段目（図７（ｂ）の下段）の線状導体２１は、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１と同様である。すなわち、高さ（厚さ）が第１実施形態の場合の２倍にされた内側筒状体１２および外側筒状体１３が固定されたベース部材１１（コイル支持体１０Ｄ）の上面（コイル設置面）上において、内側引出孔１１ｂを通じて、線状導体２１の内端部をコイル支持体１０Ｄの上面（コイル設置面）側から下面側（コイル設置面とは反対側）に突出させ、線状導体２１の内側引出部２１ｂが図７（ａ）に示す状態となるようにする。そして、その状態で、線状導体２１のコイル支持体１０Ｄ（ベース部材１１）の上面側にある部分を、内側筒状体１２の外周面に徐々にスパイラル状に巻き付けていく。この時、内筒状体１２の外周面がガイド面としての役割を果たす。また、この時、線状導体２１の内側引出部２１ｂの外周面が内側引出孔１１ｂの内周縁に係止されるため、線状導体２１の巻回作業中、つまりコイル形成工程の間に、内側引出部２１ｂがコイル支持体１１の上面側に引き出されることはない。
【０１５２】
このコイル形成工程では、線状導体２１の１段目の１周目の巻回部は、コイル支持体１０Ｄの上面（コイル設置面）上で内側筒状体１２の外周面に直接押し付けられるが、その２周目の巻回部は、同上面上で１周目の巻回部の外側にそれと重なるように巻き付けられる。同様に、その３周目の巻回部は、２周目の巻回部の外側にそれと重なるように巻き付けられる。以後、同様にして、ｎ周目の巻回部は（ｎ−１）周目の巻回部の外側に巻き付けられる。この時、図７（ａ）および図７（ｂ）に示すように、ｎ周目の巻回部の大部分が、外側筒状体１３の内周面に接触する。こうして、１段目において所定回数の巻回が終了すると、今度は、線状導体２１を１段目のｎ周目の巻回部の上に持ち上げてから、１段目のｎ周目の巻回部の上に直接、２段目の（ｎ＋１）回目の巻回部が形成される。この時、外側筒状体１３の内周面がガイド面としての役割を果たす。その後、１段目の（ｎ−１）周目の巻回部の上に（ｎ＋２）回目の巻回部が形成され、以後、同様にして２ｎ周目の巻回部まで形成される。２ｎ周目の巻回部は、１周目の巻回部の上に配置され、２ｎ周目の巻回部の大部分が内側筒状体１２の外周面に接触する。最後に、コイル支持体１０Ｄの表面側から線状導体２１の外端部を、内側筒状体１２の内側のほぼ中央部に形成された中央部引出孔１１ｆに挿通して、コイル支持体１０Ｄの下面側に突出させ、巻回作業を終了する。これでコイル形成工程が終了する。この時、コイル支持体１０Ｄの下面側に突出せしめられた線状導体２１の外側引出部２１ａの外周面が、中央部引出孔１１ｆの内周縁に係止されるため、外側引出部２１ａがコイル支持体１０Ｄの上面側に引き込まれることはない。
【０１５３】
以上のようにして平板状コイル２０Ｄが形成された後、上述した第１実施形態と同様に、コイル支持体１０Ｄ（ベース部材１１）の上面側から３つのコイル保持部材１４を装着する。この時、３つのコイル保持部材１４の各々の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂの貫通孔にそれぞれ挿通された係止ボルト１５の先端部を、ベース部材１１の対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込むことにより、ベース部材１１上にこれら３つのコイル保持部材１４を係脱可能に係止する。これにより、内側筒状体１２と外側筒状体１３に挟まれた円環状領域Ｒに形成された二段重ねの平板状コイル２０Ｄは、コイル支持体１０Ｄのコイル設置面（ベース部材１１の上面）と３つのコイル保持部材１４に挟まれた状態で保持・固定される。
【０１５４】
高さ（厚さ）が第１実施形態の場合の２倍にされた、ガイド機構（ガイド部材）としての内側柱状体１８および外側筒状体１３が上面（コイル設置面）に固定されたベース部材１１は、コイル支持体１０Ｄを構成する。
【０１５５】
二段式の平板状コイル２０Ｄと、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての３つの係止ボルト１５および３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとは、コイルアセンブリ５０Ｄを構成する。
【０１５６】
以上説明したように、本発明の第５実施形態の高周波リアクトル１Ｄでは、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１においてガイド機構（ガイド部材）として設けられた内側筒状体１２および外側筒状体１３の間の円環状領域Ｒに、コイル支持体１０Ｄ（ベース部材１１）の厚さ方向に線状導体２１を積層して二段構成とした平板状コイル２０Ｄを３つのコイル保持部材１４で着脱可能に保持・固定するようにしているので、上記第１実施形態と同じ効果が得られる。また、平板状コイル２０Ｄが二段構成とされていて、平板状コイル２０Ｄの線状導体２１の巻回数が上記第１実施形態の２倍となっているため、総インダクタンスが上記第１実施形態のほぼ４倍弱になるという効果もある。
【０１５７】
第５実施形態の高周波リアクトル１Ｄついても、上述した第２実施形態の高周波リアクトル１Ａと同様に、複数のコイルアセンブリ５０Ｄ（平板状コイル２０Ｄと、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての３つの係止ボルト１５および３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとにより構成される）を複数個組み合わせることが可能であることは、言うまでもない。
【０１５８】
（第６実施形態）
図８は、本発明の第６実施形態に係る高周波リアクトル１Ｅを示す。
【０１５９】
第６実施形態の高周波リアクトル１Ｅは、上述した第５実施形態の高周波リアクトル１Ｄ（図７参照）において、（ｉ）平面スパイラル状に巻回された線状導体２１を三段に重ねて形成して平板状コイル２０Ｅとされている点と、（ｉｉ）これに対応して、内側筒状体１２および外側筒状体１３の高さ（厚さ）が、第１実施形態の場合の３倍にされ、三段形式の平板状コイル２０Ｅのほぼ全体を収容できるようになっている点が異なるのみである。よって、以下では、上記第１および第５実施形態の高周波リアクトル１および１Ｄと同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１６０】
平板状コイル２０Ｅのコイル形成工程は、次のように実行される。まず、コイル設置面上において、平板状コイル２０Ｅの一段目（下段）と二段目（中段）の線状導体２１の巻回、すなわち、線状導体２１の１段目の１周目の巻回部から、２段目の２ｎ回目の巻回部までは、上述した第５実施形態の高周波リアクトル１の平板状コイル２０Ｄと同じである。その後、２段目の２ｎ周目の巻回部の上に、３段目の（２ｎ＋１）回目の巻回部が形成される。この時、内側筒状体１２の外周面がガイド面としての役割を果たす。その後、２段目の（２ｎ−１）周目の巻回部の上に（２ｎ＋２）回目の巻回部が形成され、以後、同様にして３ｎ周目の巻回部まで形成される。３ｎ周目の巻回部は、２周目の巻回部の上に配置され、３ｎ周目の巻回部の大部分が外側筒状体１３の内周面に接触する。この時、外側筒状体１３の内周面がガイド面としての役割を果たす。最後に、コイル支持体１０Ｅの表面側から線状導体２１の外端部を、内側筒状体１２の内側のほぼ中央部に形成された中央部引出孔１１ｆに挿通して、コイル支持体１０Ｅの下面側に突出させ、巻回作業を終了する。これでコイル形成工程が終了する。
【０１６１】
以上のようにして平板状コイル２０Ｅが形成された後、上述した第５実施形態と同様に、コイル支持体１０Ｅ（ベース部材１１）の上面側から３つのコイル保持部材１４を装着する。この時、３つのコイル保持部材１４の各々の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂの貫通孔にそれぞれ挿通された係止ボルト１５の先端部を、ベース部材１１の対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込むことにより、ベース部材１１上にこれら３つのコイル保持部材１４を係脱可能に係止する。これにより、内側筒状体１２と外側筒状体１３に挟まれた円環状領域Ｒに形成された三段重ねの平板状コイル２０Ｅは、コイル支持体１０Ｅのコイル設置面（ベース部材１１の上面）と３つのコイル保持部材１４に挟まれた状態で保持・固定される。
【０１６２】
高さ（厚さ）が、第１実施形態の場合の３倍にされた、ガイド機構（ガイド部材）としての内側柱状体１８および外側筒状体１３が上面（コイル設置面）に固定されたベース部材１１は、コイル支持体１０Ｅを構成する。
【０１６３】
三段式の平板状コイル２０Ｅと、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての３つの係止ボルト１５および３つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとは、コイルアセンブリ５０Ｅを構成する。
【０１６４】
以上説明したように、本発明の第６実施形態の高周波リアクトル１Ｅでは、上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１においてガイド機構（ガイド部材）として設けられた内側筒状体１２および外側筒状体１３の間の円環状領域Ｒに三段構成とした平板状コイル２０Ｅを３つのコイル保持部材１４で着脱可能に保持・固定するようにしているので、上記第１実施形態と同じ効果が得られる。また、平板状コイル２０Ｅは三段構成とされていて、平板状コイル２０Ｅの線状導体２１の巻回数が上記第１実施形態の３倍となっているため、総インダクタンスが上記第１実施形態のほぼ９倍弱になるという効果もある。
【０１６５】
（第７実施形態）
図９Ａは、本発明の第７実施形態に係る高周波リアクトル１Ｆを示す。
【０１６６】
第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆは、上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂ（図５参照）の一部を変形したものである。本第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆと上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂとの構成上の相違点は、（ｉ）円環状のガイド用凹部１７の底面（コイル設置面）１６ａに、平板状コイル２０と略同一のスパイラル溝が形成されていて、その底面１６ａが平坦ではなくなっている点と、（ｉｉ）平板状コイル２０の底部が底面１６ａのスパイラル溝に係合されている点であり、それ以外の構成は同一である。よって、以下では、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１と上記第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂと同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１６７】
本実施形態では、ガイド用凹部１７が上面に形成されたベース部材１１が、コイル支持体１０Ｆを構成する。また、ガイド用凹部１７のスパイラル溝を持つ底面１６ａが、コイル支持体１０Ｆのコイル設置面となる。
【０１６８】
ガイド用凹部１７の底面１６ａは、ガイド用凹部１７が平坦な底面１６を持つ上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂとは異なり、スパイラル溝を持っている。このスパイラル溝は、ここでは、断面円弧状の溝がスパイラル状に連続して配置された形状であり、平板状コイル２０の底部（下端部）の平面スパイラル形状と略同一とされている。このため、底面１６ａのスパイラル溝に沿って平板状コイル２０を形成する線状導体２１の底部が嵌入・係合した形になっており、それ以外の部分はスパイラル溝から、換言すれば、底面１６ａから突出している。この点を考慮して、ベース部材１１の厚さは、上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂのベース部材１１よりも少し大きく設定されている。
【０１６９】
平板状コイル２０を形成する線状導体２１の１周目〜ｎ周目の巻回部は、それらの底部がガイド用凹部１７の底面１６ａのスパイラル溝にそれぞれ部分的に嵌入・係合される。換言すれば、線状導体２１の１周目〜ｎ周目の巻回部の底部が、底面１６ａのスパイラル溝の各々の湾曲部の表面にそれぞれ係合し、それら湾曲部の連続した表面が全体として従たるガイド面の役目を果たす。したがって、線状導体２１の１周目の巻回部を巻回する際には、内周側面１２Ａが主たるガイド面としての役目を果たし、そのｎ周目の巻回部を巻回する際には、外周側面１３Ａが主たるガイド面としての役目を果たすと同時に、底面１６ａのスパイラル溝の各々の湾曲部の表面が従たるガイド面の役目を果たすことになる。また、線状導体２１の２周目〜（ｎ−１）周目の巻回部を形成する際には、それら湾曲部の対応部分の表面がガイド面の役目を果たすことになる。
【０１７０】
よって、本発明の第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆでは、上記第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂと同じ効果が得られるだけでなく、線状導体２１の巻回する際の巻回部の位置決めが、上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂよりもより良好になる、換言すれば、より安定する、という効果がある。
【０１７１】
第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆについても、上述した第２実施形態の高周波リアクトル１Ａと同様に、複数のコイルアセンブリ５０Ｆ（平板状コイル２０と、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての６つの係止ボルト１５および６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとにより構成される）を複数個組み合わせることが可能であることは、言うまでもない。
【０１７２】
（第８実施形態）
続いて、図９Ｂを参照しながら、本発明の第８実施形態に係る高周波リアクトル１Ｇについて説明する。
【０１７３】
第８実施形態の高周波リアクトル１Ｇは、上述した第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆ（図９Ａ参照）の一部を変形したものである。第８実施形態の高周波リアクトル１Ｇと上述した第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆとの構成上の相違点は、（ｉ）円環状の内周側面１２Ａおよび外周側面１３Ａを持つ円環状のガイド用凹部１７が削除されていて、スパイラル溝１６ｂだけがベース部材１１の上面（コイル設置面）に形成されている点と、（ｉｉ）ベース部材１１の厚さが、上記第７実施形態の場合よりも小さくされている点であり、それ以外の構成は同一である。よって、以下では、上記第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆと同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１７４】
本第８実施形態では、スパイラル溝１６ｂが上面（コイル設置面）に形成されたベース部材１１が、コイル支持体１０Ｇを構成する。
【０１７５】
コイル設置面のスパイラル溝１６ｂは、ここでは、断面円弧状の凹部がスパイラル状に連続して配置された形状であり、平板状コイル２０の底部（下端部）の平面スパイラル形状と略同一とされている。このため、平板状コイル２０を形成する線状導体２１の下端部がスパイラル溝１６ｂに嵌入・係合した状態になっており、それ以外の部分はスパイラル溝１６ｂから、換言すれば、ベース部材１１の上面から突出している。
【０１７６】
平板状コイル２０を形成する線状導体２１の１周目〜ｎ周目の巻回部の底部は、スパイラル溝１６ｂの凹部にそれぞれ係合するため、線状導体２１をｎ回巻回して平板状コイル２０を形成する際のガイド面の役目は、スパイラル溝１６ｂの各々の凹部（凹状湾曲面）が果たす。すなわち、平板状コイル２０を形成する線状導体２１の１回目の巻回部（最内周にある）の底部は、スパイラル溝１６ｂの最内周の凹状湾曲面１２Ｂに嵌入・係合し、その凹状湾曲面１２Ｂがガイド面としての役目を果たす。また、線状導体２１のｎ回目の巻回部（最外周にある）の底部は、スパイラル溝１６ｂの最外周の凹状湾曲面１３Ｂに嵌入・係合し、その凹状湾曲面１２Ｂがガイド面としての役目を果たす。線状導体２１の２周目〜ｎ周目の巻回部の底部は、スパイラル溝１６ｂの対応する凹状湾曲面に嵌入・係合し、その凹状湾曲面がガイド面としての役目を果たす。このように、本第８実施形態の高周波リアクトル１Ｇでは、スパイラル溝１６ｂの最内周の凹状湾曲面１２Ｂと最外周の凹状湾曲面１３Ｂが、上記第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆにおける内周側面１２Ａおよび外周側面１３Ａにそれぞれ対応している。なお、ガイド機構としては、最内周の凹状湾曲面１２Ｂおよび最外周の凹状湾曲面１３Ｂの少なくとも一方が存在すれば足りるから、例えば、最内周の凹状湾曲面１２Ｂと最外周の凹状湾曲面１３Ｂだけを残して、それらの間の凹状湾曲面を削除する（例えば平坦にする）ことも可能である。
【０１７７】
平板状コイル２０の上面は、各々のコイル保持部材１４の内側（下側）にある押圧面１４ｃに当接しており、これらコイル保持部材１４によって平板状コイル２０をその外側から押圧・保持している。このため、平板状コイル２０は、３つのコイル保持部材１４とベース部材１１の上面（コイル設置面）との間に挟持されることになり、したがって、上記第７実施形態の円環状の内周側面１２Ａおよび外周側面１３Ａを持つガイド用凹部１７が存在しなくても、平板状コイル２０は強固に固定されることができる。
【０１７８】
平板状コイル２０を保持するための３つのコイル保持部材１４の各々は、内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂの高さ（厚さ）が、上記第７実施形態の場合よりも少し厚く形成されている（押圧面１４ｃのある部分の厚さは同じである）。これは、コイル設置面のスパイラル溝１６Ｂから、平板状コイル２０を形成する線状導体２１の底部以外の部分が上方に突出しているため、コイル保持部材１４が平板状コイル２０を跨ぐようにすることによってその下方にコイル収容スペースを形成する必要があるからである。
【０１７９】
３つのコイル保持部材１４の各々の内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂに挿通された合計６本の係止ボルト１５は、それぞれ、ベース部材１１の対応する係止ボルト用ネジ孔１１ｃにねじ込まれている。平板状コイル２０は、このようにして、３つのコイル保持部材１４によってコイル設置面のスパイラル溝１６Ｂに係止されている。
【０１８０】
以上述べたように、本発明の第８実施形態の高周波リアクトル１Ｇでは、上記第７実施形態の高周波リアクトル１Ｆ（図９Ａ参照）と同じ効果が得られる。また、コイル設置面にスパイラル溝１６Ｂを形成するだけで足り、ガイド用凹部１７を形成する必要がないので、上記第７実施形態よりもベース部材１１の加工が簡単であるという効果も得られる。
【０１８１】
第８実施形態の高周波リアクトル１Ｇについても、上述した第２実施形態の高周波リアクトル１Ａと同様に、複数のコイルアセンブリ５０Ｇ（平板状コイル２０と、コイル保持手段としての３つのコイル保持部材１４と、係止機構としての６つの係止ボルト１５および６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃとにより構成される）を複数個組み合わせることが可能であることは、言うまでもない。
【０１８２】
（第９実施形態）
続いて、図１０Ａおよび図１０Ｂを参照しながら、本発明の第９実施形態に係る高周波リアクトル１Ｈについて説明する。
【０１８３】
第９実施形態の高周波リアクトル１Ｈは、上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂ（図５参照）の一部を変形したものである。第９実施形態の高周波リアクトル１Ｈと上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂとの構成上の相違点は、（ｉ）絶縁性のベース部材１１の上面だけでなく、その下面にも、平板状コイル２０のほぼ全体を埋め込み可能なガイド用凹部１７が形成されていると共に、それら２つのガイド用凹部１７のそれぞれに平板状コイル２０が配置されている点と、（ｉｉ）それら２つの平板状コイル２０のそれぞれが３つのコイル保持部材１４によってベース部材１１に押圧・保持されている点である。換言すれば、第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂにおけるコイルアセンブリ５０Ｂを、ベース部材１１の表面だけでなく、その裏面にも設けた点である。それ以外の構成は同一である。よって、以下では、上記第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂと同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１８４】
ベース部材１１の上面と下面にそれぞれ形成されたガイド用凹部１７は、いずれも、図１０Ａ（ｂ）に示すように、ベース部材１１に垂直な断面が矩形であり、その底面１６が平坦、その内周側面１２Ａと外周側面１３Ａが共に円形である。外側引出部２１ａと内側引出部２１ｂを除く平板状コイル２０の全体（ベース部材１１の上面に存在する部分の全体）が、上面および下面のガイド用凹部１７の内部にそれぞれ埋め込まれており、ガイド用凹部１７の外側すなわちベース部材１１の上面および下面には突出していない。また、ベース部材１１の下面に形成されたガイド用凹部１７は、向きが逆になっている点以外は、ベース部材１１の上面に形成されたガイド用凹部１７と同じである。そのガイド用凹部１７への平板状コイル２０の埋込状態も、ベース部材１１の上面の円環状凹部１７に埋め込まれた平板状コイル２０と同じである。このように、ベース部材１１の内部に背中合わせに２つのガイド用凹部１７を形成し、それらの内部に平板状コイル２０をそれぞれ埋め込む必要があるため、ベース部材１１の厚さは、上述した第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂのベース部材１１よりもかなり大きく設定されている。
【０１８５】
内部に背中合わせに２つのガイド用凹部１７が形成され、それら２つのガイド用凹部１７の平坦な底面１６がそれぞれコイル設置面とされているベース部材１１は、コイル支持体１０Ｈを構成する。
【０１８６】
ベース部材１１の上面および下面に形成された２つのガイド用凹部１７にそれぞれ収容された平板状コイル２０の状態は、上記第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂのそれと同じである。すなわち、平板状コイル２０を形成する線状導体２１の１周目の巻回部（最内周にある）の内周面は、ガイド用凹部１７の外周側面１２Ａに当接し且つそれに沿って延在しており、線状導体２１を巻回して平板状コイル２０を形成する際のガイド面の役目を果たしている。平板状コイル２０を形成する線状導体２１のｎ周目の巻回部（最外周にある）の外周面は、ガイド用凹部１７の外周側面１３Ａに当接し且つそれに沿って延在しており、平板状コイル２０をその外周面から押圧・保持している。このように、ガイド用凹部１７の内周側面１２Ａと外周側面１３Ａが、上述した第１実施形態に係る高周波リアクトル１においてガイド面として機能する内側筒状体１２の外周面および外側筒状体１３の内周面と同じ機能をそれぞれ実現するようになっている。
【０１８７】
上述した第３実施形態に係る高周波リアクトル１Ｂとは異なり、ベース部材１１には外側コイル引出孔１１ａと内側コイル引出孔１１ｂが形成されていない。したがって、ベース部材１１の上面および下面に形成されたガイド用凹部１７のそれぞれについて、ｎ周目（最外周）の線状導体２１の適当な箇所２１ｃを湾曲させて、ベース部材１１にほぼ平行に引き出すことで、外側引出部２１ａを図１０Ａ（ａ）に示すように形成している。同様に、１周目（最内周）の線状導体２１の適当な箇所２１ｄを湾曲させて、ベース部材１１にほぼ平行に引き出すことで、内側引出部２１ｂを図１０Ａ（ａ）に示すように形成している。この場合、外側引出部２１ａの外周面が外側コイル引出孔１１ａの内周縁に係止されず、内側引出部２１ｂの外周面も内側コイル引出孔１１ｂの内周縁に係止されないため、何らかの方法で外側引出部２１ａと内側引出部２１ｂの位置決めをするのが好ましい。
【０１８８】
各々の平板状コイル２０を保持するための３つのコイル保持部材１４と、それらの内側係止部１４ａおよび外側係止部１４ｂに挿通された合計６本の係止ボルト１５と、ベース部材１１の合計６つの係止ボルト用ネジ孔１１ｃ（図１０Ａ（ｂ）には図示せず）は、上記第３実施形態に係る高周波リアクトル１Ｂと同じである。
【０１８９】
以上説明したように、本発明の第９実施形態の高周波リアクトル１Ｈでは、上記第３実施形態に係る高周波リアクトル１Ｂのコイルアセンブリ５０Ｂを２つ、ベース部材１１の上面および下面にそれぞれ配置してなる構成を持つため、上記第３実施形態に係る高周波リアクトル１Ｂと同じ効果が得られる。また、２つのコイルアセンブリ５０Ｂがベース部材１１の内部に所定の隙間をあけて対向して配置されているため、コイルアセンブリ５０Ｂの各々の自己インダクタンスに加えて両者間の相互インダクタンスを利用することができ、したがって、上記第３実施形態の高周波リアクトル１Ｂに比べて総インダクタンスが大幅に増加するというさらなる効果がある。
【０１９０】
また、例えば、２つのコイルアセンブリ５０Ｂのうちのいずれか１方が故障した場合、故障したコイルアセンブリ５０Ｂの３つのコイル保持部材１４を合計６本の係止ボルト１５を緩めて取り外し、そのコイルアセンブリ５０Ｂを予備のコイルアセンブリと交換して装着するだけで、極めて簡単に、しかも短時間で、交換作業が完了する、という効果もある。
【０１９１】
図１０Ｂは、以上のような構成を持つ第９実施形態に係る高周波リアクトル１Ｈの２つのコイルアセンブリ５０Ｂの電気的接続の一例を示す。
【０１９２】
図１０Ｂの電気的接続では、２つのコイルアセンブリ５０Ｂの接続端子２２ｂ同士を相互接続することで直列に接続されている。上述したように、それらの２つの平板状コイル２０は、所定の間隔で近接して対向配置されている。それらの平板状コイル２０の巻回方向は、接続端子２２ａへの電流供給により、両コイルアセンブリ５０Ｂの平板状コイル２０から生じる磁束の向きが同一となるように、設定されている。
【０１９３】
上記第２実施形態に係る高周波リアクトル１Ａの場合と同様に、２つの平板状コイル２０の各自己インダクタンスをいずれもＬ（μＨ）とし、平板状コイル２０間の相互インダクタンスをＭ（μＨ）とすると、この相互インダクタンスＭは、平板状コイル２０間の間隔が十分小さければ、自己インダクタンスＬの値より若干小さい値となる。この場合の全インダクタンスは、２×（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）であり、平板状コイル２０が１個の時（例えば上記第７実施形態に係る高周波リアクトル１Ｆの場合）のインダクタンスＬ（μＨ）の４倍弱となる（ただしＭ≒Ｌとする）。
【０１９４】
（第１０実施形態）
続いて、図１１を参照しながら、本発明の第１０実施形態に係る高周波リアクトル１Ｉについて説明する。
【０１９５】
第１０実施形態の高周波リアクトル１Ｉは、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１を２つ使用して、それらを第１および第２のコイルアセンブリ５１ａおよび５２ａにそれぞれ設定し、これらのコイルアセンブリ５１ａおよび５２ａを連結した構成を持つ。よって、以下では、第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ符合を付すことで、同一構成の部分についての説明は省略し、これらの相違点についてのみ説明することにする。
【０１９６】
第１および第２のコイルアセンブリ５１ａおよび５２ａは、第１コイルアセンブリ５１ａのベース部材１１上にある平板状コイル２０と第２コイルアセンブリ５２ａのベース部材１１上にある平板状コイル２０とが、所定の間隔をあけて対向するように、４本のコイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４とナット３５によって、スペーサ３２を介して連結されている。ここでは、コイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４は、コイル支持体固定用ネジ孔１１ｄとは別個にベース部材１１に形成された透孔（図示せず）に挿通されていて、その先端部にナット３５がねじ込まれている。ただし、コイルアセンブリ保持体連結用ボルト３４とナット３５は、図１１（ａ）には示していない。
【０１９７】
本第１０実施形態に係る高周波リアクトル１Ｉは、上述した構成を有しているので、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ効果が得られることが明らかである。しかも、第１実施形態の高周波リアクトル１が２つ組み合わせられ、且つ、相互インダクタンスを利用することができるため、第１実施形態の高周波リアクトル１に比べて総インダクタンスが大幅に増加するというさらなる効果がある。
【０１９８】
また、例えば、２つのコイルアセンブリ５１ａおよび５２ａのうちのいずれか一方が故障した場合、故障したコイルアセンブリ５１ａまたは５２ａの３つのコイル保持部材１４を合計６本の係止ボルト１５を緩めて取り外し、その故障したコイルアセンブリ５１ａまたは５２ａを予備のコイルアセンブリと交換してから、３つのコイル保持部材１４を装着して合計６本の係止ボルト１５をねじ込むだけで、極めて簡単に、しかも短時間で、交換作業が完了する、という効果もある。
【０１９９】
本第１０実施形態に係る高周波リアクトル１Ｉにおいても、上記第９実施形態に係る高周波リアクトル１Ｈ（図１０Ａ参照）と同様に、２つの平板状コイル２０の各自己インダクタンスをいずれもＬ（μＨ）とし、平板状コイル２０間の相互インダクタンスをＭ（μＨ）とすると、この相互インダクタンスＭは、平板状コイル２０間の間隔が十分小さければ、自己インダクタンスＬの値より若干小さい値となる。この場合の全インダクタンスは、２×（Ｌ＋Ｍ）（μＨ）であり、平板状コイル２０が１個の時（例えば上記第１実施形態に係る高周波リアクトル１の場合）のインダクタンスＬ（μＨ）の４倍弱となる（ただしＭ≒Ｌとする）。
【０２００】
（変形例）
上述した第１〜第１０実施形態は本発明を具体化した例を示すものである。したがって、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を外れることなく種々の変形が可能であることは言うまでもない。
【０２０１】
例えば、上述した第１〜第１０実施形態では、平面スパイラル状の平板状コイルの平面形状が略円形とされているが、本発明はこれには限定されない。閉じた図形であれば、略円形以外の任意の形状、例えば、略四角形、略五角形、略六角形等でもよいことは言うまでもない。その場合の、平板状コイルの線状導体の巻回数、積層数（段積数）等も、必要に応じて、任意に設定可能である。
【０２０２】
また、上述した第１〜第１０実施形態では、平板状コイルをコイル支持体（ベース部材）上に着脱可能に保持するためのコイル保持部材が、複数の棒状体の組み合わせ、あるいは単一の円板状部材とされているが、本発明はこれには限定されない。コイル保持部材の形状や材質や数は、必要に応じて、任意の形状、任意の材質、任意の数に設定できることは言うまでもない。
【０２０３】
さらに、本発明において、コイル支持体は、平板状コイルを含むコイルアセンブリを支持することができ且つ絶縁性のものであれば足り、その構成や材質、数は限定されない。平板状コイルについても同様であり、所望の電気的特性を持つ平板状コイルとして使用可能な導電性材料よりなる線状導体を平面スパイラル状に巻回していればよく、その形状や材質、数は限定されず、必要に応じて、任意の形状、任意の材質、任意の数に設定できることは言うまでもない。
【符号の説明】
【０２０４】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ、１Ｆ、１Ｇ、１Ｈ、１Ｉ    高周波リアクトル
１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ、１０Ｅ、１０Ｆ、１０Ｇ    コイル支持体
１０Ｈ    コイル支持体
１１    ベース部材
１１ａ    外側コイル引出孔
１１ｂ    内側コイル引出孔
１１ｃ    係止ボルト用ネジ孔
１１ｄ    コイル支持体固定用ネジ孔
１１ｆ    中央部引出孔
１２    内側筒状体
１２Ａ    内周側面
１２Ｂ    最内周の凹状湾曲面
１３    外側筒状体
１３Ａ    外周側面
１３Ｂ    最外周の凹状湾曲面
１４    コイル保持部材
１４ａ    内側係止部
１４ｂ    外側係止部
１４ｃ    押圧面
１５    係止ボルト
１６    平坦な底面
１６ａ    スパイラル溝を持つ底面
１６ｂ    スパイラル溝
１７    ガイド用凹部
１８    内側柱状体
１８ａ    係止ボルト用ネジ孔
１８ｂ    柱状体固定ボルト
１９    外側柱状体
１９ａ    係止ボルト用ネジ孔
１９ｂ    柱状体固定ボルト
２０、２０Ｄ、２０Ｅ    平板状コイル
２１    線状導体
２１ａ    外側引出部
２１ｂ    内側引出部
２１ｃ、２１ｄ    箇所
２２ａ、２２ｂ    接続端子
２３    固定金具
３０    コイルアセンブリ保持体
３０ａ    窓（透孔）
３１    アングル材
３２    スペーサ
３３    コイルアセンブリ固定用ボルト
３４    コイルアセンブリ保持体連結用ボルト
３５    ナット
５０、５０Ｂ、５０Ｃ、５０Ｄ、５０Ｅ、５０Ｆ    コイルアセンブリ
５１、５１ａ、５２、５２ａ、５３、５４    コイルアセンブリ
Ｒ    円環状領域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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