(57)【要約】【課題】加熱手段の組立性を向上でき、しかも省エネ性能を向上できる加熱調理器を提供する。【解決手段】被調理物を収納する加熱室１２と、加熱室１２の上面１２ａに配置され、被調理物を加熱する上ヒータ１６と、を備える。上ヒータ１６は、加熱室１２側から順に、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂ、アルミシート１６ｃを重ねることで構成される。マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂおよびアルミシート１６ｃを支持板１６ｄによって支持し、支持板１６ｄを上面１２ａに固定した。【選択図】図３
2020051633.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を収納する収納室と、
前記収納室の外面に配置され、前記被調理物を加熱する加熱手段と、を備え、
前記加熱手段は、前記収納室側から順に、ヒータ、断熱材、アルミシート、支持部材を重ねることで構成され、
前記支持部材は、前記ヒータ、前記断熱材および前記アルミシートを支持した状態で、前記外面に固定されていることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
請求項１に記載の加熱調理器において、
前記支持部材には、前記アルミシートに向けて突出する突出部が形成され、
前記アルミシートと前記支持部材との間に空間を形成したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
被調理物を収納する収納室と、
前記収納室の外面に配置された前記被調理物を加熱する加熱手段と、を備え、
前記加熱手段は、前記収納室側から順に、ヒータ、断熱材を重ねることで構成され、
前記ヒータおよび前記断熱材をアルミニウム製またはステンレス製の板材によって支持し、前記板材を前記外面に固定したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項４】
被調理物を収納する収納室と、
前記収納室の外面に配置された前記被調理物を加熱する加熱手段と、を備え、
前記加熱手段は、前記収納室側から順に、ヒータ、真空断熱材を重ねることで構成され、
前記ヒータおよび前記真空断熱材を支持部材によって支持し、前記支持部材を前記外面に固定したことを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
加熱調理器に設けられたグリル加熱手段は、ヒータ、断熱材、支持板、アルミシートが備えられ、加熱室上面を加熱して加熱室内の被調理物を輻射熱によって焼くものである（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−２１１１０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の加熱調理器は、ヒータ、断熱材を支持板によってユニット化して本体に取り付け、その後、アルミシートを別途組み付けていた。このため、グリル加熱手段の取付作業性が損なわれるものであった。また、アルミシートが最も外側に配置されていたため、アルミシートによる輻射熱の反射効率が低下していた。
【０００５】
本発明は、前記した従来の課題を解決するものであり、加熱手段の組立性を向上でき、しかも省エネ性能を向上できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、被調理物を収納する収納室と、前記収納室の外面に配置され、前記被調理物を加熱する加熱手段と、を備え、前記加熱手段は、前記収納室側から順に、ヒータ、断熱材、アルミシート、支持部材を重ねることで構成され、前記支持部材は、前記ヒータ、前記断熱材および前記アルミシートを支持した状態で、前記外面に固定されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、加熱手段の組立性を向上でき、しかも省エネ性能を向上可能加熱調理器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１実施形態に係る加熱調理器の外観斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る加熱調理器の内部を示す斜視図である。
【図３】加熱手段の本体上における配置を示す分解斜視図である。
【図４】加熱手段の組立状態を上面側から見たときの斜視図である。
【図５】加熱手段の組立状態を底面側から見たときの分解斜視図である。
【図６】加熱手段を底面側から見たときの斜視図である。
【図７】図１のＡ−Ａ線で切断した状態を概略的に示す断面図である。
【図８】第２実施形態の加熱調理器の加熱手段を示す断面図である。
【図９】第３実施形態の加熱調理器の加熱手段を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明を実施するための形態（本実施形態）を説明する。ただし、本実施形態は、以下の内容に何ら制限されず、本発明の要旨を損なわない範囲内で任意に変更して実施可能である。また、以下では、図１に示す方向を基準として説明する。
【００１０】
図１は、第１実施形態に係る加熱調理器の外観斜視図である。
図１に示すように、加熱調理器１００は、加熱室（収納室）１２の中に加熱する食品（被調理物）を入れ、高周波やヒータ、水蒸気の熱を使用して被調理物を加熱調理するものである。
【００１１】
加熱調理器１００は、ドア２および操作パネル４が設けられた本体１を備える。本体１は、上面と左右側面を覆うキャビネットを有する。
【００１２】
ドア２は、加熱室１２に食品を出し入れするために開閉するものである。ドア２を閉めることで加熱室１２を密閉状態にし、食品を加熱するときに使用する高周波の漏洩を防止し、ヒータの熱を封じ込め、効率よく加熱することを可能とする。
【００１３】
また、ドア２はハンドル１０を備え、ドア２の開閉を容易にするものである。また、ドア２には、ガラス窓２ａが設けられ、調理中の食品の状態が確認できるようになっている。また、ドア２は、ヒータ等の発熱による高温に耐えるガラスを使用している。
【００１４】
操作パネル４は、高周波加熱やヒータ加熱等の加熱手段や加熱強さ、加熱時間等を入力するための操作部６と、操作部６から入力された内容や調理の進行状態を表示する表示部５とを備えて構成されている。
【００１５】
図２は、第１実施形態に係る加熱調理器の内部を示す斜視図である。
図２に示すように、加熱調理器１００は、本体１（図１参照）の後面（背面）を覆う後板１１を備えている。この後板１１は、上部に外部排気口８（図１参照）を備えた外部排気ダクト９（図１参照）を備えている。外部排気ダクト９は、食品から排出した蒸気や本体内部の部品を冷却した後の冷却風を排出する。排気口８は、上部方向を向いていることが望ましく、排気を本体１の上部方向で且つ前面側に排気することができ、本体１の背面を壁面に寄せたときも排気によって壁面を汚すことがない。
【００１６】
加熱室１２の右側方には、機械室１４が設けられている。この機械室１４には、食品を加熱するための高周波を発生させるマグネトロン１５、マグネトロン１５に接続された導波管（不図示）、加熱手段や加熱時間などを制御する制御手段が組み込まれた制御基板(図示せず)、その他後述する各種部品、これらの各種部品を冷却するファン装置１８等が収容されている。
【００１７】
ファン装置１８は、後板１１に取り付けた冷却モータに連結されている。また、ファン装置１８によって発生する冷却風は、機械室１４内で自己発熱するマグネトロン１５やマグネトロン１５に供給する電力を作るインバータ基板を冷却後に、加熱室１２の外側と外枠７の間を流れて外枠７と後板１１を冷却して外部排気ダクト９の外部排気口８より排出される。
【００１８】
加熱室１２の底面は、ガラスもしくはセラミック製のテーブルプレート１９で構成されている。
【００１９】
加熱室１２の上面１２ａ（図３参照）の裏側（上側）には、上ヒータ１６（図３参照）が取り付けられている。この上ヒータ１６は、グリル加熱やオーブン加熱のときに使用される。なお、この上ヒータ１６が特許請求の範囲に記載の加熱手段に相当する。
【００２０】
図３は、加熱手段の本体上における配置を示す分解斜視図である。なお、図３は、ドア２、操作パネル４、外枠７などを取り外した状態である。
図３に示すように、上ヒータ１６は、マイカヒータ（ヒータ）１６ａ、断熱材１６ｂ、アルミシート１６ｃ、支持板（支持部材）１６ｄを備えて構成されている。
【００２１】
上ヒータ１６は、加熱室１２側から順に、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂ、アルミシート１６ｃ、支持板１６ｄを重ねることで構成されている。
【００２２】
マイカヒータ１６ａは、マイカ板にヒータ線を巻き付けて平面状に形成し、加熱室１２の上面１２ａの裏側に押し付けるようにして配置される。また、マイカヒータ１６ａは、
加熱室１２の上面１２ａを加熱して加熱室１２内の食品を輻射熱によって加熱する。
【００２３】
また、マイカヒータ１６ａは、外周縁部が矩形状となるように形成され、外周縁部の１辺から引出線１６ａ１，１６ａ１が延びている。この引出線１６ａ１，１６ａ１の先端には、コネクタ１６ａ２が設けられている。
【００２４】
断熱材１６ｂは、マイカヒータ１６ａの上面に重ねられる。また、断熱材１６ｂは、線状にしたガラス繊維を略矩形の板状に成形したものである。また、断熱材１６ｂは、マイカヒータ１６ａよりも外周縁部が大きく形成されている。
【００２５】
また、断熱材１６ｂには、引出線１６ａ１を逃げる矩形状の切欠部１６ｂ１が形成されている。また、断熱材１６ｂには、切欠部１６ｂ１の両側に、固定用の切欠部１６ｂ２，１６ｂ２が形成されている。
【００２６】
アルミシート１６ｃは、断熱材１６ｂの上面に重ねられる。また、アルミシート１６ｃは、アルミニウム箔を薄膜状に形成したものであり、断熱材１６ｂの表面全体を覆うように構成されている。また、アルミシート１６ｃには、引出線１６ａ１に対応する位置に矩形状の切欠部１６ｃ１が形成されている。この切欠部１６ｃ１は、断熱材１６ｂの切欠部１６ｂ１よりも大きく形成されている。
【００２７】
支持板１６ｄは、マイカヒータ１６ａと断熱材１６ｂとアルミシート１６ｃとを一体にしてユニット化するものであり、板金を切断加工や曲げ加工などによって略矩形状に形成したものである。
【００２８】
図４は、加熱手段の組立状態を上面側から見たときの斜視図である。なお、図４は、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂ、アルミシート１６ｃを支持板１６ｄによってユニット化した状態を示している。
【００２９】
図４に示すように、支持板１６ｄは、アルミシート１６ｃの上面を覆う天面部１６ｄ１と、天面部１６ｄ１の前後の縁部から鉛直方向下方に延びる側面部１６ｄ２と、天面部１６ｄ１の左右の縁部から鉛直方向下方に延びる側面部１６ｄ３と、を備えて構成されている。天面部１６ｄ１および側面部１６ｄ３には、引出線１６ａ１に対応する位置に矩形状の切欠部１６ｄ４が形成されている。
【００３０】
また、天面部１６ｄ１の中央には、アルミシート１６ｃに向けて凹む窪み部１６ｄ５が形成されている。窪み部１６ｄ５は、円錐台状に形成されている。窪み部１６ｄ５の底面には、ねじ固定用のねじ孔ｈが形成されている。また、天面部１６ｄ１には、４つの角部に四角形状の窪み部１６ｄ６が形成されている。
【００３１】
また、天面部１６ｄ１には、補強のリブｒ１，ｒ２，ｒ３，ｒ４，ｒ５が形成されている。リブｒ１は、窪み部１６ｄ５の周囲に略矩形状に形成されている。リブｒ２は、リブｒ１の各角から窪み部１６ｄ６に向けて延びている。リブｒ３は、左側において前後に位置する窪み部１６ｄ６間を繋ぐようにして延びている。リブｒ４は、左右に位置する窪み部１６ｄ６間において延びている。リブｒ５は、右側の窪み部１６ｄ６から切欠部１６ｄ４に向けて延びている。
【００３２】
図５は、加熱手段を底面側から見たときの分解斜視図である。
図５に示すように、支持板１６ｄには、引出線１６ａ１側に、マイカヒータ１６ａを固定する固定ツメ１６ｅが形成されている。この固定ツメ１６ｅは、窪み部１６ｄ６に形成され、支持板１６ｄ（天面部１６ｄ１）を切り欠いて、Ｌ字状に立ち上げることで構成されている。なお、図５では、片方の固定ツメ１６ｅが図示されている。
【００３３】
また、支持板１６ｄには、固定ツメ１６ｅとは反対側に、固定ツメ１６ｆ，１６ｆが形成されている。固定ツメ１６ｆは、固定ツメ１６ｅと同様にＬ字状に形成されている。
【００３４】
また、マイカヒータ１６ａの中央部には、円形の切欠孔１６ａ３が形成されている。この切欠孔１６ａ３は、窪み部１６ｄ５を逃げるとともに、中心部に過度な輻射熱が生じるのを抑制するためである。
【００３５】
図６は、加熱手段の組立状態を底面側から見たときの斜視図である。
図６に示すように、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂおよびアルミシート１６ｃは、支持板１６ｄの凹部に収容され、マイカヒータ１６ａが固定ツメ１６ｅ，１６ｆによって係止されている。このように、支持板１６ｄに設けた固定ツメ１６ｅ，１６ｆがマイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂ、アルミシート１６ｃをまとめて固定することでユニット化される。
【００３６】
引出線１６ａ１側の側面部１６ｄ３は、さらに水平方向に曲げられた固定部１６ｇが形成されている。固定部１６ｇには、固定用のねじ孔ｈが形成されている。また、引出線１６ａ１とは反対側の側面部１６ｄ３は、水平方向に曲げられた固定部１６ｈが形成されている。固定部１６ｈには、固定用のねじ孔ｈ，ｈが離間して形成されている。
【００３７】
断熱材１６ｂには、切欠孔１６ａ３と重なる位置に円形の丸孔１６ｂ３が形成されている。この丸孔１６ｂ３は、切欠孔１６ａ３よりも十分に小さい径（直径）である。そして、丸孔１６ｂ３から窪み部１６ｄ５が露出している。なお、図示していないが、アルミシート１６ｃにも、窪み部１６ｄ５を露出させるための孔が形成されている。
【００３８】
図７は、図１のＡ−Ａ線で切断した状態を概略的に示す断面図である。
図７に示すように、上ヒータ１６は、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂおよびアルミシート１６ｃが支持板１６ｄによって一体化された状態（１部品としての状態）で、本体１の上面（外面）１２ａに固定されている。また、マイカヒータ１６ａは、上面１２ａに面接触するように配置される。
【００３９】
加熱室１２の底面のテーブルプレート１９の下方には、回転アンテナ（不図示）の周囲に、管状の下ヒータ（不図示）が設けられる。下ヒータが発した熱は、テーブルプレート１９を透過し、加熱室１２内の食品を加熱する。
【００４０】
図７に示すように、マイカヒータ１６ａからは、加熱室１２に直接に向かう輻射熱Ｑ１が発生する。また、マイカヒータ１６ａから上方に向かった輻射熱Ｑ２は、断熱材１６ｂを透過してアルミシート１６ｃに到達し、アルミシート１６ｃに反射して加熱室１２に戻る。このように、従来、支持板１６ｄの外側に配置していたアルミシート１６ｃを、支持板１６ｄの内側に配置したことで、マイカヒータ１６ａからの輻射熱Ｑ２を、支持板１６ｄよりも反射効率の良いアルミシート１６ｃによって加熱室１２へ効率よく熱を伝えることができる。
【００４１】
また、前記した加熱調理器１００では、マイカヒータ１６ａと断熱材１６ｂとアルミシート１６ｃを支持板１６ｄによってユニット化したことで、上ヒータ１６の組立性が向上し、上ヒータ１６の本体１への取付作業性も向上する。
【００４２】
また、支持板１６ｄには、アルミシート１６ｃ側に窪み部１６ｄ６が形成されている。これにより、天面部１６ｄ１（支持板１６ｄ）とアルミシート１６ｃとの間に空間Ｓが形成される。このように、空間Ｓを空気断熱層として利用することができ、マイカヒータ１６ａの輻射熱が支持板１６ｄの外部に逃げるのを抑制することができる。
【００４３】
以上説明したように、第１実施形態の加熱調理器１００では、食品（被調理物）を収納する加熱室１２と、加熱室１２の上面１２ａ（外面）に配置され、食品を加熱する上ヒータ１６（加熱手段）と、を備える。上ヒータ１６は、加熱室１２側から順に、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂ、アルミシート１６ｃ、支持板１６ｄを重ねることで構成されている。支持板１６ｄは、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂおよびアルミシート１６ｃを支持した状態で、上面１２ａに固定されている（図７参照）。これによれば、アルミシート１６ｃが、支持板１６ｄの外側から内側に変更されたことで、マイカヒータ１６ａからの輻射熱の反射効率が高くなり、加熱室１２への熱効率を高めることが可能になる。その結果、マイカヒータ１６ａの出力を低減することができ、省エネルギ性能を向上できる。例えば、オーブン加熱やグリル加熱の立ち上がりが向上し、省エネ性が向上する。
【００４４】
また、第１実施形態では、支持板１６ｄに窪み部１６ｄ６を形成して、この窪み部１６ｄ６をアルミシート１６ｃに向けて突出する突出部とすることで、アルミシート１６ｃと支持板１６ｄとの間に空間Ｓを形成した（図３ないし図７参照）。これによれば、空間Ｓを空気断熱層として利用できるので、支持板１６ｄの外部への輻射熱Ｑ２（図７参照）の逃げを抑制することができ、加熱室１２への熱効率を高めることができる。その結果、マイカヒータ１６ａの出力を低減することができ、省エネルギ性能を向上できる。
【００４５】
（第２実施形態）
図８は、第２実施形態の加熱調理器の加熱手段を示す断面図である。なお、第１実施形態と同様の構成については、同一の符号を付して重複する説明を省略する。
図８に示すように、第２実施形態の加熱調理器１００Ａは、加熱手段として上ヒータ１６Ａ（加熱手段）を備えている。上ヒータ１６Ａは、加熱室１２側から順に、マイカヒータ１６ａ、断熱材１６ｂを重ねることで構成され、マイカヒータ１６ａおよび断熱材１６ｂを支持板１６ｉ（支持部材）によって支持して、支持板１６ｉを加熱室１２の上面１２ａに固定したものである。
【００４６】
支持板１６ｉは、アルミニウム製の板材であり、第１実施形態の支持板１６ｄと同様な形状に加工されている。
【００４７】
図８に示すように、マイカヒータ１６ａから上方に向かう輻射熱Ｑ２は、断熱材１６ｂを透過してアルミニウム製の支持板１６ｉに到達し、支持板１６ｉに反射して加熱室１２に戻る。このように、支持板１６ｉをアルミニウム製にすることで、アルミシート１６ｃと同様な輻射熱Ｑ２の反射効果を得ることができ、従来よりも反射効率を向上でき、加熱室１２に効率よく熱を伝えることができる。その結果、マイカヒータ１６ａを小さい電力のものに変更でき、省エネルギ性能を向上できる。
【００４８】
また、マイカヒータ１６ａと断熱材１６ｂを支持板１６ｉによってユニット化することで、上ヒータ１６Ａの組立性が向上し、上ヒータ１６Ａの本体１への取付作業性も向上する。また、アルミシート１６ｃを不要にできるので、上ヒータ１６Ａの組立性をさらに向上できる。
【００４９】
なお、第２実施形態では、支持板１６ｉをアルミニウム製とした場合を例に挙げて説明したが、このような材質に限定されるものではなく、ステンレススチール製（ＳＵＳ製）のものであってもよく、またはアルミニウムめっきを施した鋼板であってもよい。
【００５０】
（第３実施形態）
図９は、第３実施形態の加熱調理器の加熱手段を示す断面図である。
図９に示すように、第３実施形態の加熱調理器１００Ｂは、加熱手段として上ヒータ１６Ｂ（加熱手段）を備えている。上ヒータ１６Ｂは、加熱室１２側から順に、マイカヒータ１６ａ、真空断熱材１６ｊを重ねることで構成され、マイカヒータ１６ａおよび真空断熱材１６ｊを支持板１６ｄ（支持部材）によって支持して、支持板１６ｄを加熱室１２の上面１２ａに固定したものである。
【００５１】
真空断熱材１６ｊは、例えば、積層したグラスウール等を外包材（薄肉のアルミニウムフィルムや金属蒸着層を有する積層フィルム）で包み、その後、外包材内を真空引きすることで構成されている。このような真空断熱材１６ｊは、グラスウールからなる断熱材１６ｂよりも断熱性を高めることができる。
【００５２】
このように、第３実施形態では、断熱材１６ｂに替えて真空断熱材１６ｊを設けることで、マイカヒータ１６ａの上方へ向かう輻射熱Ｑ２を真空断熱材１６ｊによって遮断して、加熱室１２側に向けることができるので、加熱室１２に効率よく熱を伝えることができる。その結果、マイカヒータ１６ａを小さい電力のものに変更でき、省エネルギ性能を向上できる。
【００５３】
また、第３実施形態では、マイカヒータ１６ａと真空断熱材１６ｊを支持板１６ｄによってユニット化することで、上ヒータ１６Ｂの組立性が向上し、上ヒータ１６Ｂの本体１への取付作業性も向上する。また、アルミシート１６ｃを不要にできるので、上ヒータ１６Ａの組立性をさらに向上できる。
【００５４】
また、第３実施形態では、真空断熱材１６ｊを設けることで、外枠７の天板の温度を下げることができるので、外枠７を不要にでき、加熱調理器１００Ｂの構成を簡略化および軽量化できる。
【００５５】
以上、本実施形態について図面を参照しながら説明したが、本実施形態は前記の内容に何ら限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、本実施形態では、加熱室１２の上面１２ａ側に加熱手段（上ヒータ１６）を適用した場合を説明したが、加熱室１２の下面側に適用してもよく、または左右側面に適用してもよい。
【符号の説明】
【００５６】
１２    加熱室（収納室）
１２ａ  上面（外面）
１６，１６Ａ，１６Ｂ  上ヒータ（加熱手段）
１６ａ  マイカヒータ（ヒータ）
１６ｂ  断熱材
１６ｃ  アルミシート
１６ｄ  支持板（支持部材）
１６ｉ  支持板（アルミニウム製の板材）
１６ｊ  真空断熱材
１６ｄ６  窪み部（突出部）
１００，１００Ａ，１００Ｂ  加熱調理器
Ｓ      空間
【図１】
2020051633.tif 000003
【図２】
2020051633.tif 000004
【図３】
2020051633.tif 000005
【図４】
2020051633.tif 000006
【図５】
2020051633.tif 000007
【図６】
2020051633.tif 000008
【図７】
2020051633.tif 000009
【図８】
2020051633.tif 000010
【図９】
2020051633.tif 000011