(57)【要約】      （修正有）【課題】楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度を高め、喉や鼻の粘膜の潤い感を向上させることのできる蒸気温熱マスクを提供する。【解決手段】マスク本体部（１０１）に水蒸気発生体（１２０）と、を備えた蒸気温熱マスク（１００）であって、マスク本体部（１０１）の着用者側の面全体の面積に対する、水蒸気発生体（１２０）の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、水蒸気発生体（１２０）は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、水蒸気発生体（１２０）は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、前記第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、前記第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である、
蒸気温熱マスク。
【請求項２】
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第２シートの通気度が２５０秒／１００ｍｌ以上８０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第１シートの通気度が前記第２シートの通気度に対して２０％以下である、
蒸気温熱マスク。
【請求項３】
前記水蒸気発生体の垂直方向の剛性値が３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上である、請求項１または２に記載の蒸気温熱マスク。
【請求項４】
前記蒸気温熱マスクの使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値が１２ｇ／ｍ３以上５０ｇ／ｍ３以下である、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の蒸気温熱マスク。
【請求項５】
前記マスク本体部の通気抵抗が５Ｐａ以上２００Ｐａ以下である、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の蒸気温熱マスク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蒸気温熱マスクに関する。
【背景技術】
【０００２】
マスクは、口および鼻を覆うことで、外気中の粉塵、花粉等を遮り、アレルギー性鼻炎、風邪などの予防効果があることが知られている。近年、口および鼻を覆うマスクの機能が多様化し、様々なマスクが開発されている。中でも、マスクに発熱体を組み込んで鼻や頬を温める機能を付与することにより、マスクによる効果を向上させることが検討されている。
【０００３】
たとえば、特許文献１には、加温シートまたは保温シートを設けたマスクが開示されている。また、特許文献２には、マスク本体部の縦中心線から左右に離れた位置に、発熱体を設けたマスクが開示されている。さらに、特許文献３には、マスク内側に水蒸気を発生する発熱体を収容し、発生した水蒸気により発熱体が膨張して鼻に密着する鼻部温熱具が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２００号公報
【特許文献２】特開２００６−１０２１４５号公報
【特許文献３】特開２０１１−１３６０６０号公報
【特許文献４】特開２００４−７３８２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明者らは、楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度が高められた空気を吸入することにより、喉や鼻の粘膜を潤す効果を向上させるという課題について検討した。
【０００６】
本発明者らが、前述の特許文献に記載の技術について検討したところ、特許文献１のような発熱機能を有したマスクは、加温を目的としたものであって蒸気を積極的に発生するものではないため、マスク内の絶対湿度を十分に高めることはできなかった。
また、特許文献２には、発熱体が水蒸気を発生することが記載されているものの、マスク面の面積に対して発熱体が設けられる領域の面積の割合が低く、十分な発熱効果及び水蒸気発生の効果が得られない傾向があった。
また、特許文献３にも発熱体が水蒸気を発生することが記載されている。しかし、発熱体の着用者側とは反対側に設けられたシートの通気性を高めに設定し、発熱体に空気中の酸素を積極的に取り込んで酸化反応を促進して、発生する水蒸気により発熱体が膨らむように設計されている。これにより、マスクを柔らかな感触で頬部や鼻部に密着させて隙間をなくすものであり、マスク内部の絶対湿度を高めるものではない。
さらに、特許文献４には、肌に多量の水蒸気を供給する水蒸気発生具が記載されており、スチームマスクとしての使用方法も開示されている。しかしながら、マスク本体部の面積に対する発熱体が設けられる領域の面積の割合が高い傾向にあり、また、マスク本体部の坪量が高く通気性が低いことから、長時間着用時には息苦しさを感じてしまうという点で改善の余地があった。
そのため、特許文献１〜４に開示された技術では、いずれも楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度が高められた空気を吸入することにより、喉や鼻の粘膜を潤す効果を向上させるという課題を解決する点で改善の余地があることが分かった。
【０００７】
本発明者らは、上記課題の解決手段について検討したところ、マスク本体部における水蒸気発生体の占める面積割合、および、特定のシートの構成を採用した水蒸気発生体の構成を採用することにより、楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度を高め、喉や鼻の粘膜の潤い感を向上させることのできる蒸気温熱マスクが提供できることが分かった。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である、
蒸気温熱マスク（第１発明）
を提供するものである。
また、本発明は、着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第２シートの通気度が２５０秒／１００ｍｌ以上８０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第１シートの通気度が前記第２シートの通気度に対して２０％以下である、
蒸気温熱マスク（第２発明）
を提供するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度を高め、喉や鼻の粘膜の潤い感を向上させることのできる蒸気温熱マスクが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
上述した目的、およびその他の目的、特徴および利点は、以下に述べる好適な実施の形態、およびそれに付随する以下の図面によってさらに明らかになる。
【図１】蒸気温熱マスクの一例を示す斜視図である。
【図２】蒸気温熱マスクの使用状態の一例を示す図である。
【図３】第１実施形態におけるマスクの一部を着用者側の面からみた平面図である。
【図４】第１実施形態におけるマスクの一部を上面（着用者の目側）からみた断面図である。
【図５】第１実施形態におけるマスクの変形例を着用者側の面からみた平面図である。
【図６】第１実施形態におけるマスクの変形例を着用者側の面からみた平面図である。
【図７】第３実施形態におけるマスクに水蒸気発生体を装着する前の着用者側の面からみた一部平面図である。
【図８】第３実施形態におけるマスクの一部を上面（着用者の目側）からみた断面図である。
【図９】水蒸気発生体の一例を示す断面図である。
【図１０】通気抵抗測定装置を示す模式図である。
【図１１】水蒸気発生量を測定する装置を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。
また、本明細書中において「〜」は特に断りがなければ以上から以下を表す。
また、各実施形態に記載される構成・要素は発明の効果を損なわない限りにおいて適宜組み合わせることもできる。
【００１２】
また、本実施形態において、シート等の通気度は、以下のようにして計測することができる。
通気度はＪＩＳ  Ｐ８１１７（２００９年改正版）によって測定される値であり、一定の圧力のもとで１００ｍｌの空気が６．４２ｃｍ２の面積を通過する時間として定義される。したがって、通気度の数値が大きいことは空気の通過に時間がかかること、即ち通気性が低いことを意味している。逆に、通気度の数値が小さいことは通気性が高いことを意味している。このように、通気度の数値の大小と通気性の高低とは逆の関係を示す。通気度は、王研式通気度計で計測することができる。
なお、本明細書中において、この通気度が３００００秒／１００ｍｌ以上となるものを「難通気」、８００００秒／１００ｍｌ以上となるものを「非通気」であるものとして扱う。
【００１３】
（第１実施形態）
本実施形態における蒸気温熱マスクは以下に示されるものである。
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である、
蒸気温熱マスク。
【００１４】
図１は、蒸気温熱マスク１００の一例を示す斜視図である。蒸気温熱マスク１００は、マスク１１０と水蒸気発生体１２０とを組み合わせたものである。図２は、蒸気温熱マスク１００の使用状態の一例を示す図である。図３は、第１実施形態におけるマスク１１０の一部を着用者側の面からみた平面図である。図４は、第１実施形態におけるマスクの一部を上面（着用者の目側）からみた断面図である。
なお、本実施形態において、蒸気温熱マスク１００はマスク１１０と水蒸気発生体１２０とが分離され、この水蒸気発生体１２０を収容体１０４に出し入れできるものとして記載がされているが、蒸気温熱マスク１００は、マスク１１０の収容体１０４内部に水蒸気発生体１２０が封入されたものであってもよい。
【００１５】
〔マスク〕
図１、２に示すように、マスク１１０は、着用時に鼻と口とを覆うマスク本体部１０１と、該マスク本体部１０１の左右両端に設けられた一対の耳掛け部１０２と、を備えている。
本実施形態においてマスク１１０は、着用者の鼻梁に対応する位置に折り畳み線１０３を有したものとして示しているが、用途等にあわせて、この折り畳み線１０３を有さない平坦形状のマスク１１０としてもよい。
以下、マスク１１０の形状について、この折り畳み線１０３を有するものを例示しながら説明する。
【００１６】
本実施形態において、マスク本体部１０１は、シート状であり、さらに具体的には、一枚のシートから形成され、折り畳み線１０３で左右対称に折られる。使用前は、マスク本体部１０１は、折り畳み線１０３に沿って山折りにされて、平面状に折り畳まれた状態となる。
図１、２に示すように、折り畳み線１０３は、鼻部が凸部となる略円弧状であり、上部と下部が貼り合わされている。マスク本体部１０１は、折り畳み線１０３とは反対側の辺から開かれ、シートが重ね合わされた内側の面が着用者側の面となるようにして、着用される。折り畳み線１０３は、マスク１１０を着用した際に、マスク本体部１０１の前方へ突出する。折り畳み線１０３があると、マスク本体部１０１の上部が鼻の形状に沿って密着するため、隙間が生じにくくなり、加温加湿効果を高めることができる点から好ましい。
【００１７】
マスク本体部１０１を形成する一枚のシートとは、単一の構造（即ち１プライ）でもよく、或いは複数枚のシートが積層されて一体的な構造（即ちマルチプライ）でもよい。複数枚のシートを用いることにより、各シートに別個の機能を付与することで、覆い部に種々の機能を付与することができる点から好ましい。複数枚のシートを用いる場合には、各シート同士は、全面接合されたラミネート状態でもよく、シート間が離間した状態でもよい。また、各シート間が離間した状態の場合の各シート同士の接合は、覆い部の形状に沿って各シートの縁をシールしてもよく、縁の一部をポイントシールにより接合するのみでもよい。
本実施形態では、例えば図４に示すように、マスク本体部１０１が単一の構造の例について説明する。
【００１８】
マスク本体部１０１の材料は、マスクの技術分野において従来から用いられているものを用いることができ、一定の通気性を有するものであれば特にその種類に制限はない。例えば、不織布やガーゼ等の繊維シートを用いることができ、加工のしやすさや経済性の観点から不織布を用いることが好ましい。不織布の繊維素材としては、例えば、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）等のポリエステル；ＰＥ（ポリエチレン）、ＰＰ（ポリプロピレン）、エチレンプロピレン共重合体等のポリオレフィン；レーヨン；コットン等から選択される１種又は２種以上の繊維で構成されるものが好ましい。また、不織布としては、前記の１種又は２種以上の素材の繊維を用いて、エアスルー法、スパンボンド法、ニードルパンチ法、メルトブローン法、カード法、熱融着法、水流交絡法、溶剤接着法等により製造されたものを用いることができる。
【００１９】
マスク本体部１０１は、水蒸気発生体１２０から発生した水蒸気をマスク１１０内に滞留させる観点、呼吸を楽にする観点から、適度な通気抵抗を有することが好ましい。
具体的には、マスク本体部１０１の通気抵抗は、好ましくは５Ｐａ以上であり、より好ましくは２０Ｐａ以上であり、さらに好ましくは５０Ｐａ以上である。また、マスク本体部１０１の通気抵抗は、好ましくは２００Ｐａ以下であり、より好ましくは１９０Ｐａ以下であり、さらに好ましくは１８０Ｐａ以下である。
また、マスク本体部１０１の通気抵抗は、好ましくは５Ｐａ以上２００Ｐａ以下であり、より好ましくは、２０Ｐａ以上１９０Ｐａ以下であり、さらに好ましくは、５０Ｐａ以上１８０Ｐａ以下である。なお、マスク本体部１０１の構造がマルチプライのときは、複数枚のシートを全て重ね合わせた状態で測定される通気抵抗となる。
【００２０】
マスク本体部１０１の通気抵抗は、以下のようにして測定できる。
図１０に示すように、マスクテスターＭＴＳ−２（柴田科学社製）の通気抵抗評価装置本体７０上部に、マスク本体部１０１のシート材から３．５〜５ｃｍ角のサイズに切り出したシート１０１ａを配置し、シート固定用治具７１で、漏れがないように固定する。測定は、試験面積７ｃｍ２（内径３０ｍｍ）、試験流量１０Ｌ／ｍｉｎ．にて１０秒間行い、シート１０１ａへの空気流入側（入口側）と空気流出側（出口側）との差圧から通気抵抗を求める。
【００２１】
マスク本体部１０１の坪量は、マスク１１０の内部が透けて見えてしまうことを防止する観点や保温性、柔軟性、厚み、シート強度をバランスよく高める観点から、坪量が５ｇ／ｍ２以上であることが好ましく、１０ｇ／ｍ２以上であることがより好ましく、３０ｇ／ｍ２以上であることがさらに好ましく、また、２００ｇ／ｍ２以下であることが好ましく、１５０ｇ／ｍ２以下であることがより好ましく、１２０ｇ／ｍ２以下であることがさらに好ましい。また、坪量が５ｇ／ｍ２以上２００ｇ／ｍ２以下であることが好ましく、１０ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２以下であることがより好ましく、３０ｇ／ｍ２以上１２０ｇ／ｍ２以下であることがさらに好ましい。
【００２２】
本実施形態において、蒸気温熱マスク１００は、水蒸気発生体１２０を備える。水蒸気発生体１２０は、マスク本体部１０１に組み込まれていても良く、また、マスク本体部１０１に水蒸気発生体１２０を固定する固定手段を有し、使用時に固定して使用するものであっても良いが、本実施形態においては使用時に固定するものとなっている。図１、２に示す実施形態においては、マスク本体部１０１は、シール部分１０７により、着用者側の面に収容体１０４が設けられている。収容体１０４は、水蒸気発生体１２０を出し入れ自在に収容するものである。これにより、マスク１１０を使用した後、水蒸気発生体１２０を使用前のものと取り替えることで、何回もマスク１１０を使用することができる。
【００２３】
収容体１０４の形成方法としては、たとえば、図３に示されるように、横方向に並んだ２つの水蒸気発生体１２０の上部を除く外周を囲うシール部分１０７ａにより形成することができる。具体的には、マスク本体部１０１の着用者側の面に収容体１０４を構成するシートを重ね合わせ、図３に示したシール部分１０７ａを熱融着等によりシールする方法や、マスク本体部１０１を作製する際に、収容体１０４を構成するシートを重ね合わせ、マスク本体部１０１縦中心部の折り畳み線１０３の部分をシールし、その後図３に示したシール部分１０７ａをシールする方法等が挙げられる。これにより、マスク本体部１０１の上方から水蒸気発生体１２０を挿入できるポケット状の収容体１０４を形成することができる。
【００２４】
なお、収容体１０４の形成方法は、これに限られない。図５、図６は、第１実施形態におけるマスクの変形例を着用者側の面からみた平面図である。すなわち、図５、６に示されるように、収容体１０４は、水蒸気発生体１２０の下方の一部分が固定されるような位置に、マスク本体部１０１を構成するシートと、収容体１０４を構成するシートとを固着したシール部分１０７ｂ、シール部分１０７ｃにより、形成されたものであってもよい。図５には、マスク本体部１０１の中央部横方向であって、水蒸気発生体１２０の下方に接するように延在する直線と、水蒸気発生体１２０の耳掛け部１０２側の側面下部の一部に延在する縦方向の直線とからなるシール部分１０７ｂが示されている。図６には、マスク本体部１０１の中央部よりやや上方の横方向であって、水蒸気発生体１２０の下部の形状に沿って、変形した直線状のシール部分１０７ｃが示されている。
【００２５】
本実施形態において、収容体１０４は、マスク本体部１０１の折り畳み線１０３近傍及びマスク本体部１０１の上端部近傍に固定されていることが、水蒸気発生体１２０を所定の位置でマスク本体部１０１に固定でき、着用者の鼻から頬にかけてのマスク１１０内の空間を加温加湿しやすくなる点から好ましい。
本実施形態において、収容体１０４は、上端部又は耳掛け部１０２側に水蒸気発生体１２０を出し入れできるよう開口部を有し、その他の端部はマスク本体部１０１に固定されている。開口部の位置は、特に限定されないが、マスク１１０着用時において水蒸気発生体１２０が収容体１０４外に出ないものであればよい。また、収容体１０４の大きさは、水蒸気発生体１２０を収容しつつ水蒸気発生体１２０の位置を固定できるものであればよい。
【００２６】
収容体１０４は、通気性を有し、マスク本体部１０１と同様の材料とすることができる。収容体１０４の通気抵抗は、過度な発熱を防止しつつ、水蒸気発生体１２０による加温加湿性能をマスク１１０内に効果的に付与する観点から、１Ｐａ以上１００Ｐａ以下であることが好ましく、より好ましくは１Ｐａ以上５０Ｐａ以下であり、さらに好ましくは１Ｐａ以上３０Ｐａ以下である。
【００２７】
耳掛け部１０２は一対で用いられ、マスク本体部１０１の長手方向（Ｘ方向）の左右端部にそれぞれ設けられている。
本実施形態において、耳掛け部１０２は、図１，２に示すように、ゴム紐のような伸縮性をもった紐状の材料をマスク本体部１０１の端部に形成された例について説明するが、マスク本体部１０１と一体となった伸縮性を有する部材を用いてもよい。
耳掛け部１０２は、マスク本体部１０１と同様な材料であってもよく、異なる材料であってもよい。
【００２８】
〔水蒸気発生体〕
水蒸気発生体１２０は、マスク本体部１０１に取り付けられる。
本発明者らが検討したところ、この水蒸気発生体１２０の平面形状における面積を、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対して特定の割合に設定し、これに加え、この水蒸気発生体１２０について、特定の通気度を有するシートを用いて構成することにより、適切に発生する水蒸気をマスク１１０内部に滞留させることができ、かつ、着用者が息苦しくならない程度にマスク１１０の通気性を確保できることを見出した。
【００２９】
マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する、水蒸気発生体１２０の占める面積の割合は、マスク使用時におけるマスク１１０内部の絶対湿度を高めることのできる観点から、３０％以上であり、好ましくは４０％以上であり、より好ましくは４５％以上である。
また、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する、水蒸気発生体１２０の占める面積の割合は、マスク１１０として適切な通気性を確保する観点から、８０％以下であり、好ましくは７０％以下であり、より好ましくは６５％以下である。
同様の観点から、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する、水蒸気発生体１２０の占める面積の割合は、３０％以上８０％以下であり、好ましくは４０％以上７０％以下であり、より好ましくは４５％以上６５％以下である。
【００３０】
ここで、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積とは、マスク本体部１０１を構成するシートの全域であって、備えられた水蒸気発生体１２０の領域を含む面全域を指し、耳掛け部１０２を含むものではない。
より具体的には、マスクを中央部で縦方向に折り畳んだ際に、上下の最も離間した点を結んだ線（Ａ線）から垂直に先端部方向に最も離れた折り畳み線上の点をマスク先端とし、当該マスク先端を通る前記Ａ線と平行な線（Ｂ線）から耳かけ方向に７ｃｍ平行離間した線（Ｃ線）までの部分をいう。また、マスク先端の折り畳み部分がヒートシールなどで密着されている場合は、そのシール幅部分の耳掛け側の端を先端として距離を測る。さらに、プリーツ型のマスクの場合は、マスクを上下に伸ばしマスク中央部の折り目部分を伸ばした状態で左右対称に折り畳み前記距離を測るが、この際マスク先端から耳掛け側に残るプリーツの折り目部分は面積に加算しない。
なお、耳掛け部１０２が繊維シート等で構成される場合であっても、この領域はこのマスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積には算入されるものではない。
一方、水蒸気発生体１２０の面積は、後述する水蒸気発生部１２１を収容する袋体１２２の平面形状における面積であり、袋体を構成するシートのシール部分も含んだ面積を指す。
【００３１】
本実施形態において、水蒸気発生体１２０は、マスク本体部１０１に取り付けられている。水蒸気発生体１２０の位置は、着用した際にマスク本体部１０１の肌側に、鼻部と頬部の間の顔の窪みと水蒸気発生体１２０で囲まれた空間が生じさせ、水蒸気発生を抑制せずにマスク１１０内の温度と絶対湿度を高める観点から、図１，２に示すように、マスク本体部１０１の折り畳み線１０３近傍及びマスク本体部１０１の上端近傍に、左右対称に取り付けられることが好ましい。折り畳み線１０３近傍及びマスク本体部１０１の上端部近傍とは、折り畳み線１０３およびマスク本体部１０１の上端部に接する場合に限られず、折り畳み線１０３およびマスク本体部１０１の上端部の周囲の領域を示しており、マスク本体部１０１に取り付けられた水蒸気発生体１２０が着用者の鼻部を覆う領域である。また、水蒸気発生体１２０は、着用者の頬部まで達しても構わないが、頬部のみを覆うものではないことが、着用した際にマスク本体部１０１の肌側に、鼻部と頬部の間の顔の窪みと水蒸気発生体１２０で囲まれた空間が生じ、水蒸気発生を抑制せずにマスク１１０内の温度と絶対湿度を高める観点から好ましい。
水蒸気発生体１２０の位置は、マスク１１０を装着した際に水蒸気発生を抑制せずにマスク１１０内の温度と絶対湿度を高める観点から、水蒸気発生体１２０の鼻側端部が直線状である場合は、当該直線の両端の折り畳み線１０３からの各最短距離の平均が、また、水蒸気発生体１２０の鼻側端部が曲線状である場合は、当該曲線の折り畳み線１０３からの最短距離が、１５ｍｍ以下であることが好ましく、１０ｍｍ以下であることがより好ましく、５ｍｍ以下であることがさらに好ましい。また、水蒸気発生体１２０の位置は、同様の観点から、水蒸気発生体１２０の上側端部のマスク本体部１０１の上端部からの最短距離が１５ｍｍ以下であることが好ましく、１０ｍｍ以下であることがより好ましく、５ｍｍ以下であることがさらに好ましい。
【００３２】
また、水蒸気発生体１２０の平面形状は、特に限定されず、円形、多角形等であってもよい。製造効率、取り扱い易さ、加温加湿効果の観点から、長方形、略正方形等の四角形が好ましく、取り扱いやすさの観点から略正方形がより好ましい。また、水蒸気発生体１２０の鼻側端部が直線状である場合、マスク本体部１０１の折り畳み線１０３の水蒸気発生体１２０に接する部分は直線状であることが好ましい。
【００３３】
また、この水蒸気発生体１２０の以下の条件によって測定される垂直方向の剛性値は、マスクの形状を保持させ、マスク内部の絶対湿度を向上させる観点、吸気に伴いマスクが鼻周辺の肌に貼りついて通気を阻害することによる息苦しさを防止する観点から、好ましくは３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上であり、より好ましくは６０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上であり、さらに好ましくは７０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上である。
また、この水蒸気発生体１２０の垂直方向の剛性値は、装着時の付け心地を良好にする観点から、好ましくは１５０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下であり、より好ましくは１３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下であり、さらに好ましくは１２０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下である。
また、この水蒸気発生体１２０の以下の条件によって測定される垂直方向の剛性値は、好ましくは３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上１５０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下であり、より好ましくは６０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上１３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下であり、さらに好ましくは７０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上１２０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下である。
【００３４】
［剛性値測定条件］
テンシロン万能試験機（ＯＲＩＥＮＴＥＣ  ＲＴＣ−１１５０Ａ）を用い、スパン間距離３０ｍｍで水蒸気発生体を支え、幅６０ｍｍ、先端半径５ｍｍの板状の押圧部材にて、試験片（水蒸気発生体）の中央部にクロスヘッドスピード２０ｍｍ／ｍｉｎで負荷を与える。この時のピーク荷重（３回計測の平均値）を剛性値とする。
なお、この測定は水蒸気発生体１２０そのものを測定サンプルとすることもできるし、この水蒸気発生体１２０が収容されたマスク１１０としても測定サンプルとすることもできる。
【００３５】
図９に示すように、水蒸気発生体１２０は内部に水蒸気発生部１２１を収容している。本実施形態において、水蒸気発生体１２０は、水蒸気発生部１２１、およびこれを収容する袋体１２２を有している。袋体１２２は、着用者側（肌側）の面に第１シート１２２Ａ、及び着用者側（肌側）の面とは反対側の面に第２シート１２２Ｂを備える。
なお、水蒸気発生体１２０は、空気中の酸素と反応することにより、水蒸気を発生しながら発熱するものである。
【００３６】
水蒸気発生体１２０をマスク１１０に対して着脱できるような態様とする場合、水蒸気発生体１２０は、使用前は、酸素遮断袋に入っている。
酸素遮断袋は、その全体が酸素バリア性を有し、水蒸気発生体１２０が空気中の酸素と接触しないようになっている。酸素遮断袋の酸素バリア性の材料としては、例えばその酸素透過係数（ＡＳＴＭ  Ｄ３９８５）が１０ｃｍ３・ｍｍ／（ｍ２・ｄａｙ・ＭＰａ）以下、特に２ｃｍ３・ｍｍ／（ｍ２・ｄａｙ・ＭＰａ）以下であるようなものが好ましい。具体的には、エチレン−ビニルアルコール共重合体やポリアクリロニトリル等のフィルム、又はそのようなフィルムにセラミック若しくはアルミニウム等を蒸着したフィルム等が挙げられる。
また、水蒸気発生体１２０がマスク１１０に対して封入されている態様を採用する場合は、このマスク１１０全体を酸素遮断袋に封入して、水蒸気発生体１２０と空気中の酸素との接触を避ければよい。
【００３７】
水蒸気発生部１２１は種々の形態をとり得る。水蒸気発生部１２１は、例えば、粉体の混合物、抄造シートなどのシート状、または基材に分散液等を塗布した塗工シートのいずれであってもよい。
【００３８】
水蒸気発生部１２１は、被酸化性金属、吸水剤、水、電解質、その他必要に応じて反応促進剤等を含んでいる態様が挙げられる。
水蒸気発生部１２１が空気と接触すると、それに含まれている被酸化性金属の酸化反応が起こり、熱が発生する。この熱によって水蒸気発生部１２１に含まれている水が加熱されて所定温度の水蒸気となり、袋体１２２を通じて外部へ放出される。水蒸気は、袋体１２２のうち通気性部位から外部へ放出される。
【００３９】
被酸化性金属は、酸化反応熱を発する金属であり、例えば、鉄、アルミニウム、亜鉛、マンガン、マグネシウム、及びカルシウムから選ばれる１種又は２種以上の粉末あるいは繊維が挙げられる。中でも、取り扱い性、安全性、製造コスト、保存性及び安定性の点から鉄粉が好ましい。鉄粉としては、例えば、還元鉄粉、及びアトマイズ鉄粉から選ばれる１種又は２種以上が挙げられる。
【００４０】
被酸化性金属が粉末である場合、酸化反応が効率的に行われるという観点から、その平均粒径が、０．１μｍ以上であることが好ましく、１０μｍ以上であることがより好ましく、２０μｍ以上であることがさらに好ましい。同様の観点から、３００μｍ以下であることが好ましく、２００μｍ以下であることがより好ましく、１５０μｍ以下であることがさらに好ましい。
さらに、塗工性を良好にする観点から、平均粒径が１０μｍ以上２００μｍ以下であることが好ましく、平均粒径が２０μｍ以上１５０μｍ以下であることがより好ましい。
また、繊維状物等の保水材への定着性、反応のコントロールを良好にする観点から、粒径が０．１〜１５０μｍのものを５０質量％以上含有するものを用いることも好ましい。
なお、被酸化性金属の粒径は、粉体の形態における最大長さをいい、篩による分級、動的光散乱法、レーザー回折・散乱法等により測定される。
【００４１】
水蒸気発生部１２１における被酸化性金属の含有量は、坪量で表して、１００ｇ／ｍ２以上であることが好ましく、２００ｇ／ｍ２以上であることがより好ましい。また、水蒸気発生部１２１における被酸化性金属の含有量は、坪量で表して３０００ｇ／ｍ２以下であることが好ましく、１６００ｇ／ｍ２以下であることがより好ましい。
また、好ましくは、１００ｇ／ｍ２以上３０００ｇ／ｍ２以下であり、さらに好ましくは、２００ｇ／ｍ２以上１６００ｇ／ｍ２以下である。これにより、水蒸気発生体１２０の発熱温度を所望の温度に上昇させることができる。
ここで、被酸化性金属の含有量は、ＪＩＳ  Ｐ８１２８に準じる灰分試験や、熱重量測定器で求めることができる。他に外部磁場を印加すると磁化が生じる性質を利用して振動試料型磁化測定試験等により定量することができる。
【００４２】
吸水剤としては、水の保持が可能なものであればその種類に特に制限はないが、例えば、炭素成分、繊維状物、吸水性ポリマー、及び吸水性の粉体から選ばれる１種又は２種以上が挙げられる。吸水剤は、水蒸気発生部１２１の形態に応じて適切なものが用いられる。
【００４３】
炭素成分としては、保水能、酸素供給能、及び、触媒能を有するものを用いることができ、例えば、活性炭、アセチレンブラック、及び黒鉛から選ばれる１種又は２種以上を用いることができる。このなかでも、活性炭が好ましく、椰子殻炭、木粉炭、及びピート炭から選ばれる１種又は２種以上の微細な粉末状物又は小粒状物がより好ましい。中でも、良好な加温加湿効果を得る観点から、木粉炭がさらに好ましい。
【００４４】
吸水剤は、平均粒径が１０μｍ以上であることが好ましく、１２μｍ以上であることがさらに好ましい。また、吸水剤は、平均粒径が２００μｍ以下であることが好ましく、さらには、１００μｍ以下であることが好ましい。
また、吸水剤は平均粒径が１０μｍ以上２００μｍ以下であることが好ましく、平均粒径が１２μｍ以上１００μｍ以下であることがより好ましい。
なお、吸水剤の平均粒径は、粉体の形態における最大長さをいい、動的光散乱法、レーザー回折法等により測定される。炭素成分は粉体状の形態のものを用いることが好ましいが、粉体状以外の形態のものを用いることもでき、例えば、繊維状の形態のものを用いることもできる。
【００４５】
繊維状物としては、天然又は合成の繊維状物を特に制限無く用いることができる。
天然の繊維状物としては、例えばコットン、カボック、木材パルプ、非木材パルプ、落花生たんぱく繊維、とうもろこしたんぱく繊維、大豆たんぱく繊維、マンナン繊維、ゴム繊維、麻、マニラ麻、サイザル麻、ニュージーランド麻、羅布麻、椰子、いぐさ、麦わら等の植物繊維が挙げられる。また羊毛、やぎ毛、モヘア、カシミア、アルパカ、アンゴラ、キャメル、ビキューナ、シルク、羽毛、ダウン、フェザー、アルギン繊維、キチン繊維、ガゼイン繊維等の動物繊維が挙げられる。更に、石綿等の鉱物繊維が挙げられる。
一方、合成の繊維状物としては、例えばレーヨン、ビスコースレーヨン、キュプラ、アセテート、トリアセテート、酸化アセテート、プロミックス、塩化ゴム、塩酸ゴム等の半合成繊維が挙げられる。またナイロン、アラミド、ポリビニルアルコール、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデンに加え、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル、ポリアクリロニトリル、アクリル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリウレタン等の合成高分子繊維が挙げられる。更に金属繊維、炭素繊維、ガラス繊維等を用いることもできる。これらの繊維は単独でまたは混合して用いることもできる。これらの中でも、被酸化性金属や反応促進剤との定着性、水蒸気発生部１２１の柔軟性、酸素透過性、シート形態の維持機能、製造コスト等の点から、木材パルプ、コットン、ポリエチレン繊維、ポリエステル繊維が好ましく用いられる。また、木材パルプ、コットンは、鉄粉等の固体物を担持、固定化する機能を有している。
【００４６】
吸水性ポリマーとしては、自重の２０倍以上の液体を吸収・保持できる架橋構造を持つ親水性のポリマー等が挙げられる。
【００４７】
吸水性の粉体としては、バーミキュライト、ケイ酸カルシウム、おがくず、アルミナ、シリカゲル、及びパルプ粉末から選ばれる１種又は２種以上が挙げられる。
【００４８】
水蒸気発生部１２１がシート状である場合には、吸水剤として繊維状物を用いることが好ましい。この理由は、繊維状物が保水材としての機能と、水蒸気発生部１２１がシート形態を維持する機能とを兼ね備えるからである。その結果、被酸化性金属の偏りが起こりにくくなり、水蒸気発生部１２１はその発熱温度分布が均一になる。
【００４９】
水蒸気発生部１２１が粉体からなる混合物である場合には、吸水剤として高吸収性ポリマー、バーミキュライト、ケイ酸カルシウム、シリカゲル、シリカ系多孔質物質、アルミナ、木粉などを用いることが好ましい。
【００５０】
吸水剤の含有量は、被酸化性金属１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上であり、より好ましくは１質量部以上であり、さらに好ましくは３質量部以上である。また、吸水剤の含有量は、被酸化性金属１００質量部に対して、好ましくは１００質量部以下であり、より好ましくは８０質量部以下であり、さらに好ましくは６０質量部以下である。
また、吸水剤の含有量は、被酸化性金属１００質量部に対して、０．３質量部以上１００質量部以下が好ましく、１質量部以上８０質量部以下がより好ましく、３質量部以上６０質量部以下がさらに好ましい。こうすることで、得られる水蒸気発生体１２０中に、酸化反応を持続させるために必要な水分を蓄積できる。また、水蒸気発生部１２１への酸素供給が十分に得られて発熱効率が高い水蒸気発生体１２０が得られる。また、得られる発熱量に対する水蒸気発生体１２０の熱容量を小さく抑えることができるため、発熱温度上昇が大きくなり、所望の温度上昇が得られ、発熱反応を促進させることができる。
【００５１】
なお、吸水剤の含有量は、坪量で表して、４ｇ／ｍ２以上２９０ｇ／ｍ２以下であることが好ましく、更に７ｇ／ｍ２以上１６０ｇ／ｍ２以下であることが好ましい。このようにすることで、水蒸気発生部１２１の厚みを薄くすることができ、製品として嵩張らず、柔軟性がでる。たとえば、水蒸気発生部１２１の厚みを０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下とすることができる。
【００５２】
電解質としては、例えばアルカリ金属、アルカリ土類金属又は遷移金属の硫酸塩、炭酸塩、塩化物又は水酸化物等が挙げられる。これらの中でも、導電性、化学的安定性、生産コストに優れる点からアルカリ金属、アルカリ土類金属又は遷移金属の塩化物が好ましく用いられ、特に塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化第一鉄、塩化第二鉄が好ましく用いられる。
【００５３】
水蒸気発生部１２１は、水を含む。水は、電解質水溶液（たとえば、アルカリ金属、アルカリ土類金属等の水溶液）由来のものであってもよく、また、水単独で、水蒸気発生部１２１に添加されたものでもよく、特に限定されない。
【００５４】
水蒸気発生部１２１における水分量は、被酸化性金属１００質量部に対し、３５質量部以上２００質量部以下であることが好ましい。水蒸気発生部１２１の水分量を被酸化性金属１００質量部に対し、２００質量部以下とすることで、水蒸気発生部１２１が良好に発熱し、発熱温度の立ち上がりが速くなる（昇温時間が速くなる）。また、水蒸気発生部１２１の水分量を被酸化性金属１００質量部に対し、３５質量部以上とすることで、水蒸気発生部１２１の発熱反応に必要な水分量を確保でき、水蒸気発生部１２１の発熱反応を良好に持続させることができる。
このように、水蒸気発生部１２１の水分量を被酸化性金属１００質量部に対し、３５質量部以上、２００質量部以下とすることで、良好な発熱状態の水蒸気発生部１２１とすることができる。すなわち、水蒸気発生部１２１の水分量は発熱速度を左右する。被酸化性金属１００質量部に対し、水分量を３５質量部以上、２００質量部以下とすることで良好に発熱し、発熱温度の立ち上がりが速く、発熱温度が持続する。
同様の観点から、水蒸気発生部１２１の水分量は被酸化性金属１００質量部に対し、４０質量部以上であることがより好ましく、５０質量部以上であることがさらに好ましい。また、水蒸気発生部１２１の水分量を被酸化性金属１００質量部に対し、２００質量部以下であることが好ましく、１５０質量部以下であることがより好ましく、１００質量部以下であることがさらに好ましく、８０質量部以下であることがことさらに好ましい。
また、水蒸気発生部１２１の水分量は被酸化性金属１００質量部に対し、４０質量部以上１５０質量部以下であることがより好ましく、５０質量部以上１００質量部以下であることがさらに好ましく、５０質量部以上８０質量部以下であることがことさらに好ましい。
【００５５】
水蒸気発生部１２１は、上述した各成分に加えて、増粘剤、界面活性剤、薬剤、凝集剤、着色剤、紙力増強剤、ｐＨ調整剤（例えば、リン酸三カリウムなど）、嵩高剤等を含むこともできる。
【００５６】
増粘剤として、水分を吸収して稠度を増大させるか、チキソトロピー性を付与する物質を用いることができ、アルギン酸ソーダ等のアルギン酸塩、アラビアゴム、トラガカントゴム、ローカストビーンガム、グアーガム、カラギーナン、寒天、キサンタンガムなどの多糖類系増粘剤；デキストリン、α化澱粉、加工用澱粉などの澱粉系増粘剤；カルボキシメチルセルロース、酢酸エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース又はヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロース誘導体系増粘剤；ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）などの増粘剤；ステアリン酸塩などの金属石鹸系増粘剤；ベントナイトなどの鉱物系増粘剤等から選ばれた１種又は２種以上の混合物を用いることができる。なかでも、水蒸気発生部１２１中の水分量を一定に維持する観点から、多糖類系増粘剤が好ましく、キサンタンガムが好ましい。
【００５７】
水蒸気発生部１２１が塗工シートの場合、増粘剤の含有量は、塗工し易さの点から、被酸化性金属１００質量部に対して、０．１質量部以上が好ましく、０．２質量部以上であることがより好ましい。また、増粘剤の含有量は、被酸化性金属１００質量部に対して、５質量部以下が好ましく、４質量部以下であることがより好ましい。そして、増粘剤の含有量は、被酸化性金属１００質量部に対して、０．１質量部以上５質量部以下が好ましく、０．２質量部以上４質量部以下であることがより好ましい。
【００５８】
また、水蒸気発生部１２１が、シート状である場合、多数の孔及び／又は切り込みが形成されていることが好ましい。これによってシート状の水蒸気発生部１２１が薄くても十分に高い発熱特性が得られ、所望の水蒸気放出特性が得られる。当該孔の面積は、０．０１〜１０ｍｍ２、特に、０．１〜８ｍｍ２であることが、十分な発熱特性が得られることから好ましい。同様の理由により、孔は、シート状の水蒸気発生部１２１に０．１〜２０個／ｃｍ２、特に１〜１５個／ｃｍ２形成されていることが好ましい。孔の形状は、例えば円形、矩形、多角形、楕円形、長円形又はこれらの２種以上の組み合わせなどが挙げられる。一方、切込みを形成する場合、その長さは１〜５０ｍｍ、特に５〜３０ｍｍとすることが好ましい。
【００５９】
水蒸気発生部１２１は、水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａと第２シート１２２Ｂを備える袋体１２２に収容されている。すなわち、水蒸気発生体１２０は、第１シート１２２Ａと第２シート１２２Ｂとを含んで構成されており、これらの第１シート１２２Ａと第２シート１２２Ｂの周縁部を好ましくは密閉接合することで袋体１２２が構成されている。第１シート１２２Ａと第２シート１２２Ｂの周縁部以外の領域は非接合領域であり、非接合領域内に水蒸気発生部１２１が配置される。
【００６０】
本実施形態においては、この水蒸気発生部１２１について以下の構成が採用される。
すなわち、水蒸気発生体１２０において、水蒸気発生部１２１の着用者側の面に第１シート１２２Ａが配置され、この第１シート１２２Ａの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、また、水蒸気発生部１２１の着用者側の面と反対側の面上に第２シート１２２Ｂが配置され、この第２シート１２２Ｂの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である。
これらの構成について、以下詳述する。
【００６１】
本実施形態では、水蒸気発生体１２０の着用者側に位置する面は第１シート１２２Ａとなる。
ここで、第１シート１２２Ａの通気度は、７０００秒／１００ｍｌ以下である。第１シート１２２Ａの通気度は、水蒸気発生体１２０と鼻部及び頬部の間の顔の窪みで囲まれた空間を保持し、通気性を確保すると共に、水蒸気発生体１２０からの水蒸気を袋体１２２外部に多量に放出しやすくする観点から、好ましくは５０００秒／１００ｍｌ以下であり、より好ましくは２５００秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは１０００秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは６００秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは１０秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは５秒／１００ｍｌ以下であり、ことさらに好ましくは０秒／１００ｍｌである。
このような通気度を有する第１シート１２２Ａとしては、例えば透湿性は有するが透水性を有さない合成樹脂製の多孔性シートを用いることが好適である。具体的には、ポリエチレンに炭酸カルシウム等を含有させ延伸したフィルムを用いることができる。かかる多孔性シートを用いる場合には、多孔性シートの外面にニードルパンチ不織布、エアスルー不織布、及び、スパンボンド不織布から選択される１種又は２種以上の不織布を始めとする各種の繊維シートをラミネートして、第１シート１２２Ａの風合いを高めてもよい。
また、第１シート１２２Ａは、上記の通気度を満足すれば、その一部が通気性を有しない非通気性シートであってもよい。
【００６２】
第２シート１２２Ｂは、その一部が通気性を有する通気性シートであってもよいし、通気性を有しない非通気性シートであってもよいが、全体としては通気性の低いシートが採用される。具体的にはこの第２シート１２２Ｂの通気度として８０００秒／１００ｍｌ超の条件が採用されるが、効果的にマスク本体部１０１内を安定的に加温加湿できる観点から、非通気性シートであることが好ましい。
【００６３】
第２シート１２２Ｂは、上記の通気度を満足すれば、用途に応じ、一層又は多層の合成樹脂製のフィルムや、該一層又は多層の合成樹脂製のフィルムの外面にニードルパンチ不織布、エアスルー不織布、及びスパンボンド不織布から選択される１種又は２種以上の不織布を始めとする各種の繊維シートをラミネートして、第２シート１２２Ｂの風合いを高めることもできる。具体的には、ポリエチレンフィルムとポリエチレンテレフタレートフィルムからなる２層フィルム、ポリエチレンフィルムと不織布とからなるラミネートフィルム、ポリエチレンフィルムとパルプシートからなるラミネートフィルムなどが用いられるが、ポリエチレンフィルムとパルプシートからなるラミネートフィルムが殊更に好ましい。
【００６４】
第２シート１２２Ｂは、上述の通気度の値を満足すれば、第１シート１２２Ａと同様の素材を用いることができるし、あるいは、異なる素材を用いることができる。
また、第２シート１２２Ｂの通気性は、１００００秒／１００ｍｌ以上であることが好ましく、３００００秒／１００ｍｌ以上とすることがより好ましく、８００００秒／１００ｍｌ以上とすることがより好ましい。第２シート１２２Ｂの通気性をこのように設定することで、水蒸気発生部１２１で発生した蒸気を第１シート１２２Ａ側から効率よく放出することができ、水蒸気発生体１２０の膨張を抑制することができる。
なかでも、被酸化性金属の酸化反応を良好とし、第１シート１２２Ａ側から多量の水蒸気を発生し易くする観点から、第１シート１２２Ａの通気度を２５００秒／１００ｍｌ以下とし、第２シート１２２Ｂの通気度を８００００秒／１００ｍｌ以上とすると殊更に好ましい。
この場合、水蒸気発生部１２１の着用者側に位置する面と反対側の面上、すなわち水蒸気発生部１２１から水蒸気発生体１２０の着用者とは反対側の最外層までの間に、非通気性又は難通気性のシート、より好ましくは、非通気性のシートが配置されている。これにより、水蒸気発生部１２１により発生した水蒸気が、マスク１１０の外部に漏れることを抑制し、マスク１１０内部、すなわち着用者側に、水蒸気を付与することができる。
【００６５】
水蒸気発生部１２１の製造方法の例について、以下、説明する。
水蒸気発生部１２１が例えばシート状である場合には、例えば本出願人の先の出願にかかる特開２００３−１０２７６１号公報に記載の湿式抄造法や、ダイコーターを用いたエクストルージョン法を用いることができる。この場合には、まず、被酸化性金属、吸水剤及び反応促進剤を含む成形シートを湿紙抄造法によって形成し、この成形シートに電解質水溶液を添加することでシート状の水蒸気発生部１２１が得られる。得られたシート状の水蒸気発生部１２１は１枚で用いてもよく、或いは複数枚を重ねて用いてもよい。或いは１枚の水蒸気発生部１２１を折り畳み、折り畳まれた複数枚の水蒸気発生部１２１を重ねて使用してもよい。
【００６６】
水蒸気発生部１２１が粉体により構成される場合には、構成材料を均一混合することで、粉体の水蒸気発生部１２１が得られる。より具体的には、はじめに高吸収性ポリマー等の吸水剤と被酸化性金属とを均一混合し、そこに電解質水溶液を添加して、吸水剤の表面に被酸化性金属を付着させる。その後、残りの材料である反応促進剤等を添加することで水蒸気発生部１２１を調製することができる。このようにして水蒸気発生部１２１を調製することで、酸化反応の立ち上がり時間が早くなり、単位時間当たりの水蒸気の蒸散量が容易に最大となる。
【００６７】
また、水蒸気発生部１２１が、塗工シートからなる場合は、例えば本出願人の先の出願に係る特開２０１３−１４６５５４号公報に記載の方法で、保水シートに発熱粉体水分散液を塗工して、発熱層と保水シートとを備える発熱物の連続長尺物を任意の大きさに裁断して得られるものであってもよい。水蒸気発生部１２１は、１枚でもよく、複数枚を積層させた多層状態で収容してもよい。
【００６８】
ここで、水蒸気発生部１２１が、塗工シートからなる場合の水蒸気発生体１２０の構成について、以下、説明する。
図９に示すように、水蒸気発生部１２１は、基材層１２１Ｂと保水シート１２１Ｃとの間に、水蒸気発生層１２１Ａを有している。水蒸気発生層１２１Ａと保水シート１２１Ｃは直接接触している。水蒸気発生体１２０は、第１シート１２２Ａ及び第２シート１２２Ｂを有する袋体１２２内に、保水シート１２１Ｃ側、すなわち第１シート１２２Ａ側が着用者の肌側に位置し、基材層１２１Ｂが第２シート１２２Ｂ側に配置されるよう、水蒸気発生部１２１を備えている。これにより水蒸気発生部１２１からの蒸気を第１シート１２２Ａから効率よく排出することができる。
なお、水蒸気発生層１２１Ａは、保水シート１２１Ｃの一方の面に設けられてもよいし、保水シート１２１Ｃ及び基材層１２１Ｂに挟まれた形で設けられていてもよい。図９には、水蒸気発生層１２１Ａが保水シート１２１Ｃと基材層１２１Ｂに挟まれた形で設けられている例を示す。
【００６９】
保水シート１２１Ｃは、水を含有している。水の含有量は、たとえば、当該保水シート１２１Ｃの最大吸水量の１０質量％以上４５質量％以下とすることができる。
【００７０】
保水シート１２１Ｃの最大吸水量は、以下のようにして算出できる。
保水シート１２１Ｃを２５ｃｍ２のサイズにカットした質量（Ｗ０）を測定した後、５質量％塩化ナトリウム水溶液に５分間浸漬する。ピンセットで取り出して、１分間空気中に吊り下げ放置して抱えきれない水分をしたたり落とした後、質量（Ｗ１）を測定し、下記の式より最大吸水量（Ｗｍａｘ）を算出する。
Ｗｍａｘ＝Ｗ１−Ｗ０
【００７１】
また、保水シート１２１Ｃに含まれる水分量は、坪量で表して、５０〜３５０ｇ／ｍ２が好ましく、更に１８０〜２６０ｇ／ｍ２であることがより好ましい。保水シート１２１Ｃに含まれる水分量は水蒸気発生源となるため、保水シート１２１Ｃに含まれる水分量を、坪量で表して、好ましくは５０ｇ／ｍ２以上とすることで、良好な蒸気発生量を確保できる。また、保水シート１２１Ｃは、吸水により通気抵抗（吸水膨潤により、乾燥時に比べて通気性が下がる）が発生する。そのため、坪量で表して、好ましくは３５０ｇ／ｍ２以下とすることで、保水シート１２１Ｃから蒸気を放出しやすくすることができ、加えて、水蒸気発生層１２１Ａへの通気性が十分に確保されるため、酸素供給が十分に得られて発熱効率が高い水蒸気発生体１２０が得られる。
【００７２】
また、保水シート１２１Ｃの通気度は、水分を含んだ状態の通気度で５００秒／１００ｍｌ以下であることが好ましく、通気性、蒸気の通しやすさを考慮すると、３００秒／１００ｍｌ以下であることがより好ましく、５０秒／１００ｍｌ以下であることがさらに好ましい。
なお、水分を含んだ状態（すなわち、水分量が当該保水シート１２１Ｃの最大吸水量の１５質量％以上３０質量％以下）の通気度下限値は、たとえば、１秒／１００ｍｌである。
【００７３】
ここで、保水シート１２１Ｃとしては、水分の吸収保持が可能であり、柔軟性を有するシート材料が用いられる。そのような材料としては、例えば繊維を原料とする紙、不織布、織物、編み物等の繊維シートが挙げられる。またスポンジ等の多孔体などが挙げられる。前記の繊維としては、例えば植物繊維や動物繊維などの天然繊維を主成分とするものや化学繊維を主成分とするもの挙げられる。植物繊維としては、例えばコットン、カボック、木材パルプ、非木材パルプ、落花生たんぱく繊維、とうもろこしたんぱく繊維、大豆たんぱく繊維、マンナン繊維、ゴム繊維、麻、マニラ麻、サイザル麻、ニュージーランド麻、羅布麻、椰子、いぐさ、麦わらから選択される１種又は２種以上が挙げられる。動物繊維としては、例えば羊毛、やぎ毛、モヘア、カシミア、アルパカ、アンゴラ、キャメル、ビキューナ、シルク、羽毛、ダウン、フェザー、アルギン繊維、キチン繊維、ガゼイン繊維から選択される１種又は２種以上が挙げられる。化学繊維としては、例えばレーヨン、アセテート、セルロースから選択される１種又は２種以上を用いることができる。
【００７４】
なかでも保水シート１２１Ｃとしては、前述した繊維で構成される繊維材料と、吸水性のポリマーとを含むものが好ましい。
【００７５】
吸水性ポリマーとしては、自重の２０倍以上の液体を吸収・保持でき且つゲル化し得るヒドロゲル材料を用いることが保水シート１２１Ｃに含まれる水の含有量を、保水シート１２１Ｃの最大吸水量の１５〜３０質量％に維持でき好ましい。
吸水性ポリマーの粒子の形状としては、球状、塊状、ブドウ房状、繊維状等が挙げられる。
また、吸水性ポリマーの粒子の粒径は、製造時の取り扱い易さの観点から、１μｍ以上であることが好ましく、１０μｍ以上であることがより好ましい。また、吸水性ポリマーの粒子の粒径は、吸水速度の観点から、１０００μｍ以下であることが好ましく、５００μｍ以下であることがより好ましい。
また、吸水性ポリマーの粒子の粒径は、１μｍ以上１０００μｍ以下であることが好ましく、１０μｍ以上５００μｍ以下であることがより好ましい。
なお、吸水性ポリマー粒子の粒径は動的光散乱法、レーザー回折法等により測定される。
【００７６】
吸水性ポリマーの具体例としては、デンプン、架橋カルボキシルメチル化セルロース、アクリル酸又はアクリル酸アルカリ金属塩の重合体又は共重合体等、ポリアクリル酸及びその塩並びにポリアクリル酸塩グラフト重合体から選択される１種又は２種以上が挙げられる。中でも、アクリル酸又はアクリル酸アルカリ金属塩の重合体又は共重合体等、ポリアクリル酸及びその塩並びにポリアクリル酸塩グラフト重合体を用いることが、好ましい。
【００７７】
基材層１２１Ｂは、水蒸気発生層１２１Ａの保水シート１２１Ｃとは反対側の表面に設けられている。基材層１２１Ｂは、水蒸気発生層１２１Ａに直接接触し、水蒸気発生層１２１Ａを被覆している。この基材層１２１Ｂは、非通気性又は難通気性のシートのものが好ましく、例えば樹脂シートを用いると好ましい。非通気性又は難通気性のシート（５００００秒／１００ｍｌ以上であり、８００００秒／１００ｍｌ以上が好ましい）とすることで保水シート１２１Ｃ側から蒸気をより確実に放出させることができるのみならず、基材層１２１Ｂ側から気化熱が奪われることを防止できる。
基材層１２１Ｂとしては、たとえば合成樹脂フィルムがあげられ、ポリエチレンフィルム、ポリエチレンテレフタレートフィルム等が挙げられる。
【００７８】
なお、保水シート１２１Ｃを水蒸気発生層１２１Ａ上に形成し、基材層１２１Ｂを設けない場合、水蒸気発生部１２１が第２シート１２２Ｂに直接接触してしまう可能性があるため、第２シート１２２Ｂは耐水性を有するシートとすることが好ましい。
【００７９】
本実施形態の水蒸気発生体１２０の水蒸気発生量は、マスク着用者に適度な蒸気感を与える観点から、水蒸気発生体１２０全体として、好ましくは３０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、より好ましくは５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは１５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは２５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、ことさらに好ましくは３００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上である。
また、本実施形態の水蒸気発生体１２０の水蒸気発生量は、マスク中の結露を抑止する観点から、水蒸気発生体１２０全体として、好ましくは１２００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１０００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは８００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは７００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、ことさらに好ましくは５００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下である。
また、本実施形態の水蒸気発生体１２０の水蒸気発生量は、水蒸気発生体１２０全体として、好ましくは３０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上１２００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上１０００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは１５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上８００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは２５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上７００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、ことさらに好ましくは３００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上５００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下である。
【００８０】
また、本実施形態の水蒸気発生体１２０の単位面積あたりの水蒸気発生量は、マスク着用者に適度な蒸気感を与える観点から、水蒸気発生体１２０全体として、好ましくは１ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、より好ましくは１．５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは７ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、ことさらに好ましくは９ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上である。
また、本実施形態の水蒸気発生体１２０の単位面積あたりの水蒸気発生量は、マスク中の結露を抑止する観点から、水蒸気発生体１２０全体として、好ましくは２０ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１８ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは１５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下である。
また、本実施形態の水蒸気発生体１２０の単位面積あたりの水蒸気発生量は、水蒸気発生体１２０全体として、好ましくは１ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上２０ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１．５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上１８ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上１５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは７ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上１５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、ことさらに好ましくは９ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上１５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下である。
【００８１】
〔水蒸気発生量測定法〕
ここで、水蒸気発生体１２０または蒸気温熱マスク１００の水蒸気発生量は図１１に示す装置３０を用いて、次のように測定される数値である。図１１に示す装置３０は、アルミニウム製の測定室（容積２．１Ｌ）３１、測定室３１の下部に除湿空気（湿度２％未満、流量２．１Ｌ／分）を流入させる流入路３２、測定室３１の上部から空気を流出させる流出路３３、流入路３２に設けられた入口温湿度計３４と入口流量計３５、流出路３３に設けられた出口温湿度計３６と出口流量計３７、測定室３１内に設けられた温度計（サーミスタ）３８からなっている。温度計３８としては、温度分解能が０．０１℃程度のものを使用する。
【００８２】
水蒸気発生体１２０または蒸気温熱マスク１００の肌側に位置する面の表面温度の測定は、測定環境温度３０℃（３０±１℃）において水蒸気発生体１２０を酸素遮断袋から取り出し、水蒸気発生体１２０または蒸気温熱マスク１００の肌側に位置する面、すなわち水蒸気放出面を上にして測定室３１に載置し、金属球（４．５ｇ）をつけた温度計３８をその上に載せて計測する。また、この状態で下部より除湿空気を流し、入口温湿度計３４と出口温湿度計３６で計測される温度及び湿度から測定室３１に空気が流入する前後の絶対湿度の差を求め、さらに入口流量計３５と出口流量計３７で計測される流量から水蒸気発生体１２０または蒸気温熱マスク１００が放出した水蒸気量を算出する。なお、本明細書における水蒸気発生量とは、水蒸気発生体１２０を酸素遮断袋から取り出した時点を起点とし、１０分後までに測定された総量をいう。
【００８３】
また、本実施形態の蒸気温熱マスク１００の水蒸気発生量は、マスク着用者に適度な蒸気感を与える観点から、好ましくは６０ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、より好ましくは１００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは３００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは５００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、ことさらに好ましくは６００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上である。
また、本実施形態の蒸気温熱マスク１００の水蒸気発生量は、マスク中の結露を抑止する観点から、好ましくは２０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１４００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは１０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下である。
また、本実施形態の蒸気温熱マスク１００の水蒸気発生量は、好ましくは６０ｍｇ／１０ｍｉｎ以上２０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上１４００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは３００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上１０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは５００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上１０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、ことさらに好ましくは６００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上１０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下である。
【００８４】
続いて、蒸気温熱マスク１００による効果について説明する。
蒸気温熱マスク１００は、上述した、マスク１１０と、水蒸気発生体１２０を組み合わせたものであって、水蒸気発生体１２０の着用者側に位置する面は、７０００秒／１００ｍｌ以下の通気度を有するシートで覆われ、かつ、水蒸気発生体１２０の着用者側に位置する面と反対側の面上に、８０００秒／１００ｍｌ超の通気度を有するシートが配置されている。
すなわち、第１シート１２２Ａの通気度を７０００秒／１００ｍｌ以下とし、かつ、第２シート１２２Ｂの通気度を８０００秒／１００ｍｌ超とすることにより、水蒸気発生部１２１により発生した水蒸気が、マスク１１０の外部に漏れることを抑制し、マスク１１０内部、すなわち着用者側に、水蒸気を付与することができる。
そして、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する、水蒸気発生体１２０の占める面積の割合を３０％以上８０％以下に設定することにより、着用者に息苦しさを与えることなく、マスク１１０内部の絶対湿度を高めることができる。
これらの効果の相乗効果により、楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度を高めることができ、加温加湿による心地よさと喉や鼻の粘膜の潤い感を向上させることができる。また、このような効果により、鼻づまり等による不快感を低減することで呼吸を楽にし、粘膜線毛輸送機能を高め、異物排出機能を促進する効果が得られる。
【００８５】
蒸気温熱マスク１００は、たとえば、以下のようにして使用される。
すなわち、マスク１１０と水蒸気発生体１２０が分離されている場合、蒸気温熱マスク１００は、酸素遮断袋を開封して水蒸気発生体１２０を取り出し、マスク１１０の所定の位置に固定する。マスク１１０は、各耳掛け部１０２を着用者の耳に掛けて、マスク本体部１０１を着用者の口と鼻を覆うように装着される。
また、水蒸気発生体１２０がマスク１１０における収容体１０４に封入されている場合は、通常、蒸気温熱マスク１００全体として、酸素遮断袋に封入される。この場合の使用方法としては、この酸素遮断袋を開封の上、蒸気温熱マスク１００を取り出し、各耳掛け部１０２を着用者の耳に掛けて、マスク本体部１０１を着用者の口と鼻を覆うように装着する。
水蒸気発生体１２０は、空気中の酸素と反応し、発熱するとともに水蒸気を発生する。そして、マスク１１０内で発生した水蒸気が着用者の口と鼻から吸引され、低温低湿環境による咽喉、鼻の乾燥感の緩和、鼻づまり等による不快感が低減され、リラックス効果が得られ、心地良くなることができる。また、入眠感も誘発される。さらに、鼻腔の粘膜が加温加湿されるため、異物排出機能が高まり、風邪などの予防効果が期待できる。
また、唇部分は、角層が薄いため、温度に敏感であり、水蒸気発生体１２０の発熱が唇部分に触れることによって、過敏に熱く感じやすいのに対し、鼻の横部分を温めることで、かかる問題を抑制できる。
【００８６】
本実施形態において、蒸気温熱マスク１００使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値は、着用者に心地よい蒸気をもたらす観点から、好ましくは１２ｇ／ｍ３以上であり、より好ましくは１３ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは１５ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは２０ｇ／ｍ３以上であり、ことさらに好ましくは２５ｇ／ｍ３以上である。
また、蒸気温熱マスク１００使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値は、マスク内の結露を防止する観点から、好ましくは５０ｇ／ｍ３以下であり、より好ましくは４５ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは４０ｇ／ｍ３以下であり、ことさらに好ましくは３５ｇ／ｍ３以下である。
また、蒸気温熱マスク１００使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値は、好ましくは１２ｇ／ｍ３以上５０ｇ／ｍ３以下であり、より好ましくは１３ｇ／ｍ３以上４５ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは１５ｇ／ｍ３以上４０ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは２０ｇ／ｍ３以上３５ｇ／ｍ３以下であり、ことさらに好ましくは２５ｇ／ｍ３以上３５ｇ／ｍ３以下である。
【００８７】
また、本実施形態において、蒸気温熱マスク１００使用中におけるマスク内の絶対湿度の平均値は、着用者に心地よい蒸気をもたらす観点から、好ましくは１１．７ｇ／ｍ３以上であり、より好ましくは１２ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは１３ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは１５ｇ／ｍ３以上であり、ことさらに好ましくは１９ｇ／ｍ３以上である。
また、蒸気温熱マスク１００使用中におけるマスク内の絶対湿度の平均値は、マスク内の結露を防止する観点から、好ましくは３５ｇ／ｍ３以下であり、より好ましくは３０ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは２５ｇ／ｍ３以下である。
また、蒸気温熱マスク１００使用中におけるマスク内の絶対湿度の平均値は、着用者に心地よい蒸気をもたらす観点から、好ましくは１１．７ｇ／ｍ３以上３５ｇ／ｍ３以下であり、より好ましくは１２ｇ／ｍ３以上３０ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは１３ｇ／ｍ３以上２５ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは１５ｇ／ｍ３以上２５ｇ／ｍ３以下であり、ことさらに好ましくは１９ｇ／ｍ３以上２５ｇ／ｍ３以下である。
なお、蒸気温熱マスク１００使用時の絶対湿度は以下のようにして測定することができる。
【００８８】
［絶対湿度測定条件］
２０℃６０％ＲＨの環境下、有限会社デジタルヒューマンテクノロジー社の男性人頭データ（日本人成人男性５２名平均）を用い作製した頭部模型マネキンの鼻下部に、温湿度センサー（センシリオン社製ＳＨＴ７１）を取り付け、頭部模型の鼻部よりベンチレーター（ＨＡＲＶＡＲＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＤＵＡＬ  ＰＨＡＳＥ  ＣＯＮＴＲＯＬ  ＲＥＳＰＩＲＡＴＯＲ（ＨＡＲＶＡＲＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ社製））を用いて、人の呼吸リズムを模して、１分間に１５回、１回あたり５００ｍｌの頻度で吸気を行う。この状態で、蒸気温熱マスク１００をマネキンに装着し、温湿度変化を計測し、記録する。記録計としては、例えば、センシリオン社製ＥＫ−Ｈ４等を用いる。温度と相対湿度より、絶対湿度を算出し、１０分間の最大絶対湿度と平均絶対湿度を求める。
【００８９】
（第２実施形態）
第１実施形態では、第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下、第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である例について説明したが、第２実施形態においては、これらの第１シートと第２シートの通気度を以下の構成とする。
すなわち、本実施形態においては、第２シートの通気度が２５０秒／１００ｍｌ以上８０００秒／１００ｍｌ以下であり、第１シートの通気度が第２シートの通気度に対して２０％以下である。
以下、本実施形態について説明する。
なお、第１実施形態の同様の構成、効果についての説明は適宜省略する。
【００９０】
本実施形態において、第２シート１２２Ｂは、その一部が通気性を有する通気性シートであってもよいし、一部が通気性を有しない非通気性シートであってもよいが、全体として、この第２シート１２２Ｂの通気度として２５０秒／１００ｍｌ以上８０００秒／１００ｍｌ以下の条件が採用される。
第２シート１２２Ｂの通気度は、水蒸気発生体の異常発熱を防止する観点、水蒸気発生部１２１から発生した水蒸気を適切に分配し、水蒸気を着用者側に十分に適用する観点から、４０００秒／１００ｍｌ以上７５００秒／１００ｍｌ以下であることが好ましく、５０００秒／１００ｍｌ以上７０００秒／１００ｍｌ以下であることがより好ましい。
【００９１】
第２シート１２２Ｂは、上記の通気度を満足すれば、用途に応じ、一層又は多層の合成樹脂製のフィルムや、該一層又は多層の合成樹脂製のフィルムの外面にニードルパンチ不織布、エアスルー不織布、及びスパンボンド不織布から選択される１種又は２種以上の不織布を始めとする各種の繊維シートをラミネートして、第２シート１２２Ｂの風合いを高めることもできる。具体的には、ポリエチレンフィルムとポリエチレンテレフタレートフィルムからなる２層フィルム、ポリエチレンフィルムと不織布とからなるラミネートフィルム、ポリエチレンフィルムとパルプシートからなるラミネートフィルムなどが用いられるが、ポリエチレンフィルムとパルプシートからなるラミネートフィルムが殊更に好ましい。
【００９２】
本実施形態において、水蒸気発生体１２０の着用者側の面に位置する第１シート１２２Ａの通気度は、この第２シート１２２Ｂの通気度の２０％以下である。
第１シート１２２Ａの通気度は、水蒸気発生部１２１から発生した水蒸気を適切に分配し、水蒸気を着用者側に十分に適用する観点、水蒸気発生体の膨らみを抑制して蒸気温熱マスク着用時の息苦しさを防止する観点から、好ましくは第２シート１２２Ｂの通気度の１０％以下であり、より好ましくは５％以下であり、さらに好ましくは３％以下であり、さらに好ましくは１％以下であり、ことさらに好ましくは０％である。
【００９３】
第１シート１２２Ａの通気度は、この第２シート１２２Ｂの通気度の２０％以下であるという条件を満たす中から適宜選択することができるが、水蒸気発生部１２１から発生した水蒸気を適切に分配し、水蒸気を着用者側に十分に適用する観点、水蒸気発生体の膨らみを抑制して蒸気温熱マスク着用時の息苦しさを防止する観点から、より具体的には、好ましくは１６００秒／１００ｍｌ以下であり、より好ましくは１０００秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは２５０秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは１０秒／１００ｍｌ以下であり、さらに好ましくは５秒／１００ｍｌ以下であり、ことさらに好ましくは０秒／１００ｍｌである。
このような通気度を有する第１シート１２２Ａとしては、例えば透湿性は有するが透水性を有さない合成樹脂製の多孔性シートを用いることが好適である。具体的には、ポリエチレンに炭酸カルシウム等を含有させ延伸したフィルムを用いることができる。かかる多孔性シートを用いる場合には、多孔性シートの外面にニードルパンチ不織布、エアスルー不織布、及び、スパンボンド不織布から選択される１種又は２種以上の不織布を始めとする各種の繊維シートをラミネートして、第１シート１２２Ａの風合いを高めてもよい。
また、第１シート１２２Ａは、上記の通気度を満足すれば、その一部が通気性を有しない非通気性シートであってもよい。
【００９４】
続いて、本実施形態の蒸気温熱マスク１００による効果について説明する。
すなわち、本実施形態の蒸気温熱マスク１００は第２シート１２２Ｂの通気度を８０００秒／１００ｍｌ以下とし、かつ、第１シート１２２Ａの通気度を第２シート１２２Ｂの通気度の２０％以下とすることにより、水蒸気発生部１２１により発生した水蒸気が、マスク１１０の外部に漏れることを抑制し、マスク１１０内部、すなわち着用者側に、水蒸気を付与することができる。
そして、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する、水蒸気発生体１２０の占める面積の割合を３０％以上８０％以下に設定することにより、着用者に息苦しさを与えることなく、マスク１１０内部の絶対湿度を高めることができる。
これらの効果の相乗効果により、楽に呼吸ができ、マスク内に加温した水蒸気を積極的に発生させ、マスク内の絶対湿度を高めることができ、加温加湿による心地よさと喉や鼻の粘膜の潤い感を向上させることができる。また、このような効果により、鼻づまり等による不快感を低減することで呼吸を楽にし、粘膜線毛輸送機能を高め、異物排出機能を促進する効果が得られる。
【００９５】
（第３実施形態）
第１実施形態では、固定手段として収容体１０４が用いられている例について説明したが、第３実施形態では、固定手段として、粘着剤が用いられている例について説明する。以下、第１実施形態や第２実施形態と同様の構成、効果についての説明は適宜省略する。
図７は、第３実施形態におけるマスクに水蒸気発生体を装着する前の着用者側の面からみた一部平面図である。図８は、第３実施形態におけるマスクの一部を上面（着用者の目側）からみた断面図である。
【００９６】
〔マスク〕
マスク本体部１０１は、上記第１実施形態や第２実施形態と同様の素材を用いることができる。
本実施形態において、図７に示すように、マスク本体部１０１の着用者側の面には、水蒸気発生体１２０を貼付する位置がわかるようにマーキング領域１０５が形成されていることが好ましい。図８に示すように、マーキング領域１０５上に、粘着剤１０６を介して、水蒸気発生体１２０がマスク本体部１０１に固定されている。マーキング領域１０５は、印刷にて領域内の色を変えてもいいし、エンボス加工を施してもよい。また、マーキング領域１０５は、周囲に実線、点線等のラインを設けたものであってもよい。
【００９７】
また、装着感を高める観点から、水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａと着用者との間に、風合いの良いシート材料であるエアスルー不織布などの不織布が配されてもよい（図示なし）。この場合、不織布は、水蒸気の通過を阻害しない程度の通気性を有していることが好ましい。またさらに、不織布が水蒸気により濡れることに起因して、水蒸気の通過を阻害せず、かつ、空気の流入を阻害しないよう、撥水性を有することがより好ましい。
このような不織布は、水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａ上に形成されたものでもよく、マスク１１０の着用者側の面に開閉自在に取り付けられ、水蒸気発生体１２０を貼付後、閉じられるものであってもよい。
【００９８】
〔粘着剤〕
本実施形態において、水蒸気発生体１２０の着用者側とは反対の面、すなわち、第２シート１２２Ｂの着用者側とは反対の面には、粘着剤１０６が設けられている。これにより、水蒸気発生体１２０をマスク１１０に安定的に固定できる。
粘着剤１０６は、少なくとも水蒸気発生体１２０をマスク本体部１０１に固定できればよく、大きさ、形状は特に限定されない。
【００９９】
粘着剤１０６としては、好ましくはホットメルト粘着剤が用いられる。ホットメルト粘着剤は一般に粘着基剤、粘着付与樹脂及び軟化剤を構成成分として含有している。ホットメルト粘着剤の種類としては、例えば合成ゴム系、ポリオレフィン系（Ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ（ＰＥ）系、Ｅｔｈｙｌｅｎｅ  Ｖｉｎｙｌ  Ａｃｅｔａｔｅ（ＥＶＡ）系、Ｅｔｈｙｌｅｎｅ−Ｅｔｈｙｌ−Ａｃｒｙｌａｔｅ（ＥＥＡ）系、Ａｔａｃｔｉｃ  Ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ（ＡＰＰ）系、Ａｍｏｒｐｈｏｕｓ  ＰｏｌｙＡｌｐｈａ  Ｏｌｅｆｉｎ（ＡＰＡＯ）系等）、ポリアミド系（ナイロン系、ポリアミド系等）、ポリエステル系、アクリル系等が含まれる。これらは単独で又は二種以上を組み合わせて用いることができる。特に保存性、粘着力、安全性等の面から、合成ゴム系、ポリオレフィン系、アクリル系、ポリアミド系が好ましく、とりわけ合成ゴム系が好ましい。
【０１００】
粘着剤１０６は、蒸気温熱マスク１００の使用前の状態においては剥離紙によって保護されるとともに外部に付着しないようになっている。剥離紙は、特に限定されず用いることができる。
【０１０１】
なお、マスク本体部１０１の着用者側の面に、粘着剤が設けられていてもよい。具体的には、マスク本体部１０１の折り畳み線１０３近傍及びマスク本体部１０１の上端部近傍に、左右対称に一対に設けられている。これにより、水蒸気発生体１２０の固定位置がわかりやすくなる。この場合、繰り返し使える粘着剤とすることが好ましい。
【０１０２】
以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。
【０１０３】
例えば、上記各実施形態では、水蒸気発生体１２０は、マスク１１０に、別々に２個貼付けられる例について説明したが、２個の水蒸気発生体１２０が一つの袋体により連なった構造であってもよい。
【０１０４】
また、上記各実施形態では、マスク本体部１０１が、一枚のシートから形成され、折り畳み線１０３で左右対称に折られている例について説明したが、マスク本体部１０１は、同形の二枚のシートを重ね合わせ、一辺を貼り合わせることで折り畳み線１０３を形成したものであってもよい。この場合に用いられるシートは、上記各実施形態で説明したものと同様のものを用いることができる。
【０１０５】
上述した実施形態に関し、本発明はさらに以下の組成物、製造方法、或いは用途を開示する。
【０１０６】
＜１＞
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超である、
蒸気温熱マスク。
＜２＞
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第２シートの通気度が２５０秒／１００ｍｌ以上８０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第１シートの通気度が前記第２シートの通気度に対して２０％以下である、
蒸気温熱マスク。
【０１０７】
＜３＞
前記水蒸気発生体の垂直方向の剛性値が、好ましくは３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上であり、より好ましくは６０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上であり、さらに好ましくは７０ｇｆ／６０ｍｍ幅以上である、＜１＞または＜２＞に記載の蒸気温熱マスク。
＜４＞
前記水蒸気発生体の垂直方向の剛性値が、好ましくは１５０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下であり、より好ましくは１３０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下であり、さらに好ましくは１２０ｇｆ／６０ｍｍ幅以下である＜１＞乃至＜３＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜５＞
前記蒸気温熱マスクの使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値が、好ましくは１２ｇ／ｍ３以上であり、より好ましくは１３ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは１５ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは２０ｇ／ｍ３以上であり、ことさらに好ましくは２５ｇ／ｍ３以上である、＜１＞乃至＜４＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜６＞
前記蒸気温熱マスクの使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値が、好ましくは５０ｇ／ｍ３以下であり、より好ましくは４５ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは４０ｇ／ｍ３以下であり、ことさらに好ましくは３５ｇ／ｍ３以下である、＜１＞乃至＜５＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜７＞
前記マスク本体部の通気抵抗が、好ましくは５Ｐａ以上であり、より好ましくは２０Ｐａ以上であり、さらに好ましくは５０Ｐａ以上である、＜１＞乃至＜６＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜８＞
前記マスク本体部の通気抵抗が、好ましくは２００Ｐａ以下であり、より好ましくは１９０Ｐａ以下であり、さらに好ましくは１８０Ｐａ以下である、＜１＞乃至＜７＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜９＞
前記マスク本体部の坪量が、好ましくは５ｇ／ｍ２以上であり、より好ましくは１０ｇ／ｍ２以上であり、さらに好ましくは３０ｇ／ｍ２以上である、＜１＞乃至＜８＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１０＞
前記マスク本体部の坪量が、好ましくは２００ｇ／ｍ２以下であり、より好ましくは１５０ｇ／ｍ２以下であり、さらに好ましくは１２０ｇ／ｍ２以下である、＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１１＞
前記水蒸気発生部は、被酸化性金属、吸水剤、水、電解質を含んでいる、＜１＞乃至＜１０＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１２＞
前記吸水剤の含有量は、前記被酸化性金属１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上であり、より好ましくは１質量部以上であり、さらに好ましくは３質量部以上である、＜１１＞に記載の蒸気温熱マスク。
＜１３＞
前記吸水剤の含有量は、前記被酸化性金属１００質量部に対して、好ましくは１００質量部以下であり、より好ましくは８０質量部以下であり、さらにこのましくは６０質量部以下である、＜１１＞または＜１２＞に記載の蒸気温熱マスク。
＜１４＞
前記水蒸気発生部の水分量が、前記被酸化性金属１００質量部に対し、好ましくは３５質量部以上であり、より好ましくは４０質量部以上であり、さらに好ましくは５０質量部以上である、＜１１＞乃至＜１３＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１５＞
前記水蒸気発生部の水分量が、被酸化性金属１００質量部に対し、好ましくは２００質量部以下であり、より好ましくは１５０質量部以下であり、さらに好ましくは１００質量部以下であり、ことさらに好ましくは８０質量部以下である、＜１１＞乃至＜１４＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１６＞
前記水蒸気発生体の水蒸気発生量が、水蒸気発生体全体として、好ましくは３０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、より好ましくは５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは１５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは２５０ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上であり、ことさらに好ましくは３００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以上である、＜１＞乃至＜１５＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１７＞
前記水蒸気発生体の水蒸気発生量が、水蒸気発生体全体として、好ましくは１２００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１０００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは８００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは７００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下であり、ことさらに好ましくは５００ｍｇ／セル・１０ｍｉｎ以下である、＜１＞乃至＜１６＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１８＞
前記水蒸気発生体の単位面積あたりの水蒸気発生量が、水蒸気発生体全体として、好ましくは１ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、より好ましくは１．５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは７ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上であり、ことさらに好ましくは９ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以上である、＜１＞乃至＜１７＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜１９＞
前記水蒸気発生体の単位面積あたりの水蒸気発生量が、水蒸気発生体全体として、好ましくは２０ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１８ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは１５ｍｇ／ｃｍ２・１０ｍｉｎ以下である、＜１＞乃至＜１８＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜２０＞
前記蒸気温熱マスクの水蒸気発生量が、好ましくは６０ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、より好ましくは１００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは３００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、さらに好ましくは５００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上であり、ことさらに好ましくは６００ｍｇ／１０ｍｉｎ以上である、＜１＞乃至＜１９＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜２１＞
前記蒸気温熱マスクの水蒸気発生量が、好ましくは２０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、より好ましくは１４００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下であり、さらに好ましくは１０００ｍｇ／１０ｍｉｎ以下である、＜１＞乃至＜２０＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜２２＞
前記蒸気温熱マスクの使用中におけるマスク内の絶対湿度の平均値が、好ましくは１１．７ｇ／ｍ３以上であり、より好ましくは１２ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは１３ｇ／ｍ３以上であり、さらに好ましくは１５ｇ／ｍ３以上であり、ことさらに好ましくは１９ｇ／ｍ３以上である、＜１＞乃至＜２１＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
＜２３＞
前記蒸気温熱マスクの使用中におけるマスク内の絶対湿度の平均値が、好ましくは３５ｇ／ｍ３以下であり、より好ましくは３０ｇ／ｍ３以下であり、さらに好ましくは２５ｇ／ｍ３以下である、＜１＞乃至＜２２＞のいずれかに記載の蒸気温熱マスク。
【実施例】
【０１０８】
以下の実施例により、本発明の実施形態をさらに具体的に説明する。実施例は説明のためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。
【０１０９】
［実施例Ａ］
（実施例Ａ１）
第１実施形態で説明したものと同様の蒸気温熱マスク１００を作製した。具体的には以下のとおりである。
＜水蒸気発生部１２１の作製＞
表１に示す組成の発熱組成物を、次の手順で調製した。
増粘剤を水に溶解し、次いでリン酸三カリウムを溶解して水溶液を用意した。一方で鉄粉、活性炭をプレ混合した粉体を用意し、前記水溶液にプレ混合粉体を入れ、ディスクタービン型攪拌羽根で１５０ｒｐｍ、１０分間攪拌してスラリー状の発熱組成物を得た。
そして、得られた発熱組成物を基材層１２１Ｂの片面にダイコーティング法を用い、水蒸気発生部１２１の１個（４．９ｃｍ×４．９ｃｍ；面積２４．０ｃｍ２）あたり、１．４ｇになるように塗工した。さらに、塗工面上に食塩（局方塩化ナトリウム（大塚製薬社製））を水蒸気発生部１２１の１個（同上）あたり０．０７ｇとなるように散布して水蒸気発生層１２１Ａを形成し、その上に、保水シート１２１Ｃを重ねて水蒸気発生部１２１を作製した。
基材層１２１Ｂとしては、坪量２７ｇ／ｍ２のポリエチレンフィルムを使用した。保水シート１２１Ｃとしては、木材パルプ製の紙（秤量２０ｇ／ｍ２、伊野紙株式会社製）と吸水性ポリマー（ポリアクリル酸ナトリウム、球状、平均粒子径３００μｍ、秤量５０ｇ／ｍ２、アクアリックＣＡ、株式会社日本触媒製）と木材パルプ製の紙（坪量３０ｇ／ｍ２、伊野紙株式会社製）を積層して一体化したポリマーシートを使用した。
このようにして得られた水蒸気発生部１２１を、保水シート１２１Ｃが肌側（第１シート１２２Ａ側）に配置されるように２層に重ねた（質量３．４３ｇ）。作製直後の水蒸気発生部１２１中の水分量は、鉄粉１００質量部に対し、６２質量部であった。
【０１１０】
【表１】
2020114957.tif 000003
【０１１１】
＜水蒸気発生体１２０の作製＞
得られた水蒸気発生部１２１全体を、表３に記載した通気度の第１シート１２２Ａ、及び第２シート１２２Ｂからなる袋体１２２で被覆し、水蒸気発生体１２０を作製した。具体的には、水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａ（以下同じ）として、ＴＭＳ不織布（サーマルボンド（ＰＥＴ／ＰＥ）−メルトブローン（ポリプロピレン）−スパンボンド（ポリプロピレン）積層一体型、坪量５０ｇ／ｍ２、株式会社クラレ製）を２層積層し、通気度０秒／１００ｍｌのシートとした。水蒸気発生体１２０の第２シート１２２Ｂ（以下同じ）として、ポリエチレン１００質量％のフィルムとパルプシートとをラミネートした坪量４０ｇ／ｍ２の非通気性シートを使用した。
第１シート１２２Ａと第２シート１２２Ｂとの間に水蒸気発生部１２１を配置して、周縁部を密閉シールし、水蒸気発生体１２０を得た。このとき、水蒸気発生部１２１の基材層１２１Ｂは、第２シート１２２Ｂ側に配置された。この際、通気面とシール部を含めた第１シート１２２Ａの面積は３９．７ｃｍ２（６．３ｃｍ×６．３ｃｍ）であった。
水蒸気発生体１２０は、後述する評価を実施するまで、酸素遮断袋に入れて保存した。
【０１１２】
＜蒸気温熱マスク１００の作製＞
マスク１１０を構成するマスク本体部１０１のシートとして、ＳＭＳ不織布（スパンボンド（ポリプロピレン）−メルトブローン（ポリプロピレン）−スパンボンド（ポリプロピレン）積層一体型、坪量５０ｇ／ｍ２）が外側、坪量２５ｇのスパンボンド不織布（ポリプロピレン）が内側（着用者側）となるように２層を重ねた。この際の、マスク本体部１０１の０．３μｍ以上粒子の遮断率は２５％であった。マスク本体部１０１の縦中心の折り畳み線１０３を挟んで両側の上方に１つずつ（計２つ）、収容体１０４のマスク上部以外を熱融着し、水蒸気発生体１２０を収容する収容体１０４を作製した。マスク本体部１０１の端部に伸縮性のあるゴム紐状の耳掛け部１０２を取り付け、立体形状となるマスク１１０を作製した。マスク本体部１０１の通気抵抗を収容体部分で計測したところ１４８Ｐａ／３０ｍｍΦ・圧差であった。なお、下記評価においては、収容体１０４に水蒸気発生体１２０を各１つずつ（計２つ）、マスク本体部１０１の２枚の不織布が熱融着されていないマスク１１０の上側から入れ、マスク本体部１０１の折り畳み線１０３近傍及びマスク本体部１０１の上端部近傍（鼻脇）に、左右対称に一対の水蒸気発生体１２０をとりつけ、蒸気温熱マスク１００とした。
本実施例において、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積は、以下の方法にて算出した。
マスク本体部１０１を中央部で縦方向に折り畳み、上下の最も離間した点を結んだ線（Ａ線）から垂直に先端部方向に最も離れた折り畳み線上の点でシール部の耳掛け側端部をマスク先端とし、当該マスク先端を通る前記Ａ線と平行な線（Ｂ線）からから耳掛け方向に７ｃｍ平行離間した線（Ｃ線）で切り取り、さらにシール部を切り取った。切り取ったマスク本体の片面をＡ４紙（トッパンフォームズ社製、リサイクルカット判Ｇ８０Ａ４Ｗ、坪量６４ｇ／ｍ２、２１．０ｃｍ×２９．７ｃｍ：面積６２３．７ｃｍ２）に外周をトレースし、その外周部をハサミで切り取り、切り取った紙の質量を計測した。Ａ４紙の全質量と切り取った紙の質量の２倍量、及びＡ４紙の全面積から換算したところ、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積は１５２．０ｃｍ２であり、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する水蒸気発生体１２０の左右２個分の面積比は５２％であった。
【０１１３】
（実施例Ａ２及びＡ３）
水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａとして、通気度４．０秒／１００ｍｌ、坪量４０ｇ／ｍ２（商品名：イレブンＭＯＡ、東海パルプ社製）の合成パルプ紙を使用し、当該合成パルプ紙を実施例Ａ２においては１枚、実施例Ａ３においては２枚重ねた。それ以外は、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１１４】
（実施例Ａ４〜Ａ８）
水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａとして、表３に記載の通気度を有する、坪量５０ｇ／ｍ２（商品名：ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製）の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用した以外は、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１１５】
（実施例Ａ９〜Ａ１１）
水蒸気発生体１２０の第２シート１２２Ｂとして、表３に記載の通気度を有する、坪量５０ｇ／ｍ２（商品名：ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製）の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用した以外は、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１１６】
（実施例Ａ１２、Ａ１３及び比較例Ａ１）
実施例Ａ１の水蒸気発生部１２１（４．９ｃｍ×４．９ｃｍ；面積２４．０ｃｍ２）を３．３ｃｍ×３．３ｃｍ（面積１０．９ｃｍ２）の大きさに切断したものを水蒸気発生部として使用した。また、水蒸気発生体の作製において、第１シートと第２シートの大きさを、実施例Ａ１２では４．８ｃｍ×４．８ｃｍ（面積２３．０ｃｍ２）、実施例Ａ１３では５．５ｃｍ×５．５ｃｍ（面積３０．３ｃｍ２）、比較例Ａ１では３．９ｃｍ×３．９ｃｍ（面積１５．２ｃｍ２）とし、それぞれのシートの間に水蒸気発生部１２１を配置して、周縁部を密閉シールし、水蒸気発生体１２０を得た。それ以外については、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製することにより、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する水蒸気発生体１２０の面積比を、表３に記載のものとした。
【０１１７】
（実施例Ａ１４、Ａ１５及び比較例Ａ２）
水蒸気発生部１２１の作製において、発熱組成物を基材層１２１Ｂの片面にダイコーティングする際、水蒸気発生部１２１の１個の大きさを、実施例Ａ１４では４．９ｃｍ×６．５ｃｍ（面積３１．９ｃｍ２）、実施例Ａ１５では４．９ｃｍ×７．５ｃｍ（面積３６．８ｃｍ２）、比較例Ａ２では４．９ｃｍ×８．５ｃｍ（面積４１．７ｃｍ２）とし、発熱組成物の塗布量が実施例Ａ１のものと同じ厚み（４．９ｃｍ×４．９ｃｍ当たりに換算すると１．４ｇ）となるように作製した。また、水蒸気発生体の作製において、第１シートと第２シートの大きさを、実施例Ａ１４では６．３ｃｍ×８．４ｃｍ（面積５２．９ｃｍ２）、実施例Ａ１５では６．３ｃｍ×９．６ｃｍ（面積６０．５ｃｍ２）、比較例Ａ２では６．４ｃｍ×１０．６ｃｍ（面積６７．８ｃｍ２）とし、それぞれのシートの間に水蒸気発生部１２１を配置して、周縁部を密閉シールし、水蒸気発生体１２０を得た。それ以外については、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製することにより、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する水蒸気発生体１２０の面積比を、表３に記載のものとした。
【０１１８】
（実施例Ａ１６及びＡ１７）
水蒸気発生部として、実施例Ａ１で使用した水蒸気発生部１２１を１層のみ用い、また、表３に示される通気度の第１シートを使用した以外は、実施例Ａ１に準じて水蒸気発生体１２０を作製した。実施例Ａ１６については、それ以外は実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製し、実施例Ａ１７については、蒸気温熱マスク作製の際に、作製した水蒸気発生体加え、水蒸気発生体の第２シートに接するように６３ｍｍ角の大きさに切り取ったＡＤＶＡＮＴＥＣ（登録商標）定性濾紙Ｎｏ.２を１枚積層して、蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１１９】
（実施例Ａ１８及びＡ１９）
水蒸気発生部として、表２に示す組成の紛体状の発熱組成物を、次の手順で作製した。
窒素気流下で、鉄粉、水、食塩、吸水ポリマー及び活性炭を均一になるまで混合し、紛体状の水蒸気発生部を作製した。水蒸気発生体１２０の作製において、実施例Ａ１８については実施例Ａ１、実施例Ａ１９については実施例Ａ８におけるシート状の水蒸気発生部１２１に替えて、それぞれ前記粉体状の水蒸気発生部２．８ｇを使用した以外は、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１２０】
【表２】
2020114957.tif 000004
【０１２１】
（比較例Ａ３及びＡ４）
水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａとして、坪量５０ｇ／ｍ２、ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用し、比較例Ａ３については通気度８０００秒／１００ｍｌ、比較例Ａ４については通気度１００００秒／１００ｍｌのフィルムを用いた以外は、実施例Ａ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１２２】
酸素遮断袋（包装材）を開封し、作製した水蒸気発生体１２０を取り出し、速やかにマスク１１０にセットして、以下の評価を行った。結果を表３に示す。
【０１２３】
〔水蒸気発生体の剛性値の測定〕
テンシロン万能試験機（ＯＲＩＥＮＴＥＣ  ＲＴＣ−１１５０Ａ）を用いて、マスクセットの曲げ剛性値を測定した。マスク本体の折り畳み線を切り取ってマスク片側を用い、水蒸気発生体１セルをマスク収容体に挿入した状態で曲げ剛性値を計測した。測定条件は、スパン間距離３０ｍｍで水蒸気発生体を支え、幅６０ｍｍ、先端半径５ｍｍの板状の押圧部材にて、試験片（水蒸気発生体）の中央部にクロスヘッドスピード２０ｍｍ／ｍｉｎで負荷を与えた。この時のピーク荷重（３回計測の平均値）を剛性値とした。
【０１２４】
〔水蒸気発生量の測定（水蒸気発生体）〕
内容積が４．２リットル、内部の湿度が１ＲＨ％以下であり、密閉系内に２．１リットル／ｍｉｎの乾燥空気を供給可能な試験機を準備し、その内部に水蒸気が蒸散可能なように所定寸法の水蒸気発生体１２０を静置して発熱させる。そして、前記密閉系外に排出される空気の湿度を湿度計で測定し、下記式（１）を用いて発熱開始後に発生する水蒸気の量を求め、単位時間当たりの水蒸気量とした。ｅは水蒸気圧（Ｐａ）、ｅｓは飽和水蒸気圧（Ｐａ：ＪＩＳ  Ｚ８８０６より引用）、Ｔは温度（℃：乾球温度）、ｓはサンプリング周期（秒）である。
【０１２５】
相対湿度Ｕ（％ＲＨ）＝（ｅ／ｅｓ）×１００
絶対湿度Ｄ（ｇ／ｍ３）＝（０．７９４×１０−２×ｅ）／（１＋０．００３６６Ｔ）
＝（０．７９４×１０−２×Ｕ×ｅｓ）／〔１００×（１＋０．００３６６Ｔ）〕
単位空気容積Ｐ（リットル）＝（２．１×ｓ）／６０
単位時間当たりの水蒸気の発生量Ａ（ｇ）＝（Ｐ×Ｄ）／１０００・・・（１）
【０１２６】
〔水蒸気発熱体の膨らみ〕
２０℃６０％ＲＨの環境下、有限会社デジタルヒューマンテクノロジー社の男性人頭データ（日本人成人男性５２名平均）を用い作製した頭部模型マネキン（以下「マネキン」）にマスクを装着してから３０分後に、マスク本体より水蒸気発生体を取り出し、注射器にて水蒸気発生体内部（肌側シートと外側シートで閉じられた内部）の気体を吸引し、体積を測定した。２回測定を行い、その平均をもって測定値とした。
【０１２７】
〔水蒸気発生量の測定（蒸気温熱マスク）〕
水蒸気発生体に対して行った前述の水蒸気発生量の測定方法にて、水蒸気発生量の測定を行った。
【０１２８】
〔マスク本体部１０１の通気抵抗の測定〕
マスク本体部１０１の通気抵抗はマスクテスターＭＴＳ−２（柴田科学）を用いて、測定を行った。マスクテスターＭＴＳ−２（柴田科学製）の本体上部に、マスク本体部１０１のシート材から３．５ｃｍ×３．５〜５ｃｍ×５ｃｍのサイズに切り出したシートを配置し、シート固定用治具で、漏れがないように固定した。測定は、試験面積は、７ｃｍ２（３ｃｍΦ）、試験流量１０Ｌ／ｍｉｎ．で行い、１０秒間測定した。通気抵抗は、シートへの空気流入側（入口側）と空気流出側（出口側）との差圧から求めたところ、１４８Ｐａであった。
【０１２９】
〔マスク内絶対湿度の計測〕
２０℃６０％ＲＨの環境下、マネキンの鼻下部に、温湿度計（センシリオン社製ＳＨＴ７５）を取り付け、頭部模型の鼻部よりベンチレーター（ＨＡＲＶＡＲＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＤＵＡＬ  ＰＨＡＳＥ  ＣＯＮＴＲＯＬ  ＲＥＳＰＩＲＡＴＯＲ（ＨＡＲＶＡＲＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ社製））を用いて、人の呼吸リズムを模して、１分間に１５回、１回あたり５００ｍｌの頻度で吸気を行った。この状態で、蒸気温熱マスク１００をマネキンに装着し、温湿度変化を計測した。温度と相対湿度より、絶対湿度を算出し、１０分間の最大絶対湿度と平均絶対湿度を求めた。
【０１３０】
〔マスク装着感評価（温感、持続性、蒸気感（潤い感）、息苦しさ）〕
２２℃の環境において、男性５名のパネラーにてマスクの装着感を評価した。マスクを装着した状態での温感、持続性、蒸気感（潤い感）及び息苦しさを以下の基準で評価し、最も人数の多い点数を選びスコア化した。
【０１３１】
温感
１：マスク本体のみに比べ、温かさの差を感じにくい
２：マスク本体のみに比べ、温かい
３：マスク本体のみに比べ、十分温かく適度な温感
４：マスク本体のみに比べ、十分温かいがやや熱い
５：マスク本体のみに比べ、十分温かいが熱い
【０１３２】
持続性
１：快適な温感及び蒸気感の持続時間が５分未満
２：快適な温感及び蒸気感の持続時間が５分以上１０分未満
３：快適な温感及び蒸気感の持続時間が１０分以上
【０１３３】
蒸気感（潤い感）
１：マスク本体のみに比べ、喉や鼻の粘膜に潤いの差を感じにくい
２：マスク本体のみに比べ、喉や鼻の粘膜にやや潤いを感じる
３：マスク本体のみに比べ、喉や鼻の粘膜に潤いを感じる
４：マスク本体のみに比べ、喉や鼻の粘膜の潤い感が優れる
５：マスク本体のみに比べ、喉や鼻の粘膜の潤い感が非常に優れる
【０１３４】
息苦しさ
１：マスク本体に比べ、ひどく息苦しい
２：マスク本体に比べ、かなり息苦しい
３：マスク本体に比べ、少し息苦しさを感じる
４：マスク本体に比べ、ほとんど息苦しさを感じない
５：マスク本体と同等で、全く息苦しさを感じない
【０１３５】
【表３】
2020114957.tif 000005
【０１３６】
［実施例Ｂ］
（実施例Ｂ１）
上記実施例Ａと同様の形状の蒸気温熱マスク１００を作製した。具体的には以下のとおりである。
＜水蒸気発生部１２１の作製＞
表１に示す組成の発熱組成物を用い、上記実施例Ａ１と同様の方法により、水蒸気発生部１２１を作製した。
【０１３７】
＜水蒸気発生体１２０の作製＞
得られた水蒸気発生部１２１全体を、表４に記載した通気度の第１シート１２２Ａ、及び第２シート１２２Ｂからなる袋体１２２で被覆し、水蒸気発生体１２０を作製した。具体的には、水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａ（以下同じ）として、ＴＭＳ不織布（サーマルボンド（ＰＥＴ／ＰＥ）−メルトブローン（ポリプロピレン）−スパンボンド（ポリプロピレン）積層一体型、坪量５０ｇ／ｍ２、株式会社クラレ製）を２層に積層し、通気度０秒／１００ｍｌのシートとした。水蒸気発生体１２０の第２シート１２２Ｂ（以下同じ）として、通気度７０００秒／１００ｍｌ、坪量５０ｇ／ｍ２（商品名：ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製）の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用した。第１シート１２２Ａと第２シート１２２Ｂとの間に水蒸気発生部１２１を配置して、周縁部を密閉シールし、水蒸気発生体１２０を得た。このとき、水蒸気発生部１２１の基材層１２１Ｂは、第２シート１２２Ｂ側に配置された。この際、通気面（第１シート１２２Ａ）の面積が６．３ｃｍ×６．３ｃｍ（面積３９．７ｃｍ２）となるようにした（通気面の面積に占める水蒸気発生部１２１の面積率は６０．５％）。
水蒸気発生体１２０は、後述する評価を実施するまで、酸素遮断袋に入れて保存した。
【０１３８】
＜蒸気温熱マスク１００の作製＞
前記実施例Ａ１と同様の方法にて蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１３９】
（実施例Ｂ２及びＢ３）
水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａとして、通気度４．０秒／１００ｍｌ、坪量４０ｇ／ｍ２（商品名：イレブンＭＯＡ、東海パルプ社製）の合成パルプ紙を使用し、当該合成パルプ紙を実施例Ｂ２においては１枚、実施例Ｂ３においては２枚重ねた。それ以外は、実施例Ｂ１にと同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１４０】
（実施例Ｂ４）
水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａとして、通気度２５０秒／１００ｍｌ、坪量５０ｇ／ｍ２（商品名：ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製）の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用した。それ以外は、実施例Ｂ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１４１】
（実施例Ｂ５〜Ｂ９）
水蒸気発生体１２０の第２シート１２２Ｂとして、表４に記載の通気度を有する、坪量５０ｇ／ｍ２（商品名：ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製）の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用した以外は、実施例Ｂ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１４２】
（実施例Ｂ１０、Ｂ１１及び比較例Ｂ１）
実施例Ｂ１の水蒸気発生部１２１（４．９ｃｍ×４．９ｃｍ；面積２４．０ｃｍ２）を３．３ｃｍ×３．３ｃｍ（面積１０．９ｃｍ２）の大きさに切断したものを水蒸気発生部として使用した。また、水蒸気発生体の作製において、第１シートと第２シートの大きさを、実施例Ｂ１０では４．８ｃｍ×４．８ｃｍ（面積２３．０ｃｍ２）、実施例Ｂ１１では５．５ｃｍ×５．５ｃｍ（面積３０．３ｃｍ２）、比較例Ｂ１では３．９ｃｍ×３．９ｃｍ（面積１５．２ｃｍ２）とし、それぞれのシートの間に水蒸気発生部１２１を配置して、周縁部を密閉シールし、水蒸気発生体１２０を得た。それ以外については、実施例Ｂ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製することにより、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する水蒸気発生体１２０の面積比を、表４に記載のものとした。
【０１４３】
（実施例Ｂ１２、Ｂ１３及び比較例Ｂ２）
水蒸気発生部１２１の作製において、発熱組成物を基材層１２１Ｂの片面にダイコーティングする際、水蒸気発生部１２１の１個の大きさを、実施例Ｂ１２では４．９ｃｍ×６．５ｃｍ（面積３１．９ｃｍ２）、実施例Ｂ１３では４．９ｃｍ×７．５ｃｍ（面積３６．８ｃｍ２）、比較例Ｂ２では４．９ｃｍ×８．５ｃｍ（面積４１．７ｃｍ２）とし、発熱組成物の塗布量が実施例Ｂ１のものと同じ厚み（４．９ｃｍ×４．９ｃｍ当たりに換算すると１．４ｇ）となるように作製した。また、水蒸気発生体の作製において、第１シートと第２シートの大きさを、実施例Ｂ１２では６．３ｃｍ×８．４ｃｍ（面積５２．９ｃｍ２）、実施例Ｂ１３では６．３ｃｍ×９．６ｃｍ（面積６０．５ｃｍ２）、比較例Ｂ２では６．４ｃｍ×１０．６ｃｍ（面積６７．８ｃｍ２）とし、それぞれのシートの間に水蒸気発生部１２１を配置して、周縁部を密閉シールし、水蒸気発生体１２０を得た。それ以外については、実施例Ｂ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製することにより、マスク本体部１０１の着用者側の面全体の面積に対する水蒸気発生体１２０の面積比を、表４に記載のものとした。
【０１４４】
（実施例Ｂ１４及びＢ１５）
水蒸気発生部として、実施例Ｂ１で使用した水蒸気発生部１２１を１層のみ用い、また、表４に示される通気度の第１シートを使用した以外は、実施例Ｂ１に準じて水蒸気発生体１２０を作製した。実施例Ｂ１４については、それ以外は実施例Ｂ１と同じ方法で準じて蒸気温熱マスク１００を作製し、実施例Ｂ１５については、蒸気温熱マスク作製の際に、作製した水蒸気発生体加え、水蒸気発生体の第２シートに接するように６３ｍｍ角の大きさに切り取ったＡＤＶＡＮＴＥＣ（登録商標）定性濾紙Ｎｏ.２を１枚積層して、蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１４５】
（実施例Ｂ１６）
水蒸気発生部として、表２に示す組成の紛体状の発熱組成物を、次の手順で作製した。
窒素気流下で、鉄粉、水、食塩、吸水ポリマー及び活性炭を均一になるまで混合し、紛体状の水蒸気発生部を作製した。水蒸気発生体１２０の作製において、実施例Ｂ１におけるシート状の水蒸気発生部１２１に替えて、前記粉体状の水蒸気発生部２．８ｇを使用した以外は、実施例Ｂ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１４６】
（比較例Ｂ３及びＢ４）
水蒸気発生体１２０の第１シート１２２Ａ及び第２シート１２２Ｂとして、表４に示した通気度、坪量５０ｇ／ｍ２、ＴＳＦ−ＥＵ、株式会社興人社製の炭酸カルシウム含有ポリエチレンフィルムを使用した以外は、実施例Ｂ１と同じ方法で蒸気温熱マスク１００を作製した。
【０１４７】
酸素遮断袋（包装材）を開封し、作製した水蒸気発生体１２０を取り出し、速やかにマスク１１０にセットして、実施例Ａと同様の評価を行った。結果を表４に示す。
【０１４８】
【表４】
2020114957.tif 000006
【符号の説明】
【０１４９】
３０    装置
３１    測定室
３２    流入路
３３    流出路
３４    入口温湿度計
３５    入口流量計
３６    出口温湿度計
３７    出口流量計
３８    温度計
７０    通気抵抗評価装置本体
７１    シート固定用治具
１００    蒸気温熱マスク
１０１    マスク本体部
１０１ａ    シート
１０２    耳掛け部部
１０３    折り畳み線
１０４    収容体
１０５    マーキング領域
１０６    粘着剤
１０７    シール部分
１０７ａ    シール部分
１０７ｂ    シール部分
１０７ｃ    シール部分
１１０    マスク
１２０    水蒸気発生体
１２１    水蒸気発生部
１２１Ａ    水蒸気発生層
１２１Ｂ    基材層
１２１Ｃ    保水シート
１２２    袋体
１２２Ａ    シート
１２２Ｂ    シート
【図１】
2020114957.tif 000007
【図２】
2020114957.tif 000008
【図３】
2020114957.tif 000009
【図４】
2020114957.tif 000010
【図５】
2020114957.tif 000011
【図６】
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【図７】
2020114957.tif 000013
【図８】
2020114957.tif 000014
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2020114957.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】令和2年4月3日(2020.4.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第１シートの通気度が７０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第２シートの通気度が８０００秒／１００ｍｌ超であり、
前記マスク本体部の通気抵抗が５Ｐａ以上２００Ｐａ以下である、
蒸気温熱マスク。
【請求項２】
着用時に着用者の鼻と口とを覆うマスク本体部と、前記マスク本体部の左右両端に設けられた一対の耳掛け部と、を備えたマスクと、
前記マスク本体部に水蒸気発生体と、を備えた蒸気温熱マスクであって、
前記マスク本体部の前記着用者側の面全体の面積に対する、前記水蒸気発生体の占める面積の割合が３０％以上８０％以下であり、
前記水蒸気発生体は内部に水蒸気発生部を収容するものであり、
前記水蒸気発生体は、前記水蒸気発生部の前記着用者側の面に第１シート、前記水蒸気発生部の着用者側の前記面と反対側の面に第２シートを備え、
前記第２シートの通気度が２５０秒／１００ｍｌ以上８０００秒／１００ｍｌ以下であり、
前記第１シートの通気度が前記第２シートの通気度に対して２０％以下であり、
前記マスク本体部の通気抵抗が５Ｐａ以上２００Ｐａ以下である、
蒸気温熱マスク。
【請求項３】
前記水蒸気発生体の垂直方向の剛性値が０．２９４Ｎ／６０ｍｍ幅以上である、請求項１または２に記載の蒸気温熱マスク。
【請求項４】
前記蒸気温熱マスクの使用中におけるマスク内の絶対湿度の最大値が１２ｇ／ｍ３以上５０ｇ／ｍ３以下である、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の蒸気温熱マスク。