(57)【要約】      （修正有）【課題】相乗効果性分散剤の提供。【解決手段】添加剤組成物を含む潤滑剤組成物、および煤を発生するエンジンにおいてそれを使用するための方法。その潤滑剤組成物は、ベースオイルおよび添加剤組成物を含有し、その添加剤組成物は、両方とも潤滑剤組成物の全重量を基準にして、（ａ）少なくとも０．０５重量パーセントのヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物と少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第一の分散剤；および（ｂ）少なくとも０．０５重量パーセントの、ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物と少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第二の分散剤を有し、ここで、その反応生成物は、芳香族カルボン酸等、あるいは非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されている。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
前記潤滑剤組成物の全重量を基準にして約５０重量％〜約９９重量％のベースオイルおよび添加剤組成物
を含み、前記添加剤組成物が、
（ａ）前記潤滑剤組成物の全重量を基準にして少なくとも０．０５重量パーセントの、Ａ）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第一の分散剤；および
（ｂ）前記潤滑剤組成物の全重量を基準にして少なくとも０．０５重量パーセントの、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第二の分散剤
を含み、前記反応生成物が、Ｃ）芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物であって、すべてのカルボン酸または無水物基が芳香族環に直接結合されている、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物、および／またはＤ）約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されている、潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記ヒドロカルビルジカルボン酸または無水物Ａ’がポリイソブテニルコハク酸または無水物を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記第二の分散剤が、ＣおよびＤの両方を用いて後処理されている、Ａ’とＢ’との反応生成物である、請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
Ｃが１，８−無水ナフタル酸を含み、およびＤが無水マレイン酸を含む、請求項３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記第二の分散剤が、Ｄを用いて後処理されている、Ａ’とＢ’との反応生成物である、請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
Ｄが無水マレイン酸を含む、請求項５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記第二の分散剤が、Ｃを用いて後処理されている、Ａ’とＢ’との反応生成物である、請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記ヒドロカルビルジカルボン酸または無水物ＡおよびＡ’が、それぞれポリイソブテニルコハク酸または無水物を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
前記第二の分散剤が、成分Ａ’およびＢ’と、Ｃ）ジカルボキシル含有縮合芳香族化合物またはその無水物、およびＤ）約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物との反応生成物である、請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記添加剤組成物が、前記第一および第二の分散剤と異なる第三の分散剤を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記第三の分散剤がポリイソブテニルコハク酸または無水物である、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
前記第三の分散剤が、Ｃ）芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物であって、すべてのカルボン酸または無水物基が芳香族環に直接結合されている、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物、および／またはＤ）約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されている、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
前記第三の分散剤が、約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されている、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１４】
洗浄剤、分散剤、摩擦調節剤、抗酸化剤、さび止め剤、粘度指数改良剤、乳化剤、解乳化剤、腐食防止剤、摩耗防止剤、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート、アッシュフリーのアミンリン酸塩、消泡剤、および流動点降下剤、ならびにそれらの任意の組合せの１種または複数をさらに含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１５】
少なくとも１．５％の煤を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１６】
約２％〜約３％の煤を含む、請求項１５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１７】
前記潤滑剤組成物が１５質量％よりも低いＮｏａｃｋ揮発性を有する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１８】
前記潤滑剤組成物が１３質量％よりも低いＮｏａｃｋ揮発性を有する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１９】
エンジンを潤滑化させるための方法であって、請求項１に記載の潤滑剤組成物を用いてエンジンを潤滑化させることを含む、方法。
【請求項２０】
エンジン潤滑剤組成物の煤またはスラッジ処理能力を維持するための方法であって、前記エンジン潤滑剤組成物に、
（ａ）前記潤滑剤組成物の全重量を基準にして少なくとも０．０５重量パーセントの、Ａ）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第一の分散剤；および
（ｂ）前記潤滑剤組成物の全重量を基準にして少なくとも０．０５重量パーセントの、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第二の分散剤
を含み、Ｃ）芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物であって、すべてのカルボン酸または無水物基が芳香族環に直接結合されている、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物、および／またはＤ）約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されている、添加剤組成物を添加する工程を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、潤滑剤組成物、特にエンジン潤滑剤組成物の煤またはスラッジ処理特性を改良または維持しながらも、潤滑剤組成物中での分散剤の処理率を最小化するための添加剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
エンジン潤滑剤組成物を選択することにより、エンジンの保護の向上、さらには燃料の経済性の向上、および排気の低減をもたらすことができる。しかしながら、燃料の経済性の改良および排気の低減のメリットを達成するには、その潤滑剤組成物において、エンジンの保護と潤滑性能との間でバランスをとる必要がある。たとえば、摩擦調節剤の量を増やせば、燃料の経済性の目的に有利であり得るが、水を処理する潤滑剤組成物の性能を低下させる恐れがある。同様にして、潤滑剤における対摩耗剤の量を増やすと、摩耗に対するエンジンの保護が改良され得るが、排気を低減させるための触媒性能に有害となる恐れがある。
【０００３】
同じことが潤滑剤組成物の煤およびスラッジ処理成分についてもあてはまる。煤およびスラッジを懸濁状態に保ち、その汚染物が表面に沈降および／または付着することを防止するために、潤滑剤組成物に分散剤が添加される。潤滑剤組成物中での分散剤の量が増えるにつれて、典型的には、その潤滑剤の煤およびスラッジ処理性能が改良される。高負荷のディーゼルエンジンで使用するには、有効であるべき分散剤における処理率が極めて高い。しかしながら、分散剤の処理率を高くすると、腐食が増大し、シールにとって有害である。したがって、比較的低い分散剤の処理率を使用して、潤滑剤組成物に満足のいく煤処理性能を与えることが可能である、分散剤または分散剤の組合せが必要とされている。そのような潤滑剤組成物は、現在提案され、かつ将来的な潤滑剤性能標準に適合するか、またはそれを超えるのに適しているべきである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１２７４３５号公報
【特許文献２】米国特許第８，９２７，４６９号明細書
【特許文献３】米国特許第６，５４８，４５８号明細書
【特許文献４】米国特許第７，８９７，６９６号明細書
【特許文献５】米国特許第４，２３４，４３５号明細書
【特許文献６】米国特許第５，３３４，３２１号明細書
【特許文献７】米国特許第４，１５２，４９９号明細書
【特許文献８】米国特許第５，７３９，３５５号明細書
【特許文献９】米国特許第７，６４５，７２６号明細書
【特許文献１０】米国特許第７，２１４，６４９号明細書
【特許文献１１】米国特許第８，０４８，８３１号明細書
【特許文献１２】米国特許第５，２４１，００３号明細書
【特許文献１３】欧州特許第６１２  ８３９号明細書
【特許文献１４】米国特許第５，８８３，０５７号明細書
【特許文献１５】米国特許第７，７３２，３９０号明細書
【特許文献１６】米国特許第３，６９７，５７４号明細書
【特許文献１７】米国特許第３，７３６，３５７号明細書
【特許文献１８】米国特許第４，６３６，３２２号明細書
【特許文献１９】米国特許第３，２１９，６６６号明細書
【特許文献２０】米国特許第３，５６５，８０４号明細書
【特許文献２１】米国特許第５，６３３，３２６号明細書
【特許文献２２】米国特許第５，９３６，０４１号明細書
【特許文献２３】米国特許第５，６４３，８５９号明細書
【特許文献２４】米国特許第５，６２７，２５９号明細書
【特許文献２５】米国特許第５，８５１，９６５号明細書
【特許文献２６】米国特許第５，８５３，４３４号明細書
【特許文献２７】米国特許第５，７９２，７２９号明細書
【特許文献２８】米国特許第３，６３４，５１５号明細書
【特許文献２９】米国特許第６，７２３，６８５号明細書
【特許文献３０】米国特許第６，３００，２９１号明細書
【特許文献３１】米国特許第５，６５０，３８１号明細書
【特許文献３２】米国再発行特許第３７，３６３Ｅ１号明細書
【特許文献３３】米国再発行特許第３８，９２９Ｅ１号明細書
【特許文献３４】米国再発行特許第４０，５９５Ｅ１号明細書
【特許文献３５】米国特許第４，２６３，１５２号明細書
【特許文献３６】米国特許第４，２８５，８２２号明細書
【特許文献３７】米国特許第４，２８３，２９５号明細書
【特許文献３８】米国特許第４，２７２，３８７号明細書
【特許文献３９】米国特許第４，２６５，７７３号明細書
【特許文献４０】米国特許第４，２６１，８４３号明細書
【特許文献４１】米国特許第４，２５９，１９５号明細書
【特許文献４２】米国特許第４，２５９，１９４号明細書
【特許文献４３】国際公開第９４／０６８９７号パンフレット
【特許文献４４】米国特許出願公開第２０１２０１０１０１７Ａ１号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
第一の態様では、本開示は、潤滑剤組成物の全重量を基準にして５０％〜９９重量％のベースオイルおよび添加剤組成物を含む潤滑剤組成物に関し、潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物の全重量を基準にして少なくとも０．０５重量パーセントの、Ａ）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第一の分散剤；および潤滑剤組成物の全重量を基準にして少なくとも０．０５重量パーセントの、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物である第二の分散剤を含み、ここで、その反応生成物は、Ｃ）芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物であって、すべてのカルボン酸または無水物基が芳香族環に結合されている、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物、および／またはＤ）約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されている。
【０００６】
好ましい実施形態では、そのヒドロカルビルジカルボン酸または無水物Ａ’がポリイソブテニルコハク酸または無水物を含む。
【０００７】
上述の実施形態のそれぞれでは、その第二の分散剤は、ＣおよびＤ両方を用いて後処理されている、Ａ’とＢ’との反応生成物であってよい。別の場合には、その第二の分散剤の反応生成物は、好ましくはＤのみを用いて後処理されてもよく、さらに好ましい代替の方法では、第二の分散剤は、Ｃのみを用いて後処理されてもよい。そのような実施形態では、Ｃが好ましくは１，８−無水ナフタル酸を含み、およびＤが好ましくは無水マレイン酸を含む。
【０００８】
その潤滑剤組成物の実施形態のそれぞれにおいて、そのヒドロカルビルジカルボン酸または無水物ＡおよびＡ’は、それぞれポリイソブテニルコハク酸または無水物を含んでいてもよい。
【０００９】
前述の実施形態のすべてにおいて、その添加剤組成物は、第一および第二の分散剤と異なる第三の分散剤をさらに含んでいてもよい。好ましくは、第三の分散剤が、ポリイソブテニルコハク酸または無水物であってよいか、または第三の分散剤が、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物と、Ｂ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物であり、その反応生成物が、Ｃ）芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物であって、すべてのカルボン酸または無水物基が芳香族環に直接結合されている、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、もしくは芳香族酸無水物、および／またはＤ）約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されていてもよい。第三の分散剤が、Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物とＢ’）少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物であり、その反応生成物が、約５００未満の数平均分子量を有する非芳香族ジカルボン酸または無水物を用いて後処理されていればより好ましい。
【００１０】
前述の実施形態のすべてにおいて、その潤滑剤または添加剤組成物は、以下のものの１種または複数をさらに含んでいてもよい：洗浄剤、分散剤、摩擦調節剤、抗酸化剤、さび止め剤、粘度指数改良剤、乳化剤、解乳化剤、腐食防止剤、摩耗防止剤、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート、アッシュフリーのアミンリン酸塩、消泡剤、および流動点降下剤、ならびにそれらの任意の組合せ。
【００１１】
前述の実施形態のすべてにおいて、その潤滑剤組成物は、少なくとも１．５重量％の煤から、最大で約８重量％までの煤を含んでいてよい。潤滑剤組成物が約２重量％〜約３重量％の煤を含み得るのがより好ましい。
【００１２】
前述の実施形態のすべてにおいて、その潤滑剤組成物が１５質量％よりも低いＮｏａｃｋ揮発性を有していてよく、その潤滑剤組成物が１３質量％よりも低いＮｏａｃｋ揮発性を有し得るのがより好ましい。
【００１３】
さらなる実施形態では、本発明は、エンジンを潤滑化させるための方法であって、前述の実施形態のいずれかに記載の潤滑剤組成物を用いてエンジンを潤滑化させることによる、方法に関する。
【００１４】
さらに別の実施形態では、本発明は、エンジン潤滑剤組成物の煤またはスラッジ処理能力を維持するための方法に関し、それは、エンジン潤滑剤組成物に、前述の実施形態のいずれかに記載されたような添加剤組成物を添加する工程を含む。
【００１５】
よりさらなる実施形態では、本発明は、エンジンを潤滑化するための前述の実施形態のいずれかによる潤滑性組成物の使用に関する。
【００１６】
さらなる実施形態では、本発明は、潤滑剤組成物の煤またはスラッジ処理能力を維持するための、前述の実施形態のいずれかに記載の添加剤組成物の使用に関する。
【００１７】
本明細書で使用するある種の用語の意味合いを明確にする目的で、用語の定義を以下に記す。
【００１８】
「オイル組成物」、「潤滑性組成物」、「潤滑オイル組成物」、「潤滑オイル」、「潤滑剤組成物」、「潤滑性組成物」、「完全配合潤滑剤組成物」、「潤滑剤」、「クランクケースオイル」、「クランクケース潤滑剤」、「エンジンオイル」、「エンジン潤滑剤」、「モーターオイル」、および「モーター潤滑剤」という用語は、同義語とみなされ、多量のベースオイルにプラスして少量の添加剤組成物を含む、完成した潤滑剤製品に関して完全に相互に置き代え可能な用語である。
【００１９】
本明細書で使用するとき、「添加剤パッケージ」、「添加剤濃縮物」、「添加剤組成物」、「エンジンオイル添加剤パッケージ」、「エンジンオイル添加剤濃縮物」、「クランクケース添加剤パッケージ」、「クランクケース添加剤濃縮物」、「モーターオイル添加剤パッケージ」、「モーターオイル濃縮物」という用語は、同義語とみなされ、ベースオイルのストック混合物の大部分を除外した、潤滑オイル組成物の部分を指す場合に完全に相互に置き代え可能な用語である。添加剤パッケージには、粘度指数改良剤または流動点降下剤は含まれていても、含まれていなくてもよい。
【００２０】
「過塩基性の」という用語は、存在している金属の量が化学量論量よりも多い金属塩、たとえばスルホネート、カルボキシレート、サリチレート、および／またはフェネートの金属塩に関連している。そのような塩は、１００％を超える添加率を有することができる（すなわち、酸をその「正規で」、「中性の」塩に転化させるのに必要な金属の理論量である１００％を超えてそれらが含まれている）。「金属比」（しばしば、略してＭＲ）という表現は、その過塩基の塩中の金属の合計した化学当量の、公知の化学反応性および化学量論に従った中性塩における金属の化学当量に対する比率を表すのに使用される。正規または中性の塩では、その金属比が１であり、過塩基の塩では、ＭＲが１より大きい。それらは、一般的には、過塩基性、ハイパー塩基性、またはスーパー塩基性の塩と呼ばれ、有機硫黄酸、カルボン酸、サリチレート、および／またはフェノールの塩であってよい。
【００２１】
本明細書で使用するとき、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、当業者に周知のその一般的な感覚で使用される。具体的には、それは、その分子の残りの部分に直接結合された炭素原子を有し、主として炭化水素的性質を有する基を指している。ヒドロカルビル基の例としては、以下のものが挙げられる：
（ａ）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（たとえば、アルキルもしくはアルケニル）、脂環族（たとえば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族、脂肪族、および脂環族で置換された芳香族置換基、さらには環状置換基（その環は、その分子の他の部分で完結している（たとえば、２個の置換基が合わさって、脂環残基を形成している））；
（ｂ）置換された炭化水素置換基、すなわち、置換基が、（本開示に関連して、主要部分の炭化水素置換基を変化させない）非炭化水素基を含む（たとえば、ハロ（特には、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、アミノ、アルキルアミノ、およびスルホキシ）；ならびに
（ｃ）ヘテロ置換基、すなわち、本開示に関連して、主として炭化水素的性質を有しながら、そうでなければ炭素原子で構成されていた環または鎖中に炭素以外のものを含む置換基。ヘテロ原子には、硫黄、酸素、および窒素が含まれ得、ピリジル、フリル、チエニル、およびイミダゾリルのような置換基が包含される。一般的には、ヒドロカルビル基中で炭素原子１０個あたり２個以下、たとえば１個以下の非炭化水素置換基が存在するであろうが、典型的には、ヒドロカルビル基中には非炭化水素置換基は存在しないであろう。
【００２２】
本明細書で使用するとき、「重量パーセント」という用語は、特に断らない限り、全組成物の重量に対する引用された成分のパーセントを表していることを意味している。
【００２３】
本明細書で使用される、「可溶性」、「油溶性」、または「分散性」という用語は、その化合物または添加剤が可溶性であるか、溶解可能であるか、混和性であるか、またはオイル中にあらゆる割合で懸濁させることが可能であることを示していてよいが、そうでなければならないというわけではない。しかしながら、上述の用語は、それらが、そのオイルが採用された環境で、それらが意図されている効果を発揮するのに十分な程度に、たとえば、オイル中に可溶性、懸濁可能、溶解可能、または安定に分散可能であることを意味している。さらには、必要に応じて、追加して他の添加剤を組み入れることで特定の添加剤をより高いレベルで組み入れることが可能となり得る。
【００２４】
本明細書で採用される「ＴＢＮ」という用語は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６、またはＡＳＴＭ  Ｄ４７３９、またはＤＩＮ  ５１６３９−１の方法で測定される全塩基数（単位：ｍｇＫＯＨ／ｇ）を表すのに使用される。
【００２５】
本明細書で採用される「アルキル」という用語は、約１〜約１００個の炭素原子の直鎖状、分岐状、環状、および／または置換された飽和鎖残基を指している。
【００２６】
本明細書で採用される「アルケニル」という用語は、約３〜約１０個の炭素原子の直鎖状、分岐状、環状、および／または置換された不飽和鎖残基を指している。
【００２７】
本明細書で採用される「アリール」という用語は、単環および多環の芳香族化合物を指しており、それには、アルキル、アルケニル、アルキルアリール、アミノ、ヒドロキシル、アルコキシ、ハロ置換基、および／または窒素、酸素、および硫黄（これらに限定されるわけではないが）を含むヘテロ原子が含まれていてもよい。
【００２８】
本明細書の記述の潤滑剤、複数の成分の組合せ、または個々の成分は、各種のタイプの内燃機関において好適に使用することができる。好適なエンジンのタイプとしては、以下のものが挙げられ得るが、それらに限定されるわけではない：高負荷のディーゼル、乗用車、低負荷のディーゼル、中速ディーゼル、または船舶用エンジン。内燃機関は以下のものであってよい：ディーゼル燃料のエンジン、ガソリン燃料のエンジン、天然ガス燃料のエンジン、バイオ燃料のエンジン、ディーゼル／バイオ燃料混合のエンジン、ガソリン／バイオ混合燃料のエンジン、アルコール燃料のエンジン、ガソリン／アルコール混合燃料のエンジン、加圧天然ガス（ＣＮＧ）燃料のエンジン、またはそれらの組合せ。ディーゼルエンジンは、圧縮点火エンジンであってよい。ガソリンエンジンは、スパーク点火エンジンであってよい。内燃機関は、電気またはバッテリーの電源と組み合わせて使用することもできる。そのような構成のエンジンは、一般的には、ハイブリッドエンジンとして公知である。内燃機関は、２サイクル、４サイクル、またはロータリーエンジンであってよい。好適な内燃機関としては、以下のものが挙げられる：船舶用ディーゼルエンジン（たとえば、内航用船舶）、航空機用ピストンエンジン、低負荷ディーゼルエンジン、およびオートバイ、乗用車、機関車、およびトラックのエンジン。本発明の潤滑剤組成物が使用可能な特に好ましいタイプのエンジンは、高負荷のディーゼル（ＨＤＤ）エンジンである。
【００２９】
ＨＤＤエンジンは、一般的には、潤滑剤中で約２％〜約３％の範囲の煤レベルを発生することが知られている。さらに、旧型のＨＤＤエンジンでは、煤レベルが最大で約８％までのレベルに達する可能性もある。さらに、ガソリン直接噴射（ＧＤｉ）エンジンでも、その潤滑流体中では煤を受ける。Ｆｏｒｄ  Ｃｈａｉｎ  Ｗｅａｒ  Ｔｅｓｔを使用したＧＤｉエンジンの試験では、３１２時間の走行で、その潤滑剤中に２．３８７％のレベルで煤が生成した。メーカーおよび運転条件に依存して、直接燃料噴射ガソリンエンジン内での煤のレベルは、約１．５％〜約３％の範囲となり得る。比較のために、非直接噴射ガソリンエンジンについても、潤滑剤中に生成する煤の量を測定するための試験をした。その試験の結果から、潤滑剤中の煤がわずか約１．１５２％であることが分かった。
【００３０】
ＨＤＤおよびＧＤｉエンジンで生成する煤のレベルが高いことから、本発明の相乗効果性分散剤は、それらのタイプのエンジンで使用するのが好ましい。ＨＤＤエンジンおよび直接燃料噴射ガソリンエンジンで使用するには、そのオイル中に存在する煤が、そのエンジンの使用年数、メーカー、運転条件に依存して約０．０５％〜約８％の範囲とすることができる。いくつかの実施形態では、潤滑性組成物中の煤のレベルが約１．５％より大きいか、または好ましくは煤のレベルが約１．５％〜約８％であり、最も好ましくは、潤滑流体中の煤のレベルが約２％〜約３％である。
【００３１】
内燃機関には、アルミニウム−合金、鉛、スズ、銅、鋳鉄、マグネシウム、セラミックス、ステンレス鋼、複合材料、および／またはそれらの混合物の１種または複数からなる構成部品が含まれ得る。それらの構成部品は、たとえば、ダイヤモンド様の炭素コーティング、潤滑コーティング、リン含有コーティング、モリブデン含有コーティング、グラファイトコーティング、ナノ粒子含有コーティング、および／またはそれらの組合せを用いてコーティングすることができる。アルミニウム−合金としては、ケイ酸アルミニウム、酸化アルミニウム、またはその他のセラミック物質が挙げられ得る。１つの実施形態では、そのアルミニウム−合金がアルミニウム−シリケート表面である。本明細書で使用するとき、「アルミニウム合金」という用語は、「アルミニウム複合材料」と同義であり、その詳しい構造は無視して、アルミニウム、および、微視的もしくはほぼ微視的レベルで相互混合または反応させたその他の構成部品を含む構成部品または表面部品を表すことが意図されている。これは、任意の慣用される、アルミニウムと異なる他の金属との合金、さらには非金属元素または化合物、たとえばセラミック様の材料を用いた複合材料または合金様の構造物を含むであろう。
【００３２】
内燃機関のための潤滑オイル組成物は、硫黄、リン、または硫酸塩灰分（ＡＳＴＭ  Ｄ−８７４）の含量とは無関係に、各種のエンジン潤滑剤に好適となり得る。エンジンオイル潤滑剤の硫黄含量は、約１重量％以下、または約０．８重量％以下、または約０．５重量％以下、または約０．３重量％以下、または約０．２重量％以下であってよい。１つの実施形態では、その硫黄含量が約０．００１重量％〜約０．５重量％、または約０．０１重量％〜約０．３重量％の範囲であってよい。リン含量は、約０．２重量％以下、または約０．１重量％以下、または約０．０８５重量％以下、または約０．０８重量％以下、またはさらに約０．０６重量％以下、約０．０５５重量％以下、または約０．０５重量％以下であってよい。１つの実施形態では、そのリン含量が約５０ｐｐｍ〜約１０００ｐｐｍ、または約３２５ｐｐｍ〜約８５０ｐｐｍであってよい。合計した硫酸塩灰分含量は、約２重量％以下、または約１．５重量％以下、または約１．１重量％以下、または約１重量％以下、または約０．８重量％以下、または約０．５重量％以下であってよい。１つの実施形態では、その硫酸塩灰分含量が約０．０５重量％〜約０．９重量％、または約０．１重量％、または約０．２重量％〜約０．４５重量％であってよい。また別の実施形態では、その硫黄含量が約０．４重量％以下であってよく、そのリン含量が約０．０８重量％以下であってよく、その硫酸塩灰分が約１重量％以下である。さらに別の実施形態では、その硫黄含量が約０．３重量％以下であってよく、そのリン含量が約０．０５重量％以下であってよく、その硫酸塩灰分が約０．８重量％以下であってよい。
【００３３】
１つの実施形態では、その潤滑オイル組成物がエンジンオイルであり、その潤滑オイル組成物が（ｉ）約０．５重量％以下の硫黄含量、（ｉｉ）約０．１重量％以下のリン含量、および（ｉｉｉ）約１．５重量％以下の硫酸塩灰分含量を有しているのがよい。
【００３４】
１つの実施形態では、その潤滑オイル組成物が２サイクルまたは４サイクルの船舶用ディーゼル内燃機関に好適である。１つの実施形態では、その船舶用ディーゼル燃焼機関が２サイクルエンジンである。いくつかの実施形態では、その潤滑オイル組成物が、１つまたは複数の理由から、２サイクルまたは４サイクルの船舶用ディーゼル内燃機関には適していないが、その理由を非限定的に挙げれば、たとえば、船舶用エンジンを駆動するために使用される燃料の硫黄含量が高いこと、および船舶用に適したエンジンオイルでは高いＴＢＮ（たとえば、船舶用に適したエンジンオイルでは約４０よりも高いＴＢＮ）が必要とされるからである。
【００３５】
いくつかの実施形態では、その潤滑オイル組成物が低硫黄燃料、たとえば約１〜約５％の硫黄を含む燃料で駆動されるエンジンに使用するのが適している。高速車両用の燃料には、約１５ｐｐｍの硫黄（すなわち、約０．００１５％の硫黄）が含まれている。
【００３６】
低速ディーゼルとは、典型的には船舶用エンジンを指しており、中速ディーゼルとは、典型的には機関車を指しており、高速ディーゼルとは、典型的には高速車両を指している。潤滑オイル組成物は、これらのタイプの１つのみに適していてもよく、または全部に適していてもよい。
【００３７】
さらに、本明細書の記述の潤滑剤は、以下の基準に適合させるのに好適であり得る：１種または複数の工業的仕様書要求事項、たとえばＩＬＳＡＣ  ＧＦ−３、ＧＦ−４、ＧＦ−５、ＧＦ−６、ＣＫ−４、ＦＡ−４、ＣＪ−４、ＣＩ−４Ｐｌｕｓ、ＣＩ−４、ＡＣＥＡ  Ａ１／Ｂ１、Ａ２／Ｂ２、Ａ３／Ｂ３、Ａ３／Ｂ４、Ａ５／Ｂ５、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｅ４／Ｅ６／Ｅ７／Ｅ９、Ｅｕｒｏ  ５／６、ＪＡＳＯ  ＤＬ−１、Ｌｏｗ  ＳＡＰＳ、Ｍｉｄ  ＳＡＰＳ、または相手先商標製品製造会社の仕様書、たとえば、Ｄｅｘｏｓ（商標）１、Ｄｅｘｏｓ（商標）２、ＭＢ−Ａｐｐｒｏｖａｌ  ２２９．５１／２２９．３１、ＶＷ  ５０２．００、５０３．００／５０３．０１、５０４．００、５０５．００、５０６．００／５０６．０１、５０７．００、５０８．００、５０９．００、ＢＭＷ  Ｌｏｎｇｌｉｆｅ−０４、Ｐｏｒｓｃｈｅ  Ｃ３０、Ｐｅｕｇｅｏｔ  Ｃｉｔｒｏｅｎ  Ａｕｔｏｍｏｂｉｌｅｓ  Ｂ７１  ２２９０、Ｂ７１  ２２９６、Ｂ７１  ２２９７、Ｂ７１  ２３００、Ｂ７１  ２３０２、Ｂ７１  ２３１２、Ｂ７１  ２００７、Ｂ７１  ２００８、Ｆｏｒｄ  ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ１５３−Ｈ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９３０−Ａ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９４５−Ａ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９１３Ａ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９１３−Ｂ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９１３−Ｃ、ＧＭ  ６０９４−Ｍ、Ｃｈｒｙｓｌｅｒ  ＭＳ−６３９５、またはここで述べなかった過去および将来の各種のＰＣＭＯまたはＨＤＤ仕様書。乗用車モーターオイル（ＰＣＭＯ）適用のためのいくつかの実施形態では、その仕上がり流体中のリンの量は、１０００ｐｐｍ以下または９００ｐｐｍ以下または８００ｐｐｍ以下である。
【００３８】
他のハードウェアでは、本明細書に開示された潤滑剤を使用するのに適さない場合もあり得る。「機能性流体」は、広く各種の流体を含む用語であるが、非限定的に例を挙げれば、たとえば、以下のものである：トラクター油圧流体、動力伝達流体、たとえば、自動変速流体、連続可変な伝達流体および手動伝達流体、油圧流体、たとえばトラクター油圧流体、いくつかのギアオイル、パワーステアリング流体、風力タービン、コンプレッサーに使用される流体、いくつかの工業用流体、およびパワートレイン構成部品関連の流体。これら流体のそれぞれの中でも、たとえば自動変速流体では、異なる設計を有する広く各種の伝達装置が存在しているため、したがって、顕著に異なる機能特性の流体が必要となることに注目されたい。これは、動力の発生または移送には使用されない「潤滑流体」という用語と対照的である。
【００３９】
トラクターの油圧流体に関して、たとえば、これらの流体は、エンジンの潤滑を除けば、トラクターにおけるすべての潤滑剤用途で使用される多目的製品である。それらの潤滑用途としては、たとえば、ギヤボックス、動力取出し装置およびクラッチ、後軸、減速ギア、湿式ブレーキ、ならびに油圧アクセサリーなどの潤滑が挙げられる。
【００４０】
その機能性流体が自動変速流体である場合、その自動変速流体は、動力を伝達するために、クラッチ板に対して十分な摩擦を有していなければならない。しかしながら、操作中に流体の温度が上昇すると、温度効果のために、流体の摩擦係数が低下する傾向がある。トラクターの油圧流体または自動変速流体は、高温になっても高い摩擦係数を維持していることが重要であり、そうでなければ、ブレーキ系統または自動変速が効かなくなる恐れがある。これは、エンジンオイルの機能にはない。
【００４１】
トラクター流体、およびたとえばＳｕｐｅｒ  Ｔｒａｃｔｏｒ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｏｉｌ（ＳＴＵＯ）またはＵｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｒａｃｔｏｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｏｉｌ（ＵＴＴＯ）は、エンジンオイルと、伝達装置、差動装置、最終駆動プラネタリーギア、湿式ブレーキ、および油圧性能との性能を組み合わせたものであってよい。ＵＴＴＯまたはＳＴＵＯ流体を配合するのに使用される添加剤の多くが類似の機能性を有してはいるが、それらを適切に組み入れないと有害な影響が出る可能性がある。たとえば、エンジンオイルにおいて使用されるいくつかの抗摩耗性の極圧添加剤は、油圧ポンプ内の銅製の構成部品に対して極端に強く腐食する可能性がある。ガソリンまたはディーゼルエンジンの性能のために使用される洗浄剤および分散剤は、湿式ブレーキの性能に有害となる可能性がある。湿式ブレーキの騒音を抑制することを特徴とする摩擦調節剤は、エンジンオイルの性能に要求される熱安定性に欠ける可能性がある。これら流体のそれぞれは、機能性、トラクター用、または潤滑などいずれの用途であっても、特定かつ厳格な製造業者の要求に適合するように設計されている。
【００４２】
本開示のエンジンオイルは、以下において詳しく説明する１種または複数の添加剤を添加して配合することにより、適切なベースオイル配合物とすることができる。添加剤は、ベースオイルと組み合わせて、添加剤パッケージ（または濃縮物）の形態にしてもよく、または別の場合には個々にベースオイルと組み合わせてもよい（または両者の組合せ）。完全に配合されたエンジンオイルは、加えられた添加剤およびそれらそれぞれの性質に基づいて改良された性能を示すことができる。
【００４３】
本開示のさらなる詳細および利点は、以下に続く記述で部分的に示すものとし、および／または本開示の実施によって学ぶことができる。本開示の詳細および利点は、添付された請求項において特に指摘する要素および組合せの手段によっても実現および達成することができる。ここまでの概要およびこれ以降の詳細な記述は、例を挙げて説明するものにすぎず、請求項のように本開示を限定するものではないことを理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】分散剤なしの煤入りのオイルにおける粘度対剪断速度を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
エンジン潤滑剤組成物に対して、受容可能な煤およびスラッジ処理性能を与えることが望ましい。ある種のタイプのエンジン内で使用される潤滑剤組成物では、潤滑剤組成物中に分散剤を導入することにより、所望の煤およびスラッジ処理性能を問題なく与えることができていた。しかしながら、高負荷のディーゼル（ＨＤＤ）および直接ガソリン直接噴射エンジン（ＧＤｉエンジン）では、多くの他のタイプの内燃機関に比較して、極めて大量の煤およびスラッジが生成する。この問題に対処するための１つの選択肢は、ＨＤＤおよびＧＤｉエンジンのための潤滑剤組成物において使用される分散剤の処理率を上げることである。
【００４６】
典型的には、潤滑剤組成物中の分散剤の処理率を上げることにより、その潤滑剤組成物の煤およびスラッジ処理性能が改良される。ＨＤＤおよびＧＤｉエンジンによって生成する煤およびスラッジの量が比較的に大量であるため、十分な煤およびスラッジ処理性能を得ようとすると、潤滑剤組成物中で分散剤の高い処理率が必要となる。しかしながら、潤滑性組成物中で分散剤の処理率をあるレベルより高くすることは、エンジンの構成部品に悪影響が出たり、性能に結果が出たりするため、望ましいことではない。特に、分散剤の高い処理率は、エンジンシールに損傷を与え、腐食を促進することは公知である。
【００４７】
ＨＤＤエンジンも含めて、エンジンにおいて使用するための潤滑剤組成物に１種または複数の分散剤を添加することは、当技術分野では周知であり、たとえば、（特許文献１）には、コハク酸イミドとジカルボン酸またはその無水物との反応生成物である潤滑オイル添加剤が開示されている。この参考文献は、この添加剤をベースオイルとブレンドして使用すると、高い静止摩擦係数が得られることを教示している。さらに、（特許文献２）には、ベースオイルおよび分散剤を含む潤滑性組成物が開示されているが、その分散剤は、Ａ）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物、Ｂ）ポリアミン、Ｃ）ジカルボキシル含有縮合芳香族化合物、およびＤ）非芳香族ジカルボン酸または無水物の反応生成物である。
【００４８】
煤およびスラッジ処理性能を得るために潤滑剤組成物中で分散剤を使用することは公知であるが、添加剤パッケージの処理率、ならびに重要なベンチテスト、たとえば、ＡＳＴＭ  Ｄ−６５９４）にあるような高温腐食ベンチテスト（ＨＴＣＢＴ）、およびＡＳＴＭ  Ｄ−７２１６にあるようなシール混和性テスト、さらには、たとえば、Ｍｅｒｃｅｄｅｓ、Ｂｅｎｚ、ＭＴＵ、およびＭＡＮ  Ｔｒｕｃｋ＆Ｂｕｓ  Ｃｏｍｐａｎｙからの相手先商標製品製造会社（ＯＥＭ）シールテストにおけるそのような潤滑剤組成物の性能を改良するには、特にＨＤＤおよびＧＤｉエンジン内で分散剤を使用することを前提とした潤滑剤組成物中で、そのような分散剤の処理率を低下させることが必要である。
【００４９】
本発明は、満足のいく煤およびスラッジ処理性能を得るために必要な分散剤の濃度を、予想される有効濃度よりも低くすることが可能な方法および組成物を提供する。本願出願人が見出したところでは、分散剤のある種の組合せが、予想される有効濃度よりも低い濃度で、現在提案されかつ将来的な潤滑剤性能標準に適合するか、またはそれを超えるのに好適な煤およびスラッジ処理性能を与える。
【００５０】
より具体的には、いくつかの実施形態において、ある種の特性を有する２種以上の分散剤を組み合わせることで相乗効果性分散剤効果が得られ、予想外にも、エンジン潤滑剤組成物に対して有利な煤およびスラッジ処理性能を得るに必要な分散剤の総量を減らすことができた。相乗効果性分散剤効果とは、分散剤を組み合わせて使用することにより、それぞれの分散剤の比率で得られる効果を合計して期待されるよりも高い効果が得られることである。
【００５１】
各種の分散剤の組合せが、潤滑剤組成物に対して組み合わせて添加されると相乗的効果を有することが見出された。２種以上の分散剤の間の相乗的効果により、潤滑剤組成物中でその分散剤の組合せを、その２種以上の分散剤のそれぞれを単独で使用した場合に測定される効果を基準にした計算上の有効濃度から期待するよりも低い有効濃度で使用することが可能となる。特定の分散剤の組合せの効果は、分散剤の組合せを形成している個々の成分で期待される効果を合計したものが期待されるはずである。本発明者らは、いくつかの分散剤の組合せで予想外の相乗的効果が得られることを見出した。
【００５２】
本開示の態様では、その潤滑オイル組成物には、２種以上の分散剤の相乗効果を有する組合せを含む添加剤組成物を含むことができる。相乗効果のある組合せは、その添加剤組成物中の分散剤のそれぞれの測定上の有効濃度の比率を合計した計算上の有効濃度よりも低い、測定上の有効濃度を有する分散剤の組合せである。したがって、分散剤の相乗効果的組合せが、潤滑剤組成物中の分散剤に対して、その組合せで採用された個々の分散剤の有効濃度から期待されるよりも全体として低い有効濃度を与える。
【００５３】
有効濃度は、その潤滑剤組成物でＮｅｗｔｏｎｉａｎ流体挙動を得るに十分である、潤滑オイル中の分散剤の濃度として決定される。Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ流体挙動は、レオメーターを使用して測定される。煤を含むオイルを、１種または複数の分散剤を用いて処理し、レオメーターを使用して、Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ流体が得られる時点を測定する。粘度対剪断速度の曲線の勾配がゼロに等しくなったときにＮｅｗｔｏｎｉａｎ流体が得られる。勾配がゼロになったところでの分散剤の濃度が、その分散剤での有効濃度である。有効濃度を測定するための方法について、以下の実施例でさらに詳しく説明する。
【００５４】
各種の異なる分散剤の組合せが相乗的効果を有している可能性がある。理論に捉われることなく言えば、１つの態様では、相乗効果性分散剤の組合せ中で窒素によって作り出された極性が、潤滑剤組成物中に含まれている煤と相互作用をする。さらには、オレフィンコポリマーの尾、たとえば、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）の尾、およびたとえば無水ナフタル酸の芳香族性が、潤滑剤組成物中で、煤が凝集してより大きい煤粒子となることを妨げることを助長していると考えられる。これらの態様を組み合わせたものが、分散剤の組合せの、より低い有効濃度で潤滑剤組成物中の煤およびスラッジの改良された取り扱いを与えるものと考えられる。
【００５５】
第一の実施形態では、その添加剤組成物には、第一の分散剤と第二の分散剤との相乗効果的組合せが含まれる。第一の分散剤は、以下の成分の反応生成物である：Ａ）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物（数平均分子量５００〜５０００）；Ｂ）ポリアミン；Ｃ）ジカルボキシル含有縮合芳香族化合物；および／またはＤ）非芳香族ジカルボン酸または無水物（数平均分子量５００未満）。この分散剤を作成するのに使用した成分Ａ〜Ｄについて、以下でより詳しく説明する。１つのそのような分散剤が、たとえば、（特許文献１）に記載されている。成分Ａ〜Ｄの反応生成物を含む分散剤は、（特許文献２）に記載されている。
【００５６】
第二の分散剤は、第一の分散剤と相乗効果的関係を有しており、少なくとも：Ａ’）ヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物（数平均分子量５００〜５０００）とＢ’）ポリアミンとの反応生成物であってよい。
【００５７】
成分ＡおよびＡ’
成分ＡおよびＡ’のヒドロカルビル−ジカルボン酸または無水物のヒドロカルビル残基は、ブテンポリマー、たとえばイソブチレンのポリマーから誘導することができる。本明細書で用いる場合、好適なポリイソブテンとしては、ポリイソブチレン、または少なくとも約６０％、たとえば約７０％〜約９０％などの高い末端ビニリデン含量を有する、高度に反応性が高いポリイソブチレンからのものが挙げられる。好適なポリイソブテンとしては、ＢＦ3触媒を使用して調製したものが挙げられる。ポリアルケニル置換基の平均の数分子量は、先に挙げたように、ＧＰＣで、較正標準としてポリスチレンを使用して測定して、広い範囲、たとえば約１００〜約５０００、たとえば約５００〜約５０００で変化させることができる。
【００５８】
成分ＡおよびＡ’のジカルボン酸または無水物は、無水マレイン酸から、または、無水マレイン酸以外のカルボン酸系反応剤、たとえばマレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸、エチルマレイン酸無水物、ジメチルマレイン酸無水物、エチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸などから選択することができるが、それらに相当する酸ハロゲン化物および低級脂肪族エステルも含まれる。好適なジカルボン酸無水物は、無水マレイン酸である。成分Ａを作成するために使用される反応混合物中における、無水マレイン酸対ヒドロカルビル残基のモル比は、広い範囲で変化させることができる。したがって、そのモル比は、約５：１〜約１：５、たとえば約３：１〜約１：３で変化せることが可能であり、さらなる例としては、反応を強制的に完結させるために、無水マレイン酸を化学量論的に過剰に使用してもよい。未反応の無水マレイン酸は、真空蒸留によって除去することができる。
【００５９】
成分ＢおよびＢ’
官能化分散剤を調製するための成分ＢまたはＢ’として、任意の多くのポリアミンを使用することができる。ポリアミン成分のＢまたはＢ’は、ポリアルキレンポリアミンであってよい。ポリアミンの例としては以下のものが挙げられるが、これらに限定されるわけではない：エチレンジアミン、プロパンジアミン、ブタンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラアミン（ＴＥＴＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）アミノエチルピペラジン、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、Ｎ−メチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−１，３−プロパンジアミン、アミノグアニジンビカーボネート（ＡＧＢＣ）、および重質ポリアミン、たとえば、Ｅ１００重質アミンボトム。重質ポリアミンには、少量の低級ポリアミンオリゴマー、たとえばＴＥＰＡおよびＰＥＨＡ、主として７個以上の窒素原子を有するオリゴマー、１分子あたり２個以上の一級アミン、通常のポリアミン混合物よりも多くの分岐を有するポリアルキレンポリアミンの混合物が含まれていてよい。ヒドロカルビルで置換されたスクシンイミド分散剤を調製するために使用することが可能である、さらなるポリアミン（これらに限定されるわけではない）が（特許文献３）に開示されている（その開示は、参照により全体が本明細書に組み入れられる）。好ましくは、第一および第二の分散剤を形成させるための反応において成分ＢまたはＢ’として使用されるポリアミンが、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタミン、Ｅ１００重質アミンボトム、およびそれらの組合せの群から選択されるのが好ましい。１つの好ましい実施形態では、そのポリアミンがテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）であってよい。
【００６０】
１つの実施形態では、その官能化された第一の分散剤を、式（Ｉ）の化合物から誘導することができる：
【化１】
2020073686.tif 000002
（式中、ｎは、０または１〜５の整数を表し、Ｒ2は、先に定義されたヒドロカルビル置換基である）。１つの実施形態では、ｎが３であり、Ｒ2が、ポリイソブテニル置換基、たとえば少なくとも約６０％、たとえば約７０％〜約９０％以上の末端ビニリデン含量を有するポリイソブチレンから誘導されたものである。第二の分散剤が、式（Ｉ）の化合物であってもよい。式（Ｉ）の化合物が、ヒドロカルビルで置換されたコハク酸無水物、たとえばポリイソブテニルコハク酸無水物（ＰＩＢＳＡ）と、ポリアミン、たとえばテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）との反応生成物であってもよい。
【００６１】
上述の式（Ｉ）の化合物は、（Ａ）ポリイソブテニル置換されたコハク酸無水物対（Ｂ）ポリアミンのモル比が、１：１〜１０：１、好ましくは、１：１〜５：１、または４：３〜３：１、または４：３〜２：１の範囲である。特に有用な分散剤は、ＧＰＣにより較正標準としてポリスチレンを使用して測定して、約５００〜５０００の範囲の数平均分子量（Ｍｎ）を有する、ポリイソブテニル置換されたコハク酸無水物のポリイソブテニル基と、（Ｂ）一般式Ｈ2Ｎ（ＣＨ2）m−［ＮＨ（ＣＨ2）m］n−ＮＨ2（式中、ｍは、２〜４の範囲であり、ｎは、１〜２の範囲である）を有するポリアミンとを含む。好ましくは、ＡまたはＡ’がポリイソブチレンコハク酸無水物（ＰＩＢＳＡ）である。ＰＩＢＳＡまたはＡおよびＡ’は、ポリマー１本あたり平均して約１．０〜約２．０のコハク酸残基を有しているのがよい。
【００６２】
式（１）のＮ置換された長鎖アルケニルスクシンイミドの例としては、約３５０〜約５０，０００、または約５，０００、または約３，０００の範囲のポリイソブチレン置換基の数平均分子量を有するポリイソブチレンスクシンイミドが挙げられる。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製法は、たとえば（特許文献４）または（特許文献５）に開示されている。ポリオレフィンは、約２〜約１６個、または約２〜約８個、または約２〜約６個の炭素原子を含む重合性モノマーから調製することができる。
【００６３】
１つの実施形態では、第一および／または第二の分散剤（１種または複数）が、約３５０〜約５０，０００、または約５０００、または約３０００の範囲の数平均分子量を有するポリイソブチレンから誘導される。いくつかの実施形態では、ポリイソブチレンが含まれている場合、それが５０ｍｏｌ％より大きい、６０ｍｏｌ％より大きい、７０ｍｏｌ％より大きい、８０ｍｏｌ％より大きい、または９０ｍｏｌ％より大きい末端二重結合含量を有していてよい。そのようなＰＩＢは、高反応性ＰＩＢ（「ＨＲ−ＰＩＢ」）とも呼ばれている。約８００〜約５０００の範囲の数平均分子量を有するＨＲ−ＰＩＢは、本開示の実施形態において使用するのに適している。慣用されるＰＩＢは、典型的には５０ｍｏｌ％未満、４０ｍｏｌ％未満、３０ｍｏｌ％未満、２０ｍｏｌ％未満、または１０ｍｏｌ％未満の末端二重結合含量のみを有する。アルケニルまたはアルキルコハク酸無水物の活性成分％は、クロマトグラフ法を使用して測定することができる。この方法は、（特許文献６）のカラム５および６に記載されている。
【００６４】
約９００〜約３０００の範囲の数平均分子量を有するＨＲ−ＰＩＢが好適である。そのようなＨＲ−ＰＩＢは、市場で入手でき、または（特許文献７）（Ｂｏｅｒｚｅｌら）および（特許文献８）（Ｇａｔｅａｕら）に記載されているようにして、非塩素化触媒、たとえば三フッ化ホウ素の存在下にイソブテンを重合させることにより合成することができる。前述の熱エン反応で使用した場合、ＨＲ−ＰＩＢは、その反応においてより高い変換速度を与えることが可能であり、さらには反応性が高いために、沈殿物の生成量が低くなる。適切な方法は、（特許文献４）に記載されている。
【００６５】
成分Ｃ
成分Ｃは、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、または芳香族酸無水物であるが、ここでカルボン酸または無水物基（１個または複数）はすべて、芳香族環に直接結合されている。そのようなカルボキシル含有芳香族化合物は、以下のものから選択することができる：１，８−ナフタル酸または無水物、および１，２−ナフタレンジカルボン酸または無水物、２，３−ナフタレンジカルボン酸または無水物、ナフタレン−１，４−ジカルボン酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、フタル酸無水物、ピロメリット酸無水物、１，２，４−ベンゼントリカルボン酸無水物、ジフェン酸または無水物、２，３−ピリジンジカルボン酸または無水物、３，４−ピリジンジカルボン酸または無水物、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸または無水物、ペリレン−３，４，９，１０−テトラカルボン酸無水物、ピレンジカルボン酸または無水物など。１ｍｏｌのポリアミンあたりに反応させるこの後処理成分のｍｏｌ数は、約０．１：１〜約２：１の範囲とするのがよい。反応混合物中における、この後処理成分対ポリアミンの典型的なモル比は、約０．２：１〜約２．０：１の範囲とするのがよい。使用することが可能である、この後処理成分対ポリアミンのまた別のモル比は、０．２５：１〜約１．５：１の範囲とするのがよい。この後処理成分は、他の成分と約１４０℃〜約１８０℃の範囲の温度で反応させるのがよい。
【００６６】
成分Ｄ
成分Ｄは、非芳香族ジカルボン酸または無水物である。その非芳香族ジカルボン酸または無水物は、５００未満の数平均分子量を有しているのがよい。好適なカルボン酸または無水物としては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：酢酸または無水物、シュウ酸および無水物、マロン酸および無水物、コハク酸および無水物、アルケニルコハク酸および無水物、グルタル酸および無水物、アジピン酸および無水物、ピメリン酸および無水物、スベリン酸および無水物、アゼライン酸および無水物、セバシン酸および無水物、マレイン酸および無水物、フマル酸および無水物、酒石酸および無水物、グリコール酸および無水物、１，２，３，６−テトラヒドロナフタル酸および無水物など。
【００６７】
成分Ｄは、成分Ｂと、反応される成分Ｂの１ｍｏｌあたり約０．１〜約２．５ｍｏｌの範囲の成分Ｄというモル比で反応される。典型的には、使用される成分Ｄの量は、成分Ｂ中の二級アミノ基の数に関連することになるであろう。したがって、成分Ｂ中の二級アミノ基１個あたり約０．２〜約２．０ｍｏｌの成分Ｄを他の成分と反応させて、本開示の実施形態による分散剤を得ることができる。成分Ｄ対成分Ｂの使用可能な他のモル比は、成分Ｂの１ｍｏｌあたり、０．２５：１〜約１．５：１ｍｏｌの成分Ｄの範囲とすることができる。成分Ｄは、他の成分と約１４０℃〜約１８０℃の範囲の温度で反応させるのがよい。
【００６８】
その後処理工程は、オレフィンコポリマーと、無水コハク酸、および少なくとも１種のポリアミンとの反応が完了してから実施するのがよい。
【００６９】
さらなる好ましい実施形態では、相乗的効果を作り出すために、添加剤組成物中で３種以上の分散剤添加剤を使用してもよい。３種の分散剤添加剤の好ましい組合せでは、それらの分散剤の２種以上が先に列記し説明した成分Ａ〜Ｄの反応生成物を含む。
【００７０】
好適な分散剤は、慣用される方法により、広く各種の反応剤と反応させることによって後処理することも可能である。そのようなものとしては、以下のものが挙げられる：ホウ素、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素で置換されたコハク酸無水物、無水マレイン酸、ニトリル、エポキシド、カーボネート、環状カーボネート、ヒンダードフェノール系エステル、およびリン化合物。（特許文献９）；（特許文献１０）；および（特許文献１１）を参照によりその全体を本明細書に組み入れたものとする。
【００７１】
カーボネートおよびホウ酸の後処理に加えて、改良したり、別の性質を付与するように設計された各種の後処理を用いて、分散剤を後処理したり、さらなる後処理をしたりしてもよい。そのような後処理としては、（特許文献１２）のカラム２７〜２９にまとめられているものが挙げられる（参照により本明細書に取り入れたものとする）。
【００７２】
好適な分散剤のＴＢＮは、オイルフリー基準で約１０〜約６５であってよいが、これは、約５０％の希釈剤のオイルを含む分散剤のサンプルで測定したとすると、約５〜約３０のＴＢＮに相当する。
【００７３】
本明細書に記載の潤滑剤組成物には、潤滑剤組成物の全重量を基準にして約０．１重量パーセント〜約５重量パーセントの上述の相乗効果性分散剤の組合せを含むことができる。その相乗効果性分散剤の組合せの量の好ましい範囲は、潤滑剤組成物の全重量パーセントを基準にして約０．２５重量パーセント〜約３重量パーセントとするのがよい。前述の相乗効果性分散剤の組合せに加えて、その潤滑剤組成物には、ベースオイルが含まれ、慣用されるその他の成分、非限定的に挙げれば、たとえば、摩擦調節剤、追加の分散剤、金属洗浄剤、摩耗防止剤、消泡剤、抗酸化剤、粘度調節剤、流動点降下剤、腐食防止剤などを含んでいてよい。
【００７４】
ベースオイル
本明細書における潤滑オイル組成物において使用されるベースオイルは、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに規定されているグループＩ〜Ｖに属する各種のベースオイルの任意のものから選択することができる。その５つのベースオイルのグループは以下の通りである。
【００７５】
【表１】
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【００７６】
グループＩ、ＩＩ、およびＩＩＩは、鉱油プロセスストックである。グループＩＶのベースオイルには、真の合成分子種が含まれ、それらは、オレフィン性不飽和炭化水素を重合させることにより製造される。グループＶのベースオイルの多くもまた、真の合成製品であり、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール、アルキル化芳香族化合物、ポリリン酸エステル、ポリビニルエーテル、および／またはポリフェニルエーテルなどが含まれるが、天然由来のオイル、たとえば植物油も含まれていてよい。グループＩＩＩのベースオイルは、鉱油から得られるものではあるが、それらの流体に過酷な加工を加えることにより、それらの物理的性質を、ある種の真の合成品、たとえばＰＡＯに極めて類似したものにすることができることに注意されたい。したがって、グループＩＩＩのベースオイルから誘導されるオイルは、当技術分野では合成流体とも呼ばれている。
【００７７】
本明細書に開示された潤滑オイル組成物中で使用されるベースオイルは、鉱油、動物油、植物油、合成油、またはそれらの混合物であってよい。好適なオイルは、水素化分解、水素化、ハイドロフィニッシング、未精製、精製、および再精製オイル、およびそれらの混合物から得られる。
【００７８】
未精製オイルとは、天然オイル、鉱油、または合成オイル源から得られ、さらなる精製処理をまったく行わないか、またはわずかにのみ行うものである。精製オイルは、未精製オイルと類似しているが、ただしそれらは、一段または複数の精製工程で処理されており、その結果、１つまたは複数の性能が改良されている。好適な精製技術の例としては、溶媒抽出、二次蒸留、酸抽出もしくはアルカリ抽出、濾過、浸透などが挙げられる。食用の品質までのオイルの精製は、有用であるか、または有用でないことがあり得る。食用のオイルは、ホワイト油と呼ばれることもある。いくつかの実施形態では、潤滑オイル組成物には、食用オイルまたはホワイト油は含まれない。
【００７９】
再精製オイルは、再生オイルまたは再処理オイルとしても知られている。これらのオイルは、精製オイルと同様にして、同一または類似のプロセスを使用して、得られる。これらのオイルは、多くの場合、使用済みの添加剤およびオイルの分解生成物を除去する目的の技術を用いて、さらなる加工が実施される。
【００８０】
鉱油には、採油によって得られるオイル、または植物および動物からのオイル、またはそれらの各種混合物が含まれる。たとえばそのようなオイルとしては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：ヒマシ油、ラード油、オリーブ油、ラッカセイ油、トウモロコシ油、ダイズ油、およびアマニ油、さらには鉱油系の潤滑オイル、たとえば液状の石油、ならびに溶液処理もしくは酸処理した、パラフィン系、ナフテン系、またはパラフィン−ナフテン混合系のタイプの鉱油系の潤滑オイル。そのようなオイルは、必要に応じて、部分水素化または完全水素化されていてもよい。石炭またはシェールから誘導されるオイルもまた、有用となり得る。
【００８１】
有用な合成潤滑オイルとしては、以下のものが挙げられる：炭化水素油、たとえば、ポリマー化、オリゴマー化、もしくはインターポリマー化オレフィン（たとえば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、１−デセンのトリマーまたはオリゴマー、たとえば、ポリ（１−デセン）（それらの物質は多くの場合にα−オレフィンとも呼ばれる）、およびそれらの混合物；アルキル−ベンゼン（たとえば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（たとえば、ビフェニル、テルフェニル、アルキル化ポリフェニル）；ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにそれらの誘導体、類似体および同族体、またはそれらの混合物。ポリアルファオレフィンは、典型的には、水素化された物質である。
【００８２】
その他の合成潤滑オイルとしては、以下のものが挙げられる：ポリオールエステル、ジエステル、リン含有酸の液状エステル（たとえば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、または高分子量テトラヒドロフラン。合成油は、フィッシャー・トロプシュ反応によって製造することが可能であり、典型的には水素異性化フィッシャー・トロプシュ炭化水素またはワックスであってよい。１つの実施形態では、オイルが、その他の気液オイルと同様に、フィッシャー・トロプシュ気液合成手順で調製してもよい。
【００８３】
潤滑性組成物中に含まれるベースオイルのほとんどは、グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶ、および前述のものの２種以上の組合せからなる群から選択することができるが、そのベースオイルの大部分は、組成物中で添加剤成分または粘度指数改良剤を備えることから発生するベースオイルとは別物である。また別の実施形態では、潤滑性組成物中に含まれるベースオイルのほとんどは、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶ、および前述のものの２種以上の組合せからなる群から選択することができるが、そのベースオイルの大部分は、組成物中で添加剤成分または粘度指数改良剤を備えることから発生するベースオイルとは別物である。
【００８４】
存在している潤滑粘度のオイルの量は、１００重量％から、粘度指数改良剤および／または流動点降下剤および／またはその他のトップトリート添加剤も含めた性能添加剤の量を差し引いた後に残る、バランス量である。たとえば、仕上がり流体中に存在する可能性がある潤滑粘度のオイルが、多量、たとえば約５０重量％より大きい、約６０重量％より大きい、約７０重量％より大きい、約８０重量％より大きい、約８５重量％より大きい、または約９０重量％より大きいことができる。
【００８５】
抗酸化剤
本明細書における潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数の抗酸化剤がさらに含まれていてもよい。抗酸化剤化合物は公知であり、たとえば以下のものが挙げられる：フェネート、フェネートスルフィド、硫化オレフィン、リン硫化テルペン、硫化エステル、芳香族アミン、アルキル化ジフェニルアミン（たとえば、ノニルジフェニルアミン、ジ−ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジ−オクチルジフェニルアミン）、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、アルキル化フェニル−アルファ−ナフチルアミン、ヒンダード非芳香族アミン、フェノール、ヒンダードフェノール、油溶性モリブデン化合物、高分子量抗酸化剤、またはそれらの混合物。抗酸化剤化合物は単独で使用してもよく、または組み合わせて使用してもよい。
【００８６】
ヒンダードフェノール抗酸化剤には、立体妨害基として二級ブチルおよび／または三級ブチル基が含まれていてよい。そのフェノール基は、ヒドロカルビル基および／または第二の芳香族基に結合された架橋基でさらに置換されていてもよい。好適なヒンダードフェノール抗酸化剤の例としては、以下のものが挙げられる：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール。１つの実施形態では、そのヒンダードフェノール抗酸化剤が、エステルであってよく、たとえば、Ｉｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５（ＢＡＳＦから入手可能）、または２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールとアクリル酸アルキル（ここでそのアルキル基は、約１〜約１８個、または約２〜約１２個、または約２〜約８個、または約２〜約６個、または約４個の炭素原子を含んでいてよい）とから誘導される付加反応生成物が挙げられる。また別の市販されているヒンダードフェノール抗酸化剤は、エステルであり、Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＥｔｈａｎｏｘ（商標）４７１６が挙げられる。
【００８７】
有用な抗酸化剤としては、ジアリールアミンおよび高分子量フェノールが挙げられる。１つの実施形態では、その潤滑オイル組成物に、ジアリールアミンと高分子量フェノールとの混合物が含まれ、それぞれの抗酸化剤を、潤滑オイル組成物の最終重量を基準にして最大約５重量％とするに十分な量で存在させるのがよい。１つの実施形態では、その抗酸化剤が、潤滑オイル組成物の最終重量を基準にして約０．３〜約１．５重量％のジアリールアミンと約０．４〜約２．５％の高分子量フェノールとの混合物であってもよい。
【００８８】
硫化されることにより硫化オレフィンを形成することが可能な好適なオレフィンの例としては、以下のものが挙げられる：プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ポリイソブチレン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、オクテン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン、エイコセン、またはそれらの混合物。１つの実施形態では、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン、エイコセン、またはそれらの混合物およびそれらのダイマー、トリマー、およびテトラマーが、特に有用なオレフィンである。別の場合には、そのオレフィンがジエン、たとえば１，３−ブタジエンと不飽和エステル、たとえば、アクリル酸ブチルとのＤｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒアダクトであってもよい。
【００８９】
他の種類の硫化オレフィンとしては、硫化脂肪酸およびそれらのエステルが挙げられる。それらの脂肪酸は、多くの場合、植物油または動物油から得られ、典型的には約４〜約２２個の炭素原子を含んでいる。好適な脂肪酸およびそれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトレイン酸、またはそれらの混合物が挙げられる。多くの場合、それらの脂肪酸は、ラード油、トール油、ラッカセイ油、ダイズ油、綿実油、ヒマワリ種子油、またはそれらの混合物から得られる。脂肪酸および／またはエステルは、オレフィン、たとえばα−オレフィンと混合されていてもよい。
【００９０】
１種または複数の抗酸化剤を、潤滑オイル組成物の約０重量％〜約２０重量％、または約０．１重量％〜約１０重量％、または約１重量％〜約５重量％の範囲で存在させるのがよい。
【００９１】
摩耗防止剤
本明細書における潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数の摩耗防止剤がさらに含まれていてもよい。好適な摩耗防止剤の例としては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：金属のチオリン酸塩；金属のジアルキルジチオリン酸塩；それらのリン酸エステルまたは塩；リン酸エステル；ホスファイト；リン含有カルボン酸エステル、エーテル、またはアミド；硫化オレフィン；チオカルバメート含有化合物、たとえば、チオカルバメートエステル、アルキレン−カップルドチオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド；およびそれらの混合物。好適な摩耗防止剤は、ジチオカルバミン酸モリブデンであってよい。リン含有摩耗防止剤について、（特許文献１３）にさらに詳しい説明がある。ジアルキルジチオリン酸塩中の金属は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、ニッケル、銅、チタン、または亜鉛であってよい。有用な摩耗防止剤は、ジアルキルチオリン酸亜鉛である。
【００９２】
さらなる好適な摩耗防止剤の例としては、以下のものが挙げられる：チタン化合物、タータレート、テトライミド、リン化合物の油溶性アミン塩、硫化オレフィン、ホスファイト（たとえば亜リン酸ジブチル）、ホスホネート、チオカルバメート含有化合物、たとえばチオカルバメートエステル、チオカルバメートアミド、チオカルバミックエーテル、アルキレン−カップルドチオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド。タータレートまたはテトライミドにはアルキル−エステル基が含まれていてよく、ここで、そのアルキル基上の炭素原子の数を合計したものが少なくとも８であるのがよい。１つの実施形態では、その摩耗防止剤が、サイトレートを含んでいるのがよい。
【００９３】
摩耗防止剤は、その潤滑オイル組成物の約０重量％〜約１５重量％、または約０．０１重量％〜約１０重量％、または約０．０５重量％〜約５重量％、または約０．１重量％〜約３重量％の範囲で存在させるのがよい。
【００９４】
ホウ素含有化合物
本明細書における潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数のホウ素含有化合物が含まれていてもよい。
【００９５】
ホウ素含有化合物の例としては、以下のものが挙げられる：ホウ酸エステル、ホウ酸塩化脂肪族アミン、ホウ酸塩化エポキシド、ホウ酸塩化洗浄剤、およびホウ酸塩化分散剤、（特許文献１４）に開示されているような、たとえばホウ酸塩化スクシンイミド分散剤。
【００９６】
ホウ素含有化合物は、存在する場合、その潤滑オイル組成物の約８重量％まで、約０．０１重量％〜約７重量％、約０．０５重量％〜約５重量％、または約０．１重量％〜約３重量％を与えるに十分な量で使用することができる。
【００９７】
洗浄剤
潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数の中性、低塩基性、または過塩基性の洗浄剤、およびそれらの混合物をさらに含んでいてよい。好適な洗浄剤基材としては、以下のものが挙げられる：フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、カリキサレート、サリキサレート、サリチレート、カルボン酸、リン酸、モノ−および／もしくはジ−チオリン酸、アルキルフェノール、硫黄カップリングされたアルキルフェノール化合物、またはメチレン架橋されたフェノール。好適な洗浄剤およびそれらの調製方法は、多くの特許公刊物、たとえば（特許文献１５）およびそれに引用されている文献により詳しく説明されている。洗浄剤基材は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属を用いて塩とすることができるが、そのような金属としては、たとえば、カルシウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム、リチウム、バリウム、またはそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。いくつかの実施形態では、その洗浄剤にはバリウムが含まれない。好適な洗浄剤としては、石油スルホン酸、および長鎖のモノ−もしくはジ−アルキルアリールスルホン酸（ここでそのアリール基は、ベンジル、トリル、およびキシリルである）のアルカリもしくはアルカリ土類金属の塩が挙げられる。好適な洗浄剤の例としては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：カルシウムフェネート、カルシウム硫黄含有フェネート、カルシウムスルホネート、カルシウムカリキサレート、カルシウムサリキサレート、カルシウムサリチレート、カルシウムカルボン酸、カルシウムリン酸、カルシウムモノ−および／またはジ−チオリン酸、カルシウムアルキルフェノール、カルシウム硫黄カップルドアルキルフェノール化合物、カルシウムメチレン架橋フェノール、マグネシウムフェネート、マグネシウム硫黄含有フェネート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムカリキサレート、マグネシウムサリキサレート、マグネシウムサリチレート、マグネシウムカルボン酸、マグネシウムリン酸、マグネシウムモノ−および／またはジ−チオリン酸、マグネシウムアルキルフェノール、マグネシウム硫黄カップルドアルキルフェノール化合物、マグネシウムメチレン架橋フェノール、ナトリウムフェネート、ナトリウム硫黄含有フェネート、ナトリウムスルホネート、ナトリウムカリキサレート、ナトリウムサリキサレート、ナトリウムサリチレート、ナトリウムカルボン酸、ナトリウムリン酸、ナトリウムモノ−および／またはジ−チオリン酸、ナトリウムアルキルフェノール、ナトリウム硫黄カップルドアルキルフェノール化合物、またはナトリウムメチレン架橋フェノール。
【００９８】
過塩基性の洗浄剤添加物は、当技術分野では周知であり、アルカリ金属またはアルカリ土類金属の過塩基の洗浄剤添加物であってよい。そのような洗浄剤添加物は、金属酸化物または金属水酸化物を基材および二酸化炭素ガスと反応させることにより、調製することができる。その基材は、典型的には酸であり、たとえば脂肪族置換スルホン酸、脂肪族置換カルボン酸、または脂肪族置換フェノールである。
【００９９】
「過塩基の」という用語は、存在している金属の量が化学量論量よりも多い金属塩、たとえばスルホネート、カルボキシレート、およびフェネートの金属塩に関連している。そのような塩は、１００％を超える添加率を有することができる（すなわち、酸をその「正規で」、「中性の」塩に転化させるのに必要な金属の理論量である１００％を超えてそれらが含まれている）。「金属比」（しばしば、略してＭＲ）という表現は、その過塩基の塩中の金属の合計した化学当量の、公知の化学反応性および化学量論に従った中性塩における金属の化学当量に対する比率を表すのに使用される。正規または中性の塩では、その金属比が１であり、過塩基の塩では、ＭＲが１より大きい。それらは、一般的には、過塩基性、ハイパー塩基性、またはスーパー塩基性の塩と呼ばれ、有機硫黄酸、カルボン酸、またはフェノールの塩であってよい。
【０１００】
潤滑オイル組成物の過塩基の洗浄剤は、約２００ｍｇＫＯＨ／グラム以上、またはさらなる例としては、約２５０ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約３５０ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約３７５ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約４００ｍｇＫＯＨ／グラム以上の全塩基数（ＴＢＮ）を有することができる。
【０１０１】
好適な過塩基の洗浄剤の例としては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない；過塩基のカルシウムフェネート、過塩基のカルシウム硫黄含有フェネート、過塩基のカルシウムスルホネート、過塩基のカルシウムカリキサレート、過塩基のカルシウムサリキサレート、過塩基のカルシウムサリチレート、過塩基のカルシウムカルボン酸、過塩基のカルシウムリン酸、過塩基のカルシウムモノ−および／またはジ−チオリン酸、過塩基のカルシウムアルキルフェノール、過塩基のカルシウム硫黄カップルドアルキルフェノール化合物、過塩基のカルシウムメチレン架橋フェノール、過塩基のマグネシウムフェネート、過塩基のマグネシウム硫黄含有フェネート、過塩基のスルホン酸マグネシウム、過塩基のマグネシウムカリキサレート、過塩基のマグネシウムサリキサレート、過塩基のサリチル酸マグネシウム、過塩基のマグネシウムカルボン酸、過塩基のマグネシウムリン酸、過塩基のマグネシウムモノ−および／またはジ−チオリン酸、過塩基のマグネシウムアルキルフェノール、過塩基のマグネシウム  硫黄カップルドアルキルフェノール化合物、または過塩基のマグネシウムメチレン架橋フェノール。
【０１０２】
過塩基の洗浄剤では、１．１：１、または２：１、または４：１、または５：１、または７：１、または１０：１の金属対基材の比率を有することができる。
【０１０３】
いくつかの実施形態では、洗浄剤が、エンジン中の錆の抑制または防止に有効である。
【０１０４】
洗浄剤は、約０重量％〜約１０重量％、または約０．１重量％〜約８重量％、または約１重量％〜約４重量％、または約４重量％超〜約８重量％で存在させるのがよい。
【０１０５】
追加の分散剤
潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数の追加の分散剤またはそれらの混合物をさらに含んでいてよい。
【０１０６】
潤滑剤組成物に含まれる追加の分散剤としては、油溶性で高分子量の、その主鎖が分散される粒子と会合することが可能な官能基を有する炭化水素が挙げられるが、それらに限定されるわけではない。典型的には、その分散剤には、多くは架橋基を介してそのポリマー骨格に結合される、アミン、アルコール、アミド、またはエステルの極性残基が含まれている。分散剤は以下のものから選択することができる：Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤（（特許文献１６）および（特許文献１７）に記載）；アッシュレスのスクシンイミド分散剤（（特許文献５）および（特許文献１８）に記載）；アミン分散剤（（特許文献１９）、（特許文献２０）、および（特許文献２１）に記載）；Ｋｏｃｈ分散剤（（特許文献２２）、（特許文献２３）、および（特許文献２４）に記載）；ならびにポリアルキレンスクシンイミド分散剤（（特許文献２５）、（特許文献２６）、および（特許文献２７）に記載）。
【０１０７】
各種の実施形態において、その追加の分散剤が、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）コハク酸無水物、およびオレフィン無水マレイン酸コポリマーから誘導することができる。一例として、その追加の分散剤は、ポリ−ＰＩＢＳＡとして記述することもできる。また別の実施形態では、その追加の分散剤が、エチレン−プロピレンコポリマーにグラフトされた無水物から誘導することもできる。また別の追加の分散剤は、高分子量のエステルもしくはハーフエステルアミドであってもよい。
【０１０８】
また別のタイプの追加の分散剤が、Ｍａｎｎｉｃｈ塩基であってもよい。Ｍａｎｎｉｃｈ塩基は、より高い分子量のアルキル置換フェノール、ポリアルキレンポリアミン、およびアルデヒド、たとえばホルムアルデヒドを縮合させることにより形成される物質である。Ｍａｎｎｉｃｈ塩基は、（特許文献２８）により詳しく説明されている。
【０１０９】
追加の分散剤は、存在する場合、潤滑オイル組成物の全重量を基準にして最大で約１０重量％にするのに十分な量で使用することができる。また別の使用可能な分散剤の量は、潤滑オイル組成物の全重量を基準にして約０．１重量％〜約１０重量％、または約０．１重量％〜約１０重量％、または約３重量％〜約８重量％、または約１重量％〜約６重量％としてもよい。
【０１１０】
摩擦調節剤
本明細書における潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数の摩擦調節剤がさらに含まれていてもよい。好適な摩擦調節剤としては、金属含有および金属非含有の摩擦調節剤が含まれ、たとえば以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：イミダゾリン、アミド、アミン、スクシンイミド、アルコキシル化アミン、アルコキシル化エーテルアミン、アミンオキシド、アミドアミン、ニトリル、ベタイン、四級アミン、イミン、アミンの塩、アミノグアニジン、アルカノールアミド、ホスホネート、金属含有化合物、グリセロールエステル、硫化脂肪族化合物およびオレフィン、ヒマワリ油、その他の天然由来の植物油または動物油、ジカルボン酸エステル、ポリオールと１種または複数の脂肪族もしくは芳香族カルボン酸などとのエステルもしくは部分エステルなど。
【０１１１】
好適な摩擦調節剤には、ヒドロカルビル基が含まれていてもよいが、それは、直鎖、分岐鎖、または芳香族のヒドロカルビル基またはそれらの混合物から選択され、飽和であっても、または不飽和であってもよい。ヒドロカルビル基は、炭素および水素またはヘテロ原子、たとえば硫黄または酸素から構成されていてよい。ヒドロカルビル基は、約１２〜約２５個の炭素原子の範囲であってよい。いくつかの実施形態では、その摩擦調節剤が、長鎖脂肪酸のエステルである。また別の実施形態では、その長鎖脂肪酸のエステルが、モノ−エステル、またはジ−エステル、または（トリ）グリセリドであってもよい。摩擦調節剤は、長鎖脂肪酸アミド、長鎖脂肪族エステル、長鎖脂肪族エポキシド誘導体、または長鎖イミダゾリンであってよい。
【０１１２】
その他の好適な摩擦調節剤としては、有機でアッシュレス（金属フリー）、窒素フリーの有機摩擦調節剤が挙げられる。そのような摩擦調節剤としては、カルボン酸および酸無水物をアルカノールと反応させることによって形成されるエステルで、一般的に親油性の炭化水素鎖に共有結合的に結合された極性の末端基（たとえば、カルボキシルまたはヒドロキシル）を有するものが挙げられる。有機でアッシュレスで窒素フリーの摩擦調節剤の例は、グリセロールモノオレエート（ＧＭＯ）として知られているが、これには、オレイン酸のモノ−、ジ−、およびトリ−エステルが含まれている可能性がある。その他の好適な摩擦調節剤が、（特許文献２９）に記載されている（参照によりその全体を本明細書に取り入れたものとする）。
【０１１３】
アミン系摩擦調節剤としては、アミンまたはポリアミンを挙げることができる。そのような化合物は、直鎖状で、飽和または不飽和のいずれか、またはそれら両方であるヒドロカルビル基を有することが可能であり、約１２〜約２５個の炭素原子を含んでいてよい。好適な摩擦調節剤のさらなる例としては、アルコキシル化アミンおよびアルコキシル化エーテルアミンが挙げられる。そのような化合物は、直鎖状で、飽和または不飽和のいずれか、またはそれら両方であるヒドロカルビル基を含んでいてよい。それらには、約１２〜約２５個の炭素原子が含まれていてよい。例としては、エトキシル化アミンおよびエトキシル化エーテルアミンが挙げられる。
【０１１４】
アミンおよびアミドは、そのままで使用することもでき、またはホウ素化合物、たとえば酸化二ホウ素、ホウ素ハロゲン化物、メタボレート、ホウ酸、またはホウ酸モノ−、ジ−もしくはトリ−アルキルとのアダクトまたは反応生成物の形態で使用してもよい。その他の好適な摩擦調節剤が、（特許文献３０）に記載されている（参照によりその全体を本明細書に取り入れたものとする）。
【０１１５】
摩擦調節剤は、任意選択的に、たとえば約０重量％〜約１０重量％、または約０．０１重量％〜約８重量％、または約０．１重量％〜約４重量％の範囲で存在させるのがよい。
【０１１６】
モリブデン含有成分
本明細書における潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数のモリブデン含有成分がさらに含まれていてもよい。油溶性のモリブデン化合物は、摩耗防止剤、抗酸化剤、摩擦調節剤、またはそれらを組み合わせた基本的性能を有している可能性がある。油溶性のモリブデン化合物としては、以下のものが挙げられる：ジチオカルバミン酸モリブデン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオホスフィン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、キサントゲン酸モリブデン、チオキサントゲン酸モリブデン、硫化モリブデン、カルボン酸モリブデン、モリブデンアルコキシド、三核オルガノモリブデン化合物、および／またはそれらの混合物。硫化モリブデンには、二硫化モリブデンも含まれる。二硫化モリブデンは、安定な分散体の形態であってもよい。１つの実施形態では、その油溶性モリブデン化合物を、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、およびそれらの混合物からなる群から選択することができる。１つの実施形態では、その油溶性モリブデン化合物が、ジチオカルバミン酸モリブデンであってもよい。
【０１１７】
使用可能なモリブデン化合物の好適な例としては、たとえば以下の商品名で市販されているものが挙げられる：Ｍｏｌｙｖａｎ  ８２２（商標）、Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）Ａ、Ｍｏｌｙｖａｎ  ２０００（商標）、およびＭｏｌｙｖａｎ  ８５５（商標）（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．製）、ならびにＳａｋｕｒａ−Ｌｕｂｅ（商標）Ｓ−１６５、Ｓ−２００、Ｓ−３００、Ｓ−３１０Ｇ、Ｓ−５２５、Ｓ−６００、Ｓ−７００、およびＳ−７１０（Ａｄｅｋａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能）、ならびにそれらの混合物。好適なモリブデン成分は、以下の特許に記載されている：（特許文献３１）；（特許文献３２）；（特許文献３３）；および（特許文献３４）（参照によりその全体を本明細書に組み入れたものとする）。
【０１１８】
さらに、そのモリブデン化合物が、酸性モリブデン化合物であってもよい。それに含まれるのは、以下のものである：モリブデン酸、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、およびその他のアルカリ金属のモリブデン酸塩および他のモリブデン塩、たとえば、モリブデン酸水素ナトリウム、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６、三酸化モリブデンまたは同様の酸性モリブデン化合物。別の場合には、塩基性窒素化合物のモリブデン／硫黄錯体により、その組成物にモリブデンを加えることも可能であり、そのことは、たとえば以下の特許に記載されている：（特許文献３５）；（特許文献３６）；（特許文献３７）；（特許文献３８）；（特許文献３９）；（特許文献４０）；（特許文献４１）；および（特許文献４２）；ならびに（特許文献４３）（参照によりその全体を本明細書に組み入れたものとする）。
【０１１９】
また別の種類の好適なオルガノモリブデン化合物は、三核モリブデン化合物、たとえば式Ｍｏ３ＳｋＬｎＱｚのものおよびそれらの混合物であるが、ここで、Ｓは硫黄を表し、Ｌは、化合物にオイル中への可溶性または分散性を与えるための十分な数の炭素原子を有する有機基を有するそれぞれ独立して選択された配位子を表し、ｎは、１〜４であり、ｋは、４〜７で変動し、Ｑは、中性の電子供与性化合物、たとえば水、アミン、アルコール、ホスフィン、およびエーテルの群から選択され、およびｚは、０〜５の範囲であり、非化学量論的な数値も含む。その配位子の有機基全体には、全部で少なくとも２１個の炭素原子、たとえば少なくとも２５個、少なくとも３０個、または少なくとも３５個の炭素原子が存在しているのがよい。さらなる好適なモリブデン化合物が、（特許文献２８）に記載されている（参照によりその全体を本明細書に取り入れたものとする）。
【０１２０】
油溶性モリブデン化合物は、約０．５ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍ、約１ｐｐｍ〜約７００ｐｐｍ、約１ｐｐｍ〜約５５０ｐｐｍ、約５ｐｐｍ〜約３００ｐｐｍ、または約２０ｐｐｍ〜約２５０ｐｐｍのモリブデンを与えるのに十分な量で存在させるのがよい。
【０１２１】
遷移金属含有化合物
また別の実施形態では、その油溶性化合物が、遷移金属含有化合物またはメタロイドであってもよい。遷移金属としては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：チタン、バナジウム、銅、亜鉛、ジルコニウム、モリブデン、タンタル、タングステンなど。好適なメタロイドとしては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない、ホウ素、ケイ素、アンチモン、テルルなど。
【０１２２】
１つの実施形態では、油溶性遷移金属含有化合物が、摩耗防止剤、摩擦調節剤、抗酸化剤、析出調節添加剤、またはこれらの機能の２つ以上、として機能することができる。１つの実施形態では、その油溶性遷移金属含有化合物が、油溶性チタン化合物、たとえばチタン（ＩＶ）アルコキシドであってもよい。使用することが可能であるか、または油溶性物質を調製するために使用することが可能であるチタン含有化合物のなかで本明細書に開示された技術は、以下のものである：各種のＴｉ（ＩＶ）化合物、たとえば酸化チタン（ＩＶ）；硫化チタン（ＩＶ）；硝酸チタン（ＩＶ）；チタン（ＩＶ）アルコキシド、たとえばチタンメトキシド、チタンエトキシド、チタンプロポキシド、チタンイソプロポキシド、チタンブトキシド、チタン２−エチルヘキソキシド；およびその他のチタン化合物または錯体、非限定的に挙げれば、たとえばチタンフェネート；チタンカルボキシレート、たとえば２−エチル−１−３−ヘキサン二酸チタン（ＩＶ）、またはクエン酸チタンまたはオレイン酸チタン；ならびにチタン（ＩＶ）（トリエタノールアミナト）イソプロポキシド。本明細書に開示された技術に包含されるその他の形態のチタンとしては、以下のものが挙げられる：リン酸チタン、たとえばジチオリン酸チタン（たとえば、ジアルキルジチオリン酸塩）およびスルホン酸チタン（たとえば、アルキルベンゼンスルホネート）、または、一般的には、塩、たとえば油溶性の塩を形成させるためのチタン化合物と各種の酸性物質との反応生成物。したがって、チタン化合物は、とりわけ、有機酸、アルコール、およびグリコールから誘導することができる。Ｔｉ化合物は、さらに、Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉ構造を含む、ダイマーまたはオリゴマーの形態で存在させてもよい。そのようなチタン物質は、市販されており、または当業者に明らかな適切な合成方法によって容易に調製することもできる。それらは、室温で固体としてかまたは液体として存在させることができるが、それは個々の化合物に依存する。それらはまた、適切な不活性溶媒中の溶液の形態として得ることもまた可能である。
【０１２３】
１つの実施形態では、チタンを、Ｔｉ変性分散剤、たとえばスクシンイミド分散剤として供給することができる。そのような物質は、チタンアルコキシドとヒドロカルビルで置換されたコハク酸無水物、たとえばアルケニル−（またはアルキル）コハク酸無水物との間で、チタン混合無水物を形成させることによって調製することができる。そのようにして得られるチタネート−スクシネート中間体を直接使用することも可能であり、またはそれを多数の物質のいずれか、たとえば以下のものと反応させてもよい：（ａ）遊離で、縮合可能な−ＮＨ官能基を有するポリアミンベースのスクシンイミド／アミド分散剤；（ｂ）ポリアミンベースのスクシンイミド／アミド分散剤の成分、すなわち、アルケニル−（またはアルキル−）コハク酸無水物およびポリアミン；（ｃ）置換されたコハク酸無水物と、ポリオール、アミノアルコール、ポリアミン、またはそれらの混合物との反応により調製したヒドロキシ含有ポリエステル分散剤。別の場合には、チタネート−スクシネート中間体を他の反応剤、たとえば、アルコール、アミノアルコール、エーテルアルコール、ポリエーテルアルコール、またはポリオール、または脂肪酸と反応させ、その反応生成物を、直接使用して潤滑剤にＴｉを付与するか、またはそうでなければ、先に述べたようにして、コハク酸系分散剤とさらに反応させてもよい。一例として、１部（ｍｏｌ基準）のチタン酸テトライソプロピルを、約２部（ｍｏｌ基準）のポリイソブテンで置換されたコハク酸無水物と、１４０〜１５０℃で５〜６時間かけて反応させて、チタン変性された分散剤または中間体を得てもよい。そのようにして得られた物質（３０ｇ）を、ポリイソブテンで置換されたコハク酸無水物とポリエチレンポリアミン混合物からのスクシンイミド分散剤（１２７グラム＋希釈剤のオイル）と、１５０℃で１．５時間かけて反応させて、チタン変性スクシンイミド分散剤を製造してもよい。
【０１２４】
また別のチタン含有化合物が、チタンアルコキシドとＣ6〜Ｃ25カルボン酸との反応生成物であってもよい。その反応生成物は、次式：
【化２】
2020073686.tif 000004
（式中、ｎは、２、３および４から選択される整数であり、Ｒは、約５〜約２４個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である）
または次式で表すことができる：
【化３】
2020073686.tif 000005
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、およびＲ4のそれぞれは、同一であっても異なっていてもよく、約５〜約２５個の炭素原子を含むヒドロカルビル基から選択される）。好適なカルボン酸としては、以下のものが挙げられるが、それらに限定されるわけではない：カプロン酸、カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、オレイン酸、エルカ酸、リノール酸、リノレン酸、シクロヘキサンカルボン酸、フェニル酢酸、安息香酸、ネオデカン酸など。
【０１２５】
１つの実施形態では、その油溶性チタン化合物を、潤滑オイル組成物中に重量で０〜３０００ｐｐｍのチタン、または重量で２５〜約１５００ｐｐｍのチタン、または重量で約３５ｐｐｍ〜５００ｐｐｍのチタン、または約５０ｐｐｍ〜約３００ｐｐｍを与えるような量で存在させるのがよい。
【０１２６】
粘度指数改良剤
本明細書における潤滑オイル組成物には、任意選択的に、１種または複数の粘度指数改良剤がさらに含まれていてもよい。好適な粘度指数改良剤としては、以下のものが挙げられる：ポリオレフィン、オレフィンコポリマー、エチレン／プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、スチレン／マレイン酸エステルコポリマー、水素化スチレン／ブタジエンコポリマー、水素化イソプレンポリマー、アルファ−オレフィン−無水マレイン酸コポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、またはそれらの混合物。粘度指数改良剤にはスターポリマーが含まれていてもよく、好適な例が、（特許文献４４）に記載されている。
【０１２７】
本明細書における潤滑オイル組成物にはさらに、任意選択的に、粘度指数改良剤に加えてか、または粘度指数改良剤に代えて、１種または複数の分散体粘度指数改良剤が含まれていてもよい。好適な粘度指数改良剤としては、以下のものが挙げられる：官能化ポリオレフィン、たとえば、アシル化剤（たとえば無水マレイン酸）とアミンとの反応生成物を用いて官能化させたエチレン−プロピレンコポリマー；アミンを用いて官能化させたポリメタクリレート、またはアミンと反応させた、エステル化無水マレイン酸−スチレンコポリマー。
【０１２８】
粘度指数改良剤および／または分散体粘度指数改良剤の全量は、潤滑オイル組成物の約０重量％〜約２０重量％、約０．１重量％〜約１５重量％、約０．１重量％〜約１２重量％、または約０．５重量％〜約１０重量％とするのがよい。
【０１２９】
その他の任意選択的な添加剤
潤滑流体に要求される１つまたは複数の機能を達成するために、その他の添加剤を選択してもよい。さらには、上述の添加剤の１種または複数が、多官能性であって、本明細書に記載した機能を加えるか、または本明細書に記載したものとは別の機能を与えてもよい。
【０１３０】
本開示による潤滑オイル組成物が、任意選択的に、他の性能の添加剤を含んでいてもよい。その他の性能の添加剤は、本開示の特定された添加剤に加えてもよく、および／または以下のものの１種または複数を含んでいてもよい：金属不活性化剤、粘度指数改良剤、洗浄剤、アッシュレスのＴＢＮブースター、摩擦調節剤、摩耗防止剤、腐食防止剤、さび止め剤、分散剤、分散体粘度指数改良剤、極圧添加剤、抗酸化剤、発泡抑制剤、解乳化剤、乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤、およびそれらの混合物。典型的には、完全配合した潤滑オイルには、これらの性能添加剤が１種または複数含まれるであろう。
【０１３１】
好適な金属不活性化剤としては、以下のものが挙げられる：ベンゾトリアゾールの誘導体（典型的にはトリルトリアゾール）、ジメルカプトチアジアゾールの誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンズイミダゾール、または２−アルキルジチオベンゾチアゾール；発泡抑制剤としては、アクリル酸エチルとアクリル酸２−エチルヘキシルと任意選択的に酢酸ビニルとのコポリマー；解乳化剤としては、リン酸トリアルキル、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、および（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマー；流動点降下剤としては、無水マレイン酸−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、またはポリアクリルアミド。
【０１３２】
好適な発泡抑制剤としては、ケイ素ベースの化合物、たとえばシロキサンが挙げられる。
【０１３３】
好適な流動点降下剤としては、ポリメチルメタクリレート、またはそれらの混合物が挙げられる。流動点降下剤は、潤滑オイル組成物の全重量を基準にして約０重量％〜約１重量％、約０．０１重量％〜約０．５重量％、または約０．０２重量％〜約０．０４重量％とするに十分な量で存在させるのがよい。
【０１３４】
好適なさび止め剤は、鉄系の金属表面の腐食を防止する性質を有する、単一の化合物または複数の化合物の混合物であってよい。本明細書で有用なさび止め剤の例としては以下のものが挙げられるが、これらに限定されるわけではない：油溶性の高分子量有機酸、たとえば２−エチルヘキサン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ベヘン酸、およびセロチン酸、さらには油溶性のポリカルボン酸、たとえばダイマー酸およびトリマー酸、たとえばトール油脂肪酸から製造されるもの、オレイン酸、およびリノール酸。その他の好適な腐食防止剤としては、以下のものが挙げられる：約６００〜約３０００の分子量範囲にある長鎖アルファ，オメガ−ジカルボン酸、ならびに、その中のアルケニル基が約１０個以上の炭素原子を含むアルケニルコハク酸、たとえば、テトラプロペニルコハク酸、テトラデセニルコハク酸、ヘキサデセニルコハク酸。また別の有用なタイプの酸性腐食防止剤は、そのアルケニル基中に約８〜約２４個の炭素原子を有するアルケニルコハク酸と、アルコール、たとえばポリグリコールとのハーフエステルである。そのようなアルケニルコハク酸の、相当するハーフアミドもまた有用である。有用なさび止め剤は、高分子量の有機酸である。いくつかの実施形態では、エンジンオイルにさび止め剤が含まれない。
【０１３５】
さび止め剤は、存在する場合、潤滑オイル組成物の全重量を基準にして約０重量％〜約５重量％、約０．０１重量％〜約３重量％、約０．１重量％〜約２重量％とするに十分な量で使用することができる。
【０１３６】
一般論としては、好適な潤滑剤組成物には、以下の表２に示した範囲で、添加剤成分を含むことができる。
【０１３７】
【表２】
2020073686.tif 000006
【０１３８】
上述のそれぞれの成分のパーセントは、最終的な潤滑オイル組成物の重量を基準とした、それぞれの成分の重量パーセントを表している。潤滑オイル組成物の残りの部分は、１種または複数のベースオイルからなっている。
【０１３９】
本明細書に記載の組成物を配合するのに使用される添加剤は、ベースオイル中に個々にブレンドしてもよく、または各種の二次的組合せを利用してブレンドしてもよい。しかしながら、添加剤濃縮物（すなわち、添加剤プラス希釈剤、たとえば炭化水素溶媒）を使用して、全部の成分を同時にブレンドすることが好適となり得る。
【実施例】
【０１４０】
以下の実施例は、説明のためのものであって、本開示の方法および組成を限定するものではない。この分野で通常用いられ、当業者に自明である各種の条件およびパラメーターをその他の適切に修正したり適用したりすることは、本開示の趣旨および範囲内である。本明細書において引用されたすべての特許および公刊物は、参照によりその全体を本明細書に完全に取り入れたものとする。
【０１４１】
測定上の有効濃度を評価するための試験
本開示による潤滑剤配合物を評価するために、分散剤の各種の組合せにおいて、煤を分散させるそれらの性能について試験した。分散剤を含まない流体を使用して燃焼させたディーゼルエンジンを用いて、４．３重量％の煤を含む煤入りのオイルを発生させた。次いでそのオイルを、コーン／プレート式のレオメーターで剪断速度掃引により試験して、Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ／非Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ挙動を調べた。
【０１４２】
未処理の煤入りのオイルについての結果を図１に示す。
【０１４３】
未処理の煤入りのオイル（曲線Ａ、分散剤含まず）は、剪断速度の関数としての粘度では非直線状の曲線を与えたが、このことは、それが非Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ流体であり、煤がオイル中で凝集していることを示唆している。低い剪断において高い粘度であることは、煤の凝集を示唆している。未処理の煤入りのオイルの場合の勾配は、約０．０００３８であった。
【０１４４】
以下の実施例で使用した潤滑剤組成物は、上で調製した煤入りのオイルと同一のサンプルを使用して調製したものである。その煤入りのオイルに、単一の分散剤または添加剤組成物を各種の濃度で添加した。それぞれの配合物中に存在させた追加の成分は、以下のものである：１種または複数の抗酸化剤；１種または複数の洗浄剤；１種または複数のアッシュレスのＴＢＮブースター；１種または複数の腐食防止剤；１種または複数の金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート；１種または複数のアッシュフリーのリン化合物；１種または複数の消泡剤；１種または複数の摩耗防止剤；１種または複数の流動点降下剤；および１種または複数の摩擦調節剤。それぞれの潤滑剤組成物で使用された分散剤または添加剤組成物の量における変化に釣り合うように、煤入りのオイルの量を変化させて、組成をバランスさせた。潤滑剤組成物中におけるその他すべての添加剤の量は一定に維持した。
【０１４５】
それぞれの潤滑剤組成物を、コーン／プレート式のレオメーターでの剪断速度掃引にかけて、Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ／非Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ挙動を測定し、Ｎｅｗｔｏｎｉａｎ挙動が観察された分散剤または添加剤組成物の有効濃度を測定した。すべての試験は、同一の一定温度１００℃で実施した。それぞれの潤滑剤組成物について、数段階の分散剤濃度で試験した。それぞれの曲線の勾配を計算した。分散剤の有効濃度は、その潤滑剤組成物がＮｅｗｔｏｎｉａｎ挙動を示す、潤滑剤中の分散剤の濃度とみなした。したがって、有効濃度とは、粘度対剪断速度において経時的な変化が示されない潤滑剤組成物が得られる分散剤の濃度であった。これは、粘度対剪断速度の曲線の勾配がゼロとなる分散剤の濃度を見出すことにより求めた。
【０１４６】
それぞれ第一および第二の分散剤のみを含む潤滑剤組成物（比較例１および２）、さらには相乗効果性分散剤の各種の組合せ物を数種の異なる濃度で含む潤滑剤組成物（実施例１〜５）について、試験を実施した。
【０１４７】
比較例１〜２および実施例１〜５のそれぞれについての計算上の有効濃度（ＥＣ）の計算のためのデータを得るために、これらの例において使用された個々の分散剤についてのそれぞれ有効濃度を求め、表３に示した。反応生成物のそれぞれは、特に断らない限り、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比を有していた。
【０１４８】
【表３】
2020073686.tif 000007
【０１４９】
比較例１
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、ＭＷ１３００のＨＲ  ＰＩＢおよびＭＷ２３００のＨＲ  ＰＩＢの混合物を含むＰＩＢＳＡであった。第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢとコハク酸無水物（「ＳＡ」）を１．７５：１のＳＡ：ＰＩＢのモル比で使用した反応生成物であった。そのようにして得られたＰＩＢＳＡを、次いで、テトラエチレンペンタミン（「ＴＥＰＡ」）と、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比を使用して、反応させた。
【０１５０】
その潤滑剤組成物中の第一の分散剤の重量パーセントを２９．５重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物の全重量を基準にして２．２５重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に対して、第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１５１】
潤滑剤組成物中の分散剤の組合せの測定上の有効濃度を、先に説明した方法を使用して求めた。
【０１５２】
添加剤組成物における分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、組成物中の個々の分散剤それぞれの計算上の有効濃度を加えることによって求めた。第一の分散剤についての計算上の有効濃度は、その添加剤組成物中の分散剤のパーセント（この場合、２９．５重量％）に、その分散剤についての測定上の有効濃度（７．６３重量％）（これは、先に説明したプロセスを使用して求めたもので、表３に見出すことができる）を乗算することによって求める。
【０１５３】
第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、分散剤の残りのパーセント（この場合、７０．５）に、その分散剤についての測定上の有効濃度（１．５１重量％）を乗算することによって計算する。第二の分散剤の測定上の有効濃度は、先に説明したプロセスを使用して測定したものであり、表３に含めている。
【０１５４】
添加剤組成物中の個々の分散剤についての計算上の有効濃度は、それぞれ２．２５重量％と１．０６重量％であった。したがって、両方の分散剤を含む添加剤組成物についての計算上の有効濃度は、潤滑剤組成物の全重量を基準にしてポリマーの３．３１重量％であった。この添加剤組成物についての測定上の有効濃度は、潤滑剤組成物の全重量を基準にして４．２６重量％であった。測定上の有効濃度は、粘度対剪断速度のグラフを描き、その曲線の勾配がゼロとなる濃度を見出すことにより求めた。測定上の有効濃度および計算上の有効濃度を、表４に示す。この場合、計算上の有効濃度が測定上の有効濃度よりも低いが、これは、この２種の分散剤が相乗的効果をもたらしていないことを示している。
【０１５５】
比較例２
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．２：１）を、トリエチレンテトラアミンおよびＥ−１００ボトムと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物は、無水マレイン酸およびホウ酸を用いて後処理した。
【０１５６】
第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）を、テトラエチレンペンタミンと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物であった。
【０１５７】
その潤滑剤組成物中の第一の分散剤の重量パーセントを２５重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物の全重量を基準にして１．８１重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして潤滑剤組成物に対して、第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１５８】
潤滑剤組成物中の分散剤の組合せの測定上の有効濃度を、先に説明した方法を使用して求めた。
【０１５９】
添加剤組成物における分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、組成物中の個々の分散剤それぞれの計算上の有効濃度を加えることによって求めた。第一の分散剤についての計算上の有効濃度は、その添加剤組成物中の分散剤のパーセント（この場合、２５％）に、その分散剤についての測定上の有効濃度（７．２３重量％）（これは、先に説明したプロセスを使用して求めたもので、表３に見出すことができる）を乗算することによって求める。
【０１６０】
第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、分散剤の残りのパーセント（この場合、７５％）に、その分散剤についての測定上の有効濃度（１．５１重量％）を乗算することによって計算する。第二の分散剤の測定上の有効濃度は、先に説明したプロセスを使用して求めたもので、表３に含めている。
【０１６１】
添加剤組成物における個々の分散剤についての計算上の有効濃度は、それぞれ１．８１重量％および１．１３重量％であった。したがって、両方の分散剤を含む添加剤組成物についての計算上の有効濃度は、潤滑剤組成物の全重量を基準にしてポリマーの２．９４重量％であった。この添加剤組成物についての測定上の有効濃度は、潤滑剤組成物の全重量を基準にして３．３６重量％であった。測定上の有効濃度は、粘度対剪断速度のグラフを描き、その曲線の勾配がゼロとなる濃度を見出すことにより求めた。測定上の有効濃度および計算上の有効濃度を、表４に示す。この場合、計算上の有効濃度が測定上の有効濃度よりも低いが、これは、この２種の分散剤が相乗的効果をもたらしていないことを示している。
【０１６２】
実施例１
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、ＭＷ１３００のＨＲ  ＰＩＢおよびＭＷ２３００のＭＷ  ＰＩＢの混合物を含むＰＩＢＳＡであった。
【０１６３】
その組合せ中の第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）を、テトラエチレンペンタミンと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物を次いで、無水ナフタル酸を用いて後処理した。その潤滑剤組成物中の第一の分散剤の重量パーセントを２９．５重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物の全重量を基準にして２．２５重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１６４】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。その分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用して計算した。第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には２９．５％、および第二の分散剤には７０．５％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は２．７８重量％であり、計算上の有効濃度は２．９４重量％であった。それらの結果を表４に示す。計算上の有効濃度に比較して測定上の有効濃度の方が低いことは、これら２種の分散剤は、相乗的効果を備えていることを示唆している。
【０１６５】
実施例２
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。その組合せ中の第一の分散剤は、１．１５：１のＳＡ：ＰＩＢのモル比を有する高反応性ＰＩＢおよびコハク酸無水物ＳＡと、トリエチレンテトラミンおよびＥ−１００（ボトム）の混合物とを、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物であった。
【０１６６】
その組合せ中の第二の分散剤は、１．７５：１のＳＡ：ＰＩＢのモル比を有する高反応性ＰＩＢおよびコハク酸無水物と、トリエチレンテトラミンおよびＥ−１００（ボトム）の混合物とを、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物を、次いで、無水ナフタル酸と無水マレイン酸との混合物を用いて後処理した。その潤滑剤組成物中の第一の分散剤の重量パーセントを５０重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物の全重量を基準にして１．６５重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１６７】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。その分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用して計算した。第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には５０％、および第二の分散剤には５０％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は１．８９重量％であり、計算上の有効濃度は２．１６５重量％であった。それらの結果を表４に示す。計算上の有効濃度に比較して測定上の有効濃度の方が低いことは、これら２種の分散剤は、相乗的効果を備えていることを示唆している。
【０１６８】
実施例３
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に３種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、ＭＷ１３００のＨＲ  ＰＩＢおよびＭＷ２３００のＨＲ  ＰＩＢの混合物を含むＰＩＢＳＡであった。
【０１６９】
第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢ、ＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．２：１）と、トリエチレンテトラアミンおよびＥ−１００重質アミンボトムの混合物とを、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物であった。その反応生成物を、次いで、無水マレイン酸とホウ酸との混合物を用いて後処理した。
【０１７０】
その組合せ中の第三の分散剤は、高反応性ＰＩＢ、ＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）と、テトラエチレンペンタミンとを、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物であった。その反応生成物を次いで、無水ナフタル酸を用いて後処理した。潤滑剤組成物中の第一および第二の分散剤の重量パーセントを、それぞれ２５重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物に対して、潤滑剤組成物の全重量を基準にしてそれぞれ１．９１１重量％および１．８１０重量％のポリマーとなるようにした。第三の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第三の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１７１】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。３種の分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用した計算したが、そのパーセントの計算には第三の分散剤も含まれていた。第一、第二、および第三の分散剤の組合せについての計算上の有効濃度を、表３に示した３種個々の分散剤のそれぞれの測定上の有効濃度から、第一の分散剤には２５％、第二の分散剤には２５％、および第三の分散剤には５０％を使用して、計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は３．９４重量％であり、計算上の有効濃度は４．２１６重量％であった。それらの結果を表４に示す。計算上の有効濃度に比較して測定上の有効濃度の方が低いことは、これら３種の分散剤の組合せが相乗的効果を備えていることを示唆している。
【０１７２】
【表４】
2020073686.tif 000008
【０１７３】
実施例４
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．２：１）を、トリエチレンテトラアミンおよびＥ−１００ボトムと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。次いでその反応生成物を、無水マレイン酸およびホウ酸を用いて後処理した。
【０１７４】
その組合せ中の第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）を、テトラエチレンペンタミンと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物を次いで、無水ナフタル酸を用いて後処理した。その潤滑剤組成物中の第一の分散剤の重量パーセントを２５重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物の全重量を基準にして１．８１重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１７５】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。その分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用して計算した。第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には２５％、および第二の分散剤には７５％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は２．２４重量％であり、計算上の有効濃度は２．５５重量％であった。それらの結果を表４に示す。計算上の有効濃度に比較して測定上の有効濃度の方が低いことは、これら２種の分散剤は、相乗的効果を備えていることを示唆している。
【０１７６】
実施例５
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．２：１）を、トリエチレンテトラアミンおよびＥ−１００ボトムと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。次いでその反応生成物を、無水マレイン酸およびホウ酸を用いて後処理した。
【０１７７】
その組合せ中の第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）を、トリエチレンテトラアミンおよびＥ−１００ボトムと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物を、次いで、無水ナフタル酸および無水マレイン酸を用いて後処理した。その潤滑剤組成物中の第一の分散剤の重量パーセントを１４重量％で一定に維持し、潤滑剤組成物の全重量を基準にして１．０４重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の分散剤の重量パーセントを変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１７８】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。その分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用して計算した。第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には１４％、および第二の分散剤には８６％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は６．３２５重量％であり、計算上の有効濃度は２．５２重量％であった。それらの結果を表４に示す。計算上の有効濃度に比較して測定上の有効濃度の方が低いことは、これら２種の分散剤は、相乗的効果を備えていることを示唆している。
【０１７９】
実施例６
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、ＭＷ１３００のＨＲ  ＰＩＢおよびＭＷ２３００のＨＲ  ＰＩＢの混合物を含むＰＩＢＳＡであった。
【０１８０】
その組合せ中の第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢ、ＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）と、テトラエチレンペンタミンとを、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンの比率で反応させた反応生成物であった。その反応生成物を次いで、無水ナフタル酸を用いて後処理した。
【０１８１】
３種の個別の試験において、潤滑剤組成物中で、第一の分散剤を３種の異なる重量パーセントを用いて使用した。第一の試験では、第一の分散剤の重量パーセントを、２９．５重量％で一定に維持して、潤滑剤組成物の全重量を基準にして２．２５重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の試験では、第一の分散剤の重量パーセントを１０重量％で一定に維持して、０．７６３重量％ポリマーを与え、第三の試験では、第一の分散剤の重量パーセントを５重量％で一定に維持して、すべて潤滑剤組成物の全重量を基準にして０．３８２重量％のポリマー対潤滑剤組成物を得た。第二の分散剤の重量パーセントをそれぞれの試験で変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１８２】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。その分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用して計算した。第一の試験では、第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には２９．５％、および第二の分散剤には７０．５％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は２．７８重量％であり、計算上の有効濃度は２．９４重量％であった。
【０１８３】
第二の試験では、第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には１０％、および第二の分散剤には９０％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は１．６３重量％であり、計算上の有効濃度は１．６５４重量％であった。
【０１８４】
第三の試験では、第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には５％、および第二の分散剤には９５％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は１．４１重量％であり、計算上の有効濃度は１．３２２重量％であった。
【０１８５】
実施例６についての結果を、表５に示す。計算上の有効濃度に比較して、第一および第二の試験での測定上の有効濃度が低いことは、第一および第二の分散剤のこれら２つの組合せが、相乗的効果を有していることを示している。しかしながら、第一の分散剤の濃度が最低である場合、その計算上の有効濃度が測定上の有効濃度よりも低く、第一の分散剤の濃度が比較的に低いところでは、相乗的効果が観察されないこと示している。
【０１８６】
【表５】
2020073686.tif 000009
【０１８７】
実施例７
上述の煤入りのオイルのサンプル、および上に列記した追加の添加剤と共に２種の分散剤を含む添加剤組成物を使用して、潤滑剤組成物を調製した。第一の分散剤は、高反応性ＰＩＢを含むＰＩＢＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．２：１）を、トリエチレンテトラアミンおよびＥ−１００ボトムと、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンのモル比で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物は、無水マレイン酸およびホウ酸を用いて後処理した。
【０１８８】
その組合せ中の第二の分散剤は、高反応性ＰＩＢ、ＳＡ（ＳＡ：ＰＩＢのモル比、１．７５：１）と、テトラエチレンペンタミンとを、４：３〜２：１の範囲のＰＩＢＳＡ：アミンの比率で反応させた反応生成物を後処理したものであった。その反応生成物を次いで、無水ナフタル酸を用いて後処理した。
【０１８９】
３種の個別の試験において、潤滑剤組成物中で、第一の分散剤を３種の異なる重量パーセントを用いて使用した。第一の試験では、第一の分散剤の重量パーセントを、２５重量％で一定に維持して、潤滑剤組成物の全重量を基準にして１．８１重量％のポリマー対潤滑剤組成物が得られるようにした。第二の試験では、第一の分散剤の重量パーセントを１０重量％で一定に維持して、０．７２４重量％ポリマーを与え、第三の試験では、第一の分散剤の重量パーセントを５重量％で一定に維持して、すべて潤滑剤組成物の全重量を基準にして０．３６２重量％のポリマー対潤滑剤組成物を得た。第二の分散剤の重量パーセントをそれぞれの試験で変化させて、潤滑剤組成物の全重量を基準にして、潤滑剤組成物に対して第二の分散剤のポリマーの量を変えるようにした。その添加剤組成物を煤入りのオイルに添加して、潤滑剤組成物を作った。
【０１９０】
潤滑剤組成物についての測定上の有効濃度は、先に説明した方法を使用して求めた。その分散剤の組合せについての計算上の有効濃度は、比較例１に記載した方法を使用して計算した。第一の試験では、第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には２５％、および第二の分散剤には７５％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は２．２４重量％であり、計算上の有効濃度は２．５５重量％であった。
【０１９１】
第二の試験では、第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には１０％、および第二の分散剤には９０％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は１．３９８重量％であり、計算上の有効濃度は１．６１５重量％であった。
【０１９２】
第三の試験では、第一および第二の分散剤についての計算上の有効濃度は、表３に示した測定上の有効濃度から、第一の分散剤には５％、および第二の分散剤には９５％を使用して計算した。その添加剤組成物における測定上の有効濃度は１．４８５重量％であり、計算上の有効濃度は１．３０３重量％であった。
【０１９３】
実施例７についての結果を、表６に示す。計算上の有効濃度に比較して、第一および第二の試験での測定上の有効濃度が低いことは、第一および第二の分散剤のこれら２つの組合せが、相乗的効果を有していることを示している。しかしながら、第一の分散剤の濃度が最低である場合、その計算上の有効濃度が測定上の有効濃度よりも低く、第一の分散剤の濃度が比較的に低いところでは、相乗的効果が観察されないこと示している。
【０１９４】
【表６】
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【０１９５】
本開示のその他の実施形態は、本明細書を考慮し、本明細書に開示された実施形態を実施することで、当業者に明らかであろう。本明細書および請求項全体で使用されている、「１つの（ａ）」および／または「１つの（ａｎ）」の不定冠詞は、１または１超を示していてよい。本明細書および請求項全体で使用されている、成分の量、特性、たとえば、分子量、パーセント、比率、反応条件などを表す数字は、特に断らない限り、すべての場合において、「約」という用語の存在の有無に関わらず、「約」という用語で修飾されていると理解されたい。したがって、そうではないと明示されない限り、本明細書および請求項で言及される数値的パラメーターは、近似値であって、本開示によって得ようとする所望の性質に合わせて、変化させてもよい。少なくともかつ特許請求の範囲への均等論の適用を限定しようとするものではないが、それぞれの数値パラメーターは、少なくとも、記載されている有効数字の数を考慮し、通常使用される丸め技法を適用して、解釈するべきである。本開示の広い範囲を規定する数値範囲およびパラメーターが近似値であるにも関わらず、具体例で言及された数値は、可能な限り正確に記載されている。しかしながら、いかなる数値にも、それらそれぞれの試験測定で見出される標準偏差から必然的に由来するある種の誤差が本来的に含まれる。意図されているのは、本明細書および実施例は、単に例示的なものであると考え、本開示の真の範囲および趣旨が以下の請求項に示されているということである。
【０１９６】
前述の実施形態は、実務上では、ある程度の変更が許される。したがって、それらの実施形態は、上述の特定の例示に限定されるべきものではない。むしろ、前述の実施形態は、添付されている請求項（法律問題として受容可能なその均等物を含む）の趣旨および範囲内である。
【０１９７】
本特許権利者らは、開示された実施形態を公共に提供する意図はなく、開示されたいかなる修正形態または変更形態も、請求項の範囲内に文言的に入らないことがあり得る程度であっても、均等論の下で本明細書の一部とみなされる。
【図１】
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【外国語明細書】
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2020073686000002.pdf
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