(57)【要約】【課題】  骨に骨トンネルを形成するための位置及び軌道を確立するのに使用することができる、靭帯修復処置用のデバイス、システム、及び方法を提供する。【解決手段】  靭帯修復処置で使用される外科用ガイドの例示的な一実施形態は、ガイドアームと、ガイドアームに沿って選択的にロックして、骨トンネルの角度を規定することができるキャリッジとを含む。ガイドアームはまた、骨トンネルの遠位端の位置を規定する。いくつかの実施形態では、キャリッジは弾丸状部を中に横装填するように構成され、弾丸状部は、骨トンネルの近位端の位置を規定するのに使用することができる。本開示はまた、骨トンネルを孔開けするドリルピンが移動できる距離を制限するゲージを提供する。様々な他のデバイス、システム、及び方法も提供される。【選択図】  図２
2020073221.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外科用器具であって、
ボアが骨に孔開けされる角度を規定するように構成された第１の部分と、前記骨に孔開けされる前記ボアの遠位端の位置を規定するように構成された第２の部分とを有するガイドアームであって、前記第１の部分と前記第２の部分との間に延びる角度が約１１０°以下である、ガイドアームと、
前記ガイドアームの前記第１の部分上に配設され、幅又は厚さよりも大きい長さを有するキャリッジであって、前記キャリッジの前記長さが前記ガイドアームの前記第１の部分の長さを実質的に横切って延在し、前記キャリッジは、前記第１の部分の長さに沿って並進すると共に、前記ボアが前記骨に孔開けされる前記角度を設定するように前記長さに沿った異なる位置で選択的にロックされるように構成された、キャリッジと、を備え、
前記ガイドアームの前記第１の部分が、対向する第１及び第２の平坦面と、前記第１の平坦面と前記第２の平坦面との間を延在する第１及び第２の側壁とを含み、前記第１及び第２の平坦面の表面積が前記第１及び第２の側壁の表面積よりも実質的に大きく、
前記ガイドアームの前記第１の部分が、前記第１及び第２の平坦面の少なくとも一方に形成された複数のスロットを含み、各スロットは、前記ボアが前記骨に孔開けされる意図した角度を示し、
各スロットの前記第１または第２の側壁に近接した位置での高さが、各スロットの末端に近接した位置での高さより高い、外科用器具。
【請求項２】
前記キャリッジが、その中に形成された、弾丸状部を受け入れるように構成される弾丸状部受入れ開口部を含む、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項３】
前記キャリッジに取外し可能に結合されるように構成されると共に、前記キャリッジに結合されると、前記骨に孔開けされる前記ボアの近位端の位置を規定するように構成された、前記弾丸状部を更に備える、請求項２に記載の外科用器具。
【請求項４】
前記キャリッジが、対向する第１及び第２の顔面と、前記第１の顔面と前記第２の顔面との間を延在する第１及び第２の側面とを含み、前記ガイドアームの前記第１の部分の前記第１及び第２の平坦面と前記キャリッジの前記第１及び第２の顔面とが互いに実質的に平行に延在し、前記キャリッジの前記第１の顔面が前記ガイドアームの前記第１の部分の前記第１の平坦面から離れる方向を向き、
前記弾丸状部受入れ開口部が前記キャリッジの前記第１の顔面に形成される、請求項２に記載の外科用器具。
【請求項５】
前記弾丸状部受入れ開口部によって受け入れられた前記弾丸状部が前記第２の平坦面に対してある角度で保持され、それによって、前記弾丸状部受入れ開口部内に配設された前記弾丸状部を通って延在するドリルピンの遠位側先端が、前記骨に孔開けされる前記ボアの前記遠位端の位置を規定する、前記ガイドアームの前記第２の部分の遠位端を係合するように構成されるようにして、前記キャリッジが構成される、請求項４に記載の外科用器具。
【請求項６】
前記キャリッジは、前記複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、前記ボアが前記骨に孔開けされる前記意図した角度を設定するように構成された、受動ロック機構を含む、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項７】
前記受動ロック機構が、前記複数のスロットに対して補完的である構成を有する選択的に配備可能なキーを含み、それによって、前記選択的に配備可能なキーが前記複数のスロットのうち１つのスロット内に配設されると、前記キャリッジの位置が、前記ガイドアームの前記第１の部分に対して固定される、請求項６に記載の外科用器具。
【請求項８】
前記受動ロック機構は、前記選択的に配備可能なキーを前記複数のスロットのうち１つのスロットから係合解除して、前記キャリッジが前記第１の部分の長さに沿って並進することを可能にするように構成された、ボタンを更に備える、請求項７に記載の外科用器具。
【請求項９】
前記第２の部分がその末端に配設された遠位側先端を含み、前記遠位側先端が、前記骨に孔開けされる前記ボアの前記遠位端の意図した位置で前記骨を係合するように構成されている、請求項１に記載の外科用器具。
【請求項１０】
骨にボアを孔開けするのと併せて使用される外科用ガイドであって、
第１の端部と、第２の端部と、前記第１の端部と前記第２の端部との間を延在する中間部分とを有する第１の弓状アームであって、前記中間部分の上に、前記ボアが前記骨に孔開けされる意図した角度を示す印が形成された、第１の弓状アームと、
第１の端部と、第２の端部と、前記第１の端部と前記第２の端部との間を延在する中間部分とを有する第２のアームであって、前記第２のアームの前記第１の端部は、前記第１の弓状アームの前記第２の端部に直接接続されて、前記第２のアームが前記第１の弓状アームに対して実質的に静止するように前記外科用ガイドの一体構造を形成し、前記第１の弓状アームと前記第２のアームとの間を延在する角度が約１１０°以下である、第２のアームと、
弾丸状部であって、前記印に対する前記弾丸状部の位置が、前記ボアが孔開けされる前記骨と前記弾丸状部の遠位側先端が形成する意図した角度を反映し、次いで、前記骨に孔開けされる前記ボアの前記意図した角度を規定するようにして、前記第１の弓状アームと取外し可能に組付けられるように構成された、弾丸状部と、を備え、
前記第１の弓状アームが、対向する第１及び第２の平坦面と、前記第１の平坦面と前記第２の平坦面との間を延在する第１及び第２の側壁とを含み、前記第１及び第２の平坦面の表面積が前記第１及び第２の側壁の表面積よりも実質的に大きく、
前記印が、前記第１の弓状アームの前記第１及び第２の平坦面の少なくとも一方に形成された複数のスロットを備え、
各スロットの前記第１または第２の側壁に近接した位置での高さが、各スロットの末端に近接した位置での高さより高い、外科用ガイド。
【請求項１１】
前記第２のアームの前記第２の端部が、前記骨に孔開けされる前記ボアの遠位端の意図した位置で前記骨を係合するように構成された遠位側先端を含む、請求項１０に記載の外科用ガイド。
【請求項１２】
前記弾丸状部を受け入れ、前記第１の弓状アームの長さに沿って並進すると共に、前記弾丸状部の前記遠位側先端が、前記ボアが孔開けされる前記骨と形成することを意図する前記意図した角度を設定するために、前記印に対して選択的にロックされるように構成された、キャリッジを更に備える、請求項１０に記載の外科用ガイド。
【請求項１３】
前記キャリッジが、対向する第１及び第２の顔面と、前記第１の顔面と前記第２の顔面との間を延在する第１及び第２の側面とを含み、前記キャリッジの前記第１の顔面が前記第１の弓状アームから離れる方向を向く、請求項１２に記載の外科用ガイド。
【請求項１４】
前記キャリッジによって受け入れられる前記弾丸状部が前記第１の弓状アームに対してある角度で保持され、それによって、前記弾丸状部を通って延在するドリルピンの遠位側先端が前記第２のアームの前記遠位側先端を係合するように構成されるように、前記キャリッジが構成される、請求項１３に記載の外科用ガイド。
【請求項１５】
前記キャリッジが、前記複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、前記骨に孔開けされる前記ボアの前記意図した角度を設定するように構成された、受動ロック機構を含む、請求項１２に記載の外科用ガイド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、骨にトンネル又はボアを形成するためのシステム、デバイス、及び方法に関し、より具体的には、靭帯（例えば、ＡＣＬ及びＰＣＬ）のモジュール式ガイド、ドリルピン深さゲージ、並びにガイド及びゲージと併せて使用される構成要素に関する。
【背景技術】
【０００２】
靭帯は、骨の関節末端を接続するのに役立つ、又は器官を体内の適所で支持若しくは保持するのに役立つ、組織の強力な帯である。靭帯は、一般的に、平行な形若しくは緊密に絡み合った形で配設された稠密な白色線維組織の粗い束で構成され、線維組織は柔軟かつ可撓性であるが、著しく伸展性ではない。２つの周知の靭帯は、脛骨の近位端と大腿骨の遠位端との間を延在する、前十字靭帯及び後十字靭帯（即ち、ＡＣＬ及びＰＣＬ）である。ＡＣＬ及びＰＣＬは協働して、他の靭帯及び軟組織と共に、静的及び動的安定性の両方を膝に対して提供する。
【０００３】
ＡＣＬ及びＰＣＬなどの靭帯は、事故若しくは過度の労作の結果を含む様々な理由で、引裂又は断裂する可能性がある。実際には、ＡＣＬ又はＰＣＬの傷害は、一般的なスポーツによる傷害である。その結果、ＡＣＬ及びＰＣＬを再建して膝の正常な機能を回復するための、様々な外科用デバイス及び処置が開発されてきた。多くの事例において、ＡＣＬ又はＰＣＬは、断裂した靭帯を移植靭帯と置換することによって再建されることがある。より具体的には、かかる処置によって、骨トンネルが一般的に、脛骨の近位端及び大腿骨の遠位端に形成され、移植靭帯の一端が大腿骨トンネル内に位置付けられ、移植靭帯の他端が脛骨トンネル内に位置付けられる。移植靭帯の２つの端部は、移植靭帯が元の靭帯と実質的に同じような形で大腿骨と脛骨との間を延在し、元の靭帯と実質的に同じように機能するようにして、当該分野において知られている様々なやり方で固着される。その結果、この移植靭帯は、周囲の解剖学的構造と協働して、膝の正常な機能を回復させる。
【０００４】
モジュール式ガイドは、ＡＣＬ又はＰＣＬ移植靭帯処置において骨トンネルを形成する助けとするのに使用することができる。ガイドは、骨に形成されるべきトンネルの位置を規定し、その後、所望のトンネル位置で骨に孔を開けるために１つ以上の器具を方向付ける助けとなる。モジュール式ガイド１０の一実施形態が図１Ａ及び図１Ｂに関して提供される。図示されるように、ガイド１０は、並進可能なアーム１４及び弾丸状部１６の両方を受け入れるフレーム１２を含む。フレーム１２が弾丸状部１６を受け入れる位置は固定であり、アーム１４は、フレーム１２を通して並進して、図示される脛骨トンネル６及び大腿骨トンネル８のような、１つ以上の所望の骨トンネルの角度又は軌道を設定するように構成される。図示されるように、弾丸状部１６の遠位側先端１６ｄは、骨トンネル６、８の近位側端部６ｐ、８ｐの所望の位置に位置付けることができ、アーム１４の端部１４ｄは、同じ骨トンネル６、８の遠位側端部６ｄ、８ｄの所望の位置に位置付けることができる。ユーザがフレーム１２に対する並進可能なアーム１４の位置をロックし、それによって所望の骨トンネル６、８の角度又は軌道を設定できるように、つまみねじ１８を設けることができる。
【０００５】
図１Ａ及び図１Ｂに示される性質のガイドは、多数の異なる問題を被る場合がある。例えば、外科医は、ドリルピンと予め定められた標的を最終的に見失うことがあり、それは場合によっては発散と呼ばれる。発散は多数の理由で起こる可能性がある。いくつかの事例では、発散は、モジュール式ガイドのアームがフレームに対して定位置でしっかりとロックされておらず、結果として意図した角度又は軌道が動いて、ドリルがその意図したマークを見失うことによって起こる。あるいは、外科医は、使用の際に自身の手がフレームをその位置付近で保持していることにより、偶発的につまみねじを係脱してしまうことがある。更にまた、意図した角度又は軌道を（軌道の事前設定とは対照的に）術中に外科医が変更する必要がある場合、外科医が自身の握りを調節してつまみねじを緩め、次にねじを締めるときに、偶発的に弾丸状部の遠位側先端及び／又はアームの端部をずらしてしまうことがある。軌道を規定するのにユーザが操作するデバイスの部分を、デバイスを操作する間、ユーザが把持するデバイスの部分と一致させることで、これらの問題が作り出され、生み出される。
【０００６】
いくつかの事例では、パイロットトンネルが孔開けされた後、逆行リーマ（retorograde reamer）１９をトンネル６、８の遠位端６ｄ、８ｄから近位端６ｐ、８ｐまで動作させてトンネルを拡大するように、逆行リーマ１９を使用してトンネルが形成される。かかる処置は、一般的に、ガイド及び弾丸状部を使用してパイロット孔を孔開けし、次に、リーマを動作させる前にガイドをリーマから引き離し、それによって、ガイドが外科医によるリーマの操作を抑制しないことを伴う。しかしながら、ガイドをリーマから引き離すためには、逆行リーマのシャフトを上方に滑らせることによって、弾丸状部を最初に除去しなければならない。次にガイドが除去され、リーマのシャフトを下方へと弾丸状部を滑らせて、切断中のリーマの所望の軌道を保つのを弾丸状部が支援できるようにすることができる。この設定により、リーマ１９の上方へと十分な距離弾丸状部を滑らせて、リーマを骨トンネルの遠位端で保持しながら弾丸状部１６の遠位側先端１６ｄがフレーム１２の近位側にあることができる余分な長さが必要なため、逆行リーマの長さは、切断のみに必要な長さよりも長くなければならない。これにより、ひいては、フレーム１２を弾丸状部１６から引き離すことができ、それによってフレーム１２及びアーム１４を手術部位から除去することができる。当然ながら、リーマの余分な長さによって、長い逆行リーマのシャフトが屈曲することによる発散の可能性が増加する可能性がある。発散が起こった場合、外科医は、一般的に、移植片の関連する構成要素を再度孔開けし、並びに／あるいは不適正な位置の骨トンネルを説明するように外科的処置の更なる調節を行わなければならなくなる。かかる調節は、一般的に、最初からトンネルを適正に孔開けすることほど望ましくない。
【０００７】
図１Ａ及び図１Ｂに示される性質のガイドは、自在ではないことから、更に不十分である。右利きの外科医及び左利きの外科医は、一般的に、つまみねじなどの制御部が、ガイドを使用する可能性がある様々な処置に対して適切に位置するように、異なるガイドを必要とする。同様に、既存のガイドの構成は、デバイスを修正することなく、又は外科医がガイドを使用するのに自身の身体をねじることなく、右手又は左手のどちらかで膝のどちらかの側から使用し易いようになっていない。
【０００８】
ＡＣＬ及びＰＣＬ再建処置中に外科医を悩ませる更なる問題は、オーバードリリング、即ちドリルピンが骨トンネルの所望の遠位端よりも更に遠位側へと延在することである。どちらかの処置において、特にＰＣＬの修復中、ドリルピンがオーバードリリングされずに、周囲にある組織などに対する望ましくない損傷を防ぐことを保証するのが重要なことであり得る。例えば、ＰＣＬの修復中、オーバードリリングは、大腿骨関節軟骨を損傷する恐れがあり、並びに／あるいは膝の後部部分の神経脈管構造を穿刺する恐れがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
したがって、発散及び／又はオーバードリリングのリスクを減少させ、システム、デバイス、及び方法を自在に使用する可能性を改善する、即ち、システム、デバイス、及び方法を、同じ位置に座ったまま又は立ったまま、どちらかの膝に対してどちらかの手で使用して、脛骨及び大腿骨トンネルを形成することができるようにする、靭帯修復を行うのに使用される改善されたシステム、デバイス、及び方法が依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
靭帯（例えば、ＡＣＬ及びＰＣＬ）再建手術で行われる処置などの靭帯修復処置のための、デバイス、システム、及び方法が全体として提供される。提供されるデバイス及びシステムは、骨に骨トンネルを形成するための位置及び軌道を確立するのに使用される、外科用ガイドに関する。提供される外科用ガイドは、発散のリスクを制限して骨トンネル形成の精度を改善することを含む、多数の利点を提供する。本開示はまた、外科用ガイドの一構成要素であることができ、様々な修復処置で使用するために弾丸状部を受け入れるのに使用することができる、キャリッジの様々な実施形態を提供する。提供されるキャリッジはまた、より短い孔開け器具を可能にし、それによって発散のリスクを減少させることを含む、多数の利点を提供する。また、骨トンネル形成の角度又は軌道の設定に関与するデバイスの部分が、操作中にユーザが把持するデバイスの部分とは別個であることを可能にする。更にまた、本明細書で提供されるデバイス及びシステムは、骨に骨トンネルを孔開けする際にピンが所望よりも置くまで移動するのを防ぐように、ドリルピンの長さを設定する助けとするのに使用することができる、ドリルピン深さゲージを含む。このことにより、ひいては、周囲の組織、神経、及び身体の他の態様を損傷するリスクが低減される。
【００１１】
例示的な一実施形態では、外科用器具はガイドアーム及びキャリッジを含む。ガイドアームは、骨にボアが孔開けされる角度を規定するように構成された第１の部分と、骨に孔開けされるボアの遠位端の位置を規定するように構成された第２の部分とを有する。第１の部分と第２の部分との間を延在する角度は、約１１０°以下であることができる。キャリッジは、ガイドアームの第１の部分上に配設することができる。キャリッジは、その幅又は厚さよりも長い長さを有することができ、キャリッジの長さは、ガイドアームの第１の部分の長さを実質的に横断して延在することができる。キャリッジは、第１の部分の長さに沿って並進するように構成することができる。更に、キャリッジは、第１の部分の長さに沿った様々な位置に選択的に位置して、骨にボアが孔開けされる角度又は軌道を設定するように構成することができる。
【００１２】
キャリッジは、弾丸状部を受け入れるように構成された、弾丸状部受入れ開口部を中に形成することができる。いくつかの実施形態では、外科用器具は弾丸状部を含むことができる。弾丸状部は、キャリッジに取外し可能に結合されるように構成することができ、キャリッジに結合されたとき、弾丸状部が、骨に孔開けされるボアの近位端の位置を規定するように構成することができる。弾丸状部はその遠位端に向かって先細状にすることができる。また、カニューレを挿入することができる。弾丸状部の近位面は、弾丸状部の遠位部分の直径よりも広い幅を有することができ、近位面は、弾丸状部を通って延在するボアに器具を挿入するのを容易にするように、凹面状であることができる。
【００１３】
ガイドアームの第１の部分は、対向する第１及び第２の平坦面と、第１の平坦面と第２の平坦面との間を延在する第１及び第２の側壁とを含むことができる。平坦面の表面積は、側壁の表面積よりも実質的に大面積であることができる。キャリッジは、第１及び第２の顔面、並びに第１の顔面と第２の顔面との間を延在する第１及び第２の側面を含むことができる。ガイドアームの第１及び第２の平坦面は、第１及び第２の顔面に対して実質的に平行に延在することができ、キャリッジの第１の顔面はガイドアームの第１の平坦面から離れる方向を向いている。弾丸状部受入れ開口部はキャリッジの第１の顔面に形成することができる。弾丸状部受入れ開口部に受け入れられた弾丸状部が第２の平坦面に対してある角度で保持され、それによって、弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部を通って延在するドリルピンが、骨に孔開けされるボアの遠位端の位置を規定するガイドアームの第２の部分の遠位端を係合するように構成されるように、キャリッジを構成することができる。ガイドアームの第２の部分は、第２のガイドアームの末端に配設される遠位側先端を含むことができる。遠位側先端は、骨に孔開けされるボアの遠位端の意図した位置で、骨を係合するように構成することができる。
【００１４】
いくつかの実施形態では、第１及び第２のアームが共に結合されているとき、ガイドアームの第１の部分はガイドアームの第２の部分に対して移動不能である。ガイドアームの第１の部分には複数のスロットを形成することができ、各スロットは、骨に孔開けされるボアの意図した角度を示す。複数のスロットのうち各スロットは、意図した角度が第１の部分に沿って５°の間隔であるような位置に配設することができる。キャリッジは、複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、骨にボアが孔開けされる角度を設定するように構成された、受動ロック機構を含むことができる。受動ロック機構は、複数のスロットに対して補完的である構成を有する選択的に配備可能なキーを含むことができ、それによって、選択的に配備可能なキーがスロット内に配設されると、ガイドアームの第１の部分に対するキャリッジの位置が固定される。受動ロック機構はまた、選択的に配備可能なキーを複数のスロットのうち１つのスロットから係脱して、キャリッジを第１の部分の長さに沿って並進させるように構成された、ボタンを含むことができる。選択的に配備可能なキーは、キャリッジの近位端と遠位端との間を延在するバー上に配設することができる。バーには、複数のスロットと関連付けられた印が眼に見えるようにする、開口部を形成することができる。
【００１５】
別の例示的な実施形態では、骨にボアを孔開けするのと併せて使用される外科用ガイドは、第１の弓状アームと、第２のアームと、第１の弓状アームと取外し可能に関連付けられるように構成された弾丸状部とを含む。第１の弓状アームは、第１の端部と、第２の端部と、それらの間を延在する中間部分とを有することができ、中間部分の上には、骨にボアが孔開けされる意図した角度を示す印が形成される。第２のアームも、第１の端部と、第２の端部と、それらの間を延在する中間部分とを有することができる。第２のアームの第１の端部は、第１のアームの第２の端部と直接接続されて、ガイドの一体構造を形成することができ、それによって第２のアームは第１のアームに対して実質的に固定であり、第１のアームと第２のアームとの間を延在する角度は約１１０°以下である。弾丸状部と第１のアームとの間の取外し可能な関連は、アームに形成された印に対する弾丸状部の位置が、ボアが孔開けされる骨に対して弾丸状部の遠位側先端が形成する意図した角度を反映し、それによって次いで、骨に孔開けされるボアの意図した角度又は軌道が規定される。
【００１６】
第１のアームは、対向する第１及び第２の平坦面と、第１の平坦面と第２の平坦面との間を延在する第１及び第２の側壁とを含むことができる。平坦面の表面積は、側壁の表面積よりも実質的に大面積であることができる。いくつかの実施形態では、印はまた、第１の弓状アームの表面に形成される複数のスロットを含むことができる。複数のスロットのうち各スロットは、意図した角度が第１のアームに沿って５°の間隔であるような位置に配設することができる。第２のアームの第２の端部は、骨に孔開けされるボアの遠位端の意図した位置で骨を係合するように構成された、遠位側先端を含むことができる。
【００１７】
弾丸状部はその遠位端に向かって先細状にすることができる。また、カニューレを挿入することができる。弾丸状部の近位面は、弾丸状部の遠位部分の直径よりも広い幅を有することができ、近位面は、弾丸状部を通って延在するボアに器具を挿入するのを容易にするように、凹面状であることができる。
【００１８】
いくつかの実施形態では、ガイドは、弾丸状部を受け入れるように構成されたキャリッジを含むことができる。キャリッジは、第１のアームの長さに沿って並進することができ、弾丸状部の遠位側先端とボアが孔開けされる骨とによって形成される意図した角度を設定するため、印に対して選択的にロックすることができる。これによって、次いで、骨に孔開けされるボアの意図した角度又は軌道が設定される。キャリッジは、第１及び第２の対向する顔面と、第１の顔面と第２の顔面との間を延在する第１及び第２の側面とを含むことができる。キャリッジの第１の顔面は第１の弓状アームから離れる方向を向くことができる。チェック弾丸状部を通って延在するドリルピンの遠位側先端が第２のアームの遠位側先端を係合するように構成されるように、キャリッジによって受け入れられる弾丸状部が第１の弓状アームに対してある角度で保持されるように、キャリッジを構成することができる。いくつかの実施形態では、キャリッジは、弾丸状部を受け入れるように構成された弾丸状部受入れ開口部を含むことができる。
【００１９】
印が第１の弓状アームの表面に形成された複数のスロットを含む、いくつかの実施形態では、キャリッジは、複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、骨に孔開けされるボアの意図した角度又は軌道を設定するように構成された、受動ロック機構を含むことができる。受動ロック機構は、複数のスロットに対して補完的である構成を有する選択的に配備可能なキーを含むことができ、それによって、選択的に配備可能なキーがスロット内に配設されると、第１のアームに対するキャリッジの位置が固定される。受動ロック機構はまた、選択的に配備可能なキーを複数のスロットのうち１つのスロットから係脱して、キャリッジを第１のアームの長さに沿って並進させるように構成された、ボタンを含むことができる。選択的に配備可能なキーは、キャリッジの近位端と遠位端との間を延在するバー上に配設することができる。バーには、複数のスロットと関連付けられた印が眼に見えるようにする、開口部を形成することができる。
【００２０】
骨にボアを孔開けする例示的な方法は、外科用ガイドの第２のアームの第２の端部を骨に孔開けされるボアの遠位端に対する所望の位置に隣接させて位置付けることと、外科用ガイドの第１のアームの第１の端部を、骨に孔開けされるボアの近位端が位置する位置である骨の反対側に近接させて、位置付けることとを含むことができる。第１のアームは、外科用ガイドの追加の構成要素が間に配設されないようにして、ユーザの手の中に配設することができる。方法は、外科用ガイドと関連付けられる弾丸状部の遠位側端部と孔開けされる骨との間の角度を設定するように、外科用ガイドを調節することを更に含むことができる。この調節は、第１のアームを第２のアームに対して動かすことなく行われ、角度は、ボアの近位端が孔開けされる位置で形成される。方法は、弾丸状部の貫通ボア内にドリルピンを配設することと、ドリルピンを動作させて、弾丸状部の遠位側先端が骨に対して角度を形成する位置から第２のアームの第２の端部が位置する位置まで、孔を孔開けすることとを更に含むことができる。
【００２１】
いくつかの実施形態では外科用ガイドと関連付けられる弾丸状部の遠位端と孔開けされる骨との間の角度を設定するように、外科用ガイドを調節することは、第１のアーム上でキャリッジの位置をロックすることを含む。キャリッジは、弾丸状部を受け入れるように構成することができ、また、第１のアームの長さを並進して、弾丸状部の遠位側先端と骨との間の角度を設定することができる、様々な角度を確立するように構成することができる。
【００２２】
第１のアームには、複数のスロットを形成することができ、キャリッジは、第１のアーム上でキャリッジの位置をロックするステップの一部として、複数のスロットのうち１つのスロットを係合するように構成された、受動係合雄部材を含むことができる。かかる実施形態では、方法は、雄部材をスロットから能動的に係脱することと、第１のアームに沿ってキャリッジを動かすことと、雄部材が複数のスロットのうち１つのスロットを係合して、第１のアーム上でキャリッジの位置をロックできるようにすることとを含むことができる。雄部材をスロットから能動的に係脱することは、キャリッジと関連付けられたボタンを押すことと、それに続いて、雄部材が複数のスロットのうち１つのスロットを係合できるよりも前にボタンを解放することとを含むことができる。
【００２３】
方法はまた、ドリルピンを外科用ドリルのチャックに結合し、それによってドリルピンの遠位側先端が、ボアの遠位端に隣接して位置する第２のアームの第２の端部よりも遠位側に延在しないようにするステップを含むことができる。
【００２４】
外科用ガイドと共に使用されるキャリッジの例示的な一実施形態では、キャリッジは、近位端、近位端の反対側の遠位端、近位端と遠位端との間を延在する対向する第１及び第２の側面、及び近位端及び遠位端と第１及び第２の側面との間を延在する対向する第１及び第２の顔面を有する、ハウジングを含む。ガイド受入れ開口部は、ハウジングを通って、かつ第１及び第２の側面を通って延在することができる。ガイド受入れ開口部は、外科用ガイドのアームを受け入れるように構成され、キャリッジが外科用ガイドのアームに沿って並進するように構成されることができる。弾丸状部受入れ開口部は、ハウジングを通って、かつ近位端及び遠位端を通って延在することができる。弾丸状部受入れ開口部は、キャリッジと関連付けられた外科用ガイドと共に使用されるように弾丸状部を受け入れるため、第１の顔面に向かって開いているように構成することができる。ガイド受入れ開口部及び弾丸状部受入れ開口部は、異なる面内で延在することができ、互いに実質的に横断することができる。
【００２５】
いくつかの実施形態では、弾丸状部受入れ開口部は、外部環境から、第１の顔面を実質的に通って延在する面を横切って、弾丸状部受入れ開口部内へと弾丸状部を渡すことによって、弾丸状部を受け入れるように構成することができる。更に、弾丸状部受入れ開口部は、受け入れた弾丸状部を、受け入れた弾丸状部が２つの側面間又は２つの顔面間で並進できないような被ロック位置で保持するように構成することができる。回転可能な受器をハウジング内に配設することができる。回転可能な受器は、近位端から遠位端まで延在することができ、弾丸状部受入れ開口部が回転可能な受器内に配設される。回転可能な受器は、弾丸状部受入れ開口部が第１の顔面に向かって開いていて、キャリッジと関連付けられた外科用ガイドと共に使用される弾丸状部を受け入れる受入れ位置と、弾丸状部受入れ開口部が第１の顔面に向かって回転し、弾丸状部が被ロック位置にあるロック位置との間で回転可能であることができる。
【００２６】
弾丸状部係合突出部は、回転可能な受器を通って延在することができ、弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部の係合スロットを係合して、弾丸状部を被ロック位置で維持するように構成することができる。弾丸状部係合突出部を弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部の係合スロットから係脱して、弾丸状部を被ロック位置から除去する、解除ボタンを設けることができる。解除ボタンは、弾丸状部係合突出部と連通して、係脱を提供することができる。いくつかの実施形態では、キャリッジはまた、弾丸状部受入れ開口部内に取外し可能に配設されるように構成された弾丸状部を含む。
【００２７】
受入れ斜面をハウジング内に配設することができる。受入れ斜面は、回転可能な受器を受け入れ、それをロック位置で維持して、弾丸状部受入れ開口部内の弾丸状部を被ロック位置で維持するように構成することができる。更に、いくつかの実施形態では、回転可能な受器は、その近位端に形成された対向する窪みを含むことができる。第１の窪みの表面は、回転可能な受器がロック位置にあるときに斜面を係合するように構成することができ、第２の窪みの表面は、回転可能な受器が受入れ位置にあるときに斜面を係合するように構成することができる。
【００２８】
第２の顔面は、開口部が間を延在する上部部分及び下部部分を含むことができ、また、上部部分と下部部分との間を延在する開口部内に配設された外科用ガイド係合特徴部の一部分を含んで、ガイド受入れ開口部の境界を定めることができる。外科用ガイド係合特徴部は、近位端と遠位端との間を長手方向で並進して、外科用ガイドに対するキャリッジの位置を選択的にロックするように構成することができる。外科用ガイド係合特徴部は、外科用ガイドのアーム上に配設されたスロットを係合するように構成された、受動係合雄部材を含むことができる。
【００２９】
外科用ガイドと共に使用されるキャリッジの別の例示的な実施形態では、キャリッジは、ハウジングと、ハウジングに回転可能に結合された弾丸状部受器とを含む。ハウジングには、ガイド受入れ開口部を形成することができ、ガイド受入れ開口部は、外科用ガイドのアームを受け入れるように構成され、キャリッジが外科用ガイドのアームに沿って並進するように構成される。弾丸状部受器には、キャリッジと関係付けられた外科用ガイドと共に使用される弾丸状部を受け入れる、弾丸状部受入れ開口部を形成することができる。弾丸状部受器は、弾丸状部受入れ開口部がハウジング外部の環境に向かって開いていて、キャリッジと関連付けられた外科用ガイドと共に使用される弾丸状部を受け入れる受入れ位置と、弾丸状部受入れ開口部がハウジングに向かって回転して、中に配設された弾丸状部を、受け入れられた弾丸状部がハウジングの２つの側面の間又は２つの顔面の間で並進することができない被ロック位置に配置させる、ロック位置との間で回転可能である。ロック位置では、弾丸状部は遠位側に並進することができる。弾丸状部受器はまた、弾丸状部が弾丸状部受入れ開口部に受け入れられ、弾丸状部が遠位側及び近位側の両方に自由に並進することができる、中間位置を有することができる。
【００３０】
いくつかの実施形態では、キャリッジは、弾丸状部受器を通って延在する弾丸状部係合突出部を含むことができ、弾丸状部受入れ開口部に配設された弾丸状部の係合スロットを係合して、弾丸状部を被ロック位置で維持するように構成することができる。弾丸状部係合突出部を弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部の係合スロットから係脱して、弾丸状部を被ロック位置から除去する、解除ボタンを設けることができる。解除ボタンは、弾丸状部係合突出部と連通して、係脱を提供することができる。いくつかの実施形態では、キャリッジはまた、弾丸状部受入れ開口部内に取外し可能に配設されるように構成された弾丸状部を含む。
【００３１】
受入れ斜面をハウジング内に配設することができる。受入れ斜面は、弾丸状部受器を受け入れ、それをロック位置で維持して、弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部を被ロック位置で維持するように構成することができる。更に、いくつかの実施形態では、弾丸状部受器は、その近位端に形成された対向する窪みを含むことができる。第１の窪みの表面は、弾丸状部受器がロック位置にあるときに斜面を係合するように構成することができ、第２の窪みの表面は、弾丸状部受器が受入れ位置にあるときに斜面を係合するように構成することができる。
【００３２】
外科用ガイド係合特徴部をキャリッジの一部として設けることができる。外科用ガイド係合特徴部は、長手方向で並進し、したがってガイド受入れ開口部を通って延在する軸線を実質的に横断して、キャリッジの位置を外科用ガイドに対して選択的にロックするように構成することができる。外科用ガイド係合特徴部は、外科用ガイドのアーム上に配設されたスロットを係合するように構成された、受動係合雄部材を含むことができる。
【００３３】
提供されるキャリッジの様々な実施形態は、細長いアームを有する外科用ガイドを含む外科用器具と併せて使用することができる。細長いアームは、キャリッジが細長いアームに沿って並進可能であるようにして、キャリッジのガイド受入れ開口部内に配設することができる。キャリッジは、細長いアームに対するキャリッジの位置を維持するため、選択的にロックするように構成することができる。
【００３４】
本明細書に提供される例示的な外科的方法は、逆行リーマの経路を画成して手術部位の骨にボアを孔開けするため、手術部位を設定することを含む。経路は、外科用ガイドに結合された弾丸状部の遠位側先端がボアの近位端の所望の位置に近接して位置するように設定することができる。方法は、逆行リーマのドリルピン端部を使用して、画成された経路に沿って骨にパイロット孔を孔開けすることを更に含むことができる。次に、弾丸状部を外科用ガイドから脱結合することができ、外科用ガイドを手術部位から除去することができる。弾丸状部を外科用ガイドから脱結合するプロセスは、逆行リーマを弾丸状部から除去することなく遂行することができる。次に、ドリルピンと関連付けられたリーマを操作して、リーマを近位側に前進させることによって、骨に形成されたパイロット孔を拡張することができる。
【００３５】
いくつかの実施形態では、リーマの経路を画成するように外科用ガイドを設置するステップは、外科用ガイドの第２のアームの第２の端部を骨に孔開けされるボアの遠位端に対する所望の位置に隣接させて位置付けることと、外科用ガイドの第１のアームの第１の端部を、骨に孔開けされるボアの近位端が位置する骨の反対側に近接させて、位置付けることとを含むことができる。ステップは、弾丸状部の遠位側先端と孔開けされる骨との間の角度を設定するように、外科用ガイドを調節することを更に含むことができ、角度は、ボアの近位端が孔開けされる位置で形成される。
【００３６】
方法において使用される外科用ガイドは、ガイドのアームに沿って配設されたキャリッジを有することができる。キャリッジ自体がハウジング及び弾丸状部受入れ開口部を有することができ、弾丸状部は、弾丸状部受入れ開口部内に配設されることによって、外科用ガイドに結合することができる。いくつかの実施形態では、弾丸状部を弾丸状部受入れ開口部内で第１の方向で回転させて、弾丸状部がキャリッジのアームから離れる方向で、かつそれに対して実質的に垂直に並進することができない被ロック位置で、弾丸状部を設置することができる。更に、第１の方向とは反対の第２の方向で弾丸状部を回転させ、それによって弾丸状部が、被ロック位置から除去され、キャリッジのアームから離れる方向で、かつそれに対して実質的に垂直に動かされることができるように、弾丸状部を外科用ガイドから脱結合することができる。あるいは、キャリッジと関連付けられた解除ボタンを作動させ、それによって弾丸状部が、被ロック位置から除去され、キャリッジのアームから離れる方向で、かつそれに対して実質的に垂直に動かされることができるように、弾丸状部を外科用ガイドから脱結合することができる。弾丸状部が被ロック位置にあるとき、近位側ではなく遠位側に並進するように構成することができる。
【００３７】
いくつかの実施形態では、キャリッジは、アームの長さに沿って並進して、弾丸状部の遠位側先端と骨との間の角度を設定することができる、様々な角度を確立するように構成することができる。かかる実施形態では、方法は、外科用ガイドのアーム上でキャリッジの位置をロックすることを含むことができる。アームには複数のスロットを形成することができ、キャリッジは、外科用ガイドのアーム上でキャリッジの位置をロックするステップの一部として、複数のスロットのうち１つのスロットを係合するように構成された、受動係合雄部材を含むことができる。かかる実施形態では、方法は、雄部材をスロットから能動的に係脱することと、第１のアームに沿ってキャリッジを動かすことと、雄部材が複数のスロットのうち１つのスロットを係合して、第１のアーム上でキャリッジの位置をロックできるようにすることとを含むことができる。雄部材をスロットから能動的に係脱することは、キャリッジと関連付けられたボタンを押すことと、それに続いて、雄部材が複数のスロットのうち１つのスロットを係合できるよりも前にボタンを解放することとを含むことができる。
【００３８】
方法はまた、ドリルピンを外科用ドリルのチャックに結合し、それによってドリルピンの遠位側先端が、ボアの遠位端に隣接して位置する第２のアームの第２の端部よりも遠位側に延在しないようにするステップを含むことができる。リーマのシャフトの長さは、弾丸状部の長さ及び骨に孔開けされるボアの長さとほぼ等しい長さであり得る。
【００３９】
汎用的な外科用ガイドシステムの例示的な一実施形態では、システムは、ガイドアーム及びキャリッジを含むことができる。ガイドアームは、骨にボアが孔開けされる軌道又は角度を規定するように構成された第１の部分と、骨に孔開けされるボアの遠位端の位置を規定するように構成された第２の部分とを有することができる。第１の部分は対向する表面を有することができ、対向する表面のそれぞれには複数のスロットを形成することができる。各スロットは、骨に孔開けされるボアの意図した軌道又は角度を示すものであり得る。キャリッジは、ガイドアームの第１の部分上に配設することができ、第１の部分の長さに沿って並進するように構成することができる。更に、キャリッジは、複数のスロットのうち１つのスロット内で選択的にロックして、骨にボアが孔開けされる意図した軌道を設定するように構成することができる。
【００４０】
キャリッジは、キャリッジに形成される弾丸状部受入れ開口部を含むことができる。弾丸状部受入れ開口部は弾丸状部を受け入れるように構成することができる。いくつかの実施形態では、システムは弾丸状部を含むことができる。弾丸状部は、キャリッジに取外し可能に結合されるように構成することができ、キャリッジに結合されたとき、弾丸状部が、骨に孔開けされるボアの近位端の位置を規定するように構成することができる。いくつかの実施形態では、弾丸状部受入れ開口部によって受け入れられた弾丸状部がガイドアームの第１の部分に対してある角度で保持され、それによって、弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部をとって延在するドリルピンの遠位側先端が、骨に孔開けされるボアの遠位端の位置を規定する、ガイドアームの第２の部分の遠位端を係合するように構成されるようにして、キャリッジを構成することができる。
【００４１】
キャリッジは、複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、骨にボアが孔開けされる軌道又は角度を設定するように構成された、受動ロック機構を含むことができる。受動ロック機構は、複数のスロットに対して補完的な構成を有する選択的に配備可能なキーを含むことができ、それによって、選択的に配備可能なキーがスロット内に配設されると、キャリッジの位置がガイドアームの第１の部分に対して固定される。いくつかの実施形態では、受動ロック機構は、選択的に配備可能なキーを複数のスロットのうち多数から係脱して、キャリッジが第１の部分の長さに沿って並進することを可能にするように構成されたボタンを含むことができる。
【００４２】
いくつかの実施形態では、第１及び第２の部分が互いに係合されているとき、ガイドアームの第１の部分は第２の部分に対して移動不能である。ガイドアームの第２の部分は、第２のガイドアームの末端に配設された遠位側先端を含むことができる。遠位側先端は、骨に孔開けされるボアの遠位端の意図した位置で、骨を係合するように構成することができる。
【００４３】
自在の外科用ガイドシステムの別の例示的な実施形態では、システムは、ガイド部分及びロック部分を含むことができる。ガイド部分は、骨に孔開けされるボアの位置及び軌道を規定するように構成することができ、更に、システムが使用中のとき、ユーザによって把持されるように構成することができる。ロック部分は、ガイド部分と併せて働いて、骨に孔開けされるボアの位置及び軌道を規定するように構成することができ、更に、ガイドシステムをロックし、それによってボアの軌道を規定するように構成することができる。システムは、ガイド部分上のユーザの把持を調節することなく、ボアの軌道を調節しロックすることができるように設定することができる。
【００４４】
いくつかの実施形態では、ロック部分は、ガイド部分に沿って摺動するように構成されたキャリッジを含むことができる。キャリッジは、ガイド部分上において形成されたユーザの把持をユーザが調節することなく、ガイド部分に対してロックされることができる。ガイド部分の対向する表面上に形成された複数のスロットを含むことができ、それぞれのスロットは、骨に孔開けされるボアの意図した軌道を示す。いくつかの実施形態では、ガイド部分は、ボアの軌道に相関する指定軌道をその上に形成することができる。ボアの最も下の指定軌道は、ボアの最も上の指定軌道よりも約２０°〜約４０°低い範囲にあることができる。例示的な一実施形態では、指定軌道の範囲は３０°である。
【００４５】
システムは、ロック部分が、異なる手での使用にシステムを適合させるためにシステムの構成要素を動かすことなく、ユーザのどちらの手でも操作できるように、設定することができる。システムはまた、ロック部分が、異なる側からの使用にシステムを適合させるためにシステムの構成要素を動かすことなく、ユーザが患者のどちらの側からでも操作できるように、設定することができる。
【００４６】
骨にトンネルを孔開けする例示的な方法は、靭帯ガイドシステムの第１のアームを掌で把持し、その手の指を第１のアームに巻き付けることを含む。靭帯ガイドシステムの第２のアームの第２の端部は、骨に孔開けされるトンネルの遠位端に対する所望の位置に隣接して位置付けられ、第１のアームの第１の端部は、骨に孔開けされるトンネルの近位端が位置する骨の反対側に近接して位置付けられる。第１のアーム上に配設されたキャリッジは第１のアームの長さに沿って摺動し、キャリッジの位置が第１のアームに対してロックされて、骨に孔開けされるトンネルの軌道が設定される。第１のアームを把持している手が第１のアームに対して動かないように、手が把持を維持している状態で、キャリッジを第１のアームに沿って摺動させることができる。キャリッジに形成された開口部に孔開け器具を通して、第１のアームの第１の端部が位置する側から第２のアームの第２の端部が位置する側まで骨にトンネルを孔開けする。
【００４７】
いくつかの実施形態では、靭帯ガイドシステムと併せて弾丸状部を使用することができる。方法は、キャリッジに形成された開口部内に弾丸状部を位置付けることと、弾丸状部の遠位端を骨に孔開けされるトンネルの近位端の所望の位置に隣接して位置付けることとを含むことができる。孔開け器具をキャリッジに形成された開口部に通すとき、弾丸状部も通すことができる。方法は、弾丸状部をガイドアームから引き離し、それによって、孔開け器具を弾丸状部から除去することなく、ガイドアームを手術部位から除去できることを更に含むことができる。次に、孔開け器具をトンネルの遠位端からトンネルの近位端まで通して、トンネルの直径を拡張することができる。
【００４８】
第１のアームには複数のスロットを形成することができ、キャリッジは、複数のスロットのうち１つのスロットを係合して、第１のアームに対するキャリッジの位置をロックして骨に孔開けされるトンネルの軌道を設定するように構成された、受動係合雄部材を含むことができる。いくつかの実施形態では、方法は、雄部材をスロットから能動的に係脱することと、キャリッジを第１のアームに沿って動かすことと、雄部材が複数のスロットのうち１つのスロットを係合して、第１のアーム上におけるキャリッジ位置をロックできるようにすることとを更に含むことができる。いくつかの実施形態では、靭帯ガイドシステムの第１のアームは、右手又は左手のどちらかによって把持し、どちらかの手によって保持されている時に方法を行うのに使用されるように構成することができる。
【００４９】
ドリルピンの深さを設定する例示的な１つの器具は、細長いシャフト及び深さ表示器を含む。シャフトは、近位端と、遠位端と、シャフトに形成された近位端から遠位端に向かって延在するチャネルとを有する。チャネルは、靭帯ドリルガイドのドリルピンを受け入れるように構成される。深さ表示器には、細長いシャフトを受け入れるように構成されたボアが形成される。表示器は、細長いシャフトを選択的に係合して、細長いシャフトに対する深さ表示器の固定位置を設定するように構成される。深さ表示器が設置される固定位置は、チャネル内に配設されたドリルピンの最終遠位側移動位置を確立し、それによってドリルピンは、最終遠位側移動位置を越えて遠位側に延在することができない。
【００５０】
細長いシャフトの遠位部分には印を形成することができる。印は最終遠位側移動位置を示すことができる。細長いシャフトの遠位部分には複数の溝も形成することができる。それと併せて、深さ表示器は、複数の溝のうち１つの溝を係合して、細長いシャフトに対する深さ表示器の固定位置を設定するように構成された、選択的に配備可能な溝係合特徴部を含むことができる。いくつかの実施形態では、印及び溝は両方とも細長いシャフトの遠位部分に設けられる。深さ表示器は、選択的に配備可能な溝係合特徴部と機械的に協働するボタンを含むことができ、それによって、ボタンを細長いシャフトに向かって押し下げることにより、選択的に配備可能な溝係合特徴部が複数の溝から径方向で離れる方向に動き、ボタンを解放することにより、選択的に配備可能な溝係合特徴部が複数の溝に向かって径方向で動く。
【００５１】
固定の突出部を深さ表示器の一部として含むことができる。突出部は、細長いシャフトのチャネルに適合して、細長いシャフトの長さにわたって延びる長手方向軸線に対して深さ表示器が著しく回転するのを防ぐように構成することができる。いくつかの実施形態では、細長いシャフトの近位端におけるチャネルの直径又は幅は、チャネルの遠位端におけるチャネルの直径又は幅よりも大きいことが可能である。
【００５２】
いくつかの実施形態では、器具は、シャフト及び深さ表示器と共に使用される、ドリルピンとドリルのチャックとを含むことができる。ドリルピンは、チャネルの直径又は幅よりも小さい直径をそれぞれ有し、それによってチャネル内に配設可能である遠位部分及び中間部分と、ドリルのチャックに結合されるように構成された近位部分とを有することができる。ドリルは、その遠位部分の直径がチャネルの直径又は幅よりも大きく、それによって、ドリルピンの遠位部分及び中間部分が細長いシャフトのチャネル内に配設された状態で、ドリルの遠位部分が細長いシャフトの近位端に当接するように構成されるようにして、構成することができる。ドリルの遠位部分が細長いシャフトの近位端に当接する構成では、ドリルピンの遠位側末端が深さ表示器の近位面に当接するように構成することができる。
【００５３】
骨にボアを孔開けする１つの例示的な方法は、ドリルピン深さ限界をドリルピン深さゲージ上で設定することと、設定されたドリルピン深さ限界に基づいて、ドリルピンをドリルのチャックに取り付けることとを含むことができる。ドリルのチャックに取り付けられるドリルピンの結果として得られる構成は、使用の際、ドリルピンが配設される弾丸状部の近位側末端をドリルの遠位部分が係合したとき、ドリルピンの遠位側先端がドリルピン深さ限界を越えて遠位側に延在しないような構成である。
【００５４】
いくつかの実施形態では、方法は、骨ストック測定値を決定することを含むことができ、ドリルピン深さ限界の設定は、決定された骨ストック測定値に基づくことができる。骨ストック測定値は、例えば、靭帯ドリルガイドのアームの遠位側先端を、ボアの第２の端部が骨内に形成される位置で、孔開けされる骨上に位置させ、靭帯ドリルガイドに結合された弾丸状部の遠位側先端を、ボアの第１の端部が骨内に形成される位置で、孔開けされる骨上に位置させ、弾丸状部上に形成された骨ストック測定値を示す印を読み取ることによって決定することができる。
【００５５】
方法と併せて使用することができるドリルピン深さゲージは、細長いシャフト及び深さ表示器を含むことができる。かかる実施形態では、ドリルピン深さゲージ上でドリルピン深さ限界を設定することは、細長いシャフトに対する深さ表示器の位置をロックして、ドリルピン深さ限界を設定することを含むことができる。更に、ドリルピン深さ限界に基づいてドリルピンをドリルのチャックに取り付けることは、深さ表示器の近位面をドリルピンの遠位側先端と接触させることと、ドリルの遠位部分がドリルピン深さゲージの細長いシャフトの近位側末端を係合するように、ドリルピンの近位部分をドリルと係合することとを含むことができる。細長いシャフト及び深さ表示器を有するドリルピン深さゲージを含む、いくつかの実施形態では、ドリルピン深さゲージ上でドリルピン深さ限界を設定することは、細長いシャフトに沿って深さ表示器を摺動させることと、溝係合特徴部を選択的に配備して、細長いシャフトに形成された複数の溝のうち１つの溝を係合して、細長いシャフトに対する深さ表示器の位置をロックして所望のドリルピン深さ限界を設定することとを含むことができる。
【００５６】
骨にボアを孔開けする方法は、ドリルピンが中に配設された弾丸状部の近位側末端をドリルの遠位部分が係合するまで、骨にボアを孔開けすることを、更に含むことができる。ドリルの遠位部分が弾丸状部の近位側末端と係合されると、ドリルピンの遠位側先端は、骨を通して孔開けされるボアの遠位端に配設され得る。
【００５７】
本開示はまた、靭帯ドリルガイド及び弾丸状部と併せて使用される外科用ドリルに外科用ドリルピンを取り付ける、例示的な方法を提供する。方法は、骨ストック測定値を決定することと、靭帯ドリルガイドと併せて使用される弾丸状部の長さを決定することと、チャックの遠位側にあるドリルピンの露出部分の長さが骨ストック測定値及び弾丸状部の長さに等しいようにして、ドリルピンを外科用ドリルのチャックに結合することとを含むことができる。
【００５８】
いくつかの実施形態では、骨ストック測定値を決定することは、靭帯ドリルガイドのアームの遠位側先端を、ボアの第２の端部が骨内に形成される位置で、孔開けされる骨上に位置させることと、靭帯ドリルガイドに結合された弾丸状部の遠位側先端を、ボアの第１の端部が骨内に形成される位置で、孔開けされる骨上に位置させることと、弾丸状部上に形成された骨ストック測定値を示す印を読み取ることとを含むことができる。
【００５９】
方法はまた、ドリルピンをドリルピン深さゲージ内に配設することを含むことができる。いくつかの実施形態では、ゲージは、ドリルピン深さゲージ内に配設されたドリルピンの長さが、チャックの遠位側におけるドリルピンの露出部分の長さに等しくなるように設置されるように構成することができる。他のいくつかの実施形態では、ドリルピン深さゲージには、骨ストック測定値を示す印を形成することができる。かかる実施形態では、ドリルピン深さゲージの近位側末端をドリルの遠位部分が係合すると、ドリルピンの遠位側先端は、決定された骨ストックを示す印のところに位置することができる。更に他の実施形態では、ドリルピン深さゲージは、ドリルピン深さゲージの長さに沿った複数の所望の位置に設定されるように構成された、可動の深さ表示器を有することができ、複数の所望の位置のうち１つの所望の位置は、決定された骨ストック測定値に基づく。かかる実施形態では、ドリルピンを外科用ドリルのチャックに結合することは、ドリルピンの遠位側先端を深さ表示器の近位面と係合することと、ドリルの遠位部分をドリルピン深さゲージの近位側末端と係合することとを含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
本発明は、以下の詳細な説明を添付図面と併せ読むことで、より完全に理解されるであろう。
【図１Ａ】弾丸状部が関連付けられ、ガイド及び弾丸状部が孔開け器具と併せて使用されて膝に脛骨トンネルを形成する、従来技術における既存のモジュール式ガイドの一実施形態を示す概略正面斜視図である。
【図１Ｂ】孔開け器具と併せて使用されて膝に大腿骨トンネルを形成する、図１Ａのモジュール式ガイド及び弾丸状部概略等角図である。
【図２】キャリッジ内に弾丸状部が配設されている、モジュール式ガイドの例示的な一実施形態を示す正面斜視図である。
【図３】キャリッジ内に弾丸状部が配設されている、モジュール式ガイドの別の例示的な実施形態を示す等角図である。
【図４Ａ】図３のモジュール式ガイドのガイドアームを示す背面斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ａのガイドアームを示す正面斜視図である。
【図５】図２のモジュール式ガイドのガイドアームの第２の部分を示す背面詳細斜視図である。
【図６】図２のモジュール式ガイドのキャリッジを示す側面斜視図である。
【図７】図５のガイドアームの第２の部分上に配設された図６のキャリッジを示す背面図である。
【図８】図７のガイドアームの第２の部分内に配設された図２の弾丸状部を示す背面斜視図である。
【図９Ａ】図３のキャリッジを示す等角図である。
【図９Ｂ】図９Ａのキャリッジを示す側面斜視図である。
【図９Ｃ】図９Ｂのキャリッジを示す背面斜視図である。
【図１０】図９Ａのキャリッジを示す上面図である。
【図１１】図９Ａのキャリッジを示す分解背面斜視図である。
【図１２Ａ】図３の弾丸状部を示す正面斜視図である。
【図１２Ｂ】図３の弾丸状部を示す背面斜視図である。
【図１３】図９Ａのキャリッジ内に配設された図１２Ａの弾丸状部を示す等角図である。
【図１４】図５のガイドアームの第２の部分上に配設されている、モジュール式ガイドのキャリッジの別の例示的な実施形態を示す等角図である。
【図１５】図１４のキャリッジと共に使用されるように構成された弾丸状部の近位端を示す正面斜視図である。
【図１６Ａ】図１５の弾丸状部を図１４のモジュール式ガイドに固定するステップを示す正面斜視図である。
【図１６Ｂ】図１４のモジュール式ガイドに対する被ロック位置に向かって弾丸状部を前進させるステップを示す正面斜視図である。
【図１６Ｃ】被ロック位置に配設されている弾丸状部を示す正面斜視図である。
【図１７Ａ】モジュール式ガイドのキャリッジの例示的な一実施形態を示す等角図である。
【図１７Ｂ】図１７Ａのキャリッジを示す側面斜視図である。
【図１７Ｃ】図１７Ｂのキャリッジを示す背面斜視図である。
【図１８】図１７Ａのキャリッジを示す上面図である。
【図１９】図１７Ａのキャリッジを示す分解背面斜視図である。
【図２０Ａ】図１７Ａのキャリッジと共に使用されるように構成された弾丸状部の例示的な一実施形態を示す第１の斜視図である。
【図２０Ｂ】図２０Ａの弾丸状部を示す第２の斜視図である。
【図２１Ａ】ドリルピン深さゲージの例示的な一実施形態を示す等角図である。
【図２１Ｂ】図２１Ａのドリルピン深さゲージを示す正面図である。
【図２１Ｃ】図２１Ａのドリルピン深さゲージを示す側面図である。
【図２１Ｄ】図２１Ａのドリルピン深さゲージを示す背面図である。
【図２２Ａ】図２１Ａのドリルピン深さゲージの表示器を示す等角図である。
【図２２Ｂ】図２２Ａの表示器を示す側面図である。
【図２２Ｃ】図２２Ａの表示器を示す上面図である。
【図２２Ｄ】図２２Ｃの表示器を示す断面上面図である。
【図２３Ａ】膝の脛骨ストックを測定するのに使用されているモジュール式ガイド及び弾丸状部の例示的な一実施形態を示す概略図である。
【図２３Ｂ】は、図２３Ａのモジュール式ガイド内に配設された弾丸状部を示す詳細側面図である。
【図２３Ｃ】図２３Ｂに示される骨ストック測定値に基づいて特定の深さに設定されるドリルピン深さゲージの例示的な一実施形態を示す詳細正面図である。
【図２３Ｄ】ドリルピンが中に配設された図２３Ｃのドリルピン深さゲージを示す背面斜視図である。
【図２３Ｅ】図２３Ｄのドリルピン深さゲージの表示器及びドリルピンの遠位端を示す詳細背面斜視図である。
【図２３Ｆ】図２３Ｄのドリルピン深さゲージの近位端及びドリルピンの近位端を示す詳細背面斜視図である。
【図２３Ｇ】図２３Ａのモジュール式ガイド及び弾丸状部を使用して、脛骨トンネルを開始するのに図２３Ｄのドリルピンによって孔開けされるパイロット孔を示す、図２３Ａの膝の概略図である。
【図２３Ｈ】図２３Ａのモジュール式ガイド内にそれ自体が配設される、図２３Ａの弾丸状部内に配設される図２３Ｇのドリルピンの近位端を示す詳細正面図である。
【図２３Ｉ】例証のために膝が取り除かれている、図２３Ａのモジュール式ガイドの第２の端部の遠位端に隣接して位置する図２３Ｇのドリルピンの遠位端を示す詳細背面図である。
【図２３Ｊ】図２３Ａの逆行リーマ及び弾丸状部を使用して拡張された脛骨トンネルを示す、図２３Ｇの膝の概略図である。
【図２３Ｋ】図２３Ａのモジュール式ガイド及び弾丸状部を使用して大腿骨トンネルを開始するのにドリルピンによって孔開けされるパイロット孔を示す、図２３Ｊの膝の概略図である。
【図２３Ｌ】図２３Ａの逆行リーマ及び弾丸状部を使用して形成される拡張された大腿骨トンネルを示す、図２３Ｋの膝の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００６１】
本明細書に開示するデバイス及び方法の構造、機能、製造、及び用途の原理が総括的に理解されるように、特定の例示的な実施形態について以下に記載する。これらの実施形態の１つ以上の例が添付図面に示される。本明細書に具体的に記載し、添付図面に示すデバイス及び方法は、非限定的な例示の実施形態であること、並びに、本発明の範囲は特許請求の範囲によってのみ定義されることが、当業者には理解されるであろう。ある例示的な実施形態に関連して例証又は記載される特徴は、他の実施形態の特徴と組み合わされてもよい。かかる修正及び変形は本発明の範囲内に含まれるものとする。更に、構成要素が「第１のアーム」又は「第２のアーム」などの数的参照を使用して記載される範囲内で、かかる参照は何ら重要性を有するものではなく、したがって、任意の他の構成要素、対象、ステップなどに対する構成要素の任意の特定の順序、位置、場所などをいかなる形でも示すものではない。事実上、かかる数的参照は交換可能に使用することができる。例えば、明細書において「第１のアーム」又は「第１の部分」として記載される構成要素が、特許請求の範囲において「第２のアーム」又は「第２の部分」として列挙される場合がある。当業者であれば、かかる交換可能な用法を理解することができるであろう。同様に、構成要素が「前端部」又は「後端部」などの位置的参照を使用して記載される範囲内で、かかる参照はかか観点にのみ限定するものではない。当業者であれば、デバイスの側面をある図では「前端部」として説明される場合があることが、別の図では側端部、後端部、上端部、又は下端部と成り得ることを理解することができるであろう。かかる説明は、本明細書に記載又は請求される視野をいかなる形でも限定するものではない。
【００６２】
本開示では、実施形態の同様に番号が付された構成要素は、一般に同じ特徴部及び／又は目的を有する。それに加えて、直線寸法又は円寸法が開示されるシステム、デバイス、及び方法の説明で使用される範囲で、かかる寸法は、かかるシステム、デバイス、及び方法と併せて使用することができる形状の種類を限定しようとするものではない。当業者であれば、任意の幾何学的形状に対してかかる直線寸法及び円寸法と同等のものを簡単に決定することができることを、当業者であれば認識するであろう。ドリルピン深さゲージを含む、モジュール式ガイドシステムの構成要素及び関連する構成要素のサイズ及び形状は、少なくとも部分的に、構成要素と共に使用されている他の構成要素のサイズ及び形状、操作されている対象の解剖学的構造、並びに行われている処置の種類に依存する場合がある。
【００６３】
本開示は、全体として、ＡＣＬ及びＰＣＬの修復処置などの靭帯修復処置で使用することができる、外科用ガイドを提供する。モジュール式ガイドとも呼ばれる外科用ガイド１１０、２１０の２つの例示的な実施形態が、図２及び図３に示される。本明細書に記載する外科用ガイドは、一般に、ガイドアーム１２０、２２０と、ガイドアーム１２０、２２０の少なくとも一部分に沿って摺動するように構成されたキャリッジ１４０、２４０との組み合わせに依存する。キャリッジ１４０、２４０を、ガイドアーム１２０、２２０に沿った位置で選択的にロックして、靭帯修復処置と併せて孔開けされる骨トンネル又は骨ボアの所望の位置及び軌道を設定することができる。キャリッジ１４０、２４０はまた、ガイド１１０、２１０と併せてそれ自体を使用して、孔開けされる骨トンネル又は骨ボアの所望の位置及び軌道を設定するため、弾丸状部１７０、２７０を受け入れるように構成することができる。トンネル及びボアという用語は、骨に孔を形成することに関連する本明細書全体を通して交換可能に使用されるであろう。
【００６４】
図２及び図３に示される２つの構成に関する更なる詳細が以下に提供されるが、２つの構成間の主な違いは、キャリッジ１４０、２４０の構造、特にキャリッジがどのようにして弾丸状部を受け入れるように構成されているかという点である。図２のキャリッジ１４０は、図示されるようにキャリッジ１４０の近位端１４０ｐを通して頂部から挿入され、キャリッジ１４０の遠位端１４０ｄに向かって挿入される弾丸状部１７０を受け入れるように、全体的に構成される弾丸状部受入れ開口部１４２を含む。チェック図３のキャリッジ２４０は、キャリッジの側面、図示されるような前側に面する表面又は第１の顔面２５０ｆ（図９Ａでより良好に見える）から挿入され、それによって弾丸状部が外部環境から、第１の顔面２５０ｆを実質的に通って延在する面Ｐ１を横切って、弾丸状部受入れ開口部２４２に入るように、弾丸状部を受け入れるように、全体的に構成される弾丸状部受入れ開口部２４２を含む。
【００６５】
図２及び図３に示される構成、並びに本明細書に記載されるか又は別の形で本明細書から導き出すことができるそれらの変形は、図１Ａ及び図１Ｂに示されるガイド１０などの既存のガイドに比べて多数の利益を提供する。キャリッジとガイドアームとの間の相互作用により、骨トンネルの軌道を確立すると共に、使用中に意図せずに係脱される可能性が低い、しっかりした被ロック位置が作り出される。その結果、骨トンネルが発散を通るか又は別の形で、骨トンネルを通って不正確に孔開けされる可能性が減少する。ガイドの構成はまた、外科医が、外科的処置の間に様々なタスクを行うために、ガイドを持ち替えるか又はガイドの構成要素を交換する必要なしに、外科医が簡単に操作することができるような構成である。実際に、これまでのガイドとは異なり、本明細書で提供されるガイドは、脛骨トンネル及び大腿骨トンネルの両方を形成するのに、ガイドを簡単に操作するために部品を交換するか又は握り直す必要なしに、患者のどちらかの膝に対して同じガイドを外科医の右手又は左手で簡単に使用できるという点で、自在である。更にまた、開示する設計により、デバイスの一般的な操作中にユーザが保持する部分とは別個の部分、例えばキャリッジによって、骨トンネルの角度又は軌道を規定することができる。開示するガイド並びにその他のもののこれらの利益は、以下の説明から明白である。
【００６６】
本開示はまた、本明細書に記載するガイド又は従来技術で知られているガイドと併せて使用することができる、ドリルピン深さゲージを提供する。ドリルピン深さゲージ３８０、４８０の２つの例示的な実施形態が、本明細書の図２１Ａ及び２３Ｃ〜２３Ｆに提供される。本明細書に提供されるか、又は別の形で本明細書から導き出すことができるゲージは、ユーザが簡単に、トンネルを孔開けするのに使用されるドリルピンが遠くに移動しすぎないようにできることによって、骨トンネルを骨に孔開けする方法を改善する。ドリルピンが骨トンネルを越えて遠くまで延在しすぎることで、周囲の組織など、例えば大腿骨関節軟骨及び神経脈管構造を損傷する可能性がある。より具体的には、ガイドによって、ユーザがドリルチャックに対するドリルピンの位置を正確に設定することができるので、ドリルピンは、骨トンネルの意図した遠位端を実質的に越えて移動することができず、したがって周囲の組織と意図せずに接触することが防止される。
【００６７】
外科用ガイド１１０、２１０の実施形態に戻ると、それぞれ一般に、一部分上にキャリッジ１４０、２４０が配設されたガイドアーム１２０、２２０を含む。アーム１２０、２２０は、第１の部分１２２、２２２及び第２の部分１２４、２２４を有し、２つの部分間を延在する角度α、α’が約１１０°以下であることができるものと見なすことができる。あるいは、部分はそれぞれ第１のアーム及び第２のアームとして説明することができる。第１のアーム又は部分１２２、２２２は、キャリッジ１４０、２４０と併せて動作して、本明細書では骨トンネルの軌道と呼ばれることがある、骨トンネルが骨に孔開けされる角度を規定することができ、第２のアーム１２４、２２４の遠位端又は第２の端部１２４ｂ、２２４ｂに配設される先端１２６、２２６は、孔開けされる骨トンネルの遠位端の位置を規定することができる。図示されるように、キャリッジ１４０、２４０は、第１のアーム１２２、２２２上に配設されると共に、第１のアームの長さに沿って並進することができ、アームに沿って選択的にロックして骨トンネルの軌道を設定することができる。キャリッジは、弾丸状部１７０、２７０を受け入れる開口部１４２、２４２を有することができ、それが第１のアーム１２２、２２２及びキャリッジ１４０、２４０と併せて働いて、孔開け構成要素が、例えばドリルピン又はリーマが骨に入る軌道をより簡単に確立することができる。弾丸状部１７０、２７０の遠位端１７０ｄ、２７０ｄはまた、孔開け構成要素の進入位置を規定するため、意図した骨トンネルの近位端に隣接して配設することができる。
【００６８】
ガイド１１０、２１０の２つの構成要素（ガイドアーム１２０、２２０及びキャリッジ１４０、２４０）並びに弾丸状部１７０、２７０については、図２及び図３に示される２つの実施形態の少なくとも１つに関して更に詳細に後述する。弾丸状部は、ガイドの一部と見なすことができ、又はガイドとは別の、別個の構成要素と見なすことができる。一般に、ガイドアーム、キャリッジ、及び弾丸状部は、外科用システム又はモジュール式システムの中心的構成要素と見なすことができる。したがって、右手若しくは左手で使用するために中心的構成要素を交換又は再構成する必要がない自在なシステムを可能にする、本明細書に提供する開示によって、ガイドアーム、キャリッジ、及び弾丸状部のような構成要素を、交換又は再構成することなく使用することができる。当業者であれば、ガイド１１０、２１０の一実施形態に対して提供される教示の多くは、両方の実施形態に対して、並びに本明細書に提供するか又は別の形で本開示から導き出すことができる他の構成要素に対して、等しく適用可能であることを認識するであろう。
【００６９】
更に、本明細書の開示は、ガイドシステムをガイドしロックするのを支援することができる、様々な特徴について考察する。一般に、システムのガイド部分は、孔開けされるボアの位置及び軌道を規定すると共に、システムが使用中のときにユーザによって把持されるように構成される、任意の構成要素であることができる。ガイド部分としては、システムのガイドアーム（例えば、中でも特に、ガイドアーム１２０、２２０）が挙げられるが、それに限定されない。一般に、ロック部分は、ガイド部分と併せて働いて、骨に孔開けされるボアの位置及び軌道を規定するように構成される、任意の構成要素であることができ、ガイドシステムをロックして、ボアの軌道を最終決定するか又は別の形で規定するように構成される。ロック部分としては、キャリッジ（例えば、キャリッジ１４０、２４０）及び／又は弾丸状部（例えば、弾丸状部１７０、２７０）が挙げられるが、それらに限定されない。いくつかの例では、構成要素はガイド部分及びロック部分の両方であり得る。例えば、場合によっては、キャリッジがガイド部分及びロック部分の両方であり得る。
【００７０】
ガイドアーム
図３によるガイドアーム２２０が図４Ａ及び図４Ｂに示される。第１の部分（若しくはアーム）２２２は、一般に、キャリッジを第１の部分の長さの一部分に沿って並進させることができるように、キャリッジと係合するように構成され、第２の部分（若しくはアーム）２２４は、骨トンネルの遠位端をどこに形成すべきかの表示器として役立つように、骨の別の側面の周りで曲げられるように構成される。
【００７１】
図示されるように、第１のアーム２２２は、全体的に弓状であって、互いにほぼ平行な２つの顔面２２２ｆ、２２２ｇと、それらの間を延在する、やはり互いに対してほぼ平行な２つの側壁２２２ｒ、２２２ｓとを有する。顔面２２２ｆ、２２２ｇ及び側壁２２２ｒ、２２２ｓの表面は実質的に平面であることができ、第１のアーム２２２の長さｌにわたって実質的に一貫した幅Ｗ及び高さｈを有することができる。図示される実施形態では、アーム２２２の弓状の性質は、アームの全長ｌにわたって実質的に同じである曲率半径Ｒを維持するような性質であるが、他の実施形態では、アーム２２２の一部分のみが弓状であってもよく、アームはその長さにわたって変動する曲率半径を有してもよい。第１のアーム２２２及びガイド２１０両方の末端を形成する第１のアーム２２２の一方の端部２２２ａは、湾曲した構成を有し、第１のアーム２２２の第２の反対側の端部２２２ｂは第２のアーム２２４と噛合するように構成される。例えば、第１のアーム２２２は、第２のアーム２２４の第１の端部２２４ａに形成される補完的な雌部材によって受け入れられるように構成された雄部材を、その端部２２２ｂに有することができる。
【００７２】
当業者であれば、第１及び第２のアーム２２２、２２４を接続することができる、他の多くの方法があることを認識するであろう。例えば、図２の実施形態に示されるように、第１及び第２のアーム１２２、１２４は、バンド又はクランプなど、一方のアームを他方に対して設定された位置で維持する結合デバイス１２８によって共に保持される。いくつかの実施形態では、第１及び第２のガイドアーム１２２、２２２及び１２４、２２４は、それらが同じ個片であるように、単一構造のものであることができる。より一般には、本明細書で使用するとき、一体構造という用語は、単一構造のものである実施形態、並びに第１のアームが何らかの方法で第２のアームに結合された一体的なアームを形成する実施形態を包含する。一体構造は、孔開けされる骨トンネルの意図した角度又は軌道を調節するのに、第１及び第２のアームが互いに対して移動しないようなものである。更に、第１のアームも第２のアームも、孔開けされる骨トンネルの意図した角度又は軌道を調節するように、フレームなど、ユーザが保持するように構成された構成要素に対して移動しない。
【００７３】
１つ以上の係合特徴部を第１のアーム２２２の少なくとも一部分上に形成することができる。図４Ａ及び図４Ｂに示される実施形態では、係合特徴部は、第２の端部２２２ｂよりも末端２２２ａに近い、アーム２２２の末端２２２ａ付近の位置に形成される、複数のスロット２３０（例えば、６つのスロット）である。各スロットは、キャリッジをアーム２２２に対してロックして、骨トンネルの軌道のための特定の角度を実現することができる位置として役立つ。当業者であれば、第１のアーム２２２上で特定される軌道又は角度を規定するのに使用される数の重要性について認識するであろう。数は、骨トンネルの実際の軌道を規定するのに外科医が使用している基準点に基づいて、外科医にとって有用である。したがって、単に第１のアームに対して特定の数、例えば７５°で軌道が設定されることは、弾丸状部と骨との間、弾丸状部と第２のアームの特定の部分との間、又は他の任意の特定の寸法の間に形成される角度が、７５°であることを意味しない。ガイド２１０を使用する当業者であれば、自身の特定の目的に対して、規定された軌道の重要性を理解するであろう。
【００７４】
図４Ａ及び図４Ｂに示されるように、提供されるスロット２３０によって９５°〜１２０°の角度が可能になり、提供される角度が互いから５°離れるように、各スロットはそれぞれのスロットから離隔される。図５のガイド１１０の第１のアーム１２２に形成されるスロット１３０によって、４５°〜７０°の角度が可能になり、やはり各スロットは、提供される角度が互いから５°離れるようにしてそれぞれのスロットから離隔される。ガイド２１０と同様に、第１のガイド１１０は第１及び第２のアーム１２２及び１２４を含むことができる。図５に示されるように、第１のアーム１２２は、２つの顔面１２２ｆ、１２２ｇ（１２２ｇは見えていない）及び２つの側面１２２ｒ、１２２ｓ（１２２ｓは見えていない）を含むことができ、スロット１３０は末端１２２ａに近接して形成される。図示される実施形態は、軌道が９５°〜１２０°及び４５°〜７０°の範囲であることを示しているが、当業者であれば、約１５°〜約１６５°のいずれかの範囲であり、各スロットがおおよそ、約１°〜約２５°の範囲の間の程度差を有する、可能である多種多様な軌道の選択肢について認識するであろう。いくつかの実施形態では、そのアームを用いた各処置に対して一貫した軌道が使用されるので、単一のスロットが望ましいことがある。更に、図示されうる実施形態では、係合特徴部（１つ以上）はスロットを含むが、本開示の趣旨から逸脱することなく、スロットの代わりに又はそれと併せて、当業者には知られている他の係合特徴部も使用することができる。
【００７５】
ユーザがそれぞれのスロットと関連付けられた角度を知るように、スロット１３０、２３０に隣接して、第１のアーム１２２、２２２上に印１３２、２３２を形成するか又は別の形で示すことができる。代替実施形態では、印をスロットの代わりに使用することができる。デバイス１１０、２１０によって確立される角度は、第１のアーム１２２、２２２上におけるスロット１３０、２３０の位置、スロット１３０、２３０が形成される第１のアーム１２２、２２２の部分の曲率半径Ｒ、Ｒ’、及びアーム１２０、２２０と共に使用されるキャリッジの構成を含むがそれらに限定されない、様々な要因に応じて変わる。
【００７６】
スロット１３０、２３０自体は、アーム１２２、２２２の顔面１２２ｆ、２２２ｆ及び１２２ｆ、１２２ｇに形成される窪みであり、したがってそれらは雌噛合要素として役立つ。スロット１３０、２３０は様々な方法で構成することができるが、一般に、雌スロットが係合する、キャリッジの雄部材（アーム２２２の場合、図６に示されるようなキー１６４）に対して補完的な構成を有する。図示される実施形態では、図５のみに番号付けされているが、各窪みは僅かに先細状になっており、それによって、スロットの進入開口部１３０ｅ、２３０ｅに近接した各スロット１３０、２３０の側壁１３０ｓ、２３０ｓの高さｖが、スロットの末端１３０ｔ、２３０ｔに近接した側壁１３０ｓ、２３０ｓの高さｖよりも僅かに高い。かかる構成によって、進入開口部１３０ｅ、２３０ｅにおけるポケットが雄部材を捕えるのに十分な深さであり、末端部１３０ｔ、２３０ｔにおけるポケットが、雄部材がスロットから積極的に除去されるまで雄部材を中で維持するのに十分な深さであるため、キャリッジの雄部材が所望の雌スロット１３０、２３０に嵌合することがより簡単になる。実際に、かかる構成は、ユーザがキャリッジの雄部材を能動的に係合してスロットに嵌合することなく、キャリッジを第１のアームに沿った所望の軌道でロックすることができる、受動ロック構成を可能にする助けとなる。
【００７７】
図４Ａ及び図４Ｂに示されるように、スロット２３０並びにスロット２３０と関連付けられる印２３２を、第１のアーム２２２の両方の顔面２２２ｆ、２２２ｇに形成することができる。キャリッジは、単にアームの片側でスロットを係合するように設計されているものの、両方の顔面２２２ｆ、２２２ｇにスロット２３０を設けることによって、中心的構成要素に対する著しい調節を行うことなく、例えば、ただ右利き及び左利きのユーザ用にキャリッジの方向を反転させるだけで、右利き及び左利きのユーザが同じガイドを簡単に使用することを可能にする、自在な構成が作り出される。かかる構成によって、また、ユーザが膝に対してどこに位置しているかにかかわらず、ユーザが左膝又は右膝のどちらかにデバイスを使用して、脛骨及び大腿骨両方の骨トンネルを形成することがより簡単になる。したがって、外科医は、手術室内の別の位置に移動することなく、またガイドの中心的構成要素の１つ以上、即ちガイドアーム、キャリッジ、及び／又は弾丸状部を、交換又は調節する必要なしに、室内の同じ位置から同じデバイスを用いて処置を行うことができる。他の実施形態では、キャリッジは、アームの両側のスロットを係合して、より一層しっかりした被ロック位置を提供するように構成することができ、あるいは、アームは、例えば製造をより迅速かつ安価にするため、アームの片側にのみ形成されたスロットを有することができる。
【００７８】
第１のアーム２２２は、ユーザがデバイス２１０を把持するのを支援する特徴部も含むことができる。デバイス２１０は、一般に、末端２２２ａから離れる方向でアーム２２２の長さをスロット２３０よりもずっと下がった把持位置２３４で、ユーザの指が同様にこの位置でアーム２２２の周りに巻き付けられて、第１のアーム２２２がユーザの掌に収まることを可能にする形で構成される。図示される実施形態では、ユーザにとって快適な把持を提供するため、把持位置２３４で面取り部２３６がアーム２２２に形成される。面取り部２３６は、図示されるようにアーム２２２の両側に設けることができ、その結果、ユーザが膝に対してどこに位置するかにかかわらず、またデバイスの中心的構成要素を交換又は再構成する必要なく、どちらかの膝に対して行われて脛骨トンネル及び大腿骨トンネルの両方を形成する処置と併せてデバイス２１０を自在に、即ちどちらの手でも使用できるようにする、追加の特徴部が提供される。当業者であれば、アームに組み込んで、ユーザがデバイスを把持するのを支援することができる、他の特徴部を認識するであろう。非限定例として、いくつかの実施形態では、指グリップ又は溝を把持位置２３４に形成して、デバイス２１０を保持するときにユーザの指を位置付けることができる位置を提供することができる。
【００７９】
第２の部分又はアーム２２４は第１のアーム２２２と噛合して、上述したような一体的な構成を形成する。更に、第２のアーム２２４は、第１のアーム２２２に対して角度α’で配設することができ、その角度は、第１及び第２のアーム２２２、２２４の顔面２２２ｆ、２２４ｆを実質的に通って延在する、面Ｐ２内で形成される。より具体的には、第１のアーム２２２と第２のアーム２２４との間の角度は約１１０°以下であることができる。当業者であれば、脛骨トンネルを形成するのに使用されるガイドアームの角度α’は、一般的に、大腿骨トンネルを形成するのに使用されるガイドアームの角度α’とは異なることを認識するであろう。いくつかの実施形態では、アーム間の角度は約６０°〜約１１０°の範囲であり、例示的な一実施形態では、角度は、大腿骨トンネルでは約１０５°、脛骨トンネルでは約９０°である。第１のアーム２２２と第２のアーム２２４との間で形成される角度は、膝など、身体の所望の位置へのアクセスを可能にするのを支援することができる。より具体的には、角度によって、弾丸状部の遠位端を骨トンネルの近位端に対する所望の位置に配設することができ、第２のアーム２２４の遠位端２２４ｂを骨トンネルの遠位端に対する所望の位置に配設することができるように、弾丸状部をガイドアーム２２０と関連付けることを可能にする。角度α’はまた、脛骨及び大腿骨以外の文脈で使用されるガイドアームの場合にも異なることができる。
【００８０】
第２のアーム２２４は様々な構成を有することができる。図示されるように、特にその遠位端２２４ｂに向かって弓状の構成を有し、それにより、骨トンネルの遠位端に対する所望の位置に近接する位置に第２のアーム２２４を位置付けることができる。図示される実施形態では、第２のアーム２２４は、互いに対して実質的に平行な２つの顔面２２４ｆ、２２４ｇと、それらの間を延在する、やはり互いに対して実質的に平行である２つの側壁２２４ｒ、２２４ｓとを含む。本明細書で使用するとき、実質的に平行という用語は、必ずしも正確に平行であることを意味するものではなく、少なくとも表面の１つ以上を横切って存在してもよい様々なテーパによって、実質的に平行な構成に関与するものとして記載される。例えば、いくつかの実施形態では、第１の顔面２２４ｆは、ハウジング２５０の中央長手方向軸線に向かって、近位端２５０ｐから遠位端２５０ｄまで先細状にされてもよく、それにより、ハウジング内に配設された弾丸状部の遠位側先端が、より詳細に後述するように、ガイドを通って延在する面Ｐ２内にほぼ収まることができる。尖った遠位側先端２２６は、第２のアーム２２４の末端又は第２の端部２２４ｂに配設することができ、孔開けされる骨トンネルの遠位端の位置を規定するのに使用することができる。また、ドリルピン又は他の切断デバイスを、第１のアーム２２２から第２のアームの末端２２４ｂまで通すユーザに対して、末端２２４ｂに達しているので、切断デバイスがそれ以上遠位側に前進しないことを示すのに使用することができる。いくつかの実施形態では、遠位側に前進している切断又は孔開けデバイスを停止させる助けとするため、先端２２６をより鈍くすることができる。更に他の実施形態では、第２のアームの遠位側先端は、部分円、例えばＣ字形、又はドリルピンを受け入れる開口部を画成する全円であることができる。
【００８１】
第２のアーム２２４の第１の端部２２４ａは、第１のアーム２２２の第２の端部２２２ｂに類似した構成を有して、第１のアームを第２のアームに結合するのを簡単にすることができる。その結果、１つのアームから次のアームへの移行が滑らかである。図示されるように、面取り部２３６などの把持特徴部は、第２のアーム２２４の第１の端部２２４ａが把持位置２３４の一部であるように、第２のアーム２２４の一部分上に延在することができる。しかしながら、第２のアーム２２４の残りの部分は、アームを身体内に配設したときに目立ちにくいように、その長さに沿ってより薄くすることができる。図示されるように、遠位端２２４ｂにおける高さｈ’及び幅Ｗ’は、第１の端部２２４ａにおける高さｈ’及び幅Ｗ’よりも小さいように、第２のアームの高さｈ’及び幅Ｗ’は両方とも、第２のアームの長さｌ’に沿って先細状になっている。いくつかの実施形態では、第２のアーム２２４の長さｌ’は第１のアーム２２２の長さｌと同様であることができるが、他の実施形態では、アームの一方が他方よりも長い場合がある。
【００８２】
当業者であれば、本開示の趣旨から逸脱することなくガイドアームを形成するのに使用することができる、様々な他の構成を認識するであろう。いくつかの実施形態では、本明細書で例証するガイドアーム１２０、２２０など、アームの弓状の性質を考慮して例証されるような対向する先端から測定した第１のアーム１２２、２２２の長さｌはおおよそ、約１０ｃｍ〜約１５ｃｍの範囲であることができ、第１のアーム１２２、２２２の幅Ｗはおおよそ、約１０ｍｍ〜約３０ｍｍの範囲であることができ、第１のアーム１２２、２２２の高さｈはおおよそ、約５ｍｍ〜約１０ｍｍの範囲であることができ、曲率半径Ｒはおおよそ、約９０ｍｍ〜約１２０ｍｍの範囲であることに留意されたい。例示的な一実施形態では、第１のアーム１２２、２２２は、約１２ｃｍの長さｌ、約１３ｍｍの幅Ｗ、約６ｍｍの高さｈ、及び約１０８ｍｍの曲率半径Ｒを有する。各スロットは、おおよそ約３ｍｍ〜約１０ｍｍの範囲の長さｙ（図５）と、おおよそ約３ｍｍ〜約１０ｍｍの範囲の幅ｘ（図５）と、その最大及び最小高さにおける、おおよそ約３ｍｍ〜約８ｍｍの範囲の先細状の高さｖ（図５）とを有することができる。例示的な一実施形態では、各スロットは、約５ｍｍの長さｙと、約４ｍｍの幅ｘと、進入開口部１３０ｅ、２３０ｅに近接して約６ｍｍの高さｖと、末端１３０ｔ、２３０ｔに近接して約５ｍｍの高さとを有する。
【００８３】
同様に、いくつかの実施形態では、本明細書で例証するガイドアーム１２０、２２０など、アームの弓状の性質を考慮して例証されるような対向する先端から測定した第２のアーム１２４、２２４の長さｌ’はおおよそ、約１０ｃｍ〜約１５ｃｍの範囲であることができ、第２のアーム１２４、２２４の幅Ｗ’はおおよそ、約３ｍｍ〜約１４ｍｍの範囲であることができ、幅Ｗ’は第１の端部１２４ａ、２２４ａから第２の端部１２４ｂ、２２４ｂまでその長さに沿って減少し、第２のアーム１２４、２２４の高さｈ’はおおよそ、約２ｍｍ〜約８ｍｍの範囲であることができ、やはり高さｈ’は第１の端部１２４ａ、２２４ａから第２の端部１２４ｂ、２２４ｂまでその長さに沿って減少し、第２の端部１２４ｂ、２２４ｂに近接した曲率半径Ｒ’はおおよそ、約０ｍｍ〜約４６ｍｍの範囲である。例示的な一実施形態では、第２のアーム１２４、２２４は、約１３ｃｍの長さｌ’と、第１の端部１２４ａ、２２４ａで約１１ｍｍ、及び第２の端部１２４ｂ、２２４ｂで約４ｍｍの幅Ｗ’と、第１の端部１２４ａ、２２４ａで約６ｍｍ、及び第２の端部１２４ｂ、２２４ｂで約４ｍｍの高さｈ’と、第２の端部１２４ｂ、２２４ｂに近接して約４６ｍｍの曲率半径Ｒ’とを有する。更に、ガイドアーム１２０、２２０の第１及び第２のアーム１２２、２２２及び１２４、２２４は、ステンレス鋼及びチタンなどの外科用等級の金属、又は様々なポリマーを含むがそれらに限定されない、様々な材料から作ることができる。いくつかの実施形態では、アームは同じ材料から作ることができるが、他の実施形態では異なる材料から作ることができる。
【００８４】
キャリッジ
図６は、図２に示される性質のものである、即ちその近位端１４０ｐから弾丸状部を弾丸状部受入れ開口部１４２に受け入れるように構成された、キャリッジ１４０の例示的な一実施形態を示す。特に、キャリッジ１４０は、使用中にユーザによって一般に保持されるデバイスの部分、即ちガイドアーム１２０とは別個のデバイス１１０の構成要素であり、それによってデバイス１１０は、図１Ａ及び図１Ｂに示されるデバイス１０など、使用中にユーザによって一般に保持される部分の一部として骨トンネルの軌道を規定する構成要素を含むデバイスよりも、使用が簡単になると共により正確になる。キャリッジ１４０は、一般に、ハウジング１５０と、弾丸状部受入れ開口部又はチャネル１４２と、ガイドアーム、例えばガイドアーム１２０の上に配設される、ガイド受入れ開口部１４４とを含む。ハウジング１５０は、多くの異なる形状及びサイズを有することができ、それらは少なくとも部分的に、それと共に使用されているデバイス構成要素の構成、患者の解剖学的構造、及びそれが使用されている処置の種類に応じて変わる可能性がある。図示される実施形態では、ハウジング１５０は、近位端１５０ｐ、遠位端１５０ｄ、近位端１５０ｐと遠位端１５０ｄとの間を延在する２つの対向する顔面１５０ｆ、１５０ｇ、及び２つの顔面１５０ｆ、１５０ｇと近位端及び遠位端１５０ｐ、１５０ｄとの間を延在する２つの対向する側面１５０ｒ、１５０ｓを含む、台形プリズムの形状を有するものとして一般に説明することができる。より詳細に後述するように、これらの表面はそれぞれ連続的でなくてもよい。非限定例により、図示される実施形態の第２の顔面１５０ｇは、連続的でない上側部分１５０ａ及び下側部分１５０ｂを含むが、ガイド係合機構１６０と共に、これらの２つの部分１５０ａ、１５０ｂは、一方の側面１５０ｒから他方の側面１５０ｓまで延在するガイド受入れ開口部１４４の壁を形成する。図示されるように、上側部分１５０ａと下側部分１５０ｂとの間を延在し、外側に面するガイド係合機構１６０の外表面１６０ｇは、上側及び下側部分１５０ａ、１５０ｂの外表面と面一ではないが、他の構成では面一であり得る。
【００８５】
図示されるように、ハウジング１５０の長さＬは、近位端１５０ｐと遠位端１５０ｄとの間の距離によって規定され、これは第１及び第２の顔面１５０ｆ、１５０ｇの長さ、並びに第１及び第２の側壁１５０ｒ、１５０ｓの長さでもあり得る。図示される実施形態では、顔面１５０ｆ、１５０ｇ及び側壁１５０ｒ、１５０ｓの長さは実質的に等しい。ハウジング１５０の厚さＴは、第１の側壁１５０ｒと第２の側壁１５０ｓとの間の距離によって規定され、これは第１及び第２の顔面１５０ｆ、１５０ｇの幅、並びに近位端及び遠位端１５０ｐ、１５０ｄの幅でもあり得る。図７に示されるように、近位端１５０ｐにおけるハウジング１５０の厚さＴは、遠位端１５０ｄにおける厚さＴよりも厚い。ハウジング１５０の幅Ｗは、第１の顔面１５０ｆと第２の顔面１５０ｇとの間の距離によって規定され、これは、側面１５０ｒ、１５０ｓの幅、並びに近位端１５０ｐ及び遠位端１５０ｄの幅でもある。図８に示されるように、近位端１５０ｐにおけるハウジングの幅Ｗは、遠位端１５０ｄにおける幅Ｗよりも広い。一般に、ハウジング１５０の長さＬはハウジング１５０の厚さＴ及び幅Ｗよりも長いが、これは必ずしも必須ではない。しかし、より長いハウジングは弾丸状部をよりしっかりと収める助けとなり得る。
【００８６】
弾丸状部受入れ開口部又はチャネル１４２を第１の顔面１５０ｆに形成することができる。図示されるように、弾丸状部受入れ開口部１４２は、近位端１５０ｐから長手方向でそこを通り、遠位端１５０ｄまでそこを通って延在しそれが受け入れるように構成された弾丸状部１７０の形状に対して補完的である、実質的に円筒状の形状を有する。同様に、開口部１４２の直径は弾丸状部を中に受け入れるようにサイズ決めされる。図示される実施形態では、弾丸状部受入れ開口部１４２の直径はハウジングの幅Ｗのサイズの半分未満である。更に、弾丸状部受入れ開口部１４２、及びそれが形成される第１の顔面１５０ｆは、中に配設された弾丸状部を骨トンネルの近位端の所望の位置と位置合わせするのを助けるため、近位端１５０ｐから遠位端１５０ｄまで先細状にすることができる。即ち、キャリッジ１４０は、第１及び第２のアーム１２２、１２４の顔面１２２ｆ及び１２４ｆを実質的に通って延在する面Ｐ２から離れる方向で延在するので、第１の顔面１２２ｆ及び／又は弾丸状部受入れ開口部１４２の僅かなテーパが、弾丸状部の遠位端を手術部位に置いて面内Ｐ２にあるように方向付ける助けとなり得る。結果として、弾丸状部１７０の遠位端１７０ｄを遠位側先端１２６と適切に位置合わせして、骨トンネルを、骨トンネルの近位端と遠位端との間で適切に位置合わせできるようにすることができる。テーパの程度はおおよそ、面Ｐ２に対して約１°〜約８°の範囲であることができ、いくつかの実施形態では、テーパの程度はＰ２に対して約３°である。
【００８７】
ガイド受入れ開口部１４４は、弾丸状部受入れ開口部１４２を実質的に横断して延在し、第１の側面１５０ｒからそこを通り、第２の側面１５０ｓまでそこを通って、ハウジング１５０を通って延在することができ、開口部１４４は、近位端１５０ｐの内壁、遠位端１５０ｄの内壁、第１の顔面１５０ｆの内壁、及び第２の顔面１５０ｇの内壁によって、例えば主としてガイド係合機構１６０の内壁によって画成される。図示されるように、ガイド受入れ開口部１４４及び弾丸状部受入れ開口部は異なる面内を延在する。第１のアーム１２２はガイド受入れ開口部１４４を通って延在することができ、キャリッジ１４０は、第１のアームの長さに沿った１つ以上の位置でしっかりとロックすることができるように、ガイド受入れ開口部１４４のサイズ及び形状は、ガイドアーム１２０の第１のアーム１２２のサイズ及び形状に対して補完的であることができる。図示される実施形態では、キャリッジ１４０の長さＬは第１のアーム１２２の長さｌを実質的に横断して延在することができる。本明細書で使用するとき、実質的に横断するという用語は、少なくとも第１のアーム１２２の弓状構成により、必ずしも正確に横断することを意味しなくてもよい。当業者であれば、かかる説明は全体として、図示されるように、キャリッジ１４０の長さＬが一般に第１のアーム１２２の長さと同じ方向で配設されないという事実に対処することを意図することが理解されるであろう。
【００８８】
上述したように、第２の顔面１５０ｇは、外科用ガイド係合機構１６０によって部分的に形成することができる。図示される実施形態では、外科用ガイド係合機構１６０は、第１の顔面１５０ｆに対して反対方向で実質的に平行なバー１６２を含むが、第１の顔面１５０が、上述したように面Ｐ２に対して僅かなテーパを有する実施形態では、必ずしも正確に平行でなくてもよい。バー１６２は、図示される選択的に配備可能なキー１６４のような、その上に形成される雄部材を含むことができ、それは、図７及び図８に示されるように、アームガイド１２０、複数のスロット１３０上に形成された雌部材の形状及びサイズに対して補完的な形状及びサイズを有する。
【００８９】
外科用ガイド係合機構１６０は、受動ロック係合機構として役立ち得る。それと併せて、ばね荷重式のボタン１６６をガイド係合機構１６０の近位端１６０ｐに形成することができる。図７に示されるように、ボタン１６６をキャリッジ１４０の遠位端１４０ｄに向かって押し下げると、キャリッジ１４０は、第１のアーム１２２に形成されたスロット１３０の上を通ること及びそれを越えることを含めて、ガイドアーム１２０に沿って自由に並進することができるように、ボタン１６６は、ハウジングの長手方向軸線ＬＡに沿ってキー１６４を移動させるように構成することができる。しかしながら、図８に示されるように、ボタン１６６が押し下げられていないとき、キャリッジ１４０は、キー１６４が付勢されてスロット１３０の１つの中へと戻るまで、即ちキー１６４がスロット１３０を受動的にロックするまで、ガイドアーム１２０に沿って摺動することしかできない。
【００９０】
キー１６４がスロット１３０に適切に収まってキャリッジ１４０を被ロック位置に配置すると、２つの力がガイドアームに加えられる。図８に示されるように、第１のアーム１２０の第２の顔面１２２ｇに対してほぼ垂直な方向Ｍの第１の力によって、キャリッジ１４０がガイドアーム１２０を下に押し、方向Ｍに対してほぼ垂直であって第２の顔面１２２ｇに実質的に平行である方向Ｎの第２の力によって、キャリッジ１４０がガイドアーム１２０を押し戻す。結果として、キャリッジ１４０は、ガイドアーム１２０に対して適所にしっかりとロック配置され、次いで、ばね力又は時間に伴って磨滅する可能性があるきつい許容差に大きく依存する必要なしに、ドリルピンの発散のリスクが低減される。キャリッジ１４０が被ロック位置にあるときキャリッジ１４０は第１のアーム１２２の長さに沿って前進することができず、また、ハウジング１５０の長手方向軸線ＬＡに沿って移動しないように制限される。
【００９１】
ボタン１６６は様々な形状及びサイズを有することができるが、一般に、ユーザの親指で押すことができるように構成することができる。図示される実施形態では、ボタン１６６の長さＬＢはハウジング１５０の幅Ｗと同様であり、ボタン１６６の幅ＷＢはハウジング１５０の幅の約半分である。ばねをハウジング１５０内に配設して、ボタン１６６を、したがってキー１６４を所望の位置へと付勢することができる。図示される実施形態では、外科用ガイド係合機構１６０の長さに沿って２つのばねが配設され、ボタン１６６を、したがってキー１６４を、キャリッジ１４０の近位端１４０ｐから近位方向へと離れる方向Ｑで付勢する。外科用ガイド係合機構１６０はまた、バー１６２に形成された開口部１６８を含むことができる。開口部１６８は、キャリッジ１４０が図７に示されるように第１のアーム１２２上に配設されたとき、スロット１３０付近に形成された印１３２を簡単に読み取ることができるように構成することができる。いくつかの実施形態では、開口部１６８により、キー１６４がスロット１３０の１つを係合しようとしているか又は係合しているときに、ユーザがそれを見ることを可能にすることができる。
【００９２】
キャリッジ１４０は、ガイドアーム１２０に対するキャリッジ１４０の位置をロックするだけでなく、中に配設された弾丸状部の位置もロックすることができる。より具体的には、図示される実施形態、では、弾丸状部受入れ開口部１４２内に配設された弾丸状部１７０は、第１のアーム１２２の長さｌ及び第１のアームの高さｈに対してロックされるので、弾丸状部１７０はそれらの方向に移動することができない。しかしながら、上述したようにキャリッジをアーム１２２に沿って並進するように動作させると、弾丸状部１７０は第１のアーム１２２の長さｌに沿って移動することができる。更に、キャリッジ１４０は、キャリッジが並進する構成であるか被ロック構成であるかにかかわらず、弾丸状部１７０を長手方向軸線ＬＡに沿って近位側及び遠位側に移動させることができるように構成することができる。これにより、弾丸状部１７０の遠位側先端１７０ｄが、骨トンネルが形成される骨に隣接又は近接して位置付けることを可能にする。この位置は、骨トンネルの近位端を規定することができ、また、より詳細に後述するように、次いで骨トンネルの長さとなる骨ストックを、即ち孔開けされる骨の厚さを、測定する助けとするのに使用することができる。
【００９３】
横装填式キャリッジ
キャリッジ２４０の第２の実施形態を図９Ａ〜図１１に示す。キャリッジ１４０と同様に、キャリッジ２４０は、使用中にユーザによって一般に保持されるデバイスの部分、即ちガイドアーム２２０とは別個のデバイス２１０の構成要素であり、それによってデバイス２１０は、図１Ａ及び図１Ｂに示されるデバイス１０など、使用中にユーザによって一般に保持される部分の一部として骨トンネルの軌道を規定する構成要素を含むデバイスよりも、使用が簡単に成ると共により正確になる。キャリッジ２４０は、多くの異なる形状及びサイズを有することができるハウジング２５０を含み、それらは少なくとも部分的に、それと共に使用されているデバイス構成要素の構成、患者の解剖学的構造、及びそれが使用されている処置の種類に応じて変わる可能性がある。キャリッジ１４０のハウジング１５０と同様に、ハウジング２５０は、近位端２５０ｐ、遠位端２５０ｄ、近位端２５０ｐと遠位端２５０ｄとの間を延在する２つの対向する顔面２５０ｆ、２５０ｇ、及び２つの顔面２５０ｆ、２５０ｇと近位端及び遠位端２５０ｐ、２５０ｄとの間を延在する２つの対向する側面２５０ｒ、２５０ｓを含む、台形プリズムの形状を有する。やはりハウジング１５０と同様に、識別された表面はそれぞれ連続的である必要はなく、例えば、第２の顔面２５０ｇは連続的でない上側部分２５０ａ及び下側部分２５０ｂを含むことができ、図示される外表面２６０ｇのようなガイド係合機構２６０の一部分は、２つの部分２５０ａと２５０ｂとの間を延在して、ハウジング２５０を通って一方の側面２５０ｒから他方の側面２５０ｓまで延在するガイド受入れ開口部２４４の壁を形成することができる。ハウジング２５０の長さＬ’、幅Ｗ’、及び厚さＴ’は、ハウジング１５０に関して上述し、図９Ａ〜図９Ｃ及び図１０に示したのと同じ距離によって規定することができる。一般的に、長さＬ’は幅Ｗ’及び厚さＴ’よりも長い。
【００９４】
キャリッジ２４０はまた、弾丸状部受入れ開口部２４２及びガイド受入れ開口部２４４を含む。より具体的には、弾丸状部受入れ開口部２４２は、ハウジング２５０内で回転可能に配設される、回転可能な受器２４６内に形成される。開口部２４１を第１の顔面２５０ｆ’に形成して、回転可能な受器２４６を受け入れることができる。図示されるように、開口部２４１は、ハウジング２５０の近位端２５０ｐに形成された主要受入れ部分２４１ｍ及びトラック部分２４１ｔを含むことができる。トラック部分２４１ｔは、回転可能な受器２４６の近位端２４６ｐがトラック部分２４１ｔ内に収まり、それに対して回転することができるように、主要受入れ部分２４１ｍよりも大きい直径を有することができる。
【００９５】
使用の際、回転可能な受器２４６は、弾丸状部を中に受け入れることができるように外部環境に対して開いている、受入れ位置とも呼ばれる第１の位置と、回転可能な受器２４６によって受け入れられた弾丸状部がその被ロック位置に配設され、それによって弾丸状部がキャリッジ２４０に対して少なくとも２つの面内でロックされる、図９Ａ〜図９Ｃ及び図１０に示される、ロック位置とも呼ばれる第２の位置との間で、ハウジング２５０に対して回転する。より具体的には、被ロック位置にある弾丸状部は、第１の顔面２５０ｆと第２の顔面２５０ｇとの間、又は第１の側面２５０ｒと第２の側面２５０ｓとの間で並進することができない。回転可能な受器２４６はまた、弾丸状部が回転可能な受器２４６内に配設されると共に、第１の顔面２５０ｆと第２の顔面２５０ｇとの間、又は第１の側面２５０ｒと第２の側面２５０ｓとの間で並進することができない、受入れ位置とロック位置との間に配設される中間位置を含む。しかしながら、より詳細に後述するように、被ロック位置では、弾丸状部は、近位端２５０ｄに向かってではなく、遠位端２５０ｄに向かって遠位側にのみ並進することができ、中間位置では、弾丸状部は遠位側及び近位側の両方で自由に並進することができる。
【００９６】
回転可能な受器２４６は、少なくとも部分的に、ハウジング、弾丸状部、及び他の関連構成要素の構成、並びにキャリッジが使用されている処置の種類に応じて、様々な形状及びサイズを有することができるが、図示される実施形態では、回転可能な受器２４６は、それが中に配設されるハウジング２５０の部分、即ち開口部２４１の形状に補完的である、ほぼ円筒状の形状を有する。したがって、回転可能な受器の主本体２４６ｍを、開口部２４１の主要受入れ部分２４１ｍ内に収まることができ、開口部内で回転できるように形作ることができる。回転可能な受器２４６の近位端２４６ｐは、開口部２４１のトラック部分２４１ｔに受け入れられるように構成される、円筒状のガイドを含むことができる。図示されるように、図示される実施形態ではトラック部分２４１ｔの直径は主要受入れ部分２４１ｍの直径よりも大きいので、近位端２４６ｐは主本体２４６ｍの直径よりも大きい直径を有することができる。更に、図示されるように、近位端２４６ｐは対向する窪み２４６ｉを含むことができる。窪み２４６ｉによって、回転可能な受器２４６が、より詳細に後述するように、ハウジング２５０に対して回転可能な受器２４６の位置をロックする助けとするのに使用される、傾斜２３３の一部分を受け入れることを可能にすることができる。それに加えて、近位端２４６ｐに隣接した主本体２４６ｍの直径が、回転可能な受器２４６の遠位端２４６ｄにおける主本体２４６ｍの直径よりも大きいように、主本体２４６ｍの直径を先細状にすることができる。このテーパは、図６〜図８のキャリッジ１４０に関して上述したテーパと同様に、主要受入れ部分２４１ｍ及び／又はハウジング２５０自体に形成されたテーパに対して補完的であることができ、弾丸状部受入れ開口部２４２内に配設された弾丸状部を、形成される骨トンネルの所望の近位端と位置合わせする助けとするように構成することができる。同様に、キャリッジが第１のアーム２２２上に配設されているとき、顔面２２２ｆ、２２４ｆｇを実質的に通って延在する面Ｐ１’（図示なし）に対するテーパの程度は、類似したものであり得る。
【００９７】
回転可能な受器は、弾丸状部を弾丸状部受入れ開口部２４２内で固定する助けとなる特徴部を含むことができる。１つのかかる特徴部は、図示されるピン２３９のような、チャネルの最も深い中央部でチャネル２４２内へと延在する突出部であることができ、ピン２３９が弾丸状部のスロット又は溝内に収まって、回転可能な受器２４６に対する弾丸状部の位置を維持する助けとすることができるように、弾丸状部に形成されたスロット又は溝に対して補完的であることができる。弾丸状部がピン２３９によって、例えばより詳細に後述するように、弾丸状部をチャネル２４２内で回転させることによって固定されると、弾丸状部に加えられる偶発的な力によって弾丸状部がチャネル２４２の周りで回転することがなくなる。いくつかの実施形態では、ピン及び弾丸状部の材料は、一旦ピン２３９がスロット内に配設されると可聴音が放出され、それによって弾丸状部が回転可能な受器２４６に対して固定されたことをユーザに通知するような材料であることができる。ピン２３９は、回転可能な受器２４６の壁に形成されたボア２３７内に配設することができ、又は、当業者には既知の様々な異なる技術を使用して、回転可能な受器２４６と関連付けることができる。図示される実施形態では、ピン２３９は回転可能な受器２４６の近位側半分の位置に配設されるが、ピン２３９は、本開示の趣旨から逸脱することなく、回転可能な受器２４６の長さに沿った任意の場所に配設することができる。
【００９８】
回転可能な受器２４６はまた、受器２４６をロック位置で保持する助けとなる、及び／又は回転可能な受器２４６をロック位置から除去する助けとなる特徴部を含むことができる。１つのかかる特徴部は、回転可能な受器２４６の外表面に形成された溝又はトラック２３５である。図示されるように、トラック２３５は、チャネル２４２の一端からチャネル２４２の他端まで外表面の周りを延在し、トラック２３５はチャネル２４２に対向する。トラック２３５は、ハウジング２５０に設けられた１つ以上の傾斜２３３と併せて働いて、回転可能な受器２４６をロック位置で保持することを可能にする位置に配設される。図示されるように、トラック２３５は、回転可能な受器２４６の近位側半分にあり、ピン２３９の近位側に配設される。
【００９９】
受器２４６をロック位置で保持するため、及び／又は受器２４６をロック位置から除去するため、回転可能な受器２４６の特徴部と併せて使用される傾斜、例えば窪み２４６ｉは、様々な構成を有することができる。図示されるように、キャリッジの傾斜２３３は、ロッド２３３ｒ及びボタン２３３ｂの組み合わせによって形成される。より具体的には、ロッド２３３ｒは、開口部２４１に隣接してハウジング２５０に形成される補完的な開口部２３１を通って延在することができ、ボタン２３３ｂは、開口部２３１に隣接してハウジング２５０に形成されると共に、開口部２３１にわたって延びる長手方向軸線に対して実質的に垂直な、中を延在する長手方向軸線を有する、別の補完的な開口部２２９を通って延在することができる。ロッド２３３ｒは、ボタン２３３ｂに形成されたチャネル２３３ｃ内に収まって、ボタン２３３ｂをハウジング２５０の構造内で緩く保持する。開口部２３１は、回転可能な受器がハウジング２５０内で適切に配設されると、トラック２３５と位置合わせされるように形成される。ロッド２３３ｒの側壁の一部分は、開口部２３１を通って開口部２４１内へと延在し、したがってトラック２３５内へと延在することができる。かかる構成は、回転可能な受器２４６がハウジング２５０に対して回転できることを支援する。ばね２３３ｓは、開口部２２９の基部とボタン２３３ｂとの間で開口部２２９内に配設して、少なくとも部分的にはボタン２３３ｂ上におけるロッド２３３ｒの緩い保持により、ボタン２３３ｂが開口部２２９内で浮遊できるようにすることができる。ばね２３３ｓによってボタン２３３ｂに供給される力は、回転可能な受器２４６を被ロック位置で保持するのに十分に大きいが、ボタン２３３ｂを窪み２４６ｉから係脱するのに何らかの種類の解除ボタンを使用することなく、回転可能な受器を逆方向に回転させることによって、そのロックを解除できるようにするのに十分に小さい力であることができる。
【０１００】
開口部２２９は、ボタン２３３ｂの近位端が回転可能な受器２４６に形成された窪み２４６ｉの１つを係合して、ハウジング２５０に対する回転可能な受器２４６のロック位置を固定することができるように形成される。図示されるように、ボタン２３３ｂは、その近位端に、窪み２４６ｉに対して補完的な先細状の傾斜２３３ｔを含む。傾斜２３３が、窪み２４６ｉを形成する、回転可能な受器２４６の表面を係合すると、図１０に示されるように、回転可能な受器２４６をロック位置で固定することができる。図示される実施形態に示されるように、窪み２４６ｉの一方は他方よりも僅かに大きく、回転可能な受器２４６がロック位置にあるとき、ボタン２３３ｂを係合するのは大きい方の窪み２４６ｉの表面である。小さい方の窪み２４６ｉの表面は、回転可能な受器２４６が受入れ位置にあるときにボタン２３３ｂを係合し、したがって、回転可能な受器が受入れ位置を越えて回転するのを防ぐ。小さいほうの窪み２４６ｉの表面をボタン２３３ｂから係脱するのに要する力は、大きいほうの窪み２４６ｉの表面をボタン２３３ｂから係脱するのに要する力よりも小さい。
【０１０１】
図示される実施形態における傾斜２３３は、傾斜２３３と窪み２４６ｉの表面との間に作られる慣性を克服するのに十分な、反時計方向の対向する力が回転可能な受器２４６に加えられたとき、回転可能な受器２４６ｉをロック位置から除去できるようにする、オフロードのための傾斜としても役立つことができるように構成される。あるいは、ボタン２３３ｂは開口部２２９内で浮遊しているので、回転可能な受器２４６をロック位置から除去することができる代替の方法は、ボタン２３３ｂを遠位端２４０ｄに向かって押して、窪み２４６ｉを形成する表面からボタン２３３ｂを係脱することによる。
【０１０２】
回転可能な受器２４６に形成された弾丸状部受入れ開口部又はチャネル２４２は、その近位端２４６ｐからその遠位端２４６ｄまで延在することができる。開口部２４２は様々な方法で形作ることができるが、図示される実施形態では、それが受け入れるように構成された弾丸状部の形状に対して補完的である、実質的に円筒状の形状を有する。図示されるように、Ｃ字形を有するものとして説明することができる。同様に、開口部２４２の直径は弾丸状部を中に受け入れるようにサイズ決めされる。図示される実施形態では、弾丸状部受入れ開口部２４２の直径は、回転可能な受器２４６のサイズのほぼ半分であり、結果として図示されるＣ字形が得られる。回転可能な受器２４６に形成される開口部２４２の形状は、本明細書に記載する様々な特徴部と共に、弾丸状部を弾丸状部受入れ開口部２４２内で固定し、弾丸状部を側面から開口部２４２に挿入できるようにする助けとなる。より具体的には、弾丸状部を、外部環境から、第１の顔面２５０ｆを実質的に通って延在する面Ｐ１を横切って、弾丸状部受入れ開口部２４２に入るようにすることができる。
【０１０３】
ガイド受入れ開口部２４４は、ハウジング２５０の長手方向軸線ＬＡ’を実質的に横断して、したがって開口部２４２を実質的に横断して延在し、ハウジングを通り、第１の側面２５０ｒからそこを通り、第２の側面２５０ｓを通って延在する。図示されるように、開口部２４４は、近位端２５０ｐの内壁、遠位端２５０ｄの内壁、第１の顔面２５０ｆの内壁、及び第２の顔面２５０ｇの内壁によって、例えば主にガイド係合機構２６０の内壁によって、画成することができる。ガイド受入れ開口部２４４は、弾丸状部受入れ開口部２４２とは異なる面内を延在することができる。第１のアーム２２２はガイド受入れ開口部２４４を通って延在することができ、キャリッジ２４４は、第１のアームの長さに沿った１つ以上の位置でしっかりとロックすることができるように、ガイド受入れ開口部２４４のサイズ及び形状は、ガイドアーム２２０の第１のアーム２２２のサイズ及び形状に対して補完的であることができる。図示される実施形態では、キャリッジ２４０の長さＬ’は第１のアーム２２２の長さｌ’を実質的に横断して延在することができる。上述したように、本明細書で使用するとき、実質的に横断するという用語は、少なくとも第１のアーム２２２の弓状構成により、必ずしも正確に横断することを意味しなくてもよい。当業者であれば、かかる説明は全体として、図示されるように、キャリッジ２４０の長さＬ’が一般に第１のアーム２２２の長さｌ’と同じ方向で配設されないという事実に対処することを意図することが理解されるであろう。
【０１０４】
上側部分２５０ａと下側部分２５０ｂとの間を延在して、ガイド受入れ開口部２４４をやはり規定する第２の顔面２５０ｇを形成するように構成されたガイド係合機構２６０は、ガイド係合機構１６０に関して上述したのと類似の構造のものであることができ、したがって、受動係合ロック機構としても役立つことができる。図示されるように、ガイド係合機構２６０は、第１の顔面２５０ｆに対して反対方向で実質的に平行なバー２６２を含むことができるが、第１の顔面２５０が、上述したように面Ｐ２に対して僅かなテーパを有する実施形態では、必ずしも正確に平行でなくてもよい。バー２６２の近位端２６２ｐは、ユーザの親指で押されるように構成されたボタン２６６であることができる。図示されるように、ボタン２６６は、ユーザの親指が滑ってボタンから外れるのを防ぐため、その上面に形成された把持特徴部を含む。把持部分の下にある近位端２６２ｐの部分は、第２の顔面２５０ｇの上側部分２５０ａに形成された細長い開口部２５１に嵌合するようにサイズ決めすることができる。
【０１０５】
バー２６２の中間部分２６２ｉは、図示される選択的に配備可能なキー２６４のような雄部材と、２つの開口部２６８、２６９とを含むことができる。キー２６４は、キャリッジ１４０のキー１６４と同様に、アームガイド上に形成された雌部材の、例えば複数のスロット２３０の形状及びサイズに対して、補完的な形状及びサイズを有することができる。バー２６２に形成された第１の開口部２６８は、第１のアーム２２２上に形成された印２３２を見るためのものであることができ、第２の開口部２６９は、後述するように、第３の寸法で弾丸状部を選択的にロックする機構と併せて使用することができる。
【０１０６】
特に、キャリッジ２４０に配設された弾丸状部は、中間位置又はロック位置にあるとき、２つの側面２５０ｒと２５０ｓとの間、及び２つの顔面２５０ｆと２５０ｇとの間で並進しないようにされる。しかしながら、弾丸状部は必ずしも、長手方向軸線ＬＡ’に沿って第３の寸法で並進しないようにされなくてもよい。より詳細に後述するように、キャリッジ２４０が中間位置にあるとき、中に配設された弾丸状部は、弾丸状部受入れ開口部２４２を通る長手方向軸線ＬＡ’に沿って遠位側及び近位側に自由に並進することができ、キャリッジがロック位置にあるとき、中に配設された弾丸状部は、弾丸状部に対して特定量の力が加えられると、弾丸状部受入れ開口部２４２を通る長手方向軸線ＬＡ’に沿って遠位側に並進することができる。ロック位置では、しかしながら、かかる閾値力を超えないとき、キャリッジ２４０は、長手方向軸線ＬＡ’に対する弾丸状部の位置、即ち第３の寸法を維持するように構成される。
【０１０７】
第２の開口部２６９は、閾値力を満たさないか若しくはそれを超えないとき、弾丸状部受入れ開口部２４２内に配設された弾丸状部の位置を維持し、閾値力を満たすか若しくはそれを超えると、弾丸状部が長手方向軸線ＬＡ’に沿って移動するのを可能にするように動作可能である、バネ荷重式のピン２５３を受け入れるように構成されることによって、弾丸状部を第３の寸法でロックすることに関与する。ばね荷重式のピン２５３は、第２の開口部２６９内に配設することができ、第２の顔面２５０ｇの上側部分２５０ａに形成された中央開口部２６１を通り、細長い開口部２５１内へと延在することができる。図１１に示されるように、ばね荷重式のピン２５３は、ばね２５７が中に配設されたハウジング２５５と、並進する遠位側先端又はエンドキャップ２５９とを含む。エンドキャップ２５９は、ばね２５７によって、回転可能な受器２４６を、またしたがって弾丸状部を受け入れる開口部２４２内へと付勢される。回転可能な受器２４６が弾丸状部を受け入れる開位置にあるとき、エンドキャップ２５９は、回転可能な受器２４６の外表面によって、開口部２４２の外に付勢される。しかしながら、回転可能な受器２４６がロック位置にあるとき、エンドキャップ２５９を付勢して弾丸状部と接触させて、加えられる閾値力を満たすか又は超えない限り、キャリッジ２４０に対する弾丸状部の位置を維持する助けとすることができ、その場合、弾丸状部は遠位側に並進することができる。いくつかの実施形態では、ハウジングの近位端２５５ｐはねじ止めすることができ、中央開口部２６１内に配設されたねじ山にねじ込み噛合させることができる。かかる構成は、ハウジング２５０に対するピン２５３の位置を維持する助けとなり、更に、閾値力の変更を可能にすることができる。例えば、ハウジング２５５を回転させることによって、ばね２５７に加えられる力の量を増加又は減少させることができ、それによってピン２５３の閾値力を調節する。
【０１０８】
図１２Ｂに関して後述するように、遠位側エンドキャップ２５９は、隆起２７４など、弾丸状部２７０上に形成された係合特徴部に接触して、遠位方向に加えられる閾値力が加えられていない状態で弾丸状部２７０の位置を維持する助けとすることができる。キャップ２５９及び隆起２７４の相互作用は、弾丸状部が近位側に前進させられるのを防ぐが、閾値力を満たすか又はそれを超える力に応答して弾丸状部を遠位側に前進させるのを可能にする、一方向ロック機構として作用する。より具体的には、隆起２７４は、遠位側の移動のみを可能にするように、角度を付けることができる。閾値力を満たすか又はそれを超えると、弾丸状部２７０は骨トンネルの近位端の意図した位置に向かって遠位側に前進する。閾値力の値は、キャリッジ及び弾丸状部の構成を含むがそれらに限定されない、様々な要因に応じて変わる可能性があり、本明細書に記載されるように、又は別の形で当業者には既知であるように、調節することができる。
【０１０９】
ボタン２６６を、またしたがってキー２６４を、キャリッジ２４０の近位端２４０ｐから離れる方向で近位側に付勢するように構成されたばね２６３を、細長い開口部２５１内に配設することができる。ばねは、ボタン２６６の下方でバー２６２の対向面に配設することができる。ガイド係合機構１６０と同様に、ボタン２６６がばね２６３の付勢に対抗して押し下げられたとき、キャリッジ２４０が、第１のアーム２２２に形成されたスロット２３０の上を通ること及びそれを越えることを含めて、ガイドアーム２２０に沿って自由に並進することができるように、ボタン２６６を近位側に付勢することができ、キー２６４は、ボタン２６６が押し下げられていないとき、スロット２３０を受動的に係合して、アーム２２２に対するキャリッジ２４０の位置をロックすることができる。
【０１１０】
レッジの厚さＴＬが中間部分の厚さＴＩよりも厚いように、バー２６２の遠位端２６２ｄはレッジ２６５を含むことができる。レッジ２６５は、第２の顔面２５０ｇの下側部分２５０ｂに形成された細長い開口部２６７内に収まり、下側部分２５０ｂの一部分を係合して、ガイド係合機構２６０をハウジング２５０と関連付けられたままにし、即ち、ガイド係合機構２６０がハウジング２５０から外れないように構成することができる。
【０１１１】
いくつかの実施形態では、第２の顔面２５０ｇの上側部分２５０ａに識別プラグ２２７ｐを提供することができる。図示されるように、プラグ２２７ｐは、ばね荷重式のピン２５３を受け入れる開口部２６１に隣接した開口部２２５内に配設することができ、それに対する識別ロッド２２７ｒに結合することができる。識別ロッド２２７ｒは、ハウジング２５０の側面２５０ｓに形成された開口部２２３内に配設することができる。識別プラグ２２７ｐ及び識別ロッド２２７ｒは、例えばプラグ２２７ｐ及びロッド２２７ｒの色に基づいて、外科医がキャリッジのタイプを簡単に識別する助けとすることができる。結果として、手術の間、外科医は、横装填式又は頂部装填式どちらのキャリッジであるかを知るため、キャリッジを試験する必要がない。外科医は、識別プラグ２２７ｐ及び識別ロッド２２７ｒのどちらか又は両方の形状、構成、及び／又は色に基づいて見分けることができる。キャリッジの他の構成要素のラベル及び／又は色分けを含むがそれらに限定されない、他のタイプの識別子も、類似の目的でキャリッジ上に含めることができる。
【０１１２】
当業者であれば、本開示の趣旨から逸脱することなく、キャリッジを形成するのに使用することができる、様々な他の構成を認識するであろう。本明細書に例証するキャリッジ１４０及び２４０など、いくつかの実施形態では、キャリッジ１４０、２４０の長さＬ、Ｌ’は約２ｃｍ〜約６ｃｍの範囲であることができ、キャリッジ１４０、２４０の幅Ｗ、Ｗ’は約１ｃｍ〜約５ｃｍの範囲であることができ、キャリッジ１４０、２４０の厚さＴ、Ｔ’は約１ｃｍ〜約６ｃｍの範囲であることができることに留意されたい。例示的な一実施形態では、キャリッジ１４０、２４０それぞれに対して、約４ｃｍの長さＬ、Ｌ’、約３ｃｍｍの幅Ｗ、Ｗ’、及び約３ｃｍの厚さＴ、Ｔ’を有する。当業者であれば、キャリッジの構成要素、例えばガイド係合機構、回転可能な受器などに適した寸法を、それらの寸法、それらと関連付けられた構成要素の寸法、並びに本明細書に提供するか又は別の形で当該分野で既知である他の開示に照らして、導き出すことができるであろう。キャリッジ及び関連する構成要素は、ステンレス鋼及びチタンなどの外科用等級の金属、又は様々なポリマーを含むがそれらに限定されない、様々な材料から作ることができる。いくつかの特徴部、例えばボタンの把持部分を、当業者には既知の適切な材料から作られるように構成することができる。したがって、把持部分などの構成要素を、ユーザのグリップを向上するのに適した、ゴム又は他の適切な材料から作ることができる。
【０１１３】
弾丸状部
本明細書で提供されるアームガイド及びキャリッジと併せて使用される弾丸状部は、少なくとも部分的に、弾丸状部と共に使用されているアームガイド、キャリッジ、及び他の構成要素の構成、患者の解剖学的構造、並びに行われている処置の種類に応じて変わる、様々な構成を有することができる。図１２Ａ及び図１２Ｂの図示される実施形態では、弾丸状部２７０は、近位端２７０ｐと、遠位側先端又は遠位端２７０ｄと、それらの間を延在する中間部分又は長さ２７０ｉとを有する、細長く実質的に円筒状又は管状のシャフト２７１である。弾丸状部２７０は、ボア２７２によって示されるように、その長さ全体にわたってカニューレを挿入されるので、ドリルピン及び／又はリーマなどの孔開け構成要素を弾丸状部に通し、骨トンネルが形成される骨まで通すことができる。
【０１１４】
近位端２７０ｐは、ドリルの遠位端と係合するように構成された面２７０ｆを有することができる。図示されるように、面２７０ｆは実質的に三角形の形状を有し、凹状の外側に面する表面を有する。面２７０ｆが凹状であることは、器具を弾丸状部２７０内へと方向付けるのを支援することができる。見えていないが、識別子２７４がシャフト２７１の外表面の周りに配設されることにより、面２７０ｆがシャフト２７１の延長部であるように、面２７０ｆをシャフト２７１と一体に形成することができる。他の実施形態では、異なる構成の面を単一の弾丸状部シャフト２７１と共に使用できるように、面２７０ｆをシャフト２７１に取外し可能及び交換可能に取り付けることができる。図示される実施形態では、識別子２７４は面２７０ｆに近接してシャフト２７１の周りに配設される。当業者であれば、弾丸状部を特定の用途向けに最適化できることを認識するように、識別子２７４は弾丸状部の種類を識別する助けとすることができる。非限定例によって、一部の弾丸状部がドリルピンと共に使用するためにより導電性であってもよく、別の弾丸状部がリーマと共に使用するためにより導電性であってもよい。他の実施形態では、かかる識別子２７４は使用されない。
【０１１５】
図示されるように、遠位端２７０ｄにあるシャフト２７１は、例えばシャフト２７１の壁の厚さを変動させて、弾丸状部２７０が骨に接して置かれるように、より簡単に組織に押し通されるようにすることによって、先細状にすることができる。いくつかの実施形態では、図示される歯２７０ｔのような骨係合特徴部を、遠位端２７０ｄの末端に形成することができる。歯２７０ｔは、遠位端２７０ｄが骨に対する弾丸状部２７０の位置を安定化する助けとなる。安定化は、弾丸状部２７０を使用して骨ストックのサイズを決定するときの、より正確な測定値、並びにドリルピン及びリーマが弾丸状部２７０に通されているとき、また骨に入れられて骨トンネルを形成しているときの、より正確な孔開けを提供する助けとすることができる。
【０１１６】
中間部分２７０ｉは、その一面に形成された溝又はチャネル２７６と、その別の面にある、図示される隆起２７８のような接触係合特徴部とを有することができる。図示されるように、溝２７６は、中間部分２７０ｉの長さに沿って延在し、弾丸状部受入れ開口部を形成する表面から延在する突出部によって係合されるように構成され、その開口部は、ハウジング自体に形成されるか、又はハウジング内に配設された回転可能な受器に形成され、例えば突出部は弾丸状部受入れ開口部２４６から延在するピン２３９である。溝２７６の最も深い部分は、溝２７６が突出部に係合されたときに弾丸状部２７０を被ロック位置で配設することができるのに十分な深さで、ただし溝２７６がボア２７２に入って弾丸状部のカニューレを挿入された構成を形成するほど深くない深さで、弾丸状部２７０の外表面内へと延在することができる。溝２７６をそこまで深く配設しないことによって、いずれかの場所により詳細に記載するように、キャリッジから外れることなく弾丸状部２７０を中間のロック位置で保持することができる。いくつかの実施形態では、溝２７６は、ドリルピンなどの構成要素が弾丸状部２７０を通り、ボア２７２及び溝２７６から外部環境へと予期せずに出ることが簡単になるような構成で、ボア２７２内へと延在することができる。溝２７６の長さは、様々な要因に応じて変動することができ、したがって、図示される長さは溝の長さ又は位置をいかなる形でも限定しない。溝２７６の長さは、弾丸状部２７０の長手方向移動の所望距離とほぼ同じ長さであるか、又はそれよりも長い。別の方法として、ピン２３９又は関連する構成要素は、弾丸状部２７０がハウジング２５０の長手方向軸線ＬＡ’に沿って並進する間、常に溝２７６と係合されているのではなく、そのことが、使用中の弾丸状部２７０の安定性が低い保持に結び付く。図１７Ａ〜図２０Ｂの実施形態など、ピン２３９が関与しない実施形態では、このことが問題とならないことは明白である。
【０１１７】
中間部分２７０ｉの外表面に形成された隆起２７８は、弾丸状部２７０の長さの少なくとも一部分にわたって延在することができる。隆起２７８は、弾丸状部２７０を選択的に係合するように構成されたばね荷重式のピン２５３の遠位側先端２５９を受け入れて、キャリッジ２４０に対する弾丸状部の位置を一時的に維持するように構成することができる。更に、弾丸状部２７０が被ロック位置にあってキャリッジ２４０がロック位置にあるとき、弾丸状部２７０を長手方向軸線ＬＡ’に沿って遠位側にのみ前進させることができ、長手方向軸線ＬＡ’に沿って近位側には前進させないように、隆起２７８は角度を付けて配設することができる。より具体的には、方向Ｊで加えられる閾値力を超えると、遠位側先端２５９が反応して、加えられる力が閾値力を下回るまで、弾丸状部２７０を長手方向軸線ＬＡ’に沿って前進させることができ、その時点で、遠位側先端２５９が隆起２７８を係合し、キャリッジ２４０に対する弾丸状部２７０の位置を新しい位置で維持する。弾丸状部２７０が前進又は後退するにつれて、閾値力を克服しながら遠位側先端２５９が隆起２７８に沿って引きずられる際に音を出すように、遠位側先端２５９及び隆起２７８の相互作用は可聴であり得る。更に、加えられる力が閾値力を下回るか、又は力が完全に除去されると、遠位側先端２５９が隆起２７８を完全に係合して新しい位置を固定する際に、クリック音を聞くことができる。溝２７６の長さと同様に、隆起部分の長さは、弾丸状部２７０の長手方向移動の所望距離とほぼ同じ長さであるか、又はそれよりも長く、キャリッジ２４０に対する弾丸状部２７０の任意の所望の位置において、遠位側先端２５９が弾丸状部２７０と係合されたままであることを確保することができる。
【０１１８】
図１５に示される弾丸状部１７０など、いくつかの実施形態では、中間部分１７０ｉ上に印１７７を形成して、より詳細に後述するように、ユーザが、弾丸状部が移動した距離を識別すること、及び／又は骨ストックのサイズを識別することを支援することができる。
【０１１９】
当業者であれば、本開示の趣旨から逸脱することなく、弾丸状部を形成するのに使用することができる様々な他の構成を認識するであろう。いくつかの例示的な実施形態では、弾丸状部の長さは約１０ｃｍ〜約２０ｃｍの範囲であることができ、弾丸状部の直径は約４ｍｍ〜約８ｍｍの範囲であることができる。例示的な一実施形態では、弾丸状部の長さは約１４ｃｍであり、弾丸状部の直径は約７ｍｍである。弾丸状部は、ステンレス鋼及びチタンなどの外科用等級の金属、又は様々な生体適合性ポリマーを含むがそれらに限定されない、様々な材料から作ることができる。
【０１２０】
キャリッジ及び弾丸状部
図１３は、回転可能な受器２４６がロック位置にあり、したがって弾丸状部が被ロック位置にある、キャリッジ２４０内に配設された弾丸状部２７０を示す。図示されるように、被ロック位置では、弾丸状部２７０は第１の顔面２５０ｆと第２の顔面２５０ｇとの間を並進することができず、第１の側壁２５０ｒと第２の側壁２５０ｓとの間を並進することもできない。図３に示されるようにキャリッジ２４０がガイドアーム２２０上に配設されると、弾丸状部２７０は、キャリッジ２４０によって、第１の側壁２５０ｒと第２の側壁２５０ｓとの間を延在する方向に実質的に平行な方向で、即ち第１のアーム２２２の長さに沿って、並進することができる。図３に示されるように、キャリッジ２４０がガイドアーム２２０上に配設されると、キャリッジ２４０の第１及び第２の顔面２５０ｆ、２５０ｇ、並びに第１のアーム２２２の第１及び第２の顔面２２２ｆ、２２２ｇは実質的に平行であるが、それは、上述したように、少なくとも顔面２５０ｆ及び２５０ｇの場合によっては先細状の構成を考慮して、必ずしも正確に平行であることを意味しない。より具体的には、第１の顔面２５０ｆは第１の顔面２２２ｆから離れる方向で延在し、第２の顔面２２２ｇよりも第１の顔面２２２ｆの近くに位置する。同様に、第２の顔面２５０は第２の顔面２２２ｇから離れる方向で延在し、第１の顔面２２２ｆよりも第２の顔面２２２ｇの近くに位置する。
【０１２１】
被ロック位置では、弾丸状部２７０は、ハウジング２５０の長手方向軸線ＬＡ’に沿って遠位側に並進することができる。より具体的には、遠位方向Ｊで弾丸状部２７０に加えられる力が遠位側先端２５９によって供給される閾値力を超えると、弾丸状部２７０は、加えられる力が閾値力を超えなくなるまで方向Ｊで前進する。閾値力を超えると、遠位側先端２５９の付勢が克服され、したがって、遠位側先端２５９が各隆起２７８によって第２の顔面２５０ｇに向かって押し戻される。閾値力を超えなくなると、遠位側先端２５９が逆に、即ち第１の顔面２５０ｆに向かって、付勢されて隆起２７８と係合し、回転可能な受器２４６及びハウジング２５０に対する弾丸状部２７０の位置を固定する助けとなる。
【０１２２】
図１４は、弾丸状部受入れ開口部２４２’を備えた回転可能な受器２４６’を有し、ガイドアーム１２０の第１のアーム１２２上に配設される、横装填式キャリッジ２４０’の代替実施形態を示す。ハウジング２５０’、回転可能な受器２４６’、及びガイド係合機構２６０’は、横装填式キャリッジ２４０に関して上述したのと同じ特徴部を多数有する。例えば、回転可能な受器２４６’が受入れ位置にあるとき、弾丸状部受入れ開口部２４２’が外部環境に向かって延在し、回転可能な受器２４６’がロック位置にあるとき、弾丸状部受入れ開口部２４２’が第２の顔面２５０ｇ’（図示なし）に面し、上述したように、少なくとも２つの面内で弾丸状部がロックされる被ロック位置で弾丸状部を固定するように、回転可能な受器２４６’は第１の顔面２５０ｆ’と関連付けられる。しかしながら、１つの違いは、ハウジング２５０の傾斜２３３に類似した位置でハウジング２５０’に配設された傾斜（図示なし）が、回転可能な受器２４６’をロック位置に入れるときに回転させた方向とは反対の方向で回転させることによって、回転可能な受器２４６’をロック位置から係脱できるように構成されない点である。その代わりに、回転可能な受器２４６’をロック位置から解放するには、ボタン２３３ｂ’が押し下げられなければならない。図示されるように、ボタン２３３ｂ’は、近位端２５０ｐ’の外表面から離れる方向で近位側に突出し、ボタン２３３ｂ’の別の部分（見えていない）は、回転可能な受器２４６’の近位端２４６ｐ’に窪み２４６ｉ’を形成する表面を係合して、回転可能な受器２４６をロック位置で保持する。ボタン２３３ｂ’を遠位端２５０ｄ’に向かって押し下げて、窪み２４６ｉ’を形成する表面を係合するボタン２３３ｂ’の部分を係脱することができ、それによって、回転可能な受器２４６’をロック位置から外して受入れ位置に向かって移動させることができる。図示されるように、ガイド係合機構２６０’のボタン２６６’及びボタン２３３ｂ’は両方ともその上に形成された、例えばゴム又は他の適切な材料で作られた、ユーザがそれぞれのボタンを把持するのを支援するグリップを含むことができる。
【０１２３】
図１４のキャリッジは、図１５に示される性質の弾丸状部と共に使用されるように構成することができる。弾丸状部１７０は図１２Ａ及び図１２Ｂの弾丸状部２７０に類似しており、したがって、近位部分１７０ｐ及び中間部分１７０ｉのみが示される。図示されるように、近位部分１７０ｐは、その面１７０ｆを含めて、中間部分１７０ｉと一体構造を有する。更に、中間部分１７０ｉはその上に形成された印１７７を含む。印は、弾丸状部１７０の外表面の円周に沿った任意の場所に形成することができ、したがって、図示される実施形態では、印は溝１７６に隣接して形成される。弾丸状部１７０上に示される印１７７は、値が近位側に配設されるほど数値が減少し、各記号は次のものと５ｍｍ離間している。印１７７は、骨ストックのサイズを、即ち孔開けされる骨の厚さを、したがって孔開けされる骨トンネルの長さを識別するのに使用することができる。より具体的には、弾丸状部１７０を骨に向かって遠位側に前進させるにつれて、より遠位側に位置する値が、弾丸状部が中に配設されたキャリッジによって隠れるので、ユーザに見える値が減少する。一旦弾丸状部１７０の遠位側先端が孔開けされる骨に接触し、ガイド１１０の第２のアーム１２４の遠位側先端１２６が孔開けされる骨トンネルの所望の遠位端に位置すると、骨ストックは、キャリッジ１４０に隣接した依然として目に見える値である。
【０１２４】
図１６Ａ〜図１６Ｃは、どのようにして弾丸状部１７０をキャリッジ２４０’のような横装填式キャリッジに挿入し、その後除去することができるかを示す。図示される実施形態では、キャリッジ２４０’はアーム１２０上に配設されて、外科用ガイド２１０’を形成する。図１６Ａでは、弾丸状部１７０は、第１の顔面２５０ｆ’を実質的に通って延在する面Ｐ１を横切らせることによって、回転可能な受器２４６’の弾丸状部受入れ開口部２４２’に挿入されている。弾丸状部１７０は次に、回転可能な受器２４６’から延在する突出部（図示なし）が弾丸状部１７０に形成された溝１７６に入るまで、時計方向Ｔで回転する。これによって弾丸状部がその被ロック位置に配置され、弾丸状部１７０は、キャリッジ２４０’の２つの顔面２５０ｆ’と２５０ｇ’との間又は２つの側面２５０ｒ’と２５０ｓ’との間で並進することができない。更に、一旦弾丸状部１７０が被ロック位置になると、弾丸状部１７０に方向Ｔで加えられる任意の更なるトルクが回転可能な受器２４６’にも加えられるので、弾丸状部１７０及び回転可能な受器２４６’の両方が時計方向Ｔで回転する。これによって、回転可能な受器２４６’が、開口部２４２’が外部環境に対して完全に露出して弾丸状部を受け入れる受入れ位置から、ロック位置に向かって移動する。ロック位置では、回転可能な受器２４６’は、方向Ｔで加えられるのと同じ量のトルクに応答して回転せず、弾丸状部１７０はその被ロック位置に残る。本明細書のいずれかの場所に記載するように、ガイド係合機構２６０’と関連付けられたボタン２６６’を押し下げて、キャリッジ２４０’を、またしたがって中に配設された弾丸状部１７０を並進させ、第１のアーム１２２の長さに沿って選択的にロックすることができる。
【０１２５】
図１６Ｂは、中間位置とも呼ばれるロック位置に向かって前進する回転可能な受器２４６’を示し、図１６Ｃは、ロック位置にある回転可能な受器２４６’を示す。中間位置では、弾丸状部１７０は回転可能な受器２４６’によって受け入れられ、２つの側面２５０ｒ’と２５０ｓ’との間で前後に自由に並進させることができる。
【０１２６】
図１６Ｃに示されるように、弾丸状部受入れ開口部２４２’は、外部環境に向く代わりに第２の顔面２５０ｇ’に向かって面するように、ロック位置では、回転可能な受器２４６’は受入れ位置から約１８０°回転している。回転可能な受器２４６’、及びしたがって弾丸状部１７０は、回転可能な受器２４６’を受け入れるキャリッジ２４０’の開口部２４１’（図示なし）内に配置される、傾斜２３３’（図示なし）によって、この位置で維持される。傾斜２３３’は、最初に溝２３５’を、次に、回転可能な受器２４６’の近位端２４６ｐ’に窪み２４６ｉ’（図示なし）を形成する表面を係合し、それによって回転可能な受器２４６’をロック位置で保持する。この位置において、遠位側先端１７０ｄを方向Ｊで遠位端２５０ｄ’に向かって前進させることができるように、弾丸状部１７０は依然として、ハウジング２５０’の長手方向軸線ＬＡ’に沿って並進することができる。例えば、弾丸状部１７０の遠位側先端１７０ｄを、骨に接触するまで遠位側に並進させることができる。かかる位置では、弾丸状部１７０は、骨ストックを測定し、骨トンネルを形成するため、ドリルピン又は他の孔開け構成要素を骨内へとガイドするのに使用することができ、又は一旦骨トンネルが形成されると、他の器具を骨トンネルに通すためのガイドとして使用することができる。
【０１２７】
弾丸状部１７０は、窪み２４６ｉ’を形成する表面が、ボタン２３３ｂ’と関連付けられた傾斜２３３’によって係合されなくなるように、解除ボタン２３３ｂ’を押し下げることによって、キャリッジ２４０’から除去することができる。結果として、反時計方向のトルクＵが弾丸状部１７０に加えられると、弾丸状部１７０及び回転可能な受器２４６’の両方が、回転可能な受器２４６’の最初の受入れ位置、即ち弾丸状部受入れ開口部２４２’が外部環境に対して露出して弾丸状部を中に受け入れる位置に向かって、反時計方向Ｕで回転することができる。本明細書のいずれかの場所で考察するように、他の実施形態では、キャリッジの構成は、反対方向Ｕの回転が、ボタン２３３ｂ’のような解除ボタンを押すことなく回転可能な受器をそのロック位置から移動させるのに十分であるような構成であり得る。
【０１２８】
一旦回転可能な受器２４６’がその最初の受入れ位置に戻されると、面Ｐ１を横切って戻すことによって、弾丸状部１７０をキャリッジ２４０’から除去することができる。面Ｐ１を交差するように前進させる弾丸状部１７０の方向は突出部から直接離れる方向なので、弾丸状部１７０の溝１７６は、単に面Ｐ１を横切って弾丸状部１７６を前進させることによって、回転可能な受器２４６’の突出部から係脱される。あるいは、弾丸状部１７０は、弾丸状部受入れ開口部２４２’から除去されるまで方向Ｋで近位側に引っ張ることによって、キャリッジ２４０’から出すことができる。しかしながら、これはあまり有利ではない可能性があり、それは、ドリルピン又は他の孔開け構成要素が弾丸状部１７０内に配設される場合が多く、したがってドリルピン又は他の孔開け構成要素は、ドリルピン又は他の孔開け構成要素が形成された骨トンネルを通って延在しているままの状態で、弾丸状部１７０が開口部２４２’から完全に外に出ることを可能にするのに十分な長さでなければならないためである。結果として、ドリルピン又は他の孔開け構成要素は、弾丸状部１７０が開口部２４２’から外に出るときにドリルピン又は他の孔開け構成要素と関連付けられたままであるように、骨トンネル全体を通り、ガイド２１０’を超えて近位側に延在するのに十分な長さでなければならない。この長さは、トンネルを形成するのにちょうど必要な長さよりも著しく長く、発散の可能性が著しく増加する。弾丸状部１７０を、面Ｐ１を横切ってキャリッジの横から出すことによって、ドリルピンが弾丸状部１７０をガイド２１０’から引き離すための余分な長さを有する必要はない。
【０１２９】
いくつかの例示的な実施形態では、少なくとも骨トンネルのパイロット孔を孔開けし、それによって、骨トンネルを完全に形成するための経路及び移植靭帯の最終位置を画成した後、弾丸状部１７０をキャリッジ２４０’から引き離し、キャリッジ２４０’及びアーム１２０を手術部位から除去することができ、一方で弾丸状部は、手術部位で使用される任意の器具の、例えばパイロット孔を通して戻されて完全な骨トンネルを形成するための逆行リーマの更なるガイドを提供する。
【０１３０】
横装填式キャリッジ及び弾丸状部の更なる実施形態
図１７Ａ〜図１７Ｃ、図１８、及び図１９は、横装填式キャリッジ３４０の別の代替実施形態を示し、図２０Ａ及び図２０Ｂは、横装填式キャリッジ３４０と共に使用されるように構成される弾丸状部３７０の別の代替実施形態を示す。キャリッジ３４０の構成はキャリッジ２４０に類似しており、したがってこの実施形態は、２つのキャリッジ間の違いを協調する意図で記載する。キャリッジ３４０及び弾丸状部３７０は、本明細書に提供されるか、本開示から導き出すことができるか、又は別の形で当業者には既知である、ガイドアームと併せて使用することができる。
【０１３１】
キャリッジ３４０は、多くの異なる形状及びサイズを有することができるハウジング３５０を含み、それらは少なくとも部分的に、それと共に使用されているデバイス構成要素の構成、患者の解剖学的構造、及びそれが使用されている処置の種類に応じて変わる可能性がある。キャリッジ２４０のハウジング２５０と同様に、ハウジング３５０は、近位端３５０ｐと、遠位端３５０ｄと、近位端３５０ｐと遠位端３５０ｄとの間を延在する２つの対向する顔面３５０ｆ、３５０ｇと、２つの顔面３５０ｆ、３５０ｇと近位端及び遠位端３５０ｐ、３５０ｄとの間を延在する２つの対向する側面３５０ｒ、３５０ｓとを含む、台形プリズムの形状を有する。やはりハウジング２５０と同様に、識別された表面はそれぞれ連続的である必要はなく、例えば、第２の顔面３５０ｇは連続的でない上側部分３５０ａ及び下側部分３５０ｂを含むことができ、図示される外表面３６０ｇのようなガイド係合機構３６０の一部分は、２つの部分３５０ａと３５０ｂとの間を延在して、ハウジング３５０を通って一方の側面３５０ｒから他方の側面３５０ｓまで延在するガイド受入れ開口部３４４の壁を形成することができる。ハウジング３５０の長さＬ’’、幅Ｗ’’、及び厚さＴ’’は、ハウジング２５０に関して上述し、図２１Ａ〜図２１Ｃ及び図２２に示したのと同じ距離によって規定することができる。一般的に、長さＬ’’は幅Ｗ’’及び厚さＴ’’よりも長い。図１７Ｂに示されるように、幅Ｗ’’は近位面３５０ｐに向かって狭くなっているように、上側部分３５０ａの第２の顔面３５０ｇは表面３５０ｇの中央部分から離れる方向に先細状である。同様に、図１７Ｂにも示されるように、幅Ｗ’’は遠位面３５０ｄに向かって狭くなっているように、下側部分３５０の第２の顔面３５０ｇは表面３５０ｇの中央部分から離れる方向に先細状である。
【０１３２】
キャリッジ３４０はまた、弾丸状部受入れ開口部３４２及びガイド受入れ開口部３４４を含む。より具体的には、弾丸状部受入れ開口部３４２は、ハウジング３５０内で回転可能に配設される、回転可能な受器３４６内に形成される。開口部３４１は、第１の顔面３５０ｆに形成して、回転可能な受器３４６を受け入れることができ、ハウジング３５０の近位端３５０ｐに形成された主要受入れ部分３４１ｍ及びトラック部分３４１ｔを含むことができる。
【０１３３】
回転可能な受器３４６は、回転可能な受器２４６と全体的に同じ構造及び機能性を有するが、受器３４６は少なくとも２つの著しい形で異なっている。第一に、弾丸状部受入れ開口部３４２は異なるように形作られる。図示されるように、対向する辺３４２ａ、３４２ｂは実質的に平面であり、湾曲した辺３４２ｃは２つの辺３４２ａと３４２ｂとの間を延在するように、開口部３４２は実質的にＵ字形である。この形状は、図２０Ａ及び図２０Ｂに示される弾丸状部３７０の形状に対して補完的であり、弾丸状部が中間位置にあり、続いて被ロック位置にあるように、弾丸状部を回転可能な受器２３６に入れてロックする助けとなる。その点に関して、回転可能な受器３４６はまた、回転可能な受器に対する弾丸状部の位置を固定するのを支援する、ピン２３９などのピンを含まない。ピン２３９又は類似の固定機構が欠落していることが、回転可能な受器２４６と３４６との間の、したがってキャリッジ２４０、３４０間の第２の著しい違いである。
【０１３４】
図示される実施形態では、弾丸状部受入れ開口部３４２の直径は回転可能な受器３４６の直径のサイズの約半分であり、結果として図示されるＵ字形がもたらされる。開口部３４２の形状は開口部２４２とは異なるが、弾丸状部を横から開口部３４２に挿入することがその構成によって可能になっている点で開口部２４２に類似している。より具体的には、弾丸状部を、外部環境から、第１の顔面３５０ｆを実質的に取って延在する面Ｐ１’を横切って、弾丸状部受入れ開口部３４２に入るようにすることができる。
【０１３５】
遠位端３４６ｄ、主本体３４６ｍ、近位端３４６ｐ、対向する窪み３４６ｉ、及びトラック３３５を含むがそれらに限定されない、回転可能な受器３４６の他の特徴部は、回転可能な受器３４６の一部として含むことができ、回転可能な受器２４６の同様に番号を付された構成要素と類似した形で動作させ構成することができる。同様に、より一般的に、ガイド係合機構３６０、及びそのバー３６２、キー３６４、レッジ３６５、ボタン３６６、並びに開口部３６８、３６９、ガイド係合機構３６０を付勢するばね３６３、回転可能な受器３４６内に配設された弾丸状部を係合するばね荷重式のピン３５３、並びにピンのハウジング３５５、ばね３５７、及び遠位側先端３５９、及び傾斜３３３、及びその構成要素のロッド３３３ｒ、ボタン３３３ｂ、及びばね３３３ｓ、並びにガイド受入れ開口部３４４など、キャリッジ３４０の様々な構成要素を受け入れる開口部、ガイド係合機構３６０を受け入れる細長い開口部３５１、３６７、並びに傾斜３３３の一部を受け入れる開口部３３１及び３２９を含むがそれらに限定されない、キャリッジ３４０の他の特徴部を、キャリッジ３４０の一部として含むことができ、キャリッジ２４０の同様に番号を付された構成要素及び開口部と類似した形で動作させ構成することができる。キャリッジ３４０は、識別プラグ２２７ｐ又はロッド２２７ｒの等価物を含まず、これはキャリッジ３４０とキャリッジ２４０との間の少なくとも第３の違いである。
【０１３６】
使用の際、回転可能な受器３４６は一般に回転可能な受器２４６と類似して動作し、したがって、受器３４６は、第１の受入れ位置と、図１７Ａ〜図１７Ｃ及び図１８に示される第２のロック位置との間で、ハウジング３５０に対して回転する。回転可能な受器はまた、中に配設された弾丸状部が、開口部３４２にわたって延びる長手方向軸線ＬＡ’’’に沿って自由に並進することができる、上述の中間位置を提供する。更に、キャリッジ１４０、２４０に関して上記に提供した例示的なキャリッジの幅、長さ、厚さ、及び材料は、キャリッジ３４０に等しく適用可能である。
【０１３７】
キャリッジの弾丸状部３７０の構成は弾丸状部２７０に類似しており、したがって、この実施形態は、２つの弾丸状部間の違いを強調する意図で記載される。図２０Ａ及び図２０Ｂの図示される実施形態では、弾丸状部３７０は、近位端３７０ｐ、先細状の遠位側先端又は遠位端３７０ｄ、及びそれらの間を延在する中間部分又は中間長さ３７０ｉを有する、細長い実質的に円筒状又は管状のシャフト３７１である。弾丸状部３７０は、ボア３７２によって示されるように、その長さ全体にわたってカニューレを挿入されるので、ドリルピン及び／又はリーマなどの孔開け構成要素を弾丸状部に通し、骨トンネルが形成される骨まで通すことができる。弾丸状部３７０は実質的に円筒状又は管状であるものとして説明できるが、シャフト３７１はシャフト２７１とは異なるように形作られる。図示されるように、シャフト３７１は、２つの対向する湾曲した部分３７１ｃと２つの対向する平面の部分３７１ｆとを含む。第１の顔面３５０ｆと第２の顔面３５０ｇとの間、又は第１の側面３５０ｒと第２の側面３５０ｓとの間で弾丸状部が並進できないように、２つの対向する平面の部分３７１ｆは、キャリッジ３４０の弾丸状部受入れ開口部３４２の平面の部分３４２ａ、３４２ｂと係合し、弾丸状部３７０をキャリッジ３４０内で固定して、弾丸状部を２つの面内でロックするように構成される。
【０１３８】
近位端３７０ｐの構成は一方向であり、それによって弾丸状部３７０が弾丸状部２７０と異なっている。近位端３７０ｐは、弾丸状部３７０の回転に対する更なる助けとなる、対向するアーム３７０ａ及び３７０ｂを含むより細長い構造を有する。対向するアーム３７０ａ、３７０ｂの追加の長さによって、弾丸状部３７０に対して回転力を提供したときにユーザがてこ作用を更に及ぼすことが可能になり、また外科的処置の過程の間、探索し把持するのがより簡単である。近位端２７０ｐと同様に、近位端３７０ｐは、弾丸状部３７０内へと器具を方向付けるのを支援することができる、ボア３７２の周りに配設された凹状部分３７０ｆを含む。
【０１３９】
中間部分３７０ｉは、少なくとも２つの異なる形で中間部分２７０ｉと異なる。第一に、等価の溝又はチャネル２７６が中間部分３７０ｉに形成されない。これは、キャリッジ３４０が、キャリッジに受け入れられる等価のピン２３９を含まないためである。溝又はチャネルが欠落していることによっても、図示される隆起３７８のような係合特徴部を中間部分３７０の対向する面３７１ｃ上に配設することができるという第２の違いが可能になり、他の２つの対向する面３７１ｆ上に形成された印３７７が、弾丸状部が移動する距離を識別すること、及び／又は骨ストックのサイズを識別することにおいてユーザを支援する。隆起３７８は隆起２７８と同様に構築することができ、したがって、弾丸状部がキャリッジ３４０の被ロック位置に配設されたとき、長手方向軸線ＬＡ’’’に沿って弾丸状部３７０を遠位側にのみ前進させることができるように、角度を成すことができる。図示される実施形態、は、他のキャリッジ及び弾丸状部の実施形態と同じく、キャリッジ３４０がロック位置にあり、弾丸状部３７０が被ロック位置にあるとき、弾丸状部３７０を近位側に前進させない。更に、弾丸状部１７０、２７０に関して上記に提供した例示的な弾丸状部の幅、長さ、厚さ、及び材料は、弾丸状部３７０に等しく適用可能である。
【０１４０】
ドリルピン深さゲージ
図２１Ａ〜図２１Ｄは、ドリルピン深さゲージ３８０の例示的な一実施形態を示す。ドリルピン深さゲージ３８０は、場合によっては最終遠位側移動位置とも呼ばれる、骨に骨トンネルを形成するドリルピンの最大移動距離を設定する助けとするのに使用することができるので、ドリルピンは、所望よりも遠くに移動せず、周囲の組織に対する望ましくない損傷を引き起こさない。いくつかの実施形態では、骨トンネルは、例えばリーマ又は逆行リーマを使用して後で拡張される、パイロット孔であることができる。本明細書で提供されるゲージ３８０、４８０は、本明細書で提供されるデバイス、システム、及び方法、例えばモジュール式ガイド及び弾丸状部と併せて、並びに骨トンネルを形成するのにドリルピンを使用する他のデバイス、システム、及び方法と併せて使用することができる。
【０１４１】
ドリルピン深さゲージ３８０は、一般に、細長いシャフト又はガイドチューブ３８２と表示器３９０とを含む。表示器３９０は、シャフト３８２の長さに沿って移動し、シャフト３８２を選択的に係合して、シャフト３８２に対する表示器３９０の位置をロックして特定の最大長さ又は距離を示すように構成することができる。次に、ゲージ３８０をドリルと併せて使用して、ドリルピンをドリルに対してチャックで締め、それによってそのドリルピンの最大移動距離を設定することができる。
【０１４２】
シャフト
図示されるように、細長いシャフト３８２は実質的に円筒状であり、実質的にその長さにわたって延びるボア又はチャネル３８４を有する。チャネル３８４は、近位端３８２ｐからシャフト３８２の遠位端３８２ｄに向かって延在し、ドリルピンが中に配設されるように構成される。チャネル３８４の近位部分３８４ｐは、チャネル３８４の残りよりも大きい直径を有して、ドリルピンをチャネル３８４に挿入するためのより大きい受入れ領域を提供することができる。このより大きい直径はまた、ゲージ３８０をドリルのチャックに対して面一で載置することを可能にする助けとすることができ、それによって、ドリルピンをドリルに対してチャックで締めるときに真の測定を行い、それに依存することができる。チャネル３８４はシャフト３８２をずっと通って延在させることができるが、図示される例示的な実施形態では、一端のみが開いていて、測定をそこから行うべき端部を、即ち近位端３８２ｐをユーザに対して表す。
【０１４３】
印３８６をシャフト３８２の外表面に形成して測定された骨ストックの長さを示すことができる。特に、シャフト３８２上に形成された印３８６は、手術部位で測定された骨ストックに対して相関することができる。したがって、いくつかの実施形態では、弾丸状部によって行われた骨ストックの測定値をゲージ３８０と併せて使用して、より詳細に後述するように、ゲージ３８０上の同じ測定値を設定することができるように、ゲージ３８０上に形成された印３８６は弾丸状部上に形成されたものと同じ印であることができる。
【０１４４】
図示される実施形態では、印３８６は、近位端３８２ｐよりも遠位端３８２ｄにより近接して形成され、骨ストックの最大値は最も遠位側に位置し、印３８６が近位側に延在するにしたがって値が減少する。印３８６の値は、少なくとも部分的に、患者の解剖学的構造及び行われている処置の種類に応じて、値の範囲を有することができるが、図示される実施形態では、値は２０ｍｍで始まり、７０ｍｍまで延在し、５ｍｍの増分で増加する。更に、図示される実施形態では、印３８６は、シャフト３８２の円周のほぼ半分を延在する線であって、値がそれらに対応する線の直下に配設されているが、本開示の趣旨から逸脱することなく、デバイス上に印を形成する他の任意の構成を使用することもできる。
【０１４５】
係合溝３８８もシャフト３８２の外表面上に形成することができる。係合溝３８８は、表示器３９０の一部分によって係合されて、表示器３９０がシャフト３８２に沿った位置でロックできるように構成することができる。図示されるように、係合溝３８８は、シャフト３８２の長さに沿って印３８６とほぼ同じ位置で、近位端３８２ｐよりも遠位端３８２ｄの近くに形成される。これにより、関連する骨ストック値を識別するのと併せて、溝３８８を表示器３９０によって係合することができる。いくつかの実施形態では、各溝は１つの値又は記号と関連付けられるが、図示される実施形態では、記号よりも多数の溝があり、それによって、印３８６の記号の間にある骨ストックの測定値を表示器３９０によってシャフト３８２上に示すことを可能にするように、溝３８８の数は印３８６の値又は記号の数に等しいものであり得る。更に、図示される実施形態では、溝３８８は、シャフト３８２の円周の半分よりも長い長さを有するので、溝を図２１Ｂ〜図２１Ｄそれぞれで見ることができるが、溝３８８は、表示器３９０によって係合するのに適した任意の長さ又は形状を有することができる。溝のサイズ及び形状は、少なくとも部分的に、シャフトが共に使用される表示器の構成に応じて変わる可能性がある。
【０１４６】
シャフト３８２自体は、少なくとも部分的に、表示器３９０、ドリルピン、又は共に使用される他の構成要素の構成、及び行われている処置の種類に応じて、様々な形状及びサイズを有することができるが、図示される実施形態では、シャフト３８２は、おおよそ約１０ｃｍ〜約４０ｃｍの範囲の長さと、おおよそ約５ｍｍ〜約１５ｍｍの範囲の直径とを有し、一実施形態では、シャフトの長さは約２３ｃｍであり、シャフトの直径は約８ｍｍである。外科用等級のステンレス鋼、チタン、及びポリマーを含むがそれらに限定されない任意の数の材料を使用して、シャフトを形成することができる。
【０１４７】
表示器
表示器３９０は、シャフト３８２に対して補完的であるように構成されるので、表示器３９０はシャフト３８２の長さに沿って簡単に並進し、長さに沿った位置にロックされて、ドリルピンの距離の最大長さを設定することができる。表示器３９０は、一部の詳細と共に図２２Ａ〜図２２Ｄに示される。表示器３９０は様々な形状を有することができるが、図示される実施形態は、表示器３９０は、近位側端面３９２ｐ、遠位側端面３９２ｄ、２つの面３９２ｐと３９２ｄとの間を延在する円筒状の側壁３９２ｓ、近位側端面３９２ｐから遠位側端面３９２ｄを通って延在してシャフト３８２が中を通ることができるようにした中央開口部３９２ｃを有する、実質的に円筒状のハウジング３９２を有する。図示される実施形態に示されるように、側壁３９２ｓは、表示器３９０の円周の周りで凹状であることができ、ユーザが表示器３９０を把持又は保持し、シャフト３８２に沿って移動させることをより簡単にしている。更なる把持の利益のため、１つ以上のフィンガー溝３９２も側壁３９２ｓに形成することができる。図示されるように、２つのフィンガー溝３９３が側壁３９２ｓの両側に形成され、第３のフィンガー溝３９３がボタン３９４の反対側に形成される。ボタン３９４の機能性については、溝係合特徴部３９６に関して後述する。
【０１４８】
キー３９８は、中央開口部３９２ｃを形成する表示器３９０の内壁３９０ｉから延在することができる。キー３９８は、シャフト３８２に形成されたチャネル３８４に受け入れられるようにサイズ決めされ構成することができる。これによって、シャフト３８２の中央長手方向軸線ＬＡに対して相当量回転させることなく、またシャフト３８２との緊密な関係を維持しながら、シャフト３８２の長さに沿って表示器３９０を並進させることができる。図示されるように、キー３９８は、上側表面３９８ｔが先細状になった長方形ｊの断面を有することができる。構成がシャフト３８２のチャネル３８４の構成に対して補完的であるという条件で、他の任意の数の構成を使用してキー３９８を形成することができる。更に、図示される実施形態では、キー３９８は近位面３９２ｐよりも遠位面３９２ｄの近くに配置されるが、他の実施形態では、キー３９８は、２つの面３９２ｐ、３９２ｄからほぼ等距離で、又は近位面３９２ｐのより近くに配設することができる。
【０１４９】
選択的に配備可能な溝係合特徴部３９６も、表示器３９０の一部として提供することができる。溝３８８を係合することによって、シャフト３８２に対する表示器３９０の位置を選択的にロックするため、様々な構成を使用することができるが、図示される実施形態では、溝係合特徴部３９６は、表示器３９０内に配設された並進可能なブロック３９７を含む。ブロック３９７は中に形成された開口部３９７ｂを含むことができ、ボタン３９４から反対側に配設された開口部３９７ｂの内壁３９７は、ブロック３９７が被ロック位置にあるとき、溝３８８の１つの溝内に選択的に収まるように構成される。ブロック３９７は、例えば、シャフト３８２から径方向で離れる方向Ｃでブロックを付勢する、ブロック３９７の第２の端部３９７ｄに配設されたばね３９５によって、被ロック位置へと付勢することができる。ブロック３９７の第１の端部３９７ｐに配設されたボタン３９４は、ばね２９５の付勢と反作用するようにユーザによって操作することができ、それによってブロック３９７が被ロック位置から並進位置へと移動する。図２２Ｄは、ブロック３９７を、したがって並進位置にある表示器３９０を示す。図示されるように、径方向でシャフト３８２に向かう方向Ｄでボタン３９４に加えられる力は、ブロック３９７を、ボタン３９４とは反対側に、径方向でフィンガー溝３９３に向かって並進させ、したがって内壁３９７ｗが同じ方向に移動する。使用の際、かかる移動によって、内壁３９７ｗがシャフト３８２に形成された溝３８８から係脱し、その結果、表示器３９０がシャフト３８２の長さに沿って並進することができる。ボタン３９４に加えられる力が、ばね３９５によって供給される付勢力を克服するのに十分でなくなると、ブロック３９７は、方向Ｃで径方向に前進し、溝３８８のうち１つの溝を内壁３９７ｗと係合して被ロック位置を確立することができる。
【０１５０】
ピン３９９を表示器３９０内に配設して、ブロック３９７が表示器３９０から外れるのを防ぐことができる。図示されるように、ピン３９９は、ブロック３９７の外壁に形成された溝３９７ｇに収まり、表示器３９０が並進位置にあるとき、その溝３９７ｇの１つの端壁３９７ｅを係合する。ピン３９７ｇは、表示器が被ロック位置にあるとき、溝３９７ｇの反対側の端壁３９７ｆを係合するように構成することができる。他の実施形態では、ピン３９９は、並進位置又は被ロック位置のどちらか又は両方にあるとき、必ずしも端壁３９７ｆ、３９７ｇを係合しない。
【０１５１】
ボタン３９４及びその内壁３９７ｗの位置は、少なくとも部分的に、表示器３９０がそれに沿って並進するように構成されたシャフト３８２の構成、及びキー３９８など、表示器の他の構成要素の位置に応じて変わる可能性がある。図示される実施形態では、内壁３９０ｉの視点からボタン３９４、内壁３９７ｗ、及びキー３９８の位置を見ると、ボタン３９４及び内壁３９７ｗは、内壁３９０ｉの周りで互いから約１８０°互いに対向し、キー３９８は内壁３９７ｗ及びボタン３９４のそれぞれから約１１０°に載置される。
【０１５２】
表示器３９０及びその構成要素は、少なくとも部分的に、シャフト３８２、ドリルピン、又は共に使用される他の構成要素の構成、並びに行われている処置の種類に応じて、様々な形状及びサイズを有することができるが、図示される実施形態では、表示器は、おおよそ約０．５ｃｍ〜約５ｃｍの範囲の直径と、おおよそ約５ｍｍ〜約２０ｍｍの範囲の高さＨとを有し、一実施形態では、表示器の直径は約Ｚ  ｃｍ、高さＨは約１２ｍｍである。外科用等級のステンレス鋼、チタン、及びポリマーを含むがそれらに限定されない任意の数の材料を使用して、表示器を形成することができる。表示器３９０はシャフト３８２と同じ材料から作ることができるが、これは必須ではない。
【０１５３】
ドリルピン深さゲージ及びモジュール式ガイドの使用
表示器３９０がシャフト３８２に結合されると、ドリルから延在するドリルピンの長さが骨に骨トンネルを形成するのに必要な長さ以内であるように、それらを使用して測定された骨ストックをドリルピンと関連付けることができる。これにより、ドリルピンが、骨トンネルの遠位端を形成した後に骨を通り、腱又は他の組織に接触し、それに対して望ましくない損傷を引き起こすことを防ぐ。図示される実施形態では、表示器３９０の近位面３９２ｐは、骨ストック測定値である印３８６の値又は記号と位置合わせされるように構成される。結果として、ドリルピンがシャフト３８２のチャネル３８４内に配設されると、ドリルピンの遠位側先端が近位面３９２ｐに当接して、ドリルピンの最大移動距離としてそれを設定することができる。次に、ドリルの遠位部分がシャフト３８２の近位端３８２ｐに当接するように、ドリルピンをその近位端においてチャックで締めることができる。これにより、骨ストックの長さに弾丸状部の長さを加えたものが、チャックを超えて露出するドリルピンの長さに等しくなる構成がもたらされる。ドリルピン深さゲージを使用してドリルピンの最終遠位側移動位置を設定する、図示される実施形態が図２３Ａ〜図２３Ｌに提供されるが、図面は縮尺通りではない。これらの図面はまた、モジュール式ガイド及び弾丸状部を使用して、骨ストックを測定し、膝の脛骨トンネル及び大腿骨トンネルの両方を孔開けすることを示す。図２３Ａ〜図２３Ｌに示される外科的処置は、ドリルピン深さゲージの代替実施形態であるゲージ４８０と、モジュール式ガイド４１０及び弾丸状部４７０の代替実施形態の両方を使用する。かかるデバイスの特徴部及び構成要素は、本明細書に記載するものと類似したものであり得る。特に、モジュール式ガイド４１０はキャリッジを含まず、代わりに弾丸状部４７０がモジュール式ガイド４１０のガイドアーム４２０の第１のアーム４２２と直接噛合するが、当業者であれば、本開示を考慮して、キャリッジを有するガイドをどのようにして、図２３Ａ〜図２３Ｌに示される処置と併せて使用できるかを理解するであろう。
【０１５４】
図２３Ａに示されるように、モジュール式ガイド４１０は、膝１０００の脛骨１００２に孔開けされる骨トンネルの所望の位置を設定するように動作させることができる。骨トンネルの軌道を、本明細書に記載の又は当業者には別の形で既知である技術を使用して、第１のアーム４２２に沿って設定することができ、ガイドアーム４２０の第２のアーム４２４の遠位側先端４２６を、脛骨１００２に形成された骨トンネルの遠位端に対する所望の位置に位置付けることができる。弾丸状部４７０は、その被ロック位置に設置することができ、次に、形成される骨トンネルの近位端に対する所望の位置で、弾丸状部の遠位側先端４７０ｄが骨を係合するまで、脛骨に向かう方向Ｖで前進させることができる。弾丸状部４７０を脛骨に向かって前進させるにしたがって、弾丸状部４７０のシャフト上に形成された印４７７の値が減少するが、これが知覚可能なのは、値が、孔開けされる骨、即ち骨ストックの厚さを示すためである。第１のアームの近位面４２２ｔに隣接して配設された印４７７の値は、遠位側先端４７０ｄと遠位側先端４２６との間の距離として示される、骨ストックを表す。図２３Ａ及び図２３Ｂに示されるように、測定された骨ストックは約４５ｍｍである。
【０１５５】
測定された骨ストックはドリルピン深さゲージ４８０に示すことができる。図２３Ｃに示されるように、表示器４９０の近位面４９２ｐが、最大ドリルピン長さを示すシャフト４８２上に形成された印４８６の４５ｍｍ記号のところに位置するように、表示器４９０はシャフト４８２に対してロックされる。より具体的には、表示器４９０の回転可能なノブ４９６を回転させて、係合機構（図示なし）がシャフト４８２を係合し、表示器４９０の回転をロックするようにすることができる。同様に、ノブ４９６を回転させて、表示器４９０のロックを解除し、最大ドリルピン長さの他の位置を設定することができる。シャフト４８２は、ドリルピン深さゲージ３８０のシャフト３８２に類似した構造のものであることができる。表示器４９０はそれと関連付けられた異なるロック機構を有するが、表示器４９０は一般に、ドリルピン深さゲージ３８０の表示器３９０に類似した性質で動作することができる。
【０１５６】
外科的処置の過程の間、骨ストックの測定、及びドリルピン深さゲージ上におけるそのそれぞれの指示がほぼ同時に起こり得る。例えば、外科医又は外科助手は、骨ストックを測定し、その測定値を、骨ストック測定値をドリルピン深さゲージ上に設定することができる、外科医又は外科助手である第２の人物に通知することができる。これにより、ドリルピンの最大長さ又は距離を迅速かつ正確に設定することができる。
【０１５７】
図２３Ｄ〜図２３Ｆは、ドリルピン深さゲージ４８０へのドリルピン５００の挿入を示す。図示されるように、その近位端５００ｐがドリル５０４のドリルチャック５０２内に配設されたドリルピン５００を、シャフト４８２の細長いチャネル又はスロット４８４に挿入することができる。図２３Ｄ及び図２３Ｅに示されるように、ドリルピン５００を、その遠位端５００ｄが表示器４９２の近位面４９２ｐを係合するように、チャネル４８４に挿入し、配置することができる。図２３Ｄ及び図２３Ｆに示されるように、ドリルピン５００の近位端５００ｐを保持するチャック５０２を、シャフト４８２の近位端４８２ｐと接触させることができる。一旦ドリルピン５００の遠位端５００ｄが近位面４９２ｐと係合され、チャック５０２の遠位端５０２ｄが近位端４８２ｐと係合されると、チャック５０２をロックして、チャック５０２に対するドリルピン５００の位置を設定することができる。したがって、チャック５０２から露出するドリルピン５００の量は、骨ストックの長さに弾丸状部の長さを足したものと等しくなる。
【０１５８】
チャック５０２に対してドリルピン５００をロックした後、図２３Ｇに示されるように、ドリル５０４を使用して骨トンネルを孔開けすることができる。図示される実施形態の結果として得られる骨トンネルは、実際には、所望の靭帯を中に受け入れるのに適するように後で拡張されるように構成されたパイロット孔である。ドリルピン５００を動作させ、弾丸状部４７０の遠位側先端４７０ｄから脛骨１００２内へと通して、骨トンネル５０６の近位端５０６ｐを形成することができる。ドリルピン５００は、次に、設定された軌道に沿って、脛骨１００２を通って遠位側先端４２６まで続いて、骨トンネル５０６の遠位端５０６ｄを形成することができる。図２３Ｈに示されるように、ドリルピン５００の遠位側先端５００ｄが、骨トンネル５０６の遠位端５０６ｄを形成し、先端４２６に達すると、ドリルの遠位部分が弾丸状部４７０の近位面４７０ｆを係合し、それによってドリルピン５００の更なる前進を防ぐ。これにより、遠位側先端５００ｄが先端４２６に近接している、図２３Ｇ及び図２３Ｉに示される構成がもたらされる。図２３Ｉに示される実施形態では、膝は除去されているので、先端４２６に対する遠位側先端５００ｄの近接性を簡単にみることができる。チャック５０２の遠位端５０２ｄからドリルピン５００の遠位側先端５００ｄまでの距離は、弾丸状部の近位面４７０ｆと最終遠位側移動位置との間の長さに等しい距離であり得る。
【０１５９】
パイロット孔の形成が完了すると、本明細書に記載の又は別の形で当業者には既知である任意の数の技術を実行して、パイロット孔を、靭帯移植片を中に受け入れるのに適したトンネルへと拡張することができる。例示的な一実施形態では、ドリルピン５００は、ドリルピン５００のシャフトから外側に配備し、より大きい骨トンネルを形成するように動作させることができる、遠位側先端５００ｄに近接して配設された追加の切断構成要素又はリーマ５００ｒ（図２３Ｊ）を有する、逆行リーマの一部である。かかる孔開けデバイス、及びその使用と関連付けられた処置の、いくつかの非限定的な例示的実施形態が、「調節可能な限界設定を備えた逆行切断器具（Retro-Cutting Instrument with Adjustable Limit Setting）」という名称の２０１４年６月１０日付けの米国特許出願第１４／３００，４８１号に提供されており、その内容全体を参照により本明細書に組み込む。
【０１６０】
骨トンネルの直径を拡張するのに逆行切断を行うのに先立って、弾丸状部４７０をモジュール式ガイド４１０から引き離すのが有利な場合がある。ガイド４１０はもう不要になっており、最初のボアを形成する経路は画成されていて、パイロット孔がそれに続いて形成される。ガイド４１０を除去することで、処置中の他の作業を行うための空間及び手が自由になる。弾丸状部４７０をガイド４１０から引き離すのに、本明細書に記載されるか又は別の形で当業者には既知である技術を含む、多数の技術を使用することができるが、キャリッジ２４０、２４０’のような横装填式キャリッジがモジュール式ガイドの一部として使用される実施形態では、弾丸状部４７０はキャリッジの側面を通って出ることができ、ガイドアーム及びキャリッジを手術部位から除去することができる。図示される実施形態では、キャリッジは提供されないので、遠位側先端４７０ｄが上側表面４２２ｔを越えるまで、方向Ｅで脛骨１００２から離して弾丸状部４７０を引っ張ることによって、弾丸状部４７０をガイド４１０から引き離すことができる。上述したように、かかる構成は、ドリルピン５００を弾丸状部４７０内で維持した状態で、ドリルピン５００が弾丸状部４７０を記載したように配設することができるのに十分な長さでなければならないので、横装填式キャリッジとして好ましくないことがあり、それによって発散の可能性が増加する。
【０１６１】
弾丸状部４７０をガイド４１０から引き離した後、必要に応じて、遠位側先端４７０ｄが脛骨１００２を係合する位置に弾丸状部を戻すことができる。いくつかの例では、弾丸状部は依然としてこの位置にあってもよい。この位置付けにより、リーマ５００ｒを動作させ、遠位端５０６ｄから近位端５０６ｐへと方向Ｅで近位側に前進させて、図２３Ｊに示されるように、ボア５０６の直径を拡張させる際、弾丸状部４７０をドリルピン５００の軌道を維持する助けとすることができる。一旦リーマ５００ｒがボア５０６を拡張するように動作すると、ドリルピン５００及び弾丸状部４７０をそれぞれ、脛骨１００２付近の位置から除去することができる。
【０１６２】
同様に、類似の技術を使用して、骨トンネル５０８を大腿骨１００４に形成することができる。最初にパイロット孔として始まる骨トンネル５０８が図２３Ｋに示される。骨トンネル５０６の形成と同じく、モジュール式ガイドを動作させて、大腿骨１００４にトンネルを形成するための経路を画成することができる。本明細書で考察するように、モジュール式ガイドは脛骨に使用されるものに類似したものであることができるが、一般的に、大腿骨と関連付けられる位置及び一般的な所望の軌道が異なるため、異なるガイドアームが使用される。
【０１６３】
大腿骨１００４の骨ストックを測定することができ、ドリルピン深さゲージを使用して、ドリルピン深さを設定することができる。ドリルピンを脛骨に通して、最初に骨トンネル５０８の近位端５０８ｐを形成し、次に骨トンネル５０８の遠位端５０８ｄを形成することができる。ドリルピンが移動する距離は、ドリルピン深さの設定によって限定することができ、それによって、ドリルピンが、遠位端５０８ｄに近接して位置する腱及び他の構成要素と意図せずに接触するのが防止される。モジュール式ガイドは、ドリルピンが配設された弾丸状部から引き離すことができ、弾丸状部は、逆行処置の間ドリルピンをガイドする助けとするのに使用することができる位置に戻され（所望の位置にまだ位置していない場合）、次に、ドリルピン上のリーマを動作させて骨トンネルのサイズを拡張することができ、結果として図２３Ｌに示されるトンネルがもたらされる。図示されるように、リーマは、より小さい直径を有する部分を残して、骨トンネル５０８の一部分を拡張するためにのみ動作する。当業者であれば、様々な他の骨トンネル構成が可能であることを認識するであろう。本明細書で考察するように、本明細書に記載するもののような自在のガイドシステムは、トンネル５０６及び５０８を形成するのに使用され、この処置を行う外科医は、外科医が右利きか左利きかにかかわらず、別個に適応させる必要なしに同じシステムを使用することができる。
【０１６４】
当業者であれば、上述の実施形態に基づいた本発明の更なる特徴及び利点を理解するであろう。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲によって示される場合を除いて、具体的に図示され記載されてきた内容によって限定されるものではない。例えば、本明細書に提供される開示が、ＡＣＬ及びＰＣＬ靭帯修復と併せて使用されるデバイス、システム、及び方法について記載する範囲において、当業者であれば、本開示の趣旨から逸脱することなく、これらの開示を、ＭＣＬなどの他の靭帯で行われる、又は他の解剖学的構造で行われる、かつ身体の他の位置で行われる外科的処置に適用することができるであろう。本明細書に引用される全ての刊行物及び文献は、それらの全内容を参照により本明細書に組み込む。
【０１６５】
〔実施の態様〕
（１）  外科用器具であって、
ボアが骨に孔開けされる角度を規定するように構成された第１の部分と、骨に孔開けされる前記ボアの遠位端の位置を規定するように構成された第２の部分とを有するガイドアームであって、前記第１の部分と前記第２の部分との間に延びる角度が約１１０°以下である、ガイドアームと、
前記ガイドアームの前記第１の部分上に配設され、幅又は厚さよりも大きい長さを有するキャリッジであって、前記キャリッジの前記長さが前記ガイドアームの前記第１の部分の長さを実質的に横切って延在し、前記キャリッジは、前記第１の部分の長さに沿って並進すると共に、ボアが骨に孔開けされる前記角度を設定するように前記長さに沿った異なる位置で選択的にロックされるように構成された、キャリッジと、を備える、外科用器具。
（２）  前記キャリッジが、その中に形成された、弾丸状部を受け入れるように構成される弾丸状部受入れ開口部を含む、実施態様１に記載の外科用器具。
（３）  前記キャリッジに取外し可能に結合されるように構成されると共に、前記キャリッジに結合されると、骨に孔開けされる前記ボアの近位端の位置を規定するように構成された、弾丸状部を更に備える、実施態様２に記載の外科用器具。
（４）  前記ガイドアームの前記第１の部分が、対向する第１及び第２の平坦面と、前記第１の平坦面と前記第２の平坦面との間を延在する第１及び第２の側壁とを含み、前記平坦面の表面積が前記側壁の表面積よりも実質的に大きく、
前記キャリッジが、第１及び第２の対向する顔面（first and second opposed facial surfaces）と、前記第１の顔面と前記第２の顔面との間を延在する第１及び第２の側面とを含み、前記ガイドアームの前記第１の部分の前記第１及び第２の平坦面と前記キャリッジの前記第１及び第２の顔面とが互いに実質的に平行に延在し、前記キャリッジの前記第１の顔面が前記ガイドアームの前記第１の部分の前記第１の平坦面から離れる方向を向き、
前記弾丸状部受入れ開口部が前記キャリッジの前記第１の顔面に形成される、実施態様２に記載の外科用器具。
（５）  前記弾丸状部受入れ開口部によって受け入れられた弾丸状部が前記第２の平坦面に対してある角度で保持され、それによって、前記弾丸状部受入れ開口部内に配設された弾丸状部を通って延在するドリルピンの遠位側先端が、骨に孔開けされる前記ボアの前記遠位端の位置を規定する、前記ガイドアームの前記第２の部分の遠位端を係合するように構成されるようにして、前記キャリッジが構成される、実施態様４に記載の外科用器具。
【０１６６】
（６）  前記第１及び第２の部分が互いに結合されているとき、前記第１の部分が前記第２の部分に対して移動不能である、実施態様１に記載の外科用器具。
（７）  前記ガイドアームの前記第１の部分が、その中に形成された複数のスロットを含み、各スロットは、前記ボアが骨に孔開けされる意図した角度を示す、実施態様１に記載の外科用器具。
（８）  前記キャリッジは、前記複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、前記ボアが骨に孔開けされる前記角度を設定するように構成された、受動ロック機構を含む、実施態様７に記載の外科用器具。
（９）  前記受動ロック機構が、前記複数のスロットに対して補完的である構成を有する選択的に配備可能なキーを含み、それによって、前記選択的に配備可能なキーがスロット内に配設されると、前記キャリッジの位置が、前記ガイドアームの前記第１の部分に対して固定される、実施態様８に記載の外科用器具。
（１０）  前記受動ロック機構は、前記選択的に配備可能なキーを前記複数のスロットのうち１つのスロットから係合解除して、前記キャリッジが前記第１の部分の長さに沿って並進することを可能にするように構成された、ボタンを更に備える、実施態様９に記載の外科用器具。
【０１６７】
（１１）  前記第２の部分がその末端に配設された遠位側先端を含み、前記先端が、骨に孔開けされる前記ボアの前記遠位端の意図した位置で骨を係合するように構成されている、実施態様１に記載の外科用器具。
（１２）  骨にボアを孔開けするのと併せて使用される外科用ガイドであって、
第１の端部と、第２の端部と、前記第１の端部と前記第２の端部との間を延在する中間部分とを有する第１の弓状アームであって、前記中間部分の上に、ボアが骨に孔開けされる意図した角度を示す印が形成された、第１の弓状アームと、
第１の端部と、第２の端部と、前記第１の端部と前記第２の端部との間を延在する中間部分とを有する第２のアームであって、前記第２のアームの前記第１の端部は、前記第１のアームの前記第２の端部に直接接続されて、前記第２のアームが前記第１のアームに対して実質的に静止するように前記ガイドの一体構造を形成し、前記第１のアームと前記第２のアームとの間を延在する角度が約１１０°以下である、第２のアームと、
弾丸状部であって、前記印に対する前記弾丸状部の位置が、前記ボアが孔開けされる前記骨と前記弾丸状部の遠位側先端が形成する意図した角度を反映し、次いで、前記骨に孔開けされる前記ボアの前記意図した角度を規定するようにして、前記第１の弓状アームと取外し可能に組付けられるように構成された、弾丸状部と、を備える、ガイド。
（１３）  前記印が、前記第１の弓状アームの表面に形成された複数の係合特徴部を更に備える、実施態様１２に記載のガイド。
（１４）  前記第２のアームの前記第２の端部が、骨に孔開けされる前記ボアの遠位端の意図した位置で前記骨を係合するように構成された遠位側先端を含む、実施態様１２に記載のガイド。
（１５）  前記第１のアームが、対向する第１及び第２の平坦面と、前記第１の平坦面と前記第２の平坦面との間を延在する第１及び第２の側壁とを含み、前記平坦面の表面積が前記側壁の表面積よりも実質的に大きい、実施態様１２に記載のガイド。
【０１６８】
（１６）  前記弾丸状部を受け入れ、前記第１のアームの長さに沿って並進すると共に、前記弾丸状部の前記遠位側先端が、前記ボアが孔開けされる前記骨と形成することを意図する前記意図した角度を設定するために、前記印に対して選択的にロックされるように構成された、キャリッジを更に備える、実施態様１２に記載のガイド。
（１７）  前記キャリッジが、第１及び第２の対向する顔面と、前記第１の顔面と前記第２の顔面との間を延在する第１及び第２の側面とを含み、前記キャリッジの前記第１の顔面が前記第１の弓状アームから離れる方向を向く、実施態様１６に記載のガイド。
（１８）  前記キャリッジによって受け入れられる前記弾丸状部が前記第１の弓状アームに対してある角度で保持され、それによって、前記弾丸状部を通って延在するドリルピンの遠位側先端が前記第２のアームの遠位側先端を係合するように構成されるように、前記キャリッジが構成される、実施態様１７に記載のガイド。
（１９）  前記印が、前記第１の弓状アームの表面に形成された複数のスロットを更に備え、
前記キャリッジが、前記複数のスロットのうち１つのスロットを受動的に係合して、前記骨に孔開けされる前記ボアの前記意図した角度を設定するように構成された、受動ロック機構を含む、実施態様１６に記載のガイド。
（２０）  骨にボアを孔開けする方法であって、
外科用ガイドの第２のアームの第２の端部を、骨に孔開けされるボアの遠位端の所望の位置に隣接して位置付けすることと、
前記外科用ガイドの第１のアームの第１の端部を、前記骨の、骨に孔開けされる前記ボアの近位端が位置する、反対側に近接させて位置付けることであって、前記第１のアームは、前記外科用ガイドの追加の構成要素が間に配設されないようにしてユーザの手の中に配設される、ことと、
前記第１のアームを前記第２のアームに対して動かすことなく、前記外科用ガイドと組付けられる弾丸状部の遠位側先端と孔開けされる前記骨との間の角度を設定するように、前記外科用ガイドを調節することであって、前記角度は、前記ボアの前記近位端が孔開けされる位置で形成される、ことと、
ドリルピンを前記弾丸状部の貫通ボア内に配設することと、
前記ドリルピンを動作させて、前記弾丸状部の前記遠位側先端が前記骨と角度を形成する位置から、前記第２のアームの前記第２の端部が位置する位置まで孔を孔開けすることと、を含む、方法。
【０１６９】
（２１）  前記外科用ガイドと組付けられる弾丸状部の遠位側先端と孔開けされる前記骨との間の角度を設定するように、前記外科用ガイドを調節することが、前記第１のアーム上でキャリッジの位置をロックすることを更に含み、前記キャリッジが前記弾丸状部を受け入れるように構成されると共に、前記キャリッジが前記第１のアームの長さに沿って並進して、前記弾丸状部の前記遠位側先端と前記骨との間の角度を設定することができる異なる角度を確立するように構成される、実施態様２０に記載の方法。
（２２）  前記第１のアームが、その中に形成された複数のスロットを有し、前記キャリッジが、前記第１のアーム上で前記キャリッジの位置をロックすることの一部として、前記複数のスロットのうち１つのスロットを係合するように構成される、受動係合雄部材を含む、実施態様２１に記載の方法。
（２３）  前記雄部材を前記スロットから能動的に係合解除することと、
前記第１のアームに沿って前記キャリッジを動かすことと、
前記雄部材が前記複数のスロットのうち１つのスロットを係合して、前記第１のアーム上で前記キャリッジの位置をロックできるようにすることと、を更に含む、実施態様２２に記載の方法。
（２４）  前記雄部材を前記スロットから能動的に係合解除することが、前記キャリッジと組付けられたボタンを押すことを更に含み、
前記雄部材が前記複数のスロットのうち１つのスロットを係合できるようにする前に、前記ボタンを解除することを更に含む、実施態様２３に記載の方法。
（２５）  前記ドリルピンを外科用ドリルのチャックに結合し、それによって、前記ドリルピンの遠位側先端が、前記ボアの前記遠位端に隣接して位置する前記第２のアームの前記第２の端部よりも遠位側に延在しないようにする、ことを更に含む、実施態様２０に記載の方法。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
2020073221.tif 000009
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
2020073221.tif 000016
【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2020073221.tif 000022
【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２２Ｄ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２３Ｃ】
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【図２３Ｄ】
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【図２３Ｅ】
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【図２３Ｆ】
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【図２３Ｇ】
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【図２３Ｈ】
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【図２３Ｉ】
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【図２３Ｊ】
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【図２３Ｋ】
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【図２３Ｌ】
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