(57)【要約】【課題】人間の身体能力を向上可能なトレーニング指導器具を提供する。【解決手段】トレーニング指導器具２００は、押さえ部２０９１と、踵載部２０９２Ａと、支持部材２１０，２１４、支持部材２１１，２１５、回動部２０２Ａ，２０２Ｂ、支持部材２１２，２１６および伸縮部材２１９，２２０からなる制御部とを備える。制御部は、トレーニング対象者の足の指の第２関節および第３関節が押さえ部２０９１によって押さえられ、足の踵を踵載部２０９２Ａに載せた状態において、踵載部２０９２Ａが下地から上方向へ離れた位置にあるときに踵載部２０９２Ａに上方向へ印加された力よりも強い下地方向への力Ｐｗ２が踵載部２０９２Ａに印加されたことに応じて踵載部２０９２Ａを下地方向へ移動させ、踵載部２０９２Ａに印加される下地方向の力が力Ｐｗ２よりも弱くなったことに応じて踵載部２０９２Ａを上方向へ移動させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえる押さえ部と、
前記トレーニング対象者の足の踵を載せるための踵載部と、
前記トレーニング対象者の前記第２関節および前記第３関節を前記押さえ部によって押さえた状態において、前記踵載部が下地から上方向へ離れた位置にあるときに前記踵載部に印加された下地から上方向への第１の力よりも強い下地方向への第２の力が前記トレーニング対象者によって前記踵載部に印加されたことに応じて前記踵載部を前記下地方向へ移動させ、前記踵載部が下地から上方向における最高位置よりも低い位置にあるときに前記トレーニング対象者によって前記踵載部に印加された下地方向への力が前記第２の力よりも弱くなったことに応じて前記踵載部を下地から上方向へ移動させる制御部とを備え、
前記制御部は、
下地から所定の高さに配置される支持部材の軸の周りに回動可能に前記支持部材に取り付けられた回動部と、前記支持部材に直交する方向に前記回動部から突出して配置され、かつ、前記踵載部に連結された第１の部材と、前記第１の部材の突出方向と反対方向に前記回動部から突出し、かつ、前記第１の部材と直線状に配置された第２の部材とを含む回動部材と、
前記第１の力が前記踵載部に印加されるように下地方向への第３の力を前記回動部材の前記第２の部材に印加する印加部材とを含み、
前記回動部材の前記回動部は、前記支持部材の軸の方向に所定の範囲で移動可能である、トレーニング指導器具。
【請求項２】
前記支持部材は、前記回動部材の前記第１の部材の突出方向に凸になった円弧形状を有し、
前記回動部は、前記支持部材の円弧形状に沿った形状を有する、請求項１に記載のトレーニング指導器具。
【請求項３】
前記押さえ部は、トレーニング対象者の足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節にそれぞれ対応する位置に設けられた５個の凸部を有し、前記親指の第２関節、前記人指し指の第３関節、前記中指の第３関節、前記薬指の第３関節および前記小指の第３関節に前記５個の凸部を押し着ける、請求項１または請求項２に記載のトレーニング指導器具。
【請求項４】
前記押さえ部は、
前記トレーニング対象者の土踏まずよりも前側の部分を載せる下地部材と、
前記下地部材の幅方向に配置された軸部材と、
前記軸部材の軸の周りに回動可能であり、前記下地部材との距離が前記トレーニング対象者の親指の厚みよりも小さい位置に配置された第１の部分と、
前記下地部材との距離が前記下地部材と前記第１の部分との距離よりも大きい位置に配置され、前記トレーニング対象者の足の親指、人指し指、中指、薬指および小指が前記下地部材と前記第１の部分との間に挿入されることに伴って前記第１の部分が前記軸の周りに回動することに応じて前記軸の周りに回動し、前記第２関節および前記第３関節に押し付けられる第２の部分とを含む、請求項１または請求項２に記載のトレーニング指導器具。
【請求項５】
前記押さえ部は、前記下地部材と前記第１の部分との距離と、前記下地部材と前記第２の部分との距離とを調整する調整部材を更に含む、請求項４に記載のトレーニング指導器具。
【請求項６】
前記制御部は、前記第１の力の強さが第１の強さから前記第１の強さよりも強い第２の強さまでの間で変化するように前記第３の力を調整する力調整部を更に含む、請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具を用いてトレーニング対象者を指導するトレーニング指導方法であって、
前記トレーニング対象者の足の前記第２関節および前記第３関節が前記押さえ部によって押さえられ、かつ、前記トレーニング対象者の足の踵が前記踵載部に着いた状態で、下地から上方向に離れた位置にある前記踵載部を下地に近づけるように前記踵載部に前記第２の力を印加する動作と、前記踵載部が下地に近づくと、前記踵載部に印加する下地方向への力を前記第２の力よりも弱くする動作とを、少なくとも１回づつ、前記トレーニング対象者の両方の足について行わせるトレーニング指導方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、トレーニング指導器具およびそれを用いたトレーニング指導方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１に記載の体幹トレーニング装置が知られている。この体幹トレーニング装置は、装置基台部と、支柱と、サークルフレームと、支持部材と、摺動部とを備える。
【０００３】
支柱は、装置基台部上に立設して設けられる。サークルフレームは、略半周の円弧状の形状を有し、支部部材によって支柱に取り付けられる。そして、サークルフレームは、支柱に沿って上下方向に昇降可能である。
【０００４】
摺動部は、サークルフレームの円周方向に摺動可能にサークルフレームに取り付けられる。そして、摺動部には、サークルフレームの内側方向に延びた把持部が設けられている。また、摺動部には、支軸部を介してウエイト板が設けられている。ウエイト板は、支軸部の周りに回転可能である。
【０００５】
体幹トレーニング装置の使用者は、サークルフレームの内側において装置基台部上に立ち、把持部を持って摺動部をサークルフレームの円周方向に摺動させる。そうすると、摺動部の摺動動作によりサークルフレームに沿った運動力が支軸部に回転力として伝わり、これに軸支されているウエイト板に慣性力が生じる。これにより、該慣性力によって使用者が予測しにくい負荷を得るための動きを得ることができる。そして、この負荷が使用者に加わることによって、各種の筋力トレーニングを行うことができ、体幹部等の筋力を所要の状態で効率良く鍛えることができる。
【０００６】
例えば、特許文献１は、体幹トレーニング装置を使用すれば、バッティング、テニスのラケット振り、およびゴルフのスイング等を行うことができることを開示する。
【０００７】
また、特許文献２に記載のトレーニング指導方法が知られている。このトレーニング指導方法は、抗重力的作用を伴う運動からみた筋緊張の強弱で区分される筋群の中から選択される少なくとも１つの筋の機能的皮膚領域に相当する位置に、面刺激部材を設け、この面刺激部材を設けた筋に筋緊張の緩和を与えて所望の筋の筋意識を低下させて運動を行わせる指導方法である。
【０００８】
更に、特許文献３に記載の足健康装具が知られている。この足健康装具は、足趾に外挿可能な伸縮リング状の保持部と、保持部の一部に設けられ、外挿状態において足趾の裏面側に保持される保持部よりも厚手のクッション部とを備える。そして、特許文献３は、クッション部が足の指の裏面に接するように足健康装具を足の親指等に装着することにより、歩行時に、クッション部を介して、足趾が地面側から押し上げられた後、足に対して略上向き傾斜状に屈曲される力が働き、趾先による蹴りだし力が増幅され、足趾筋力、足筋群、下肢筋力が無理なく鍛えられ、若しくは刺激を受け、その結果、足のアーチ形成が促進され、若しくはアーチ形成の劣化が予防され、開張足や偏平足の改善に繋がることを開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１３−０３１６４２号公報
【特許文献２】特開２００３−２９３２０６号公報
【特許文献３】特開２０１５−１７８０４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかし、特許文献１に開示された体幹トレーニング装置を用いて鍛えることができる筋力は、バッティング、テニスのラケット振り、およびゴルフのスイング等に使用する筋力であり、人体に備わっている筋肉のうちの特定の筋肉である。また、特許文献２に記載されたトレーニング指導方法を用いて鍛えることができる筋肉は、人体に備わっている筋肉のうちの特定の筋肉である。更に、特許文献３に記載された足健康装具を用いても、開張足や偏平足を改善できるだけである。従って、従来の方法では、本来、人間が持っている身体能力を向上させることが困難である。
【００１１】
そこで、この発明の実施の形態によれば、人間の身体能力を向上可能なトレーニング指導器具を提供する。
【００１２】
また、この発明の実施の形態によれば、人間の身体能力を向上可能なトレーニング指導器具を用いたトレーニング指導方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
（構成１）
この発明の実施の形態によれば、トレーニング指導器具は、押さえ部と、踵載部と、制御部とを備える。押さえ部は、トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえる。踵載部は、トレーニング対象者の足の踵を載せるためのものである。制御部は、トレーニング対象者の第２関節および第３関節を押さえ部によって押さえた状態において、踵載部が下地から上方向へ離れた位置にあるときに踵載部に印加された下地から上方向への第１の力よりも強い下地方向への第２の力がトレーニング対象者によって踵載部に印加されたことに応じて踵載部を下地方向へ移動させ、踵載部が下地から上方向における最高位置よりも低い位置にあるときにトレーニング対象者によって踵載部に印加された下地方向への力が第２の力よりも弱くなったことに応じて踵載部を下地から上方向へ移動させる。そして、制御部は、回動部材と、印加部材とを含む。回動部材は、下地上に配置される支持部材の軸の周りに回動可能に支持部材に取り付けられた回動部と、支持部材に直交する方向に回動部から突出して配置され、かつ、踵載部に連結された第１の部材と、第１の部材の突出方向と反対方向に回動部から突出し、かつ、第１の部材と直線状に配置された第２の部材とを含む。印加部材は、第１の力が踵載部に印加されるように下地方向への第３の力を回動部材の第２の部材に印加する。また、回動部材の回動部は、支持部材の軸の方向に所定の範囲で移動可能である
トレーニング対象者の中には、足先が真っ直ぐになっているトレーニング対象者もいれば、足先が内側に向いているトレーニング対象者もいれば、足先が外側に向いているトレーニング対象者もいる。
【００１４】
この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具においては、回動部材において、回動部は、支持部材の軸の方向に所定の範囲で移動可能であるので、第２の部材から第１の部材へ向かう方向は、所定の範囲で変更可能である。その結果、トレーニング対象者の足先の方向に応じて、回動部材において、第２の部材から第１の部材へ向かう方向を変えることができる。
【００１５】
従って、トレーニング対象者の足先が各種の方向を向いていても、足先が各種の方向を向いているトレーニング対象者に対して、トレーニング指導器具を用いてトレーニングを指導できる。その結果、トレーニング対象者の身体能力を向上できる。
【００１６】
（構成２）
構成１において、支持部材は、回動部材の第１の部材の突出方向に凸になった円弧形状を有し、回動部は、支持部材の円弧形状に沿った形状を有する。
【００１７】
構成２によれば、回動部は、円弧形状を有する支持部材の軸方向に移動可能である。その結果、回動部は、第１および第２の部材の方向を変えても支持部材の軸の周りに回動可能である。
【００１８】
従って、第１および第２の部材の方向を変えても、トレーニング対象者に対してトレーニング指導器具を用いてトレーニングを指導できる。
【００１９】
(構成３)
構成１または構成２において、押さえ部は、トレーニング対象者の足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節にそれぞれ対応する位置に設けられた５個の凸部を有し、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節に５個の凸部を押し着ける。
【００２０】
構成３によれば、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に押さえることができる。
【００２１】
（構成４）
構成１または構成２において、押さえ部は、下地部材と、軸部材と、第１の部分と、第２の部分とを含む。下地部材は、トレーニング対象者の土踏まずよりも前側の部分を載せる。軸部材は、下地部材の幅方向に配置される。第１の部分は、軸部材の軸の周りに回動可能であり、下地部材との距離がトレーニング対象者の親指の厚みよりも小さい位置に配置される。第２の部分は、下地部材との距離が下地部材と第１の部分との距離よりも大きい位置に配置され、トレーニング対象者の足の親指、人指し指、中指、薬指および小指が下地部材と第１の部分との間に挿入されることに伴って第１の部分が軸の周りに回動することに応じて軸の周りに回動し、第２関節および第３関節に押し付けられる。
【００２２】
構成４によれば、トレーニング対象者の足の親指、人指し指、中指、薬指および小指が下地部材と第１の部分との間に挿入されると、第１の部分は、軸部材の軸の周りに回動し、第２の部分は、第１の部分の回動に伴って回動し、トレーニング対象者の足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節に押し付けられる。
【００２３】
従って、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に押さえることができる。
【００２４】
（構成５）
構成４において、押さえ部は、下地部材と第１の部分との距離と、下地部材と第２の部分との距離とを調整する調整部材を更に含む。
【００２５】
構成５によれば、足の親指の厚みが異なるトレーニング対象者に対しても、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に押さえることができる。
【００２６】
（構成６）
構成１から構成５のいずれかにおいて、制御部は、第１の力の強さが第１の強さから第１の強さよりも強い第２の強さまでの間で変化するように第３の力を調整する力調整部を更に含む。
【００２７】
構成６によれば、踵載部を下地方向に移動させるために、トレーニング対象者が踵載部に印加すべき力の強さを力調整部によって調整できるので、踵載部を下地に着けるためにトレーニング対象者が踵で踵載部に印加する力の強さを測定できる。そして、トレーニング対象者の踵を上下方向へ上げ下げする運動の前後において、この力の強さを測定することによって、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを容易に判定できる。
【００２８】
（構成７）
また、この発明の実施の形態によれば、トレーニング指導方法は、構成１から構成６のいずれかに記載のトレーニング指導器具を用いてトレーニング対象者を指導するトレーニング指導方法であって、トレーニング対象者の足の前記第２関節および第３関節が押さえ部によって押さえられ、かつ、トレーニング対象者の足の踵が踵載部に着いた状態で、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力よりも弱くする動作とを、少なくとも１回づつ、トレーニング対象者の両方の足について行わせる。
【００２９】
この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法においては、トレーニング指導器具を用いて、トレーニング対象者の足の第２関節および第３関節を押さえ部によって押さえた状態でトレーニング対象者の足の踵を上下方向へ上げ下げする動作を両足の各々について行わせる。
【００３０】
これによって、トレーニング対象者は、両足の全ての指を下地に着けて歩行等を行うようになり、例えば、左右のバランスおよび前後のバランスが向上し、または手の指の能力が向上し、または踵載部を下地方向へ押すときの力が強くなる。
【００３１】
従って、トレーニング対象者の身体能力を向上できる。
【発明の効果】
【００３２】
身体能力を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具の概略図である。
【図２】図１に示す伸縮部材のｘ−ｚ平面における断面図である。
【図３】図２に示す仕切弁２１９５の位置と、空間２１９１Ａの圧力ＰＡと、仕切弁２１９６の位置と、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢとの関係を示す図である。
【図４】図１に示す足載部材２０９の概念図である。
【図５】図４に示す押さえ部の平面図および断面図である。
【図６】左足の足趾の骨の模式図である。
【図７】図１に示すｚ軸方向から見た支持部材２０２，２１０，２１１，２１２，２１４，２１５，２１６および回動部２０２Ａ，２０２Ｂの平面図である。
【図８】図７に示す連結部ＣＮ１付近のｙ−ｚ平面における断面図である。
【図９】図７に示す線ＩＸ−ＩＸ間における支持部材２０２および回動部２０２Ａの断面図である。
【図１０】図１に示すトレーニング指導器具の動作を説明するための図である。
【図１１】この発明の実施の形態における別の足載部材の概略図である。
【図１２】図１１に示す足載部材２０９Ａの押さえ部２０９１−１の部分における断面図である。
【図１３】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図１４】図１３に示す押さえ部の平面図および断面図である。
【図１５】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図１６】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図１７】図１６に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−３の側面図である。
【図１８】図１６に示すｚ軸方向から見た押さえ部２０９１−３の平面図である。
【図１９】押さえ部２０９１−３の動作を説明するための図である。
【図２０】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図２１】図２０に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−４の側面図である。
【図２２】図２１に示す貫通孔７１Ａ’の拡大図である。
【図２３】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図２４】図２３に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−５の側面図である。
【図２５】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図２６】図２５に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−６の側面図である。
【図２７】この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。
【図２８】図２７に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−７の側面図である。
【図２９】この発明の実施の形態による別のトレーニング指導器具の概略図である。
【図３０】図２９に示す重り部材の概略図である。
【図３１】図２９に示すトレーニング指導器具の動作を説明するための図である。
【図３２】この発明の実施の形態による更に別のトレーニング指導器具の概略図である。
【図３３】図３２に示すトレーニング指導器具の動作を説明するための図である。
【図３４】この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具を用いたトレーニング指導方法を示すフローチャートである。
【図３５】トレーニング対象者の左右のバランスを確認する方法を説明するための模式図である。
【図３６】トレーニング対象者の前後のバランスを確認する方法を説明するための模式図である。
【図３７】トレーニング対象者が踵載部を床面に着ける力を測定する方法を説明するための図である。
【図３８】図３４に示すトレーニング指導方法のステップＳ２〜ステップＳ８における動作を説明するための模式図である。
【図３９】図３８の（ａ），（ｂ）に示す右足２の一部の拡大図である。
【図４０】この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具を用いた別のトレーニング指導方法を示すフローチャートである。
【図４１】図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１１〜ステップＳ１５における動作を説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。
【００３５】
図１は、この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具の概略図である。図１を参照して、この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具２００は、土台部材１９７，２０１，２０３，２０４と、支持部材１９８，１９９，２０２，２０５，２０６，２０７，２０８，２１０，２１１，２１２，２１４，２１５，２１６と、足載部材２０９，２１３と、脚部２１７，２１８と、伸縮部材２１９，２２０と、板部材２２１と、回動部２０２Ａ，２０２Ｂとを備える。回動部２０２Ａ，２０２Ｂの各々は、支持部材２０２の軸の周方向に回動する。
【００３６】
図１においては、ｘｙｚ座標を規定する。土台部材１９７は、ｙ軸方向に沿って下地上に配置される。土台部材２０１は、ｙ軸方向に沿って下地上に配置される。土台部材２０３は、ｘ軸方向において土台部材２０１と所定の間隔を隔ててｙ軸方向に沿って下地上に配置される。土台部材２０４は、土台部材２０３の延長線上において土台部材２０３と所定の間隔を隔ててｙ軸方向に沿って下地上に配置される。
【００３７】
支持部材２０２は、ｘ軸方向における土台部材２０１と土台部材２０３，２０４との間において、下地から所定の高さに配置される。
【００３８】
支持部材１９８は、ｘ−ｚ平面において略円弧状の形状を有し、一方端が土台部材２０１の中央部に連結され、他方端が支持部材２０２の中央部に連結される。支持部材１９９は、ｘ−ｚ平面において略円弧状の形状を有し、一方端が支持部材２０２の中央部に連結され、他方端が土台部材１９７に連結される。その結果、支持部材１９８，１９９は、ｘ−ｚ平面において、支持部材２０２を介して全体として略円弧状の形状を有する。
【００３９】
支持部材２０５は、ｘ−ｚ平面において略円弧状の形状を有し、一方端が土台部材２０１の一方端側に連結され、他方端が支持部材２０２の一方端側に連結される。支持部材２０６は、ｘ−ｚ平面において略円弧状の形状を有し、一方端が支持部材２０２の一方端側に連結され、他方端が土台部材２０３に連結される。その結果、支持部材２０５，２０６は、ｘ−ｚ平面において、支持部材２０２を介して全体として略円弧状の形状を有する。
【００４０】
支持部材２０７は、ｘ−ｚ平面において略円弧状の形状を有し、一方端が土台部材２０１の他方端側に連結され、他方端が支持部材２０２の他方端側に連結される。支持部材２０８は、ｘ−ｚ平面において略円弧状の形状を有し、一方端が支持部材２０２の他方端側に連結され、他方端が土台部材２０４に連結される。その結果、支持部材２０７，２０８は、ｘ−ｚ平面において、支持部材２０２を介して全体として略円弧状の形状を有する。
【００４１】
足載部材２０９は、一方端側に押さえ部２０９１を有し、他方端に踵載部２０９２Ａを有する。そして、足載部材２０９の踵載部２０９２Ａは、支持部材２１０の一方端に連結される。
【００４２】
支持部材２１０は、一方端が足載部材２０９の踵載部２０９２Ａに連結され、他方端が支持部材２１１の一方端に連結される。
【００４３】
支持部材２１１は、一方端が支持部材２１０の他方端に連結され、他方端が回動部２０２Ａに連結される。
【００４４】
支持部材２１２は、一方端が回動部２０２Ａに連結され、他方端が伸縮部材２１９の一方端に連結されるとともに下地に接する。この場合、支持部材２１１および支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面において略直線状になるように回動部２０２Ａに連結される。
【００４５】
足載部材２１３は、一方端側に押さえ部２１３１を有し、他方端に踵載部２１３２Ａを有する。そして、足載部材２１３の踵載部２１３２Ａは、支持部材２１４の一方端に連結される。
【００４６】
支持部材２１４は、一方端が足載部材２１３の踵載部２１３２Ａに連結され、他方端が支持部材２１５の一方端に連結される。
【００４７】
支持部材２１５は、一方端が支持部材２１４の他方端に連結され、他方端が回動部２０２Ｂに連結される。
【００４８】
支持部材２１６は、一方端が回動部２０２Ｂに連結され、他方端が伸縮部材２２０の一方端に連結されるとともに下地に接する。この場合、支持部材２１５および支持部材２１６の直線部分は、ｘ−ｚ平面において略直線状になるように回動部２０２Ｂに連結される。
【００４９】
脚部２１７は、一方端が土台部材２０１に連結され、他方端が板部材２２１に連結される。
【００５０】
脚部２１８は、ｙ軸方向において脚部２１７から所定の間隔を隔てて配置され、一方端が土台部材２０１に連結され、他方端が板部材２２１に連結される。
【００５１】
伸縮部材２１９は、一方端が支持部材２１２の他方端に連結され、他方端側が板部材２２１を貫通して板部材２２１に連結される。
【００５２】
伸縮部材２２０は、一方端が支持部材２１６の他方端に連結され、他方端側が板部材２２１を貫通して板部材２２１に連結される。
【００５３】
板部材２２１は、脚部２１７，２１８の他方端、および伸縮部材２１９，２２０の他方端側に連結される。
【００５４】
図２は、図１に示す伸縮部材２１９のｘ−ｚ平面における断面図である。図２を参照して、伸縮部材２１９は、本体部２１９１と、圧力調整部２１９２と、支持部材２１９３と、軸部材２１９４と、仕切弁２１９５，２１９６と、支持部材２１９７とを備える。
【００５５】
本体部２１９１は、内部が中空の筒状形状を有する。そして、本体部２１９１の一方端は、板部材２２１に固定される。圧力調整部２１９２は、本体部２１９１の軸の周囲に回動可能に軸部材２１９４の一方端に連結される。
【００５６】
支持部材２１９３は、略円盤形状を有し、本体部２１９１の内壁に固定される。
【００５７】
軸部材２１９４は、棒状形状を有し、支持部材２１９３と嵌合して支持部材２１９３を貫通するとともに本体部２１９１を貫通して板部材２２１の貫通孔２２１Ａを通って配置される。そして、軸部材２１９４は、一方端が圧力調整部２１９２に連結され、他方端が仕切弁２１９５に連結される。また、軸部材２１９４の軸は、本体部２１９１の軸と一致する。
【００５８】
仕切弁２１９５は、本体部２１９１の内壁に密着して本体部２１９１の内部に配置される。そして、仕切弁２１９５と本体部２１９１の内壁との間は、空気が空間部２１９１Ａに出入りしないように密封されている。仕切弁２１９５は、軸部材２１９４がｘ−ｙ平面において時計方向または反時計方向に回動することに伴ってｚ軸方向へ移動する。
【００５９】
仕切弁２１９６は、本体部２１９１の内壁に密着して本体部２１９１の内部に配置される。そして、仕切弁２１９６と本体部２１９１の内壁との間も、空気が空間部２１９１Ａに出入りしないように密封されている。仕切弁２１９６は、支持部材２１９７が図２の紙面上においてｚ軸方向へ上下することに伴ってｚ軸方向へ上下する。
【００６０】
支持部材２１９７は、一方端が仕切弁２１９６に連結され、他方端が支持部材２１２の直線部分の端部に連結される。
【００６１】
支持部材２１９３は、内周部にねじ部２１９３Ａを有し、軸部材２１９４は、外周面にねじ部２１９４Ａを有する。そして、支持部材２１９３のねじ部２１９３Ａは、軸部材２１９４のねじ部２１９４Ａに噛み合う。
【００６２】
圧力調整部２１９２がｘ−ｙ平面において反時計回りに回転すると、軸部材２１９４もｘ−ｙ平面において反時計方向に回転する。そうすると、仕切弁２１９５は、ｚ軸方向において、例えば、図２の紙面において上方向へ移動する。
【００６３】
また、圧力調整部２１９２がｘ−ｙ平面において時計回りに回転すると、軸部材２１９４もｘ−ｙ平面において時計方向に回転する。そうすると、仕切弁２１９５は、ｚ軸方向において、例えば、図２の紙面において下方向へ移動する。
【００６４】
仕切弁２１９５が上方向へ移動すると、空間２１９１Ａの体積が大きくなり、一定温度において空間２１９１Ａの圧力ＰＡが低くなる。また、仕切弁２１９５が下方向へ移動すると、空間２１９１Ａの体積が小さくなり、一定温度において空間２１９１Ａの圧力ＰＡが高くなる。
【００６５】
また、仕切弁２１９６が上方向へ移動すると、空間２１９１Ａの体積が小さくなり、一定温度において空間２１９１Ａの圧力ＰＡが高くなる。また、仕切弁２１９６が下方向へ移動すると、空間２１９１Ａの体積が大きくなり、一定温度において空間２１９１Ａの圧力ＰＡが低くなる。
【００６６】
なお、伸縮部材２２０は、図２に示す伸縮部材２１９と同じ構造からなる。
【００６７】
初期状態においては、支持部材２１２，２１６の他方端（回動部２０２Ａ，２０２Ｂに連結された端と反対側の端）は、下地に接触している。従って、仕切弁２１９６は、初期状態において、本体部２１９１との間に空間２１９１Ｂを形成する。
【００６８】
初期状態において、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａに設定されており、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂに設定されている。圧力Ｐ０Ａおよび圧力Ｐ０Ｂは、例えば、大気圧よりも高く、圧力Ｐ０Ａは、圧力Ｐ０Ｂよりも高い。
【００６９】
ｚ軸方向における仕切弁２１９６の位置が一定である場合において、仕切弁２１９５が上方向の上限位置まで移動したとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、最小値ＰＡＭＩＮになり、仕切弁２１９５が下方向の下限位置まで移動したとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、最大値ＰＡＭＡＸになる。そして、最小値ＰＡＭＩＮおよび最大値ＰＡＭＡＸは、大気圧よりも高く、最小値ＰＡＭＩＮは、空間２１９１Ｂの圧力Ｐ０Ｂよりも高い。従って、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力調整部２１９２によって、最小値ＰＡＭＩＮから最大値ＰＡＭＡＸまでの間で任意の圧力に設定され得る。
【００７０】
支持部材２１２，２１６の他方端が下地に接触している場合、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置は、変化せず、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、空間２１９１Ａの圧力ＰＡが変化しても、一定値（＝Ｐ０Ｂ）に保持されている。
【００７１】
仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置が一定である場合、支持部材２１９７が初期の位置から上方向（ｚ軸方向）に移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、空間２１９１Ａの体積が小さくなるため高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、空間２１９１Ｂの体積が大きくなるため圧力Ｐ０Ｂよりも低くなる。
【００７２】
図３は、図２に示す仕切弁２１９５の位置と、空間２１９１Ａの圧力ＰＡと、仕切弁２１９６の位置と、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢとの関係を示す図である。
【００７３】
仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿１（＝上限位置ＺＡ＿Ｕ）にあり、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置（支持部材２１２，２１６の他方端が下地に接しているときの位置。以下、同じ。）にあるとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿１（＝最小値ＰＡＭＩＮ）であり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ａ＿１（＝最小値ＰＡＭＩＮ）よりも低い圧力Ｐ０Ｂ（≦Ｐ０Ａ＿１）である。
【００７４】
そして、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿１（＝上限位置ＺＡ＿Ｕ）に保持されているときに、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置よりも上方向の位置へ移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿１（＝ＰＡＭＩＮ）から圧力ＰＡ＿１（＞ＰＡＭＩＮ）へ高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂから圧力ＰＢ＿１（＜ＰＡ−１，Ｐ０Ｂ）へ低くなる。
【００７５】
また、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿１（＝ＺＡ＿Ｕ）よりも低い位置ＺＡ＿２にあり、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置にあるとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿１（＝ＰＡＭＩＮ）よりも高い圧力Ｐ０Ａ＿２であり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂである。
【００７６】
そして、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿２（＜位置ＺＡ＿１）に保持されているときに、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置よりも上方向の位置へ移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿２から圧力ＰＡ＿２（＞Ｐ０Ａ＿２）へ高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂから圧力ＰＢ＿２（＜ＰＡ−２，Ｐ０Ｂ）へ低くなる。
【００７７】
更に、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿２よりも低い位置ＺＡ＿３にあり、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置にあるとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿２よりも高い圧力Ｐ０Ａ＿３であり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂである。
【００７８】
そして、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿３（＜位置ＺＡ＿２）に保持されているときに、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置よりも上方向の位置へ移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿３から圧力ＰＡ＿３（＞Ｐ０Ａ＿３）へ高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂから圧力ＰＢ＿３（＜ＰＡ−３，Ｐ０Ｂ）へ低くなる。
【００７９】
以下、同様にして、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿ｎ−２（ｎは３以上の整数）よりも低い位置ＺＡ＿ｎ−１にあり、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置にあるとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿ｎ-２よりも高い圧力Ｐ０Ａ＿ｎ−１であり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂである。
【００８０】
そして、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿ｎ−１（＜位置ＺＡ＿ｎ−２）に保持されているときに、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置よりも上方向の位置へ移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿ｎ−１から圧力ＰＡ＿ｎ−１（＞Ｐ０Ａ＿ｎ−１）へ高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂから圧力ＰＢ＿ｎ−１（＜ＰＡ−ｎ−１，Ｐ０Ｂ）へ低くなる。
【００８１】
また、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿ｎ（＝下限位置ＺＡ＿Ｌ）にあり、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置にあるとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿ｎ−１よりも高い圧力Ｐ０Ａ＿ｎ（＝最大値ＰＡＭＡＸ）であり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂである。
【００８２】
そして、仕切弁２１９５のｚ軸方向における位置ＺＡが位置ＺＡ＿ｎ（＝下限位置ＺＡ＿Ｌ）に保持されているときに、仕切弁２１９６のｚ軸方向における位置が初期位置よりも上方向の位置へ移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿ｎから圧力ＰＡ＿ｎ（＞Ｐ０Ａ＿ｎ）へ高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂから圧力ＰＢ＿ｎ（＜ＰＡ−ｎ，Ｐ０Ｂ）へ低くなる。
【００８３】
このように、仕切弁２１９６の位置が初期位置に保持されているときに、仕切弁２１９５の位置が上限位置ＺＡ＿Ｕから下限位置ＺＡ＿Ｌまで変化すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿１（＝ＰＡＭＩＮ）からＰ０Ａ＿ｎ（＝ＰＡＭＡＸ）まで高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、一定の圧力Ｐ０Ｂに保持される。また、仕切弁２１９５の位置ＺＡがそれぞれ位置ＺＡ＿１，ＺＡ＿２，ＺＡ＿３，・・・，ＺＡ＿ｎ-１，ＺＡ＿ｎに保持されているときに、仕切弁２１９６の位置が初期位置から初期位置よりも高い上方向の位置へ移動すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、それぞれ、圧力Ｐ０Ａ＿１，Ｐ０Ａ＿２，Ｐ０Ａ＿３，・・・，Ｐ０Ａ＿ｎ−１，Ｐ０Ａ＿ｎから圧力ＰＡ＿１，ＰＡ＿２，ＰＡ＿３，・・・，ＰＡ＿ｎ−１，ＰＡ＿ｎへ高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂからそれぞれ圧力ＰＢ＿１，ＰＢ＿２，ＰＢ＿３，・・・，ＰＢ＿ｎ−１，ＰＢ＿ｎへ低くなる。
【００８４】
そして、圧力ＰＢ＿１，ＰＢ＿２，ＰＢ＿３，・・・，ＰＢ＿ｎ−１，ＰＢ＿ｎは、それぞれ、圧力ＰＡ＿１，ＰＡ＿２，ＰＡ＿３，・・・，ＰＡ＿ｎ−１，ＰＡ＿ｎよりも低い。
【００８５】
従って、仕切弁２１９５の位置がそれぞれ位置ＺＡ＿１，ＺＡ＿２，ＺＡ＿３，・・・，ＺＡ＿ｎ-１，ＺＡ＿ｎにあり、かつ、仕切弁２１９１の初期位置よりも上方向の位置が同じである場合、圧力ＰＡ＿１，ＰＡ＿２，ＰＡ＿３，・・・，ＰＡ＿ｎ−１，ＰＡ＿ｎと圧力ＰＢ＿１，ＰＢ＿２，ＰＢ＿３，・・・，ＰＢ＿ｎ−１，ＰＢ＿ｎとのそれぞれの圧力差ＰＡ＿１−ＰＢ＿１，ＰＡ＿２−ＰＢ＿２，ＰＡ＿３−ＰＢ＿３，・・・，ＰＡ＿ｎ−１−ＰＢ＿ｎ−１，ＰＡ＿ｎ−ＰＢ＿ｎは、仕切弁２１９５の位置が上限位置から下限位置に近づくに伴って大きくなる。
【００８６】
図４は、図１に示す足載部材２０９の概念図である。図４を参照して、足載部材２０９は、押さえ部２０９１と、下地部２０９２とを備える。
【００８７】
押さえ部２０９１は、下地部２０９２のｘ軸方向の一方端側において下地部２０９２に取り付けられる。より具体的には、押さえ部２０９１は、ｘ軸方向において、下地部２０９２の先端ＴＯＰから距離Ｌ１の位置で下地部２０９２の幅方向（ｙ軸方向）の側面に取り付けられる。そして、距離Ｌ１は、トレーニング対象者が足を足載部材２０９上に載せたときにトレーニング対象者の足の親指と人指し指との間の付根および人指し指と中指との間の付根が存在する距離に決定される。
【００８８】
押さえ部２０９１は、伸縮部材（例えば、ゴム）からなり、例えば、２ｍｍ〜３ｍｍの厚みを有する。
【００８９】
下地部２０９２は、平板状の形状を有する。そして、下地部２０９２は、ｘ軸方向において、先端部ＴＯＰと反対側の端部に踵載部２０９２Ａを有する。
【００９０】
下地部２０９２は、例えば、エチレン・酢酸ビニル共重合樹脂（ＥＶＡ：Ethylene-vinylacetate copolymer）からなり、例えば、３ｍｍ〜８ｍｍの厚みを有する。そして、下地部２０９２は、ｘ軸方向の任意の点を通過するｙ軸方向の軸を中心としてｘ−ｚ平面内で折れ曲がる。
【００９１】
図５は、図４に示す押さえ部２０９１の平面図および断面図である。図５の（ａ）は、ｚ軸方向から見た押さえ部２０９１の平面図を示し、図５の（ｂ）は、ｘ軸方向から見た押さえ部２０９１の断面図を示す。
【００９２】
図５の（ａ）を参照して、押さえ部２０９１は、押さえ部２０９１Ａと押さえ部２０９１Ｂとを有する。押さえ部２０９１Ａは、ｙ軸方向においてほぼ一定の幅（ｘ軸方向の長さ）を有する。押さえ部２０９１Ａの幅は、例えば、３ｃｍ〜５ｃｍである。押さえ部２０９１Ｂは、ｙ軸の負の方向に行くに従って幅（ｘ軸方向の長さ）が徐々に広くなる。押さえ部２０９１Ｂは、押さえ部２０９１Ａ側で、例えば、３ｃｍ〜５ｃｍの幅を有し、押さえ部２０９１Ａ側と反対側のｙ軸方向における端部で、例えば、５ｃｍ〜７ｃｍの幅を有する。
【００９３】
図５の（ｂ）を参照して、押さえ部２０９１は、下地部２０９２との間に空間部２０９１Ｃを形成する。空間部２０９１Ｃは、トレーニング対象者の足の先端部を挿入するための空間である。空間部２０９１Ｃの高さ（ｚ軸方向の長さ）は、例えば、２．５ｃｍ〜３ｃｍである。
【００９４】
図６は、左足の足趾の骨の模式図である。図６を参照して、親指３１は、第１関節および第２関節４１を有し、人指し指３２、中指３３、薬指３４および小指３５は、第１関節、第２関節および第３関節４２〜４５を有する。
【００９５】
図６に示すように、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２および中指３３の第３関節４３は、足の幅方向においてほぼ直線状に位置し、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５は、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２および中指３３の第３関節４３からずれた位置に存在する。
【００９６】
そこで、押さえ部２０９１Ａは、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２および中指３３の第３関節４３に対応して設けられ、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２および中指３３の第３関節４３を押さえる。
【００９７】
また、押さえ部２０９１Ｂは、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５に対応して設けられ、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえる（図５の（ａ）参照）。
【００９８】
なお、図５の（ａ）においては、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の位置を点線で示している。
【００９９】
上述したように、押さえ部２０９１Ｂは、ｙ軸の負の方向に行くに従って幅（ｘ軸方向の長さ）が徐々に広くなる。これは、薬指３４の第３関節４４および小指３５の第３関節４５の位置がｘ軸方向において親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２および中指３３の第３関節４３の位置からずれているためである。
【０１００】
押さえ部２０９１は、伸縮部材から形成されているので、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５が押さえ部２０９１の下側に接するように足の先端部を空間部２０９１Ｃに挿入したとき、伸縮部材のｚ軸方向の引張り力によって、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を下地部２０９２の方向へ押さえる。
【０１０１】
なお、押さえ部２０９１は、伸縮部材に限らず、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５が押さえ部２０９１の下側に接するように足の先端部を空間部２０９１Ｃに挿入したとき、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を下地部２０９２の方向へ押さえるものであれば、どのような材料からなっていてもよい。
【０１０２】
図１に示す足載部材２１３は、図４および図５に示す足載部材２０９と同じ構造、同じサイズおよび同じ材料からなる。従って、足載部材２１３の踵載部２１３２Ａは、足載部材２０９の踵載部２０９２Ａと同じである。
【０１０３】
図７は、図１に示すｚ軸方向から見た支持部材２０２，２１０，２１１，２１２，２１４，２１５，２１６および回動部２０２Ａ，２０２Ｂの平面図である。
【０１０４】
図７を参照して、支持部材２０２は、円弧部材２０２１，２０２２を有する。円弧部材２０２１は、支持部材２１２から支持部材２１１の方向（ｙ軸の正方向）に凸状に突出した円弧形状を有する。円弧部材２０２２は、支持部材２１６から支持部材２１５の方向（ｙ軸の正方向）に凸状に突出した円弧形状を有する。
【０１０５】
支持部材２１０，２１１，２１２は、回動部２０２Ａを介して直線状に配置され、支持部材２１４，２１５，２１６は、回動部２０２Ｂを介して直線状に配置される。
【０１０６】
回動部２０２Ａは、円弧部材２０２１と同じ曲率を有する円弧形状を有する。そして、回動部２０２Ａは、円弧部材２０２１の周方向に回動可能に円弧部材２０２１に取り付けられる。その結果、回動部２０２Ａは、ｘ−ｙ平面において、円弧部材２０２１に沿って移動可能である。
【０１０７】
回動部２０２Ｂは、円弧部材２０２２と同じ曲率を有する円弧形状を有する。そして、回動部２０２Ｂは、円弧部材２０２２の周方向に回動可能に円弧部材２０２２に取り付けられる。その結果、回動部２０２Ｂは、ｘ−ｙ平面において、円弧部材２０２２に沿って移動可能である。
【０１０８】
支持部材２１２と伸縮部材２１９の支持部材２１９７との連結部をＣＮ１とし、支持部材２１６と伸縮部材２２０の支持部材２１９７との連結部をＣＮ２とする。
【０１０９】
図８は、図７に示す連結部ＣＮ１付近のｙ−ｚ平面における断面図である。図８を参照して、伸縮部材２１９の支持部材２１９７は、一方端に球部材２１９７Ａを有する。支持部材２１２は、一方端に穴２１２１を有する。穴２１２１は、円柱形状の部分２１２１Ａと、球形状の部分２１２１Ｂとを有する。
【０１１０】
支持部材２１９７の球部材２１９７Ａは、穴２１２１の球形状の部分２１２１Ｂに挿入されている。
【０１１１】
穴２１２１の円柱形状の部分２１２１Ａのｙ軸方向の直径は、支持部材２１９７の球部材２１９７Ａの直径よりも小さい。従って、支持部材２１９７は、支持部材２１２から抜けることがない。また、支持部材２１２は、支持部材２１９７の球部材２１９７Ａを中心として、図７に示すように角度θの範囲内においてｘ−ｙ平面内で移動可能である。
【０１１２】
なお、球部材２１９７Ａが支持部材２１２の球形状の部分２１２１Ｂに挿入されるように支持部材２１２と支持部材２１９７とを連結するには、例えば、支持部材２１２をｙ−ｚ平面に沿って２つに分割し、支持部材２１９７の球部材２１９７Ａを、支持部材２１２を分割した２つの部材で挟み、その２つの部材を相互に接着させればよい。
【０１１３】
支持部材２１６と、伸縮部材２２０の支持部材２１９７との連結部ＣＮ２は、図８に示す支持部材２１２と伸縮部材２１９の支持部材２１９７との連結部ＣＮ１と同じ構造からなる。従って、伸縮部材２２０の支持部材２１９７は、支持部材２１６から抜けることがない。また、支持部材２１６は、伸縮部材２２０の支持部材２１９７の球部材２１９７Ａを中心として、図７に示すように角度θの範囲内においてｘ−ｙ平面内で移動可能である。
【０１１４】
図９は、図７に示す線ＩＸ−ＩＸ間における支持部材２０２および回動部２０２Ａの断面図である。
【０１１５】
図９を参照して、回動部２０２Ａは、円筒形の形状を有する。回動部２０２Ａは、回動部２０２Ａ−１〜２０２Ａ−３を有する。回動部２０２Ａ−２は、ｘ軸方向において、回動部２０２Ａ−１と回動部２０２Ａ−３との間に配置される。支持部材２１１，２１２は、直線状になるように回動部２０２Ａ−２に連結されている。
【０１１６】
回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３の各々は、内周壁に凸部６１，６２を有する。凸６１，６２の各々は、例えば、先端部が丸くなった断面形状を有し、回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３の内周壁の全周に亘って螺旋状に設けられる。
【０１１７】
支持部材２０２の円弧部材２０２１は、ｘ軸方向において外周壁に複数の凸部６３を有する。複数の凸部６３の各々は、例えば、台形の断面形状を有し、円弧部材２０２１の外周壁の全周に亘って螺旋状に設けられる。複数の凸部６３は、ｘ軸方向において所定の間隔で配置される。そして、隣接する２つの凸部６３間に形成される空間部は、距離Ｌ２の間隔で配置される。距離Ｌ２は、例えば、７ｍｍである。この７ｍｍは、支持部材２１２の長さを２０ｃｍとした場合、凸部６１が位置Ｐ１から位置Ｐ２へ移動することによって支持部材２１０，２１１，２１２がｘ−ｙ平面において２°回転する長さである。
【０１１８】
凸部６１，６２は、距離Ｌ２の間隔で配置される。そして、凸部６１，６２は、隣接する２つの凸部６３間に形成された凹部６４と噛み合う。つまり、凸部６１，６２および複数の凹部６４は、ネジとして噛み合う。従って、回動部２０２Ａを支持部材２０２（円弧部材２０２１）に沿って移動させない限り、ｘ軸方向における回動部２０２Ａの位置を所定の位置に固定できる。
【０１１９】
凸部６１，６２がそれぞれ位置Ｐ１，Ｐ２に位置する場合、支持部材２１０，２１１，２１２は、回転角が０°である。回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３を支持部材２０２（円弧部材２０２１）の周囲に回転させることによって、回動部２０２Ａ−３の凸部６１が位置Ｐ１から位置Ｐ３へ移動すると、支持部材２１０，２１１，２１２は、ｘ−ｙ平面において回転角が０°から時計方向へ１４°回転する。
【０１２０】
また、回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３を支持部材２０２（円弧部材２０２１）の周囲に回転させることによって、回動部２０２Ａ−１の凸部６１が位置Ｐ４から位置Ｐ５へ移動すると、支持部材２１０，２１１，２１２は、ｘ−ｙ平面において回転角が０°から反時計方向へ１４°回転する。
【０１２１】
従って、回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３を支持部材２０２（円弧部材２０２１）の周囲に回転させる回転量を制御することによって、支持部材２１０，２１１，２１２がｘ−ｙ平面（図９の紙面に垂直な平面）で回転する角度を角度θの範囲内で制御可能である。
【０１２２】
ｘ軸方向において、回動部２０２Ａ−２の両端は、それぞれ、回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３に接しているので、ｘ軸方向における回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３の位置が決定されれば、回動部２０２Ａ−２は、回動部２０２Ａ−１，２０２Ａ−３間で支持部材２０２の軸の周囲に回動可能である。
【０１２３】
図７に示す支持部材２０２および回動部２０２Ｂの断面図も、図９に示す支持部材２０２および回動部２０２Ａの断面図と同じである。従って、回動部２０２Ｂを支持部材２０２（円弧部材２０２２）の周囲に回転させる回転量を制御することによって、支持部材２１４，２１５，２１６がｘ−ｙ平面で回転する角度を角度θの範囲内で制御可能である。
【０１２４】
このように、トレーニング指導器具２００においては、支持部材２１０，２１１，２１２および支持部材２１４，２１５，２１６は、ｘ−ｙ平面において角度θの範囲内で回転可能である。従って、足先が内側または外側を向いているトレーニング対象者に対してもトレーニング指導器具２００を用いてトレーニングを指導できる。
【０１２５】
図１０は、図１に示すトレーニング指導器具２００の動作を説明するための図である。図１０を参照して、支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面において、略Ｌ字形状を有する。そして、伸縮部材２１９の支持部材２１９７の他方端は、支持部材２１２の直線部分（ｘ軸に沿って配置された部分）の端部で支持部材２１２に連結される。この場合、支持部材２１９７は、支持部材２１９７の他方端と支持部材２１２との連結部を通ってｙ軸方向に平行な軸（図１０の紙面に垂直な方向の軸）の周りに回動可能に支持部材２１２に連結される。支持部材２１９７は、支持部材２１９７と支持部材２１２との連結と同じように、支持部材２１６と連結される。
【０１２６】
トレーニング指導器具２００を使用する場合、支持部材２１２の一方端を下地に着けた状態で、仕切弁２１９５の位置ＺＡを圧力調整部２１９２によって位置ＺＡ＿ｎに調整する。
【０１２７】
この場合、支持部材２１２の一方端を下地に着けることによって、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面において時計方向へ回動し、足載部材２０９の押さえ部２０９１から先端部までが下地に接触したまま、足載部材２０９の踵載部２０９２Ａは、支持部材２１０等の時計方向への回動に伴って下地から上方向へ移動し、支持部材２１２の一方端が下地に着くと、下地から上方向へ離れた最も高い位置（最高位置）で停止する。そして、仕切弁２１９５の位置ＺＡを圧力調整部２１９２によって位置ＺＡ＿ｎに調整する。その結果、空間２１９１Ａの圧力Ｐ０Ａ＿ｎは、空間２１９１Ｂの圧力Ｐ０Ｂよりも高いので、仕切弁２１９６は、仕切弁２１９５の位置ＺＡが位置ＺＡ＿ｎにあるときの空間２１９１Ａの圧力Ｐ０Ａ＿ｎによって下地方向（ｚ軸の負の方向）へ押される。この仕切弁２１９６が下地方向へ押される力は、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２をｘ−ｚ平面において時計方向へ回動させる力になり、足載部材２０９の踵載部２０９２Ａに下地から上方向への力Ｐｗ１が印加される。即ち、踵載部２０９２Ａが最高位置に達したときに下地から上方向への力Ｐｗ１が踵載部２０９２Ａに印加されている。
【０１２８】
力Ｐｗ１が踵載部２０９２Ａに印加された状態において、例えば、左足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５が押さえ部２０９１によって押さえられるように左足の足趾を空間部２０９１Ｃに挿入し、左足の踵を踵載部２０９２Ａ上に載せる（図７の（ａ）参照）。
【０１２９】
なお、左足は、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の部分で屈曲し、足の指の先端部から親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の部分までを下地部２０９２を介して下地に着けて踵を上方向（ｚ軸方向）に上げた状態である。
【０１３０】
図１０の（ａ）に示す状態で、力Ｐｗ１よりも強い力Ｐｗ２を左足の踵によって踵載部２０９２Ａに印加し、踵載部２０９２Ａを下地に着ける。この場合、踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ２は、伸縮部材２１９の空間２１９１Ａ内の圧力Ｐ０Ａ＿ｎに抗して仕切弁２１９６をｚ軸の正方向（図７の紙面上、上方向）へ移動させる力である。つまり、踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ２は、圧力Ｐ０Ａ＿ｎよりも強い力が空間２１９１Ｂから空間２１９１Ａへ向かう方向に仕切弁２１９６に印加される力である。
【０１３１】
そうすると、トレーニング指導器具２００の支持部材２０２の支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、踵載部２０９２Ａに下地方向の力Ｐｗ２が印加されたことに伴ってｘ−ｚ平面内で反時計方向に回動し、踵載部２０９２Ａが下地に着いたことに伴って反時計方向の回動を停止する（図１０の（ｂ）参照）。
【０１３２】
この場合、仕切弁２１９６は、初期位置よりも上方向の位置へ移動しているので、空間２１９１Ａの体積は、図１０の（ａ）に示す状態における体積よりも小さくなり、空間２１９１Ｂの体積は、図１０の（ａ）に示す状態における体積よりも大きくなる。従って、伸縮部材２１９の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿ｎから圧力ＰＡ＿ｎに高くなり、空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、圧力Ｐ０Ｂから圧力ＰＢ＿ｎに低くなる。そして、圧力Ｐ０Ｂは、圧力Ｐ０Ａ＿ｎよりも低いので、圧力ＰＡ＿ｎは、圧力ＰＢ＿ｎよりも高い。
【０１３３】
従って、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態で、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止すると、空間２１９１Ａの圧力ＰＡ＿ｎが空間２１９１Ｂの圧力ＰＢ＿ｎよりも高いので、仕切弁２１９６は、圧力ＰＡ＿ｎによって下地方向（ｚ軸の負の方向）へ押され、初期位置の方向へ徐々に移動する。
【０１３４】
そうすると、トレーニング指導器具２００の支持部材２０２の支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、仕切弁２１９６が初期位置の方向へ移動したことに伴ってｘ−ｚ平面内において時計方向へ回動し、踵載部２０９２Ａは、支持部材２１０の時計方向への回動に伴って下地から上方向へ離れ、トレーニング対象者の踵を上方向へ押し上げる。
【０１３５】
仕切弁２１９６が初期位置に達すると、支持部材２１２の一方端が下地に着くので、支持部材２０２の支持部材２０２の支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、時計方向への回動を停止し、踵載部２０９２Ａは、最高位置に達し、下地から上方向への力Ｐｗ１が踵載部２０９２Ａに印加された状態で上方向への移動を停止する。即ち、図１０の（ａ）に示す状態になる。
【０１３６】
従って、図１０の（ａ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａが最高位置にあるときに下地に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加する動作と、図１０の（ｂ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａが下地に着いているときに踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止する動作とを繰り返し行うことにとって、左足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、左足の踵を上下方向に上げ下げできる。
【０１３７】
また、トレーニング指導器具２００の足載部材２１３、支持部材２１４、支持部材２１５，２１６、回動部２０２Ｂおよび伸縮部材２２０を用いて、図１０において説明した方法と同じ方法によって、右足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２１３１（＝押さえ部２０９１）によって押さえた状態で、右足の踵を上下方向に上げ下げできる。
【０１３８】
このように、トレーニング指導器具２００を使用すると、足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者の両足について行わせることができる。
【０１３９】
また、図１０の（ａ）に示す状態において、圧力調整部２１９２によって空間２１９１Ａの圧力ＰＡを圧力ＰＡＭＩＮ〜圧力ＰＡＭＡＸの範囲で任意の圧力に調整できるので、図７の（ａ）に示す状態において踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ１をトレーニング対象者の身体能力に応じて調整できる。
【０１４０】
踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ１の強さは、トレーニング対象者によって異なり、より強い力を踵載部２０９２Ａに印加できるトレーニング対象者もいれば、より弱い力しか踵載部２０９２Ａに印加できないトレーニング対象者もいる。従って、圧力調整部２１９２によって空間２１９１Ａの圧力ＰＡを圧力ＰＡＭＩＮ〜圧力ＰＡＭＡＸの範囲で任意の圧力に調整し、踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ１の強さによってトレーニング対象者の身体能力を評価できる。即ち、踵載部２０９２Ａにより強い力を印加できるトレーニング対象者は、身体能力が高く、踵載部２０９２Ａにより弱い力しか印加できないトレーニング対象者は、身体能力が低い。
【０１４１】
このように、トレーニング指導器具２００を用いれば、圧力調整部２１９２によって空間２１９１Ａの圧力ＰＡを圧力ＰＡＭＩＮ〜圧力ＰＡＭＡＸの範囲で任意の圧力に調整できるので、図１０の（ａ）に示す状態において踵載部２０９２Ａに印加する力をトレーニング対象者の身体能力に応じて調整できるのである。
【０１４２】
更に、図１０において説明した方法に従って、トレーニング対象者に、足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作を両足について行わせた後、圧力調整部２１９２によって空間２１９１Ａの圧力ＰＡを、踵を上下方向に上げ下げする動作を行わせる前の空間２１９１Ａの圧力ＰＡよりも高い圧力に調整し、図１０の（ａ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａに力を印加して踵載部２０９２Ａが下地に着くか否かを判定することによって、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを判定できる。そして、空間２１９１Ａの圧力ＰＡがより高くなった状態で踵載部２０９２Ａを下地に着けることができれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したと判定でき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡがより高くなった状態で踵載部２０９２Ａを下地に着けることができなければ、トレーニング対象者の身体能力が向上しなかったと判定できる。
【０１４３】
従って、トレーニング指導器具２００を用いれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを迅速に判定できる。
【０１４４】
図１１は、この発明の実施の形態における別の足載部材の概略図である。図１１を参照して、足載部材２０９Ａは、図４に示す足載部材２０９の押さえ部２０９１を押さえ部２０９１−１に代えたものであり、その他は、足載部材２０９と同じである。
【０１４５】
押さえ部２０９１−１は、押さえ部２０９１と同じ位置で下地部２０９２に取り付けられる。また、押さえ部２０９１−１は、押さえ部２０９１の平面形状（図５の（ａ）参照）と同じ平面形状を有する。
【０１４６】
図１２は、図１１に示す足載部材２０９Ａの押さえ部２０９１−１の部分における断面図である。
【０１４７】
図１２を参照して、押さえ部２０９１−１は、固定部材２０９４と、袋部材２０９５と、弁２０９６とを備える。
【０１４８】
固定部材２０９４は、下地部２０９２のｙ軸方向の両端の側面に固定される。袋部材２０９５は、固定部材２０９４の内面に沿って取り付けられるとともに、一部が固定部材２０９４を貫通して弁２０９６に連結される。
【０１４９】
弁２０９６は、袋部材２０９５の一部に連結される。そして、弁２０９６は、開閉機構によって袋部材２０９４の内部を外部に連通させ、または袋部材２０９４の内部を外部と遮断する。
【０１５０】
固定部材２０９４および袋部材２０９５は、下地部２０９２との間に空間部２０９１Ｃを形成する。
【０１５１】
固定部材２０９４は、例えば、金属、プラスチック、木材および発泡スチロール等からなる。そして、固定部材２０９４は、例えば、２ｍｍ〜３ｍｍの厚みを有する。
【０１５２】
袋部材２０９５は、例えば、ビニール等からなる。そして、袋部材２０９５は、内部の圧力が大気圧よりも高くなるように弁２０９６を介して空気が封入されると、下地部２０９２の方向に膨らむ。
【０１５３】
従って、トレーニング対象者が足の先端部を空間部２０９１Ｃに挿入し、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が固定部材２０９４および袋部材２０９５の下側に位置すると、袋部材２０９５に空気を封入する。
【０１５４】
その結果、袋部材２０９５は、下地部２０９２の方向に膨らむので、トレーニング対象者の足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に押さえることができる。
【０１５５】
トレーニング対象者の足のサイズは、トレーニング対象者によって異なるので、足のサイズが異なる場合でも、押さえ部２０９１−１を用いれば、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に押さえることができる。その結果、図１０において説明した動作を両足についてトレーニング対象者に行わせることによって、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が正確に押さえられた状態で足の踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者に行わせることができるので、トレーニング対象者の身体能力をより正確に向上できる。
【０１５６】
この発明の実施の形態においては、トレーニング指導器具２００は、足載部材２０９，２１３に代えて足載部材２０９Ａを備えていてもよい。
【０１５７】
図１３、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図１３を参照して、足載部材２０９Ｂは、図４に示す足載部材２０９の押さえ部２０９１を押さえ部２０９１−２に代えたものであり、その他は、足載部材２０９と同じである。
【０１５８】
押さえ部２０９１−２は、押さえ部２０９１と同じ位置で下地部２０９２に取り付けられる。また、押さえ部２０９１−２は、押さえ部２０９１の平面形状（図５の（ａ）参照）と同じ平面形状を有し、押さえ部２０９１と同じ材料からなる。そして、押さえ部２０９１−２は、押さえ部２０９１と同じサイズを有する。
【０１５９】
図１４は、図１３に示す押さえ部の平面図および断面図である。図１４の（ａ）は、ｚ軸方向から見た押さえ部２０９１−２の平面図を示し、図１４の（ｂ）は、ｘ軸方向から見た押さえ部２０９１−２の断面図を示す。
【０１６０】
図１４の（ａ）を参照して、押さえ部２０９１−２は、押さえ部２０９１Ｄと、押さえ部２０９１Ｅとを有する。押さえ部２０９１Ｄは、図５の（ａ）に示す押さえ部２０９１Ａに凸部５１〜５３を追加したものであり、その他は、押さえ部２０９１Ａと同じである。押さえ部２０９１Ｅは、図５の（ａ）に示す押さえ部２０９１Ｂに凸部５４，５５を追加したものであり、その他は、押さえ部２０９１Ｂと同じである。従って、押さえ部２０９１−２は、押さえ部２０９１に凸部５１〜５５を追加したものであり、その他は、押さえ部２０９１と同じである。
【０１６１】
凸部５１〜５５は、それぞれ、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節に対応する位置に設けられる。そして、凸部５１〜５５は、上述した押さえ部２０９１Ａ，２０９１Ｂと同じ材料からなる。
【０１６２】
凸部５１〜５５は、ｘ軸方向において、例えば、１ｃｍ〜２ｃｍの長さを有する。凸部５１は、ｙ軸方向において、例えば、２ｃｍ程度の長さを有し、凸部５２〜５５は、ｙ軸方向において、例えば、５ｍｍ〜１ｃｍの長さを有する。
【０１６３】
図１４の（ｂ）を参照して、凸部５１〜５５は、下地部２０９２へ向かう方向に突出しており、略矩形形状の断面形状を有する。
【０１６４】
押さえ部２０９１−２は、押さえ部２０９１と同じ材料からなるので、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が空間部２０９１Ｃに挿入されたとき、ｚ軸方向の引張り力によって凸部５１〜５５をそれぞれ親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節に押し着ける。
【０１６５】
従って、押さえ部２０９１−２によって足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に押さえることができる。その結果、図１０において説明した動作を両足についてトレーニング対象者に行わせることによって、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が正確に押さえられた状態で足の踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者に行わせることができるので、トレーニング対象者の身体能力をより正確に向上できる。
【０１６６】
この発明の実施の形態においては、トレーニング指導器具２００は、足載部材２０９，２１３に代えて足載部材２０９Ｂを備えていてもよい。
【０１６７】
図１５は、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図１５を参照して、足載部材２０９Ｃは、図４に示す足載部材２０９に指挿入部２０９７〜２１０１を追加したものであり、その他は、足載部材２０９と同じである。
【０１６８】
指挿入部２０９７〜２１０１は、押さえ部２０９１よりも先端部ＴＯＰ側に配置される。指挿入部２０９７〜２１０１は、それぞれ、足の親指、人指し指、中指、薬指および小指を挿入するためのものである。
【０１６９】
指挿入部２０９７〜２１０１は、伸縮部材からなり、例えば、ゴムからなる。そして、指挿入部２０９７〜２１０１は、円筒形状を有し、指挿入部２０９７の断面形状は、長径がｙ軸方向に沿って配置される楕円形状であり、指挿入部２０９８〜２１０１の断面形状は、略円形形状である。指挿入部２０９７は、例えば、２．５ｃｍ程度の長径と、例えば、２ｃｍ程度の短径とを有する。指挿入部２０９８〜２１０１は、例えば、１ｃｍ程度の直径を有する。
【０１７０】
足の親指、人指し指、中指、薬指および小指の太さは、トレーニング対象者によって異なるが、指挿入部２０９７〜２１０１は、伸縮部材からなるので、トレーニング対象者は、足の親指、人指し指、中指、薬指および小指をそれぞれ指挿入部２０９７〜２１０１に挿入することができる。
【０１７１】
足載部材２０９Ｃを用いることにより、トレーニング対象者の足趾を指挿入部２０９７〜２１０１に挿入させ、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を押さえ部２０９１によって押さえた状態で足の踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者に行わせることができる。
【０１７２】
その結果、足の先端部を足載部材２０９Ｃを介して下地に着けた状態で踵を上下方向に上げ下げできるので、トレーニング対象者の身体能力をより向上できる。
【０１７３】
なお、足載部材２０９Ｃは、押さえ部２０９１に代えて押さえ部２０９１−１，２０９１−２のいずれかを備えていてもよい。
【０１７４】
この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具２００は、足載部材２０９，２１３に代えて、足載部材２０９Ｃを備えていてもよい。
【０１７５】
図１６は、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図１６を参照して、足載部材２０９Ｄは、図１に示す足載部材２０９の押さえ部２０９１を押さえ部２０９１−３に代えたものであり、その他は、足載部材２０９と同じである。
【０１７６】
押さえ部２０９１−３は、下地部２０９２のｘ軸方向の一方端側において下地部２０９２に取り付けられる。より具体的には、押さえ部２０９１は、ｘ軸方向において、下地部２０９２の先端ＴＯＰから距離Ｌ３の位置で下地部２０９２の幅方向（ｙ軸方向）の側面に取り付けられる。そして、距離Ｌ３は、トレーニング対象者が足を足載部材２０９Ｄ上に載せたときにトレーニング対象者の足の親指と人指し指との間の付根および人指し指と中指との間の付根が存在する距離に決定される。
【０１７７】
押さえ部２０９１−３は、伸縮部材（例えば、ゴムおよびシリコン等）からなる。
【０１７８】
図１７は、図１６に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−３の側面図である。図１７を参照して、押さえ部２０９１−３は、本体部７１と、軸部材７２と、支持部材７３とを含む。
【０１７９】
本体部７１は、概略三角形の側面形状を有する。そして、本体部７１は、貫通孔７１Ａと、接触部７１Ｂと、押付部７１Ｃとを有する。
【０１８０】
貫通孔７１Ａは、接触部７１Ｂと下地部２０９２との距離Ｌ４が押付部７１Ｃと下地部２０９２との距離Ｌ５よりも小さくなる位置に配置される。即ち、貫通孔７１Ａは、接触部７１Ｂおよび押付部７１Ｃが下地部２０９２と略平行になる位置よりも押付部７１Ｃ側に配置される。
【０１８１】
接触部７１Ｂおよび押付部７１Ｃは、同じ平面上に配置される。接触部７１Ｂは、押付部７１Ｃよりも先端ＴＯＰ側に配置される。
【０１８２】
接触部７１Ｂは、ｚ軸方向において下地部２０９２から距離Ｌ４の位置に配置される。距離Ｌ４は、トレーニング対象者の左足の親指の厚みよりも小さい。
【０１８３】
押付部７１Ｃは、ｚ軸方向において下地部２０９２から距離Ｌ５の位置に配置される。距離Ｌ５は、トレーニング対象者の左足の親指の厚みよりも大きい。そして、距離Ｌ５は、距離Ｌ４との間で、Ｌ５＞Ｌ４の関係を有する。
【０１８４】
軸部材７２は、貫通孔７１Ａの直径よりも小さい直径を有し、貫通孔７１Ａに挿入される。
【０１８５】
支持部材７３は、一方端が軸部材７２の一方端に連結され、他方端が下地部２０９２の側面に固定される。
【０１８６】
なお、押さえ部２０９１は、図１７の紙面の奥側に支持部材７３と同じ支持部材７４（図示せず）を有する。支持部材７４は、一方端が軸部材７２の他方端に連結され、他方端が下地部２０９２の側面（図１７の紙面の奥側の側面）に固定される。
【０１８７】
図１８は、図１６に示すｚ軸方向から見た押さえ部２０９１−３の平面図である。図１８を参照して、押さえ部２０９１−３の本体部７１は、本体部７１Ｄと本体部７１Ｅとを有する。本体部７１Ｄは、ｘ軸方向の長さがｙ軸方向において一定である。本体部７１Ｄは、押付部７１Ｃ１〜７１Ｃ３を有する。押付部７１Ｃ１〜７１Ｃ３は、ｘ軸方向における位置がほぼ同じであり、ｙ軸方向に一列に配列するように配置される。
【０１８８】
本体部７１Ｅは、ｘ軸方向の長さがｙ軸方向において階段状である。そして、本体部７１Ｅは、押付部７１Ｃ４，７１Ｃ５を有する。押付部７１Ｃ４，７１Ｃ５は、ｘ軸方向における押付部７１Ｃ１〜７１Ｃ３の位置と異なる位置に配置される。そして、押付部７１Ｃ４は、接触部７１Ｂからの距離が接触部７１Ｂと押付部７１Ｃ１〜７１Ｃ３との距離よりも長くなるように配置される。また、押付部７１Ｃ５は、接触部７１Ｂからの距離が接触部７１Ｂと押付部７１Ｃ４との距離よりも長くなるように配置される。
【０１８９】
図１９は、押さえ部２０９１−３の動作を説明するための図である。なお、図１９においては、足の親指３１が他の人指し指等よりも分厚く、親指３１が押さえ部２０９１−３に最も接触し易いので、親指３１だけが図示されている。
【０１９０】
図１９を参照して、トレーニング対象者の足の親指３１が押さえ部２０９１−３と下地部２０９２との間の空間に挿入され、親指３１が接触部７１Ｂに接触するまでは、押さえ部２０９１−３の本体部７１は、軸部材７２の周りに回動しない（図１９の（ａ）参照）。
【０１９１】
親指３１が押さえ部２０９１−３と下地部２０９２との間の空間に更に挿入されると、親指３１が接触部７１Ｂに接触し、接触部７１Ｂを下地部２０９２から離れるように持ち上げる。その結果、本体部７１を時計方向に回動し、押付部７１Ｃ（押付部７１Ｃ１）を親指３１の第２関節４１に押し付ける（図１９の（ｂ）参照）。
【０１９２】
このように、押さえ部２０９１−３は、トレーニング対象者の足趾が押さえ部２０９１−３と下地部２０９２との間の空間に挿入され、接触部７１Ｂが下地部２０９２から離れるように持ち上げられることに応じて時計方向に回動し、押付部７１Ｃ（押付部７１Ｃ１）によって親指３１の第２関節４１を下地部２０９２に押し付ける。
【０１９３】
図１９においては、図示されていないが、押付部７１Ｃ１が親指３１の第２関節４１を下地部２０９２に押し付けるとき、押付部７１Ｃ２〜７１Ｃ５は、それぞれ、人指し指３２、中指３３、薬指３４および小指の第３関節４２〜４５を下地部２０９２に押し付ける。
【０１９４】
これによって、トレーニング対象者の足の親指３１の第２関節４１、および人指し指３２、中指３３、薬指３４および小指の第３関節４２〜４５を下地部２０９２に正確に押し付けることができる。
【０１９５】
なお、図１７は、トレーニング対象者の左足の小指側から見た側面図であるので、押付部７１Ｃと下地部２０９２との距離として１つの距離Ｌ５が図示されている。しかし、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節の下地部２０９２からの距離は、相互に異なり、親指から小指に向かうに従って短くなる。従って、実際には、押付部７１Ｃと下地部２０９２との距離が小指側から親指側への方向に向かって（図１７の紙面上、手前から奥側に向かって）徐々に長くなるように、押付部７１Ｃは、小指側から親指側への方向に向かって（図１７の紙面上、手前から奥側に向かって）テーパ状または階段状になっている。これによって、親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を正確に下地部２０９２に押し付けることができる。
【０１９６】
図２０は、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図２０を参照して、足載部材２０９Ｅは、図１に示す足載部材２０９の押さえ部２０９１を押さえ部２０９１−４に代えたものであり、その他は、足載部材２０９と同じである。
【０１９７】
押さえ部２０９１−４は、押さえ部２０９１−３と同じ位置で下地部２０９２に取り付けられる。
【０１９８】
図２１は、図２０に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−４の側面図である。図２１を参照して、押さえ部２０９１−４は、図１６および図１７に示す押さえ部２０９１−３の本体部７１を本体部７１’に代えたものであり、その他は、押さえ部２０９１−３と同じである。
【０１９９】
本体部７１’は、図１７に示す本体部７１の貫通孔７１Ａを貫通孔７１Ａ’に代えたものであり、その他は、本体部７１と同じである。貫通孔７１Ａ’は、ｚ軸方向に配列された３個の貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３からなる。貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３の各々は、貫通孔７１Ａの直径と同じ直径を有する。
【０２００】
軸部材７２は、３個の貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３のいずれかに挿入される。
【０２０１】
図２２は、図２１に示す貫通孔７１Ａ’の拡大図である。図２２を参照して、貫通孔ＯＰ１と貫通孔ＯＰ２との境界部におけるｘ軸方向の距離Ｌ６は、軸部材７２の直径よりも小さく、貫通孔ＯＰ２と貫通孔ＯＰ３との境界部におけるｘ軸方向の距離Ｌ７は、軸部材７２の直径よりも小さい。
【０２０２】
本体部７１’は、上述したようにゴムおよびシリコーン等の伸縮部材からなるので、軸部材７２は、貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３の相互間を移動可能である。即ち、軸部材７２が貫通孔ＯＰ１に挿入されているとき、本体部７１’をｚ軸の正方向に移動させることにより、軸部材７２が貫通孔ＯＰ２または貫通孔ＯＰ３に挿入されるように軸部材７２を移動できる。また、軸部材７２が貫通孔ＯＰ３に挿入されているとき、本体部７１’をｚ軸の負方向に移動させることにより、軸部材７２が貫通孔ＯＰ２または貫通孔ＯＰ１に挿入されるように軸部材７２を移動できる。
【０２０３】
軸部材７２が貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３の相互間を移動するとき、距離Ｌ４と距離Ｌ５との関係は、Ｌ５＞Ｌ４に保持されている。
【０２０４】
軸部材７２が貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３の相互間を移動することにより、本体部７１’と下地部２０９２との間の空間のｚ軸方向の寸法を調整できる。その結果、足の親指の厚みが異なるトレーニング対象者に対しても、本体部７１’と下地部２０９２との間の空間のｚ軸方向の寸法を調整することにより、足載部材２０９Ｅを用いて、トレーニング対象者の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを下地部２０９２に押し付けた状態で、上述した方法によって、トレーニングを指導できる。
【０２０５】
なお、押さえ部２０９１−４の貫通孔の個数は、３個に限らず、４個以上であってもよく、一般的には、複数個であればよい。
【０２０６】
また、距離Ｌ６および距離Ｌ７は、軸部材７２の直径よりも小さい範囲において、相互に異なっていてもよく、相互に同じであってもよい。
【０２０７】
図２３は、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図２３を参照して、足載部材２０９Ｆは、図１６に示す足載部材２０９Ｄの押さえ部２０９１−３を押さえ部２０９１−５に代えたものであり、その他は、足載部材２０９Ｄと同じである。
【０２０８】
押さえ部２０９１−５は、押さえ部２０９１−３と同じ位置で下地部２０９２に取り付けられる。
【０２０９】
図２４は、図２３に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−５の側面図である。図２４を参照して、押さえ部２０９１−５は、図１６および図１７に示す押さえ部２０９１−３の本体部７１を本体部７１”に代えたものであり、その他は、押さえ部２０９１−３と同じである。
【０２１０】
本体部７１”は、図１７に示す本体部７１の貫通孔７１Ａを貫通孔７１Ａ”に代えたものであり、その他は、本体部７１と同じである。貫通孔７１Ａ”は、接触部７１Ｂから押付部７１Ｃへの方向に沿って配列された３個の貫通孔ＯＰ４〜ＯＰ６からなる。貫通孔ＯＰ４〜ＯＰ６の各々は、貫通孔７１Ａの直径と同じ直径を有する。
【０２１１】
軸部材７２は、３個の貫通孔ＯＰ４〜ＯＰ６のいずれかに挿入される。貫通孔ＯＰ４と貫通孔ＯＰ５との境界部および貫通孔ＯＰ５と貫通孔ＯＰ６との境界部は、図２２に示す貫通孔ＯＰ１と貫通孔ＯＰ２との境界部および貫通孔ＯＰ２と貫通孔ＯＰ３との境界部と同じである。
【０２１２】
従って、軸部材７２は、３個の貫通孔ＯＰ４〜ＯＰ６の相互間を移動可能である。即ち、軸部材７２が貫通孔ＯＰ４に挿入されているとき、本体部７１”をｘ軸の負方向に移動させることにより、軸部材７２が貫通孔ＯＰ５または貫通孔ＯＰ６に挿入されるように軸部材７２を移動できる。また、軸部材７２が貫通孔ＯＰ６に挿入されているとき、本体部７１”をｚ軸の正方向に移動させることにより、軸部材７２が貫通孔ＯＰ５または貫通孔ＯＰ４に挿入されるように軸部材７２を移動できる。
【０２１３】
このように、軸部材７２が挿入される貫通孔を変えた場合でも、距離Ｌ４および距離Ｌ５は、Ｌ５＞Ｌ４の関係を保持する。
【０２１４】
押さえ部２０９１−５においては、本体部７１”をｘ軸の正方向または負方向へ移動可能であるので、ｘ軸方向における押付部７１Ｃの位置を調整できる。
【０２１５】
その結果、足趾の先端部から親指の第２関節と、人差し指、中指、薬指および小指の第３関節とまでの距離が異なるトレーニング対象者に対しても、足載部材２０９Ｆを用いて、トレーニング対象者の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを下地部２０９２に押し付けた状態で、上述した方法によって、トレーニングを指導できる。
【０２１６】
なお、押さえ部２０９１−５の貫通孔の個数は、３個に限らず、４個以上であってもよく、一般的には、複数個であればよい。
【０２１７】
また、貫通孔ＯＰ４〜ＯＰ６においても、隣接する貫通孔間の距離Ｌ６および距離Ｌ７は、軸部材７２の直径よりも小さい範囲において、相互に異なっていてもよく、相互に同じであってもよい。
【０２１８】
図２５は、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図２５を参照して、足載部材２０９Ｇは、図１６に示す足載部材２０９Ｄの押さえ部２０９１−３を押さえ部２０９１−６に代えたものであり、その他は、足載部材２０９Ｄと同じである。
【０２１９】
押さえ部２０９１−６は、押さえ部２０９１−３と同じ位置で下地部２０９２に取り付けられる。
【０２２０】
図２６は、図２５に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−６の側面図である。図２６を参照して、押さえ部２０９１−６は、図１６および図１７に示す押さえ部２０９１−３の本体部７１を本体部７１”’に代えたものであり、その他は、押さえ部２０９１−３と同じである。
【０２２１】
本体部７１”’は、図１７に示す本体部７１の貫通孔７１Ａを貫通孔７１Ａ”’に代えたものであり、その他は、本体部７１と同じである。貫通孔７１Ａ”’は、ｚ軸方向に配列された貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３と、接触部７１Ｂから押付部７１Ｃへの方向に沿って配列された３個の貫通孔ＯＰ４，ＯＰ２，ＯＰ６とからなる。貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６の各々は、貫通孔７１Ａの直径と同じ直径を有する。
【０２２２】
軸部材７２は、５個の貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６のいずれかに挿入される。貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６において、隣接する貫通孔間の境界部は、図２２に示す貫通孔ＯＰ１と貫通孔ＯＰ２との境界部および貫通孔ＯＰ２と貫通孔ＯＰ３との境界部と同じである。
【０２２３】
従って、軸部材７２は、５個の貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６の相互間を移動可能である。その詳細は、図２２および図２４において説明したとおりである。
【０２２４】
軸部材７２が挿入される貫通孔を５個の貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６のいずれかに変えた場合でも、距離Ｌ４および距離Ｌ５は、Ｌ５＞Ｌ４の関係を保持する。
【０２２５】
押さえ部２０９１−６においては、本体部７１”’をｘ軸の正方向または負方向へ移動可能であり、本体部７１”’をｚ軸の正方向または負方向へ移動可能であので、ｘ軸方向およびｚ軸方向における押付部７１Ｃの位置を調整できる。
【０２２６】
その結果、足趾の先端部から親指の第２関節と、人差し指、中指、薬指および小指の第３関節とまでの距離が異なるトレーニング対象者または親指の厚みが異なるトレーニング対象者に対しても、足載部材２０９Ｃを用いて、トレーニング対象者の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを下地部２０９２に押し付けた状態で、上述した方法によって、トレーニングを指導できる。
【０２２７】
なお、押さえ部２０９１−６の貫通孔の個数は、５個に限らず、６個以上であってもよく、一般的には、４個以上であればよい。
【０２２８】
また、貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６においても、隣接する貫通孔間の距離Ｌ６および距離Ｌ７は、軸部材７２の直径よりも小さい範囲において、相互に異なっていてもよく、相互に同じであってもよい。
【０２２９】
図２７は、この発明の実施の形態における更に別の足載部材の概略図である。図２７を参照して、足載部材２０９Ｈは、図１６に示す足載部材２０９Ｄの押さえ部２０９１−３を押さえ部２０９１−７に代えたものであり、その他は、足載部材２０９Ｄと同じである。
【０２３０】
押さえ部２０９１−７は、押さえ部２０９１−３と同じ位置で下地部２０９２に取り付けられる。
【０２３１】
図２８は、図２７に示すＡ方向から見た押さえ部２０９１−７の側面図である。図２８を参照して、押さえ部２０９１−７は、図１６および図１７に示す押さえ部２０９１−３の支持部材７３を支持部材７３Ａに代えたものであり、その他は、押さえ部２０９１−３と同じである。
【０２３２】
支持部材７３Ａは、図１７に示す支持部材７３に貫通孔ＯＰ７〜ＯＰ９を追加したものであり、その他は、支持部材７３と同じである。
【０２３３】
貫通孔ＯＰ７〜ＯＰ９の各々は、軸部材７２の直径よりも大きい直径を有する。
【０２３４】
貫通孔ＯＰ７〜ＯＰ９において、隣接する貫通孔間の境界部は、図２２に示す貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ３の隣接する貫通孔間の境界部と同じである。従って、軸部材７２は、貫通孔ＯＰ７〜ＯＰ９のいずれかに移動可能である。その結果、足載部材２０９Ｈは、上述した足載部材２０９Ｅと同じ機能を果たす。
【０２３５】
足載部材２０９Ｈにおいては、支持部材７３Ａは、貫通孔ＯＰ７〜ＯＰ９に代えて、図２４に示す貫通孔ＯＰ４〜ＯＰ６と同じようにｘ軸方向に配列された３個の貫通孔を有していてもよい。この場合、足載部材２０９Ｈは、上述した足載部材２０９Ｆと同じ機能を果たす。
【０２３６】
また、足載部材２０９Ｈにおいては、支持部材７３Ａは、貫通孔ＯＰ７〜ＯＰ９に代えて、図２６に示す貫通孔ＯＰ１〜ＯＰ４，ＯＰ６と同じようにｘ軸方向およびｚ軸方向に配列された５個の貫通孔を有していてもよい。この場合、足載部材２０９Ｈは、上述した足載部材２０９Ｇと同じ機能を果たす。
【０２３７】
この発明の実施の形態においては、トレーニング指導器具２００は、足載部材２０９，２１３に代えて足載部材２０９Ａ，２０９Ｂ，２０９Ｃ，２０９Ｄ，２０９Ｅ，２０９Ｆ，２０９Ｇ，２０９Ｈのいずれかを備えていてもよい。
【０２３８】
図２９は、この発明の実施の形態による別のトレーニング指導器具の概略図である。
【０２３９】
この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具は、図２９に示すトレーニング指導器具２００Ａであってもよい。
【０２４０】
図２９を参照して、トレーニング指導器具２００Ａは、図１に示すトレーニング指導器具２００の脚部２１７，２１８、伸縮部材２１９，２２０および板部材２２１を重り部材２２２，２２３に代えたものであり、その他は、トレーニング指導器具２００と同じである。
【０２４１】
重り部材２２２は、支持部材２１２上に配置され、重り部材２２３は、支持部材２１６上に配置される。
【０２４２】
トレーニング指導器具２００Ａの初期状態においては、支持部材２１２の一方端は、重り部材２２２によって下地に着いており、支持部材２１６の一方端は、重り部材２２３によって下地に着いている。
【０２４３】
図３０は、図２９に示す重り部材２２２の概略図である。図３０を参照して、重り部材２２２は、箱部材２２２１と、重り２２２２〜２２２６とを含む。
【０２４４】
箱部材２２２１は、略直方体の形状を有し、外部に開放された凹部を有する。そして、箱部材２２２１は、支持部材２１２の直線部分（ｘ軸に平行な部分）の端部に固定される。
【０２４５】
重り２２２２〜２２２６は、略円柱形状を有し、相互に異なる重さを有する。なお、図１４においては、重さの違いを大きさで表している。重り２２２２〜２２２６の重さをそれぞれｍ１〜ｍ５とすると、ｍ１＞ｍ２＞ｍ３＞ｍ４＞ｍ５の関係を有する。
【０２４６】
重り２２２２〜２２２６のいずれかが箱部材２２２１の凹部に入れられる。そして、最も軽い重り２２２６が箱部材２２２１の凹部に入れられた場合でも、支持部材２１２の一方端は、下地に着く。
【０２４７】
なお、図２９に示す重り部材２２３も、図３０に示す重り部材２２２と同じ構成からなる。従って、最も軽い重り２２２６が箱部材２２２１の凹部に入れられた場合でも、支持部材２１６の一方端は、下地に着く。
【０２４８】
図３１は、図２９に示すトレーニング指導器具２００Ａの動作を説明するための図である。図３１を参照して、トレーニング指導器具２００Ａを使用する場合、重り２２２２〜２２２６のいずれかを箱部材２２２１の凹部に入れる。そうすると、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面内において時計方向に回動し、踵載部２０９２Ａは、支持部材２１０等の時計方向への回動に伴って下地から上方向へ移動し、支持部材２１２の一方端が下地に着くと、下地から上方向へ移動した最高位置で停止する。
【０２４９】
重り部材２２２が支持部材２１２を下地方向へ押す力は、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２をｘ−ｚ平面内において時計方向に回動させる力になり、踵載部２０９２Ａが最高位置へ達した状態で、重り部材２２２によって下地から上方向への力Ｐｗ３が踵載部２０９２Ａに印加されている。
【０２５０】
力Ｐｗ３が踵載部２０９２Ａに印加された状態において、例えば、左足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５が押さえ部２０９１によって押さえられるように左足の足趾を空間部２０９１Ｃに挿入し、左足の踵を踵載部２０９２Ａ上に載せる（図３１の（ａ）参照）。
【０２５１】
この場合、左足は、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の部分で屈曲し、足の指の先端部から親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の部分までを足載部材２０９を介して下地に着けて踵を上方向（ｚ軸方向）に上げた状態である。
【０２５２】
図３１の（ａ）に示す状態で、左足の踵によって力Ｐｗ３よりも強い下地方向への力Ｐｗ４を踵載部２０９２Ａに印加する。
【０２５３】
そうすると、トレーニング指導器具２００Ａの支持部材２０２の支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、踵載部２０９２Ａに下地方向への力Ｐｗ４が印加されたことに伴ってｘ−ｚ平面内で反時計方向に回動し、踵載部２０９２Ａが下地に着いたことに伴って反時計方向の回動を停止する（図３１の（ｂ）参照）。
【０２５４】
そして、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態で、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ４を印加することを停止すると、重り部材２２２が下地方向へ支持部材２１２を押す力によって、トレーニング指導器具２００Ａの支持部材２０２の支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、時計方向へ回動し、踵載部２０９２Ａは、ｘ−ｚ平面における支持部材２１０等の時計方向への回動に伴って下地から上方向へ移動し、踵を上方向へ押し上げる。
【０２５５】
支持部材２１２の一方端が下地に着くと、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、時計方向への回動を停止し、踵載部２０９２Ａは、下地から上方向への最高位置に達し、上方向への移動を停止する。即ち、図３１の（ａ）に示す状態になる。
【０２５６】
従って、図３１の（ａ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａが下地に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ４を印加する動作と、図３１の（ｂ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ４を印加するのを停止する動作とを繰り返し行うことにとって、左足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、左足の踵を上下方向に上げ下げできる。
【０２５７】
また、トレーニング指導器具２００Ａの足載部材２１３、支持部材２１４、支持部材２１５、回動部２０２Ｂおよび支持部材２１６を用いて、図３１において説明した方法と同じ方法によって、右足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２１３１によって押さえた状態で、右足の踵を上下方向に上げ下げできる。
【０２５８】
このように、トレーニング指導器具２００Ａを使用すると、足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者の両足について行わせることができる。
【０２５９】
また、図３１の（ａ）に示す状態において、箱部材２２２１の凹部に入れる重りの重さを変えることができるので、図３１の（ａ）に示す状態において踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ４をトレーニング対象者の身体能力に応じて調整できる。
【０２６０】
踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ４の強さは、トレーニング対象者によって異なり、より強い力を踵載部２０９２Ａに印加できるトレーニング対象者もいれば、より弱い力しか踵載部２０９２Ａに印加できないトレーニング対象者もいる。従って、踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ４の強さによってトレーニング対象者の身体能力を評価できる。即ち、より強い力を踵載部２０９２Ａに印加できるトレーニング対象者は、身体能力が高く、より弱い力しか踵載部２０９２Ａに印加できないトレーニング対象者は、身体能力が低い。
【０２６１】
このように、トレーニング指導器具２００Ａを用いれば、箱部材２２２１の凹部に入れる重りの重さを変えることができるので、図３１の（ａ）に示す状態において踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ４をトレーニング対象者の身体能力に応じて調整できるのである。
【０２６２】
更に、図３１において説明した方法に従って、トレーニング対象者に、足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作を両足について行わせた後、箱部材２２２１の凹部に入れる重りの重さを、踵を上下方向に上げ下げする動作を行わせる前の重りの重さよりも重い重りに変え、図３１の（ａ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａに下地方向の力を印加して踵載部２０９２Ａが下地に着くか否かを判定することによって、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを判定できる。そして、重りの重さがより重くなった状態で踵載部２０９２Ａを下地に着けることができれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したと判定でき、重りの重さがより重くなった状態で踵載部２０９２Ａを下地に着けることができなければ、トレーニング対象者の身体能力が向上しなかったと判定できる。
【０２６３】
従って、トレーニング指導器具２００Ａを用いれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを迅速に判定できる。
【０２６４】
なお、トレーニング指導器具２００Ａは、足載部材２０９，２１３に代えて、上述した足載部材２０９Ａ，２０９Ｂ，２０９Ｃ，２０９Ｄ，２０９Ｅ，２０９Ｆ，２０９Ｇ，２０９Ｈのいずれかを備えていてもよい。
【０２６５】
図３２は、この発明の実施の形態による更に別のトレーニング指導器具の概略図である。この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具は、図３２に示すトレーニング指導器具２００Ｂであってもよい。
【０２６６】
図３２を参照して、トレーニング指導器具２００Ｂは、足載部材２０９と、伸縮部材２３０とを備える。
【０２６７】
伸縮部材２３０は、例えば、ラグビーのボールと同じような楕円の球形状を有する。この場合、楕円の長軸は、ｙ軸方向に配置される。
【０２６８】
伸縮部材２３０は、内部に空気を封入できるようになっている。そして、伸縮部材２３０の内部の空気圧は、大気圧よりも高い範囲において任意の空気圧に調整可能である。
【０２６９】
足載部材２０９の踵載部２０９２Ａは、伸縮部材２３０の表面に固定される。より具体的には、１対の面ファスナの一方の面ファスナを踵載部２０９２Ａの裏面に固定し、１対の面ファスナの他方の面ファスナを伸縮部材２３０の表面に固定し、一方の面ファスナを他方の面ファスナと接触させることによって踵載部２０９２Ａを伸縮部材２３０の表面に固定する。
【０２７０】
両足の一方を足載部材２０９に載せ、踵で踵載部２０９２Ａに力を印加して伸縮部材２３０を縮ませる場合、踵載部２０９２Ａに印加すべき力は、伸縮部材２３０に封入された空気の空気圧よりも大きい力である。従って、伸縮部材２３０に封入された空気の空気圧よりも大きい下地方向への力を踵載部２０９２Ａに印加することによって、踵載部２０９２Ａが下地方向へ移動して伸縮部材２３０を下地方向に縮ませることができ、足載部材２０９は、ｘ−ｙ平面とほぼ平行になる。
【０２７１】
そして、足載部材２０９がｘ−ｙ平面とほぼ平行になった状態で踵載部２０９２Ａに力を印加するのを停止すると、踵載部２０９２Ａは、伸縮部材２３０に封入された空気圧によって上方向（ｚ軸方向）に移動する。
【０２７２】
図３３は、図３２に示すトレーニング指導器具２００Ｂの動作を説明するための図である。
【０２７３】
図３３を参照して、トレーニング指導器具２００Ｂを使用する場合、伸縮部材２３０の内部に空気を封入して伸縮部材２３０の内部の空気圧を所定の圧力に調整する。そうすると、足載部材２０９の押さえ部２０９１から先端までの部分は、下地に着いた状態であり、踵載部２０９２Ａは、伸縮部材２３０の空気圧によって下地から上方向への力を受け、下地から上方向へ移動する。そして、踵載部２０９２Ａは、下地から上方向への最高位置で停止する。踵載部２０９２Ａが最高位置に達した状態で、下地から上方向への力Ｐｗ５が踵載部２０９２Ａに印加されている。
【０２７４】
力Ｐｗ５が踵載部２０９２Ａに印加された状態で、例えば、左足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５が押さえ部２０９１によって押さえられるように左足の足趾を空間部２０９１Ｃに挿入し、左足の踵を踵載部２０９２Ａ上に載せる（図３３の（ａ）参照）。
【０２７５】
この場合、左足は、親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の部分で屈曲し、足の指の先端部から親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５の部分までを足載部材２０９を介して下地に着けて踵を上方向（ｚ軸方向）に上げた状態である。
【０２７６】
図３３の（ａ）に示す状態で、力Ｐｗ５よりも強い下地方向への力Ｐｗ６を左足の踵によって踵載部２０９２Ａに印加する。
【０２７７】
そうすると、トレーニング指導器具２００Ｂの伸縮部材２３０は、下地方向へ縮み、踵載部２０９２Ａがｘ−ｙ平面とほぼ平行になる（図３３の（ｂ）参照）。
【０２７８】
そして、踵載部２０９２Ａがｘ−ｙ平面とほぼ平行になった状態で、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ６を印加するのを停止すると、伸縮部材２３０は、内部の空気圧によって膨らみ、踵載部２０９２Ａは、伸縮部材２３０の膨らみによって下地から上方向へ移動し、踵を上方向へ押し上げる。
【０２７９】
踵載部２０９２Ａは、上方向（ｚ軸方向）の最高位置に達すると、上方向への移動を停止する。即ち、図３３の（ａ）に示す状態になる。
【０２８０】
従って、図３３の（ａ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａがｘ−ｙ平面とほぼ平行になるまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ６を印加する動作と、図３３の（ｂ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ６を印加するのを停止する動作とを繰り返し行うことにとって、左足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、左足の踵を上下方向に上げ下げできる。
【０２８１】
また、足載部材２０９に代えて足載部材２１３の踵載部２１３２Ａ（＝踵載部２０９２Ａ）を伸縮部材２３０の表面に固定したトレーニング指導器具２００Ｂを用いて、図３３に示す方法によって右足の踵を上下方向に上げ下げできる。
【０２８２】
このように、トレーニング指導器具２００Ｂを使用すると、足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者の両足について行わせることができる。
【０２８３】
また、図３３の（ａ）に示す状態において、伸縮部材２３０の内部の空気圧を変えることができるので、図３３の（ａ）に示す状態において踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ６をトレーニング対象者の身体能力に応じて調整できる。
【０２８４】
踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ６の強さは、トレーニング対象者によって異なり、より強い力を踵載部２０９２Ａに印加できるトレーニング対象者もいれば、より弱い力しか踵載部２０９２Ａに印加できないトレーニング対象者もいる。従って、踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ６の強さによってトレーニング対象者の身体能力を評価できる。即ち、より強い力を踵載部２０９２Ａに印加できるトレーニング対象者は、身体能力が高く、より弱い力しか踵載部２０９２Ａに印加できないトレーニング対象者は、身体能力が低い。
【０２８５】
このように、トレーニング指導器具２００Ｂを用いれば、伸縮部材２３０の内部の空気圧を変えることができるので、図３３の（ａ）に示す状態において踵載部２０９２Ａに印加する力Ｐｗ６をトレーニング対象者の身体能力に応じて調整できるのである。
【０２８６】
更に、図３３において説明した方法に従って、トレーニング対象者に、足の親指３１の第２関節４１、人指し指３２の第３関節４２、中指３３の第３関節４３、薬指３４の第３関節４４および小指４５の第３関節４５を押さえ部２０９１によって押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作を両足について行わせた後、伸縮部材２３０の内部の空気圧を、踵を上下方向に上げ下げする動作を行わせる前の伸縮部材２３０の内部の空気圧よりも高い空気圧に変え、図３３の（ａ）に示す状態において、踵載部２０９２Ａに力を印加して踵載部２０９２Ａが下地に近づくか否かを判定することによって、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを判定できる。そして、伸縮部材２３０の内部の空気圧が高くなった状態で踵載部２０９２Ａを下地に近づけることができれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したと判定でき、伸縮部材２３０の内部の空気圧が高くなった状態で踵載部２０９２Ａを下地に近づけることができなければ、トレーニング対象者の身体能力が向上しなかったと判定できる。
【０２８７】
従って、トレーニング指導器具２００Ｂを用いれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したか否かを迅速に判定できる。
【０２８８】
更に、トレーニング対象者の中には、足先が真っ直ぐ向いているトレーニング対象者もいれば、足先が内側を向いているトレーニング対象者もいれば、足先が外側を向いているトレーニング対象者もいる。
【０２８９】
このように、トレーニング対象者の足先が各種の方向を向いていても、トレーニング指導器具２００Ｂにおいては、踵載部材２０９の方向をトレーニング対象者の足先の方向に一致するように調整可能である。
【０２９０】
従って、トレーニング指導器具２００Ｂを用いれば、足先が各種の方向を向いたトレーニング対象者に対してもトレーニングを指導できる。その結果、足先が各種の方向を向いたトレーニング対象者の身体能力を向上できる。
【０２９１】
なお、トレーニング指導器具２００Ｂは、足載部材２０９に代えて、上述した足載部材２０９Ａ，２０９Ｂ，２０９Ｃのいずれかを備えていてもよい。
【０２９２】
上記においては、トレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂの踵載部２０９２Ａが下地から上方向に上がった位置において踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６を印加して踵載部２０９２Ａを下地に近づけることからトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂの使用を開始すると説明したが、この発明の実施の形態においては、これに限らず、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態からトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂの使用を開始してもよい。
【０２９３】
トレーニング指導器具２００を用いる場合、踵載部２０９２Ａが下地に着くまで空間２１９１Ｂ内に空気を封入し、踵載部２０９２Ａが下地に着くまで空間２１９１Ｂ内に空気を封入したときの空間２１９１Ｂの圧力ＰＢよりも空間２１９１Ａの圧力ＰＡが高くなるように圧力調整部２１９２によって空間２１９１Ａの圧力ＰＡを調整した後に、トレーニング指導器具２００の使用を開始すれば、図１０の（ｂ）に示す状態において、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止したことに応じて時計方向に回動し、踵載部２０９２Ａは、上方向（ｚ軸方向）へ移動してトレーニング対象者の踵を上方向へ上げる。即ち、図１０の（ａ）に示す状態になる。
【０２９４】
そして、図１０の（ａ）に示す状態になれば、上述した方法によって、踵載部２０９２Ａに印加された下地から上方向への力よりも強い下地方向への力を印加することによって踵載部２０９２Ａを下地に着けることができる。
【０２９５】
従って、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態からトレーニング指導器具２００の使用を開始しても、トレーニング対象者の足の踵を上下方向へ上げ下げさせることができる。
【０２９６】
また、トレーニング指導器具２００Ａを使用する場合、箱部材２２２１の凹部に重りを載せなければ、踵載部２０９２Ａは、下地に着くので、箱部材２２２１の凹部に重りを載せない状態において、トレーニング対象者の足を足載部材２０９に載せ、その後、重り（重り２２２２〜２２２６のいずれか）を箱部材２２２１の凹部に入れることによってトレーニング指導器具２００Ａの使用を開始すれば、上述した方法によって、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態からトレーニング指導器具２００Ａの使用を開始しても、トレーニング対象者の足の踵を上下方向へ上げ下げさせることができる。
【０２９７】
更に、トレーニング指導器具２００Ｂを使用する場合、伸縮部材２３０の内部の空気を抜いた状態では、踵載部２０９２Ａは、下地に着くので、伸縮部材２３０の内部の空気を抜いた状態において、トレーニング対象者の足を足載部材２０９に載せ、その後、足載部材２０９に下地方向への力を印加せずに、図３３の（ａ）に示す状態になるように伸縮部材２３０内に空気を徐々に封入すれば、踵載部２０９２Ａが下地から上方向へ移動し、トレーニング対象者の踵を上に上げることができる。そして、図３３の（ａ）に示す状態になった後は、上述した方法によって、下地方向への力Ｐｗ６を踵載部２０９２Ａに印加して踵載部２０９２Ａを下地方向へ移動させることができる。
【０２９８】
従って、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態からトレーニング指導器具２００Ｂの使用を開始しても、トレーニング対象者の足の踵を上下方向へ上げ下げさせることができる。
【０２９９】
よって、踵載部２０９２Ａが下地から上方向に離れた位置にある状態からトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂの使用を開始してもよいし、踵載部２０９２Ａが下地に着いた状態からトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂの使用を開始してもよい。
【０３００】
上記においては、踵載部２０９２Ａが下地から上方向の最高位置にあるときに、下地方向への力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６を踵載部２０９２Ａに印加して踵載部２０９２Ａを下地に着けると説明したが、この発明の実施の形態においては、これに限らず、踵載部２０９２Ａが下地から上方向へ離れた位置にあるときに、踵載部２０９２Ａに印加された下地から上方向への力よりも強い下地方向への力を踵載部２０９２Ａに印加して踵載部２０９２Ａを低い位置に移動させ、その移動させた低い位置において、踵載部２０９２Ａに力を印加するのを停止するようにしてもよい。これによっても、トレーニング対象者は、足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とが押さえ部によって押さえられた状態で踵を上下方向に上げ下げできるからである。つまり、トレーニング対象者は、踵載部２０９２Ａの下地から上方向への最高位置よりも低い位置の範囲において、足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とが押さえ部によって押さえられた状態で踵を上下方向に上げ下げできるからである。
【０３０１】
従って、この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具は、トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえる押さえ部と、トレーニング対象者の足の踵を載せるための踵載部と、トレーニング対象者の第２関節および第３関節を押さえ部によって押さえた状態において、踵載部が下地から上方向へ離れた位置にあるときに踵載部に印加された下地から上方向への第１の力よりも強い下地方向への第２の力がトレーニング対象者によって踵載部に印加されたことに応じて踵載部を下地方向へ移動させ、踵載部が下地から上方向における最高位置よりも低い位置にあるときにトレーニング対象者によって踵載部に印加された下地方向への力が第２の力よりも弱くなったことに応じて踵載部を下地から上方向へ移動させる制御部とを備えていればよい。そして、制御部は、好ましくは、踵載部が下地から上方向における最高位置よりも低い位置にあるときにトレーニング対象者によって踵載部に印加された下地方向への力が停止されたことに応じて踵載部を下地から上方向へ移動させる。
【０３０２】
踵載部２０９２Ａが最高位置よりも低い位置にあるときに、踵載部２０９２Ａに印加された力が第２の力よりも弱ければ良いのは、次の理由による。
【０３０３】
トレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂにおいて、力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６（＝第２の力）を踵載部２０９２Ａに印加すると、踵載部２０９２Ａは、力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６（＝第２の力）によって下地方向へ移動できなく位置で停止する。つまり、踵載部２０９２Ａは、力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６がそれぞれ力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５と等しくなる位置で停止する。従って、踵載部２０９２Ａが最高位置よりも低い位置にあるときに、踵載部２０９２Ａに印加される力が力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６（＝第２の力）よりも弱くなると、踵載部２０９２Ａは、下地から上方向へ移動し始めるからである。
【０３０４】
従って、押さえ部と、踵載部と、制御部とを備えていれば、トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえた状態で、踵を上下方向に上げ下げする動作をトレーニング対象者に行わせることができる。
【０３０５】
上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂにおいては、足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａに下地から上方向の力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５が印加されているときに、力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５よりもそれぞれ強い下地方向の力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６を力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５に抗して踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａに印加することによって、踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａが下地方向へ移動し、下地方向へ移動した踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａに下地方向の力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６を印加するのを停止することにとって、踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａが下地から上方向へ移動することを特徴としている。
【０３０６】
なお、トレーニング指導器具２００において、支持部材２１０，２１４、支持部材２１１，２１５、回動部２０２Ａ，２０２Ｂ、支持部材２１２，２１６および伸縮部材２１９，２２０は、「制御部」を構成する。
【０３０７】
また、トレーニング指導器具２００Ａにおいて、支持部材２１０，２１４、支持部材２１１，２１５、回動部２０２Ａ，２０２Ｂ、支持部材２１２，２１６および重り部材２２２，２２３は、「制御部」を構成する。
【０３０８】
更に、トレーニング指導器具２００Ｂにおいて、伸縮部材２３０は、「制御部」を構成する。
【０３０９】
トレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法について説明する。
【０３１０】
図３４は、この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具２００を用いたトレーニング指導方法を示すフローチャートである。この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法は、例えば、トレーニングを行う施設内で実施される。
【０３１１】
図３４を参照して、この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法が開始されると、指導者は、トレーニング対象者が両足を床面に着けて座位姿勢をとっているときのトレーニング対象者の足の指（足趾）の床面への着き具合と、トレーニング対象者の身体能力とを確認する（ステップＳ１）。
【０３１２】
例えば、足の指の床面への着き具合として、指導者は、トレーニング対象者の足の指が外反母趾であるか否か、トレーニング対象者の足の指が浮指であるか否か、およびトレーニング対象者の足の指が内反小趾であるか否かを確認する。
【０３１３】
また、指導者は、次の方法によって身体能力を確認する。
【０３１４】
（１）指導者は、トレーニング対象者が立位姿勢をとっているときに、トレーニング対象者の肩を左右に押してトレーニング対象者が立位姿勢を維持できるかを確認することによってトレーニング対象者の左右のバランスを確認する。
【０３１５】
（２）指導者は、トレーニング対象者が座位姿勢をとっているときに、トレーニング対象者を後ろへ押してトレーニング対象者が座位姿勢を維持できるかを確認することによってトレーニング対象者の前後のバランスを確認する。
【０３１６】
（３）指導者は、トレーニング対象者に、両手のうちのいずれかの手の人指し指と親指で輪を作ってもらい、他方の手の人指し指と親指で輪を作ってもらい、鎖のように繋げてもらう。そして、指導者は、トレーニング対象者に、輪が開かないように人指し指および親指に力をこめてもらった状態で、左右に引っ張って輪を開けてもらう。この時、指導者は、トレーニング対象者の人指し指および親指の力の入り具合を確認することによってトレーニング対象者の手の指の能力を確認する。
【０３１７】
指導者は、（１）〜（３）の少なくとも１つを用いてトレーニング対象者の身体能力を確認する。
【０３１８】
ステップＳ１の後、指導者は、立位姿勢をとり、支持部材を用いて上肢によって体を前方に傾けた姿勢で支えるようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ２）。
【０３１９】
そして、指導者は、トレーニング対象者の足先の方向を確認し、その確認した足先の方向に合うようにトレーニング指導器具２００の支持部材２１０〜２１２および２１４〜２１６の方向を調整する（ステップＳ３）。
【０３２０】
その後、指導者は、右足および左足のいずれか一方の足を前へ出して足趾および踵を床面に着け、他方の足を後ろへ出して他方の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とをトレーニング指導器具２００の押さえ部２０９１によって押さえ、他方の足の踵を踵載部２０９２Ａに載せるようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ４）。
【０３２１】
引き続いて、指導者は、後ろに出した足の全ての指を足載部材２０９の下地部２０９２に着けた状態で後ろに出した足の踵で踵載部２０９２Ａが床面に着くまで踵載部２０９２Ａに力を印加するようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ５）。これによって、トレーニング対象者は、他方の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とをトレーニング指導器具２００の押さえ部２０９１によって押さえられた状態で、踵載部２０９２Ａが床面に着くまで他方の足の踵を床面方向へ移動させる。
【０３２２】
その後、指導者は、踵載部２０９２Ａが床面に着くと、踵載部２０９２Ａに力を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ６）。これによって、トレーニング対象者は、他方の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とをトレーニング指導器具２００の押さえ部２０９１によって押さえられた状態で、トレーニング指導器具２００の支持部材２１２の一方端が床面に着くまで他方の足の踵を上方向へ移動させる。
【０３２３】
この場合、好ましくは、指導者は、後ろに出した足の踵を、例えば、５回〜１０回、上下に上げ下げするようにトレーニング対象者を指導する。つまり、指導者は、ステップＳ４およびステップＳ５を、５回〜１０回、繰り返す。
【０３２４】
そして、指導者は、他方の足を前へ出して足趾および踵を床面に着け、一方の足を後ろへ出して一方の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とをトレーニング指導器具２００の押さえ部２０９１によって押さえ、一方の足の踵を踵載部２０９２Ａに載せるようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ７）。
【０３２５】
引き続いて、指導者は、後ろに出した足の全ての指を足載部材２１３の下地部２０９２に着けた状態で後ろに出した足の踵で踵載部２０９２Ａが床面に着くまで踵載部２０９２Ａに力を印加するようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ８）。これによって、トレーニング対象者は、一方の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とがトレーニング指導器具２００の押さえ部２０９１によって押さえられた状態で、踵載部２０９２Ａが床面に着くまで一方の足の踵を床面方向へ移動させる。
【０３２６】
その後、指導者は、踵載部２０９２Ａが床面に着くと、踵載部２０９２Ａに力を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ９）。これによって、トレーニング対象者は、一方の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とがトレーニング指導器具２００の押さえ部２０９１によって押さえられた状態で、トレーニング指導器具２００の支持部材２１６の一方端が床面に着くまで一方の足の踵を上方向へ移動させる。
【０３２７】
この場合、好ましくは、指導者は、後ろに出した足の踵を、例えば、５回〜１０回、上下に上げ下げするようにトレーニング対象者を指導する。つまり、指導者は、ステップＳ７およびステップＳ８を、５回〜１０回、繰り返す。
【０３２８】
そうすると、指導者は、トレーニング対象者の身体能力を確認する（ステップＳ１０）。例えば、指導者は、ステップＳ１において説明した方法と同じ方法によってトレーニング対象者の身体能力を確認する。
【０３２９】
これによって、トレーニング指導器具２００を用いたトレーニング指導方法は、終了する。
【０３３０】
なお、トレーニング指導器具２００Ａまたはトレーニング指導器具２００Ｂを用いたトレーニング指導方法も、図３４に示すフローチャートに従って実行される。
【０３３１】
図３５は、トレーニング対象者の左右のバランスを確認する方法を説明するための模式図である。指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ１において、トレーニング対象者の身体能力の確認として、次の方法によってトレーニング対象者の左右のバランスを確認する。
【０３３２】
図３５を参照して、トレーニング指導方法のステップＳ１において、指導者は、両足１，２を肩幅に開いて床面１０上に立つようにトレーニング対象者を指導する。そして、指導者は、トレーニング対象者の左肩の三角筋３を矢印５の方向に押してトレーニング対象者が立位姿勢を維持できるかを確認する。この場合、好ましくは、指導者は、両足１，２の膝を曲げないようにトレーニング対象者を指導する。その後、指導者は、トレーニング対象者の右肩の三角筋４を矢印６の方向に押してトレーニング対象者が立位姿勢を維持できるかを確認する。この場合も、好ましくは、指導者は、両足１，２の膝を曲げないようにトレーニング対象者を指導する。指導者は、トレーニング対象者の三角筋３を矢印５の方向に押してトレーニング対象者が立位姿勢を維持できるかを確認する動作と、トレーニング対象者の三角筋４を矢印６の方向に押してトレーニング対象者が立位姿勢を維持できるかを確認する動作とを、少なくとも１回行うことにより、トレーニング対象者の左右のバランスを確認する。
【０３３３】
なお、トレーニング指導方法のステップＳ１０においても、指導者は、トレーニング対象者の身体能力の確認として、図３５に示す方法を用いてトレーニング対象者の左右のバランスを確認する。
【０３３４】
図３６は、トレーニング対象者の前後のバランスを確認する方法を説明するための模式図である。指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ１において、トレーニング対象者の身体能力の確認として、次の方法によってトレーニング対象者の前後のバランスを確認する。
【０３３５】
図３６を参照して、トレーニング指導方法のステップＳ１において、指導者は、両足の足趾および踵を床面１０に着けた状態で台２０の上で座位姿勢をとり、右手７と左手８とを胸の前で交差するようにトレーニング対象者を指導する。そして、指導者は、両手でトレーニング対象者の左肩９と右肩１１とを後方へ（図３６の紙面上、手前から奥側へ）押してトレーニング対象者が座位姿勢を維持できるかを確認する。指導者は、両手でトレーニング対象者の左肩９と右肩１１とを後方へ（図３６の紙面上、手前から奥側へ）押してトレーニング対象者が座位姿勢を維持できるかを確認する動作を、少なくとも１回行うことにより、トレーニング対象者の前後のバランスを確認する。
【０３３６】
トレーニング対象者の両足を床面１０に着けた状態でトレーニング対象者の前後のバランスを確認することにより、トレーニング対象者の腰椎に負担がかかるのを防止できる。
【０３３７】
トレーニング対象者の前後のバランスの確認においては、トレーニング対象者の両足は、床面１０に着いていなくてもよい。
【０３３８】
なお、トレーニング指導方法のステップＳ１０においても、指導者は、トレーニング対象者の身体能力の確認として、図３６に示す方法を用いてトレーニング対象者の前後のバランスを確認する。
【０３３９】
図３７は、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着ける力を測定する方法を説明するための図である。
【０３４０】
図３７の（ａ）を参照して、支持部材２０９，２１６の一方端が床面に着いた状態で圧力調整部２１９２によって仕切弁２１９５をｚ軸方向へ移動させ、空間２１９１Ａの体積をＶ１に設定する。このとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、Ｐ０Ａ＿ｋ（ｋは、１≦ｋ≦ｎを満たす整数）に設定される。
【０３４１】
図３７の（ｂ）を参照して、支持部材２０９，２１６の一方端が床面に着いた状態で圧力調整部２１９２によって仕切弁２１９５をｚ軸方向へ移動させ、空間２１９１Ａの体積を体積Ｖ１よりも小さい体積Ｖ２（＜Ｖ１）に設定する。このとき、空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、圧力Ｐ０Ａ＿ｋよりも高い圧力Ｐ０Ａ＿ｋ＋１（＞Ｐ０Ａ＿ｋ）に設定される。
【０３４２】
そして、空間２１９１Ａの圧力ＰＡを圧力Ｐ０Ａ＿ｋに設定した状態で、トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえ部２０９１によって押さえながら、トレーニング対象者が踵で踵載部２０９２Ａに力を印加し、踵載部２０９２Ａを床面に着けることができるかを判定する。
【０３４３】
踵載部２０９２Ａを床面に着けることができれば、空間２１９１Ａの圧力ＰＡを圧力Ｐ０Ａ＿ｋ＋１に設定した状態で、トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえ部２０９１によって押さえながら、トレーニング対象者が踵で踵載部２０９２Ａに力を印加し、踵載部２０９２Ａを床面に着けることができるかを判定する。
【０３４４】
このように、空間２１９１Ａの圧力ＰＡを変えながら、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力を測定する。この場合、踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力として、踵載部２０９２Ａを床面に着けることができたときの空間２１９１Ａの圧力ＰＡを記録する。トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力を両足について測定する。
【０３４５】
トレーニング指導方法のステップＳ１，Ｓ９においては、上述した方法によって、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力を両足について測定し、その測定した力をトレーニング対象者の身体能力とする。
【０３４６】
なお、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力は、トレーニング指導器具２００Ａ，２００Ｂのいずれかを用いて、同様に測定できる。
【０３４７】
トレーニング指導器具２００Ａを用いる場合、箱部材２２２１に入れる重りの重さを変えながらトレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができたときの重りの重さを検出することによって、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力を測定できる。
【０３４８】
また、トレーニング指導器具２００Ｂを用いる場合、伸縮部材２３０内の空気圧を変えながらトレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができたときの伸縮部材２３０内の空気圧を検出することによって、トレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを床面に着けることができる力を測定できる。
【０３４９】
指導者は、図３５において説明した左右のバランスの確認と、図３６において説明した前後のバランスの確認と、図３７において説明した踵載部２０９２Ａを床面に着けることができるときの力の測定との少なくとも１つを、トレーニング指導方法のステップＳ１，Ｓ１０における身体能力の確認として実行する。
【０３５０】
指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ１，Ｓ１０において、上述した（１）〜（３）の少なくとも１つを用いてトレーニング対象者の身体能力を確認してもよい。
【０３５１】
図３８は、図３４に示すトレーニング指導方法のステップＳ２〜ステップＳ８における動作を説明するための模式図である。
【０３５２】
図３８を参照して、トレーニング指導方法のステップＳ２において、指導者は、立位姿勢をとり、壁３０（支持部材）を用いて上肢（右手７および左手８）によって体を前方に傾けた姿勢で支えるようにトレーニング対象者を指導し、トレーニング指導方法のステップＳ３において、指導者は、例えば、左足１を前へ出して足趾および踵１２を床面１０に着け、右足２を後ろへ出して右足２の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえ部２０９１によって押さえ、右足２の踵１３を足載部材２１３の踵載部２１３２Ａ（＝踵載部２０９２Ａ）に載せるようにトレーニング対象者を指導する（図３８の（ａ）参照）。
【０３５３】
この場合、トレーニング指導器具２００の支持部材２１６の一方端は、床面１０に着いており、踵載部２０９２Ａは、下地から上方向へ印加された力Ｐｗ１によって床面１０から上方向（ｚ軸方向）に離れている。また、指導者は、右手７および左手８を水平に前へ出して右手７および左手８の掌を壁３０に接触させて前傾姿勢を維持するようにトレーニング対象者を指導する。更に、指導者は、左足１を前へ出し、右足２を後ろへ出す場合、左足１および右足２の膝を曲げないようにトレーニング対象者を指導する。
【０３５４】
トレーニング対象者が図３８の（ａ）に示す姿勢をとった後、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ４において、後ろへ出した足（右足２）の全ての指を足載部材２１３の下地部２０９２に着けた状態で、後ろに出した足（右足２）の踵１３で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するようにトレーニング対象者を指導する（図３８の（ｂ）参照）。
【０３５５】
これにより、トレーニング対象者は、右足２の踵１３で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加し、右足２の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が押さえ部２０９１によって押さえられた状態で踵１３を床面１０方向（下方向）へ移動させる。そうすると、支持部材２１４、支持部材２１５、回動部２０２Ｂおよび支持部材２１６は、ｘ−ｚ平面内において反時計方向に回動し、仕切弁２１９６が上方向（ｚ軸方向）へ押し上げられる。その結果、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、図３８の（ａ）における圧力よりも高くなり、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、図３８の（ａ）における圧力よりも低くなり、圧力ＰＡは、圧力ＰＢよりも高くなる。
【０３５６】
なお、図３８の（ａ）に示す状態から図３８の（ｂ）に示す状態へ移行する動作においては、指導者は、好ましくは、右足２の膝を曲げないようにトレーニング対象者を指導する。
【０３５７】
図３８の（ｂ）に示すように踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ５において、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する。
【０３５８】
そうすると、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢよりも高いので、仕切弁２１９６は、支持部材２１６の一方端が床面１０に着くまで、圧力ＰＡによって床面１０方向（下方向）へ押される。
【０３５９】
その結果、支持部材２１４、支持部材２１５、回動部２０２Ｂおよび支持部材２１６は、ｘ−ｚ平面において時計方向に回動し、足載部材２１３の踵載部２０９２Ａは、床面１０から上方向へ移動し、トレーニング対象者の右足２の踵１３を上方向へ移動させる。そして、図３８の（ａ）に示す状態になる。
【０３６０】
この場合、指導者は、好ましくは、右足２の膝を曲げずに右足２のみで背伸びをするようにトレーニング対象者を指導する。より好ましくは、指導者は、真上へ右足２の踵１３を上げるようにトレーニング対象者を指導する。この指導により、踵１３を上方に上げたときの重心が右足２の５指（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てに印加され、右足２の５指（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てを足載部材２１３の下地部２０９２に着けるようにできる。
【０３６１】
また、指導者は、右足２の全ての指が足載部材２１３の下地部２０９２に着いていることを確認する。そして、指導者は、右足２の少なくとも１つの指が足載部材２１３の下地部２０９２に着いていない場合、右足２の全ての指が足載部材２１３の下地部２０９２に着くように意識して踵１３を上方へ上げるように指導する。この指導により、踵１３を上方に上げたときの重心が右足２の５指（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てに印加し易くできる。
【０３６２】
好ましくは、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ４，Ｓ５を５回〜１０回（所定回数）繰り返し行う。即ち、指導者は、図３８の（ａ）に示す状態から図２２の（ｂ）に示す状態へ移行する動作と、図３８の（ｂ）に示す状態から図３８の（ａ）に示す状態へ移行する動作とを５回〜１０回（所定回数）繰り返し行うようにトレーニング対象者を指導する。
【０３６３】
引き続いて、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ６において、右足２を前へ出して足趾および踵１３を床面１０に着け、左足１を後ろへ出して左足１の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえ部２０９１によって押さえ、左足１の踵１２を足載部材２０９の踵載部２０９２Ａに載せるようにトレーニング対象者を指導する（図３８の（ａ）参照）。
【０３６４】
この場合、トレーニング指導器具２００の支持部材２１２の一方端は、床面１０に着いており、踵載部２０９２Ａは、下地から上方向へ印加された力Ｐｗ１によって床面１０から上方向（ｚ軸方向）に離れている。また、指導者は、右手７および左手８を水平に前へ出して右手７および左手８の掌を壁３０に接触させて前傾姿勢を維持するようにトレーニング対象者を指導する。更に、指導者は、右足２を前へ出し、左足１を後ろへ出す場合、左足１および右足２の膝を曲げないようにトレーニング対象者を指導する。
【０３６５】
トレーニング対象者が図３８の（ａ）に示す姿勢をとった後、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ７において、後ろへ出した足（左足１）の全ての指を足載部材２０９の下地部２０９２に着けた状態で、後ろに出した足（左足１）の踵１２で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するようにトレーニング対象者を指導する（図３８の（ｂ）参照）。
【０３６６】
これにより、トレーニング対象者は、左足１の踵１２で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加し、左足１の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が押さえ部２０９１によって押さえられた状態で踵１２を床面１０方向（下方向）へ移動させる。そうすると、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面内において反時計方向に回動し、仕切弁２１９６が上方向（ｚ軸方向）へ押し上げられる。その結果、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、図３８の（ａ）における圧力よりも高くなり、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、図３８の（ａ）における圧力よりも低くなり、圧力ＰＡは、圧力ＰＢよりも高くなる。
【０３６７】
なお、図３８の（ａ）に示す状態から図３８の（ｂ）に示す状態へ移行する動作においては、指導者は、好ましくは、左足１の膝を曲げないようにトレーニング対象者を指導する。
【０３６８】
図３８の（ｂ）に示すように踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ８において、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する。
【０３６９】
そうすると、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢよりも高いので、仕切弁２１９６は、支持部材２１２の一方端が床面１０に着くまで、圧力ＰＡによって床面１０方向（下方向）へ押される。
【０３７０】
その結果、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面において時計方向に回動し、足載部材２０９の踵載部２０９２Ａは、床面１０から上方向へ移動し、トレーニング対象者の左足１の踵１２を上方向へ移動させる。そして、図３８の（ａ）に示す状態になる。
【０３７１】
この場合、指導者は、好ましくは、左足１の膝を曲げずに左足１のみで背伸びをするようにトレーニング対象者を指導する。より好ましくは、指導者は、真上へ左足１の踵１２を上げるようにトレーニング対象者を指導する。この指導により、踵１２を上方に上げたときの重心が左足１の５指（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てに印加され、左足１の５指（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てを足載部材２０９の下地部２０９２に着けるようにできる。
【０３７２】
また、指導者は、左足１の全ての指が足載部材２０９の下地部２０９２に着いていることを確認する。そして、指導者は、左足１の少なくとも１つの指が足載部材２０９の下地部２０９２に着いていない場合、左足１の全ての指が足載部材２０９の下地部２０９２に着くように意識して踵１２を上方へ上げるように指導する。この指導により、踵１２を上方に上げたときの重心が左足１の５指（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てに印加し易くできる。
【０３７３】
好ましくは、指導者は、トレーニング指導方法のステップＳ７，Ｓ８を５回〜１０回（所定回数）繰り返し行う。即ち、指導者は、図３８の（ａ）に示す状態から図２２の（ｂ）に示す状態へ移行する動作と、図３８の（ｂ）に示す状態から図３８の（ａ）に示す状態へ移行する動作とを５回〜１０回（所定回数）繰り返し行うようにトレーニング対象者を指導する。
【０３７４】
トレーニング指導器具２００を用いて、指導者が左足１および右足２の全ての指をそれぞれ足載部材２０９，２１３の下地部２０９２に着けて踵１２，１３を上下に上げ下げする動作を繰り返し行わせることにより、トレーニング対象者は、左足１および右足２の全ての指をそれぞれ足載部材２０９，２１３の下地部２０９２に着けて踵１２，１３を上下に上げ下げする動作を繰り返し行うことになり、左足１および右足２の全ての指を下地に着けて歩行、走行、および各種のスポーツをすることを学習する。その結果、トレーニング対象者の体幹のバランスがより増進し、トレーニング対象者の身体能力を向上できる。
【０３７５】
なお、トレーニング指導器具２００Ａまたはトレーニング指導器具２００Ｂを用いた場合も、トレーニング指導方法におけるステップＳ２〜ステップＳ８の動作は、図２２における説明と同じである。
【０３７６】
図３９は、図３８の（ａ），（ｂ）に示す右足２の一部の拡大図である。なお、図３９においては、足載部材２１３の押さえ部２０９１は、省略されている。
【０３７７】
図３９を参照して、図３８の（ａ）に示す状態では、右足２の５趾（親指２１、人指し指２２、中指２３、薬指２４および小指２５）は、足載部材２１３の下地部２０９２を介して床面１０に着いており、右足２の踵１３および足載部材２１３の踵載部２０９２Ａは、床面１０から上方向へ離れている（図３９の（ａ）参照）。
【０３７８】
そして、右足２の踵１３がトレーニング指導器具２００によって上方へ上げられる場合、指導者は、５趾（親指２１、人指し指２２、中指２３、薬指２４および小指２５）の全てが足載部材２１３の下地部２０９２を介して床面１０に着くようにトレーニング対象者を指導する。好ましくは、指導者は、右足２の５趾（親指２１、人指し指２２、中指２３、薬指２４および小指２５）を含む領域ＲＥＧが足載部材２１３の下地部２０９２を介して床面１０に着くようにトレーニング対象者を指導する（図３９の（ａ）参照）。この場合、小指２５が浮き上がりやすいので、指導者は、特に、小指２５が足載部材２１３の下地部２０９２を介して床面１０に着いているかを確認する。
【０３７９】
なお、トレーニング指導器具２００によって左足１の踵１２が上方へ上げられる場合も、指導者は、図３９の（ａ）に示すように、左足１の５趾（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てを足載部材２０９の下地部２０９２を介して床面１０に着けるようにトレーニング対象者を指導する。
【０３８０】
これによって、図３９の（ａ）に示す領域ＲＥＧが下地部２０９２を介して床面１０に、より確実に着くようにできる。その結果、トレーニング対象者は、足の全ての指を下地に着けて歩行、走行、および各種のスポーツをする感覚を効果的に学習できる。
【０３８１】
図３８の（ｂ）においては、右足２の５趾（親指２１、人指し指２２、中指２３、薬指２４および小指２５）および踵１３は、足載部材２１３の下地部２０９２を介して床面１０に着いている（図３９の（ｂ）参照）。
【０３８２】
指導者が上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法に従ってトレーニング対象者を指導し、トレーニング対象者が図３８および図３９に示すように、左足１の踵１２および右足２の踵１３を所定回数だけ上下方向へ上げ下げする動作を行うことによって、トレーニング指導方法のステップＳ１における身体能力の確認においては、トレーニング対象者が左右のバランスおよび前後のバランスを取ることが困難であり、トレーニング対象者がより弱い力でしか踵載部２０９２Ａを床面１０に着けることができなかったが、トレーニング指導方法のステップＳ９における身体能力の確認においては、トレーニング対象者は、左右に押されても立位姿勢を維持でき、前後に押されても座位姿勢を維持できるようになり、トレーニング対象者がより強い力で踵載部２０９２Ａを床面１０に着けることができるようになった。
【０３８３】
すなわち、トレーニング指導方法のステップＳ２〜ステップＳ８を実行することによって、トレーニング対象者の身体能力を向上できた。
【０３８４】
上述したトレーニング指導方法の発明者は、長年の研究によって、左足１の５趾（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の一部および／または右足２の５趾（親指２１、人指し指２２、中指２３、薬指２４および小指２５）の一部が地面に着いていない人が多いという知見を見いだし、その知見に基づいて、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂと、トレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法とを創作するに至ったものである。
【０３８５】
人間が歩行、走行および各種のスポーツをするときに基本になるのは、両足であり、その両足の５趾（親指、人指し指、中指、薬指および小指）がしっかりと地面に着いていなければ、不安定になる。
【０３８６】
しかし、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法によって指導を受ければ、トレーニング対象者は、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を押さえ部２０９１によって押さえ、足の全ての指を地面に着けて踵を上下方向へ上げ下げする動作を行うことによって、両足の５趾（親指、人指し指、中指、薬指および小指）がしっかりと地面に着くようになり、体幹のバランスが増し、トレーニング対象者の身体能力が向上するものと考えられる。
【０３８７】
このように、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂ、およびトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法は、上述した新たな知見に基づいて創作されたものであり、既に知られている足健康装具およびトレーニング方法とは全く異なるものである。すなわち、既に知られている足健康装具およびトレーニング方法は、身体に備わっている多くの筋肉のうちの特定の筋肉を鍛える足健康装具およびトレーニング方法であり、体幹（胴体）のバランスを鍛えるものではない。
【０３８８】
また、既に知られている足健康装具およびトレーニング方法には、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を押さえながら、両足の５趾（親指、人指し指、中指、薬指および小指）の全てが地面に着くように鍛える、という思想はない。従って、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂ、およびトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法は、従来の足健康装具およびトレーニング方法とは全く異なる思想を有し、独自性の高いトレーニング指導器具およびトレーニング指導方法である。
【０３８９】
上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂおよびトレーニング指導方法は、治療等の医療行為に用いられるものではなく、トレーニング対象者が体幹のバランスを増すようにトレーニングするために用いられるものである。
【０３９０】
このことは、例えば、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法に従ってゴルフ選手を指導した結果、ドライバーを用いて打ったときのボールの飛距離が２０〜３０ヤード伸びたことからも明らかである。
【０３９１】
また、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法は、ゴルフ選手に限らず、野球、テニス、陸上競技、および格闘技（柔道、空手、剣道等）等の各種のスポーツを行うスポーツ選手が体幹のバランスを増進し、身体能力を向上できるようにトレーニングするためにも用いられる。
【０３９２】
図３４に示すトレーニング指導方法においては、ステップＳ３〜Ｓ５を順次実行することと、ステップＳ６〜Ｓ８を順次実行することとを交互に繰り返し行ってもよい。この場合、ステップＳ３〜Ｓ５を、１回または複数回、順次実行することと、ステップＳ６〜Ｓ８を、１回または複数回、順次実行することとを交互に繰り返してもよい。
【０３９３】
上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法は、トレーニング時間が短いという特徴を有する。すなわち、上述したステップＳ２〜ステップＳ９の指導によって、トレーニング対象者が動作する時間は、数分（人によっては、１分程度）である。このように、短いトレーニング時間であっても、トレーニング対象者の体幹のバランス（左右のバランスおよび前後のバランス等）が効果的に増進し、または踵載部２０９２Ａが下地に着くように踵載部２０９２Ａに印加する力がより強くなり、トレーニング対象者の身体能力を向上できる。
【０３９４】
また、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法は、トレーニング対象者が簡単な動作によってトレーニングできるという特徴を有する。すなわち、上述したステップＳ２〜ステップＳ８の指導によって、トレーニング対象者は、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節を押さえ部２０９１によって押さえ、足の全ての指を下地に着けて踵を上下する動作を行うだけである。このように、簡単な動作によるトレーニングであっても、トレーニング対象者の体幹のバランス（左右のバランスおよび前後のバランス等）が効果的に増進するとともにトレーニング対象者が踵載部２０９２Ａを下地に着けるときの力が強くなり、トレーニング対象者の身体能力を向上できる。
【０３９５】
図４０は、この発明の実施の形態によるトレーニング指導器具を用いた別のトレーニング指導方法を示すフローチャートである。
【０３９６】
図４０に示すフローチャートは、図３４示すフローチャートのステップＳ２，Ｓ４〜ステップＳ９をステップＳ１１〜ステップＳ１５に代えたものであり、その他は、図３４に示すフローチャートと同じである。
【０３９７】
図４０を参照して、トレーニング指導方法が開始されると、指導者は、上述したステップＳ１，Ｓ３を順次実行する。
【０３９８】
そして、指導者は、膝を曲げて座位姿勢をとり、左足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを足載部材２０９の押さえ部２０９１によって押さえ、左足の踵を足載部材２０９の踵載部２０９２Ａに載せるとともに、右足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを足載部材２１３の押さえ部２１３１（＝押さえ部２０９１）によって押さえ、右足の踵を足載部材２１３の踵載部２１３２Ａ（＝踵載部２０９２Ａ）に載せるように指導する（ステップＳ１１）。
【０３９９】
その後、指導者は、右足および左足のいずれか一方の足の全ての指を足載部材の下地部２０９２に着けた状態で一方の足の踵で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するように指導する（ステップＳ１２）。
【０４００】
そして、踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、指導者は、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ１３）。
【０４０１】
引き続いて、指導者は、他方の足の全ての指を足載部材の下地部２０９２に着けた状態で他方の足の踵で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するように指導する（ステップＳ１４）。
【０４０２】
そして、踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、指導者は、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する（ステップＳ１５）。
【０４０３】
その後、指導者は、上述したステップＳ９を実行する。これにより、図４０に示すトレーニング指導方法が終了する。
【０４０４】
なお、トレーニング指導器具２００Ａまたはトレーニング指導器具２００Ｂを用いた場合も、トレーニング指導方法は、図２４に示すフローチャートに従って実行される。
【０４０５】
図４０に示すトレーニング指導方法においては、好ましくは、指導者は、ステップＳ１２，Ｓ１３を５回〜１０回（所定回数）繰り返し実行し、ステップＳ１４，Ｓ１５を５回〜１０回（所定回数）繰り返し実行する。
【０４０６】
また、図４０に示すトレーニング指導方法においては、指導者は、ステップＳ１２，Ｓ１３を、１回または複数回、順次実行することと、ステップＳ１４，Ｓ１５を、１回または複数回、順次実行することとを繰り返し実行してもよい。
【０４０７】
更に、図４０に示すトレーニング指導方法においては、指導者は、ステップＳ１２およびステップＳ１４を同時に実行し、ステップＳ１３およびステップＳ１５を同時に実行してもよい。即ち、指導者は、トレーニング指導器具２００を用いて、両足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえ部２０９１によって押さえ、両足の全ての指を足載部材２０９，２１３の下地部２０９２を介して床面１０に着けた状態で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで両足の踵で足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａに同時に力Ｐｗ２を印加するようにトレーニング対象者を指導し、足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを同時に停止するようにトレーニング対象者を指導してもよい。そして、指導者は、ステップＳ１２およびステップＳ１４を、５回〜１０回（所定回数）、同時に実行し、ステップＳ１３およびステップＳ１５を、５回〜１０回（所定回数）、同時に実行してもよい。
【０４０８】
図４１は、図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１１〜ステップＳ１５における動作を説明するための模式図である。なお、図４１においては、トレーニング対象者の右足２およびトレーニング指導器具２００の足載部材２１３、支持部材２１４、支持部材２１５，２１６、回動部２０２Ｂおよび伸縮部材２２０が省略されている。
【０４０９】
図４１を参照して、図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１１において、膝を曲げて台２０上で座位姿勢をとり、左足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを足載部材２０９の押さえ部２０９１によって押さえ、左足の踵１２を足載部材２０９の踵載部２０９２Ａに載せるとともに、右足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを足載部材２１３の押さえ部２０９１によって押さえ、右足の踵を足載部材２１３の踵載部２０９２Ａに載せるように指導する（図４１の（ａ）参照）。
【０４１０】
その後、指導者は、図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１２において、例えば、左足１の全ての指を足載部材２０９の下地部２０９２に着けた状態で一方（左足１）の足の踵１２で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するように指導する（図４１の（ｂ）参照）。
【０４１１】
これにより、トレーニング対象者は、左足１の踵１２で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加し、左足１の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が押さえ部２０９１によって押さえられた状態で踵１２を床面１０方向（下方向）へ移動させる。そうすると、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面内において反時計方向に回動し、仕切弁２１９６が上方向（ｚ軸方向）へ押し上げられる。その結果、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、図４１の（ａ）における圧力よりも高くなり、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、図４１の（ａ）における圧力よりも低くなり、圧力ＰＡは、圧力ＰＢよりも高くなる。
【０４１２】
図４１の（ｂ）に示すように踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、指導者は、図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１３において、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する。
【０４１３】
そうすると、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢよりも高いので、仕切弁２１９６は、支持部材２１２の一方端が床面１０に着くまで、圧力ＰＡによって床面１０方向（下方向）へ押される。
【０４１４】
その結果、支持部材２１０、支持部材２１１、回動部２０２Ａおよび支持部材２１２は、ｘ−ｚ平面において時計方向に回動し、足載部材２０９の踵載部２０９２Ａは、床面１０から上方向へ移動し、トレーニング対象者の左足１の踵１２を上方向へ移動させる。そして、図４１の（ａ）に示す状態になる。
【０４１５】
引き続いて、指導者は、図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１４において、右足２の全ての指を足載部材２１３の下地部２０９２に着けた状態で他方の足（右足２）の踵１３で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するように指導する（図４１の（ｂ）参照）。
【０４１６】
これにより、トレーニング対象者は、右足２の踵１３で踵載部２０９２Ａが床面１０に着くまで踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加し、右足２の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節が押さえ部２０９１によって押さえられた状態で踵１３を床面１０方向（下方向）へ移動させる。そうすると、支持部材２１４、支持部材２１５、回動部２０２Ｂおよび支持部材２１６は、ｘ−ｚ平面内において反時計方向に回動し、仕切弁２１９６が上方向（ｚ軸方向）へ押し上げられる。その結果、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、図４１の（ａ）における圧力よりも高くなり、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢは、図４１の（ａ）における圧力よりも低くなり、圧力ＰＡは、圧力ＰＢよりも高くなる。
【０４１７】
図４１の（ｂ）に示すように踵載部２０９２Ａが床面１０に着くと、指導者は、図４０に示すトレーニング指導方法のステップＳ１５において、踵載部２０９２Ａに力Ｐｗ２を印加するのを停止するようにトレーニング対象者を指導する。
【０４１８】
そうすると、仕切弁２１９５と仕切弁２１９６との間の空間２１９１Ａの圧力ＰＡは、仕切弁２１９６と本体部２１９１との間の空間２１９１Ｂの圧力ＰＢよりも高いので、仕切弁２１９６は、支持部材２１６の一方端が床面１０に着くまで、圧力ＰＡによって床面１０方向（下方向）へ押される。
【０４１９】
その結果、支持部材２１４、支持部材２１５、回動部２０２Ｂおよび支持部材２１６は、ｘ−ｚ平面において時計方向に回動し、足載部材２１３の踵載部２０９２Ａは、床面１０から上方向へ移動し、トレーニング対象者の右足２の踵１３を上方向へ移動させる。そして、図４１の（ａ）に示す状態になる。
【０４２０】
図４０および図４１において説明したトレーニング指導方法に従ってトレーニング対象者を指導した結果、ステップＳ１の身体能力の確認において、トレーニング対象者は、左右のバランスおよび前後のバランスを維持することが困難であり、足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａ，踵載部２１３２Ａが床面１０に着くように踵載部２０９２Ａ，踵載部２１３２Ａに印加する力が弱く、トレーニング対象者の身体能力が低かったが、ステップＳ９の身体能力の確認においては、トレーニング対象者は、左右のバランスおよび前後のバランスを維持することができ、足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａ，踵載部２１３２Ａが床面１０に着くように踵載部２０９２Ａに印加する力がより強くなり、トレーニング対象者の身体能力が向上していることを確認できた。
【０４２１】
図４０に示すトレーニング指導方法についてのその他の説明は、図３４に示すトレーニング指導方法についての説明と同じである。
【０４２２】
この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法は、トレーニングセンター等の施設内で実行されてもよく、屋外で実行されてもよい。
【０４２３】
上記においては、トレーニング対象者は、壁３０に両手の掌を接触させて前傾姿勢を保持すると説明したが、この発明の実施の形態においては、これに限らず、トレーニング対象者は、前傾姿勢を保持できるものであれば、どのような部材を用いて前傾姿勢を保持してもよく、一般的には、支持部材を用いて前傾姿勢を保持すればよい。
【０４２４】
また、上記においては、足の親指の第２関節、人指し指の第３関節、中指の第３関節、薬指の第３関節および小指の第３関節をトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂの押さえ部２０９１等によって押さえ、足の全ての指を足載部材２０９，２１３の下地部２０９２に着けて踵を上下方向へ上げ下げするように指導すると説明した。
【０４２５】
上述した図３４に示すフローチャートのステップＳ１，Ｓ１０、および図４０に示すフローチャートのステップＳ１，Ｓ１０は、トレーニング対象者の身体能力を確認するステップであり、トレーニングを行うようにトレーニング対象者を指導するステップではない。従って、図３４に示すフローチャートのステップＳ１，Ｓ１０、および図４０に示すフローチャートのステップＳ１，Ｓ１０は、実行されなくてもよく、この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法として、図３４に示すフローチャートのステップＳ２〜ステップＳ９、および図４０に示すフローチャートのステップＳ３，Ｓ１１〜ステップＳ１５が実行されればよい。
【０４２６】
従って、この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法は、トレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂのいずれかを用いてトレーニング対象者を指導するトレーニング指導方法であって、トレーニング対象者の足の第２関節および第３関節が押さえ部によって押さえられ、かつ、トレーニング対象者の足の踵が踵載部に着いた状態で、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを、少なくとも１回づつ、トレーニング対象者の両方の足について行わせるトレーニング指導方法であればよい。ここで、「踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする」とは、下地方向への力を踵載部に印加するのを停止することを含む。
【０４２７】
そして、この発明の実施の形態によるトレーニング指導方法は、好ましくは、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを行う前に、トレーニング対象者が両足を下地に着けて座位姿勢をとっているときのトレーニング対象者の足の指の下地への着き具合と、トレーニング対象者の身体能力とを確認するステップと、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを行った後、トレーニング対象者の身体能力を確認するステップとを更に備えていてもよい。
【０４２８】
このように、トレーニング対象者の身体能力を確認するステップを備えることによって、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを実行したことによる効果を明確に確認できる。下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを実行したことによる効果は、即座に現れるので、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを行う前後において、トレーニング対象者の身体能力を確認することによって、下地から上方向に離れた位置にある踵載部を下地に近づけるように踵載部に第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）を印加する動作と、踵載部が下地に近づくと、踵載部に印加する下地方向への力を第２の力（上述した力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６のいずれか）よりも弱くする動作とを実行したことによる効果を確認し易いからである。
【０４２９】
上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａ，２００Ｂを用いたトレーニング指導方法においては、トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえ部２０９１によって押さえた状態において、足載部材２０９，２１３の踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａに下地から上方向への力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５が印加されているときにトレーニング対象者の足の踵によって力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５よりもそれぞれ強い力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６を力Ｐｗ１，Ｐｗ３，Ｐｗ５に抗して踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａに印加することによって踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａを下地方向へ移動させる第１の動作と、踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａが下地に近づくと、トレーニング対象者の足の踵を下地方向へ移動させ、踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａに印加する力を力Ｐｗ２，Ｐｗ４，Ｐｗ６よりも弱めることによって踵載部２０９２Ａ，２１３２Ａを下地から上方向へ移動させる第２の動作とをトレーニング対象者に行わせることを特徴とする。
【０４３０】
特に、第１の動作をトレーニング対象者に行わせるトレーニング指導方法は、従来のトレーニング指導方法にはないものである。
【０４３１】
上述したトレーニング指導器具２００は、空間２１９１Ａの圧力を検出する圧力センサーと、空間２１９１Ｂの圧力を検出する圧力センサーと、検出された空間２１９１Ａの圧力と空間２１９１Ｂの圧力とに基づいて、踵載部２０９２Ａに印加される下地から上方向への力を表示する表示装置とを更に備えていてもよい。これにより、踵載部２０９２Ａに印加される下地から上方向への力を強くした状態で、踵載部２０９２Ａを下地方向へ移動させることができれば、トレーニング対象者の身体能力が向上したことを客観的に示すことができる。
【０４３２】
また、この発明の実施の形態においては、上述したトレーニング指導器具２００，２００Ａは、椅子に備えられていてもよい。これにより、椅子に座って仕事をしながら、足の踵を上下させることができ、身体能力を向上できるとともに健康を保持できる。
【０４３３】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施の形態の説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【０４３４】
この発明は、トレーニング指導器具およびそれを用いたトレーニング指導方法に適用される。
【符号の説明】
【０４３５】
１  左足、２  右足、３，４  三角筋、５，６，１４  矢印、１０  床面、７  右手、８  左手、９，１１  肩、１２，１３  踵、２０  台、２１，３１  親指、２２，３２  人指し指、２３，３３  中指、２４，３４  薬指、２５，３５  小指、４１  第２関節、４２〜４５  第３関節、５１〜５５  凸部、２００，２００Ａ，２００Ｂ  トレーニング指導器具、２０１，２０３，２０４  土台部材、２０２，２０５，２０６，２０７，２０８，２１１，２１２，２１５，２１６  支持部材、２０９，２０９Ａ，２０９Ｂ，２０９Ｃ，２１３  足載部材、２１０，２１４  回動部材、２１７，２１８  脚部、２１９，２２０，２３０  伸縮部材、２２１  板部材、２２２，２２３  重り部材、２０９１，２０９１−１，２０９１−２，２０９１Ａ，２０９１Ｂ，２０９１Ｄ，２０９１Ｅ  押さえ部、２０９１Ｃ  空間部、２０９２  下地部、２０９２Ａ  踵載部、２０９４  固定部材、２０９５  袋部材、２０９６  弁、２０９７〜２１０１  指挿入部、２１９１  本体部、２１９１Ａ，２１９１Ｂ  空間、２１９２  圧力調整部、２１９３，２１９７  支持部材、２１９３Ａ，２１９４Ａ  ねじ部、２１９４  軸部材、２１９５，２１９６  仕切弁、２２２１  箱部材、２２２２〜２２２６  重り。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年5月11日(2020.5.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニング対象者の足の親指の第２関節と、人指し指、中指、薬指および小指の第３関節とを押さえる押さえ部と、
前記トレーニング対象者の足の踵を載せるための踵載部と、
前記トレーニング対象者の前記第２関節および前記第３関節を前記押さえ部によって押さえた状態において、前記踵載部が下地から上方向へ離れた位置にあるときに前記踵載部に印加された下地から上方向への第１の力よりも強い下地方向への第２の力が前記トレーニング対象者によって前記踵載部に印加されたことに応じて前記踵載部を前記下地方向へ移動させ、前記踵載部が下地から上方向における最高位置よりも低い位置にあるときに前記トレーニング対象者によって前記踵載部に印加された下地方向への力が前記第２の力よりも弱くなったことに応じて前記踵載部を下地から上方向へ移動させる制御部とを備え、
前記制御部は、
下地から所定の高さに配置される第１の支持部材の軸の周りに回動可能に前記第１の支持部材に取り付けられた回動部と、前記第１の支持部材に直交する方向に前記回動部から突出して配置され、かつ、前記踵載部に連結された第１の部材と、前記第１の部材の突出方向と反対方向に前記回動部から突出し、かつ、前記第１の部材と直線状に配置された第２の部材とを含む回動部材と、
前記第１の力が前記踵載部に印加されるように下地方向への第３の力を前記回動部材の前記第２の部材に印加する印加部材とを含み、
前記回動部材の前記回動部は、前記第１の支持部材の軸の方向に所定の範囲で移動可能であり、
前記押さえ部は、
前記トレーニング対象者の土踏まずよりも前側の部分を載せる下地部材と、
前記下地部材の幅方向に配置された軸部材と、
前記軸部材の軸の周りに回動可能であり、前記下地部材との距離が前記トレーニング対象者の親指の厚みよりも小さい位置に配置された第１の部分と、
前記下地部材との距離が前記下地部材と前記第１の部分との距離よりも大きい位置に配置され、前記トレーニング対象者の足の親指、人指し指、中指、薬指および小指が前記下地部材と前記第１の部分との間に挿入されることに伴って前記第１の部分が前記軸の周りに回動することに応じて前記軸の周りに回動し、前記第２関節および前記第３関節に押し付けられる第２の部分と、
前記第１の部分と前記第２の部分とを前記下地部材側に有し、伸縮する本体部とを含み、
前記軸部材は、前記第１の部分と前記下地部材との距離が前記第２の部分と前記下地部材との距離よりも小さくなる位置において複数の貫通孔のいずれかに挿入されるとともに前記複数の貫通孔のうちの隣接する貫通孔間を移動可能である、トレーニング指導器具。
【請求項２】
前記複数の貫通孔は、前記第1の部分から前記第２の部分へ向かう方向に沿って設けられる、請求項１に記載のトレーニング指導器具。
【請求項３】
前記複数の貫通孔は、前記下地部材から前記本体部へ向かう方向に沿って設けられる、請求項１に記載のトレーニング指導器具。
【請求項４】
前記複数の貫通孔は、前記第1の部分から前記第２の部分へ向かう方向と前記下地部材から前記本体部へ向かう方向とに沿って設けられる、請求項１に記載のトレーニング指導器具。
【請求項５】
前記複数の貫通孔は、前記本体部に設けられる、請求項２から請求項４のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具。
【請求項６】
前記複数の貫通孔は、一方端が前記下地部材に固定され、かつ、前記下地部材から前記本体部へ向かう方向に沿って配置された第２の支持部材に設けられる、請求項２から請求項４のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具。
【請求項７】
前記第２の部分は、前記下地部材と前記第２の部分との距離が前記トレーニング対象者の足の小指側から親指側への方向に向かって徐々に長くなるように前記トレーニング対象者の足の小指側から親指側への方向に向かってテーパ状または階段状になっている、請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具。
【請求項８】
前記印加部材は、重さが相互に異なる複数の重りのいずれかからなる、請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載のトレーニング指導器具を用いてトレーニング対象者を指導するトレーニング指導方法であって、
前記トレーニング対象者の足の前記第２関節および前記第３関節が前記押さえ部によって押さえられ、かつ、前記トレーニング対象者の足の踵が前記踵載部に着いた状態で、下地から上方向に離れた位置にある前記踵載部を下地に近づけるように前記踵載部に前記第２の力を印加する動作と、前記踵載部が下地に近づくと、前記踵載部に印加する下地方向への力を前記第２の力よりも弱くする動作とを、少なくとも１回づつ、前記トレーニング対象者の両方の足について行わせる第１のステップを備えるトレーニング指導方法。
【請求項１０】
前記第１のステップの完了後に、前記第２の力よりも強く、かつ、下地から上方向への力である第３の力が前記踵載部に印加された状態で前記トレーニング対象者の足の踵で前記踵載部に下地方向への力を印加して前記踵載部を下地に付けるように前記トレーニング対象者を指導する第２のステップと、
前記トレーニング対象者が前記踵載部を下地に付けたときに前記踵載部に印加されている下地方向の力を測定する第３のステップとを更に備える、請求項９に記載のトレーニング指導方法。