(57)【要約】【課題】簡単な構成でありながらクリーニングローラのクリーニング性能の向上とクリーニング性能の長期に亘る維持とを両立させることができるベルト装置及びそれを備えた画像形成装置を提供する。【解決手段】ベルト装置は、ベルトが周回移動方向に周回移動するときにはクリーニングローラの回転を禁止する一方、ベルトが逆周回移動方向に周回移動するときにはクリーニングローラの回転を許容する一方向クラッチを備え、画像形成動作のときにベルトをクリーニングローラに対して周回移動方向に移動させてクリーニングローラの回転を禁止し、画像形成動作以外のときにクリーニングローラのベルトへの当接面が変わるのに必要な移動量以上にベルトをクリーニングローラに対して逆周回移動方向に移動させてクリーニングローラの回転を許容する。【選択図】図２
2020126156.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状のベルトと、前記ベルトを懸架する一対のベルトローラと、前記ベルトの表面に当接されるクリーニングローラとを備え、画像形成装置に備えられて画像形成動作を行うときに前記一対のベルトローラの回転により前記ベルトを所定の周回移動方向に周回移動させるベルト装置であって、
前記クリーニングローラを前記ベルトの表面に当接させて前記周回移動方向への周回移動に伴い前記クリーニングローラを従動回転させる構成とされており、
前記ベルトが前記周回移動方向に周回移動するときには前記クリーニングローラの回転を禁止する一方、前記ベルトが前記周回移動方向とは反対側の逆周回移動方向に周回移動するときには前記クリーニングローラの回転を許容する一方向クラッチを備え、
前記画像形成動作のときに前記ベルトを前記クリーニングローラに対して前記周回移動方向に移動させて前記一方向クラッチにより前記クリーニングローラの回転を禁止し、
前記画像形成動作以外のときに前記クリーニングローラの前記ベルトへの当接面が変わるのに必要な移動量以上に前記ベルトを前記クリーニングローラに対して前記逆周回移動方向に移動させて前記一方向クラッチにより前記クリーニングローラの回転を許容するように構成されていることを特徴とするベルト装置。
【請求項２】
請求項１に記載のベルト装置であって、
前記一対のベルトローラは、回転軸線を固定した固定ベルトローラと、前記固定ベルトローラに対して接近又は離間する方向である第１方向に回転軸線を移動可能とした移動ベルトローラとからなり、
前記クリーニングローラは、前記ベルトの前記一対のベルトローラ間の非巻き掛け部とは交差する方向である第２方向に移動可能とされており、
当該ベルト装置は、
前記移動ベルトローラを第１方向に移動させるための第１移動機構と、
前記ベルトの裏面に当接されて前記第２方向に移動可能とされた裏面ローラと、
前記クリーニングローラ及び前記裏面ローラを前記第２方向に移動させるための第２移動機構と
を備え、
前記第１移動機構により前記移動ベルトローラを前記第１方向における内側に移動させ、且つ、前記第２移動機構により前記クリーニングローラ及び前記裏面ローラを前記第２方向における外側に移動させる第１動作と、前記第１移動機構により前記移動ベルトローラを前記第１方向における外側に移動させ、且つ、前記第２移動機構により前記クリーニングローラ及び前記裏面ローラを前記第２方向における内側に移動させる第２動作とを行う構成とされており、
前記画像形成動作のときに前記第１動作を行い、前記画像形成動作以外のときに前記第２動作を行い、
前記第１動作から前記第２動作に移行するときには前記一対のベルトローラのうち前記裏面ローラよりも前記周回移動方向における下流側のベルトローラの回転抵抗が上流側のベルトローラの回転抵抗よりも大きくなっており、
前記クリーニングローラは、前記ベルトの前記一対のベルトローラ間の非巻き掛け部のうち前記裏面ローラ側の非巻き掛け部に設けられていることを特徴とするベルト装置。
【請求項３】
請求項２に記載のベルト装置であって、
前記クリーニングローラは、前記上流側のベルトローラと前記裏面ローラとの間に設けられていることを特徴とするベルト装置。
【請求項４】
請求項２又は請求項３に記載のベルト装置であって、
前記上流側のベルトローラは、前記移動ベルトローラとされていることを特徴とするベルト装置。
【請求項５】
請求項１に記載のベルト装置であって、
前記一対のベルトローラは、回転軸線を固定した固定ベルトローラと、前記固定ベルトローラに対して接近又は離間する方向である第１方向に回転軸線を移動可能とした移動ベルトローラとからなり、
前記クリーニングローラは、前記第１方向に移動可能とされており、
当該ベルト装置は、
前記クリーニングローラ及び前記移動ベルトローラを第１方向に移動させるための第１移動機構と、
前記ベルトの裏面に当接されて前記ベルトの前記一対のベルトローラ間の非巻き掛け部とは交差する方向である第２方向に移動可能とされた裏面ローラと、
前記裏面ローラを前記第２方向に移動させるための第２移動機構と
を備え、
前記第１移動機構により前記クリーニングローラ及び前記移動ベルトローラを前記第１方向における内側に移動させ、且つ、前記第２移動機構により前記裏面ローラを前記第２方向における外側に移動させる第１動作と、前記第１移動機構により前記クリーニングローラ及び前記移動ベルトローラを前記第１方向における外側に移動させ、且つ、前記第２移動機構により前記裏面ローラを前記第２方向における内側に移動させる第２動作とを行う構成とされており、
前記画像形成動作のときに前記第１動作を行い、前記画像形成動作以外のときに前記第２動作を行い、
前記第１動作から前記第２動作に移行するときには前記一対のベルトローラのうち前記裏面ローラよりも前記周回移動方向における下流側のベルトローラの回転抵抗が上流側のベルトローラの回転抵抗よりも大きくなっており、
前記クリーニングローラは、前記ベルトの前記上流側のベルトローラとの巻き掛け部に設けられていることを特徴とするベルト装置。
【請求項６】
請求項５に記載のベルト装置であって、
前記上流側のベルトローラは、前記移動ベルトローラとされていることを特徴とするベルト装置。
【請求項７】
請求項１に記載のベルト装置であって、
前記一方向クラッチによる前記クリーニングローラの回転を許容するために画像形成動作以外のときに前記ベルトを前記逆周回移動方向に周回移動させる構成は、前記ベルトを前記逆周回移動方向に周回移動させる方向である逆回転方向に前記一対のベルトローラの少なくとも一方を回転駆動させる構成であることを特徴とするベルト装置。
【請求項８】
請求項７に記載のベルト装置であって、
前記ベルトの表面に当接されるクリーニングブレードを備え、
前記画像形成動作以外のときに前記ベルトを前記移動量以上に前記逆周回移動方向に周回移動させて前記クリーニングブレードの捲れ上がりを防止するクリーニングブレード捲れ上がり防止制御を行う構成とされており、
前記一方向クラッチによる前記クリーニングローラの回転を許容するために前記画像形成動作以外のときに前記ベルトを前記逆周回移動方向に周回移動させる構成は、前記クリーニングブレード捲れ上がり防止制御を利用することを特徴とするベルト装置。
【請求項９】
請求項７又は請求項８に記載のベルト装置であって、
前記ベルトの表面に当接されるクリーニングブレードを備え、
前記クリーニングブレードは、前記周回移動方向において前記クリーニングローラよりも下流側に設けられており、
前記移動量は、前記クリーニングローラの前記ベルトとの当接位置と前記クリーニングブレードの前記ベルトとの当接位置との間の距離よりも小さいことを特徴とするベルト装置。
【請求項１０】
請求項１から請求項４までの何れか１つ又は請求項７から請求項９までの何れか１つに記載のベルト装置であって、
前記ベルトの裏面に当接して前記クリーニングローラと共に前記ベルトを挟持するバックアップローラを備えていることを特徴とするベルト装置。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０までの何れか１つに記載のベルト装置であって、
前記クリーニングローラは、少なくとも表面が多孔質弾性体で構成されていることを特徴とするベルト装置。
【請求項１２】
請求項１から請求項１１までの何れか１つに記載のベルト装置であって、
前記クリーニングローラの表面に当接されて該表面の汚れを除去する汚れ除去部を備えていることを特徴とするベルト装置。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２までの何れか１つに記載のベルト装置であって、
前記画像形成動作以外のときに前記一方向クラッチによる前記クリーニングローラの回転を許容する動作を前記画像形成動作毎に行う構成とされていることを特徴とするベルト装置。
【請求項１４】
請求項１から請求項１３までの何れか１つに記載のベルト装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト装置及びそれを備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置に備えられるベルト装置として、無端状のベルトと、ベルトを懸架する一対のベルトローラと、ベルトの表面に当接されるクリーニングローラとを備え、画像形成動作を行うときに一対のベルトローラの回転によりベルトを所定の周回移動方向に周回移動させるものが従来から知られている。
【０００３】
このようなベルト装置においては、クリーニングローラは、ベルトの表面の異物（例えば放電生成物）を除去するために、クリーニングローラをベルトの表面に当接させてベルトの周回移動方向への周回移動に伴いクリーニングローラを従動回転させる構成とする場合がある。この場合、クリーニングローラがベルトと共に従動回転するためベルトの表面の異物がクリーニングローラからすり抜け易くなり、これにより、クリーニング性能が悪化する。これに対して、クリーニングローラをベルトの表面に当接させてクリーニングローラの回転を停止させる構成とする場合がある。この場合、クリーニングローラの回転が停止するためクリーニングローラがベルトとの同一の当接面で常時当接することになり、これにより、クリーニング性能が向上するものの、クリーニング性能が早期に悪化する。従って、クリーニング性能の向上とクリーニング性能の長期に亘る維持とを両立させることが望まれる。
【０００４】
この点に関し、特許文献１には、クリーニングローラの回転を停止させるためのローラ停止手段を制御手段により制御することで、感光体に接触して感光体の表面をクリーニングするクリーニングローラを画像形成時に回転を停止させて感光体の表面上の残現像剤を掻き取り、非画像形成時に回転させることにより感光体の表面上から掻き取った残現像剤を感光体に移動させる構成において、クリーニングローラの回転を停止させる毎に、感光体に対して、クリーニングローラの周面における異なる位置をベルトに接触させることも開示されている（特許文献１の段落［００９２］等参照）。また、特許文献２には、作像時に像担持体を正回転させ、非作像時に像担持体を逆回転させる画像形成装置において、像担持体の正回転時には研磨部材を像担持体に対して従動回転させ、像担持体の逆回転時は研磨部材を回転停止或いは非従動回転させる構成が開示されている（特許文献２の段落［０００８］等参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１５−１７２６９９号公報
【特許文献２】特開２０１７−０４０８５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の構成では、たとえクリーニングローラのクリーニング性能の向上とクリーニング性能の長期に亘る維持とを両立させることができたとしても、クリーニングローラの回転を停止させるためのローラ停止手段やそれを制御する制御手段を用いるので、クリーニングローラを停止させるための構成が複雑化する。また、特許文献２に記載の構成では、たとえクリーニングローラのクリーニング性能を長期に亘って維持できたとしても、作像時に像担持体を正回転させて研磨部材を像担持体と従動回転させるので、クリーニングローラのクリーニング性能が悪化する。
【０００７】
そこで、本発明は、簡単な構成でありながらクリーニングローラのクリーニング性能の向上とクリーニング性能の長期に亘る維持とを両立させることができるベルト装置及びそれを備えた画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るベルト装置は、前記課題を解決するために、無端状のベルトと、前記ベルトを懸架する一対のベルトローラと、前記ベルトの表面に当接されるクリーニングローラとを備え、画像形成装置に備えられて画像形成動作を行うときに前記一対のベルトローラの回転により前記ベルトを所定の周回移動方向に周回移動させるベルト装置であって、前記クリーニングローラを前記ベルトの表面に当接させて前記周回移動方向への周回移動に伴い前記クリーニングローラを従動回転させる構成とされており、前記ベルトが前記周回移動方向に周回移動するときには前記クリーニングローラの回転を禁止する一方、前記ベルトが前記周回移動方向とは反対側の逆周回移動方向に周回移動するときには前記クリーニングローラの回転を許容する一方向クラッチを備え、前記画像形成動作のときに前記ベルトを前記クリーニングローラに対して前記周回移動方向に移動させて前記一方向クラッチにより前記クリーニングローラの回転を禁止し、前記画像形成動作以外のときに前記クリーニングローラの前記ベルトへの当接面が変わるのに必要な移動量以上に前記ベルトを前記クリーニングローラに対して前記逆周回移動方向に移動させて前記一方向クラッチにより前記クリーニングローラの回転を許容するように構成されていることを特徴とする。また、本発明に係る画像形成装置は、前記本発明に係るベルト装置を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によると、簡単な構成でありながらクリーニングローラのクリーニング性能の向上とクリーニング性能の長期に亘る維持とを両立させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本実施の形態に係るベルト装置を備えた画像形成装置を正面より視た概略断面図である。
【図２】第１実施形態に係るベルト装置を模式的に示す概略側面図であって、（ａ）は、第１動作を行っている状態を示す図であり、（ｂ）は、第２動作を行っている状態を示す図である。
【図３】第１実施形態に係るベルト装置においてクリーニングローラが裏面ローラと下流側のベルトローラとの間に設けられている一例を示す概略側面図であって、（ａ）は、第１動作を行っている状態を示す図であり、（ｂ）は、第２動作を行っている状態を示す図である。
【図４】第２実施形態に係るベルト装置のクリーニングローラ部分を模式的に示す概略側面図であって、（ａ）は、クリーニングローラがベルトの上流側のベルトローラとの巻き掛け部に設けられている構成の一例を示す図であり、（ｂ）は、クリーニングローラがベルトの上流側のベルトローラとの巻き掛け部に設けられている構成の他の例を示す図である。
【図５】第３実施形態に係るベルト装置を模式的に示す概略側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る実施の形態について図面を参照しながら説明する。以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称及び機能も同じである。従って、それらについての詳細な説明は繰り返さない。
【００１２】
［画像形成装置］
図１は、本実施の形態に係るベルト装置６を備えた画像形成装置１００を正面より視た概略断面図である。図１に示す画像形成装置１００は、原稿読取装置１０８により読み取られた画像データ、又は、外部から伝達された画像データに応じて、記録用紙等のシートＰに対して多色及び単色の画像を形成する画像形成処理を行うカラー画像形成装置である。なお、画像形成装置１００は、モノクロ画像形成装置であってもよい。また、画像形成装置１００は、他の形態のカラー画像形成装置であってもよい。
【００１３】
画像形成装置１００は、原稿読取装置１０８と、画像形成装置本体１１０とを備えており、画像形成装置本体１１０には、画像形成部１０２とシート搬送系１０３とが設けられている。
【００１４】
画像形成部１０２は、露光ユニット１、複数の現像ユニット２〜２、静電潜像担持体として作用する複数の感光体ドラム３〜３、複数のクリーニング部４〜４、複数の帯電装置５〜５、ベルト装置６（この例では中間転写ベルト装置）、複数のトナーカートリッジユニット２１〜２１及び定着ユニット７を備えている。また、シート搬送系１０３は、給紙トレイ８１、手差し給紙トレイ８２、排出ローラ３１及び排出トレイ１４を備えている。ベルト装置６は、裏面ローラ６５〜６５（この例では中間転写ローラ）及び無端状のベルト６１（この例では中間転写ベルト）を備えている。裏面ローラ６５〜６５は、ベルト６１の内側に設けられている。裏面ローラ６５〜６５は、感光体ドラム３〜３の表面に形成された各色のトナー像を所定の周回移動方向Ｖ１に周回移動するベルト６１の周回移動に伴い従動回転しつつベルト６１に転写する。
【００１５】
画像形成装置本体１１０の上部には、原稿（図示省略）が載置される透明ガラスからなる原稿載置台９２が設けられ、原稿載置台９２の下部には原稿を読み取るための光学ユニット９０が設けられている。また、原稿載置台９２の上側には原稿読取装置１０８が設けられている。原稿読取装置１０８で読み取られた原稿の画像は、画像データとして画像形成装置本体１１０に送られ、画像形成装置本体１１０において画像データに基づき形成された画像がシートＰに記録される。
【００１６】
画像形成装置１００において扱われる画像データは、複数色（この例ではブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）の各色）を用いたカラー画像に応じたものである。従って、現像ユニット２〜２、感光体ドラム３〜３、クリーニング部４〜４、帯電装置５〜５、裏面ローラ６５〜６５及びトナーカートリッジユニット２１〜２１は、各色に応じた複数種類（この例では４種類）の画像を形成するようにそれぞれ複数個（この例では４個ずつ設けられ、それぞれブラック、シアン、マゼンタ、イエロー）に設定され、これらによって複数（この例では４つ）の画像ステーションが構成されている。
【００１７】
画像形成装置本体１１０には、給紙トレイ８１又は手差し給紙トレイ８２から送られてきたシートＰを、転写ローラ１０及び定着ユニット７を経て、排出トレイ１４に導くシート搬送路Ｗ１が設けられている。シート搬送路Ｗ１の近傍には、ピックアップローラ１１ａ，１１ｂ、複数（この例では３つ）の搬送ローラ１２ａ〜１２ｃ、レジストローラ１３、転写ローラ１０、定着ユニット７におけるヒートローラ７１及び加圧ローラ７２、排出ローラ３１が配設されている。
【００１８】
画像形成装置１００では、画像形成を行うにあたり、給紙トレイ８１又は手差し給紙トレイ８２からシートＰを供給し、シート搬送路Ｗ１に沿って設けられた搬送ローラ１２ａによってレジストローラ１３までシートＰを搬送する。次に、シートＰとベルト装置６において周回移動方向Ｖ１に周回移動されるベルト６１上のトナー像とを整合するタイミングで転写ローラ１０によってシートＰを搬送し、シートＰ上にトナー像を転写する。その後、シートＰを定着ユニット７におけるヒートローラ７１及び加圧ローラ７２に通過させることによってシートＰ上の未定着トナーを熱で溶融、固着し、搬送ローラ１２ｂ及び排出ローラ３１を経て排出トレイ１４上に排出する。
【００１９】
排出ローラ３１は、シートＰを排出トレイ１４に排出するように順方向に回転する一方、シートＰを搬送方向Ｗとは反対側に搬送（スイッチバック）するように逆方向に回転するようになっている。画像形成装置本体１１０には、シート搬送路Ｗ１の途中の分岐部Ｗ１ａからシートＰの表裏が反転するようにシート搬送路Ｗ１のレジストローラ１３よりも上流側に導く反転シート搬送路Ｗ２が設けられている。シートＰの表面だけでなく、裏面に画像形成を行う場合は、シートＰを排出ローラ３１から反転シート搬送路Ｗ２へ逆方向に搬送して、反転搬送ローラ１２ｄ〜１２ｇを経てシートＰの表裏を反転させてレジストローラ１３へ再度導き、シートＰの表面と同様にして、シートＰの裏面にトナー像を形成して定着させた後、排出トレイ１４へ排出する。
【００２０】
（ベルト装置）
ベルト装置６は、ベルト６１と、ベルト６１を懸架する一対のベルトローラ６２と、ベルト６１の表面６１ａに当接されるクリーニングローラ６３とを備え、画像形成動作を行うときに一対のベルトローラ６２の回転によりベルト６１を周回移動方向Ｖ１に周回移動させる構成とされている。ベルト装置６は、クリーニングローラ６３をベルト６１の表面６１ａに当接させて周回移動方向Ｖ１への周回移動に伴いクリーニングローラ６３を従動回転させる構成とされている。ベルト装置６は、ベルト６１が周回移動方向Ｖ１に周回移動するときにはクリーニングローラ６３の回転を禁止する一方、ベルト６１が周回移動方向Ｖ１とは反対側の逆周回移動方向Ｖ２に周回移動するときにはクリーニングローラ６３の回転を許容する一方向クラッチ６４を備えている。ここで、ベルト６１が周回移動方向Ｖ１に周回移動するときには一対のベルトローラ６２が正回転方向Ｂ１に軸線回りに回転する。また、ベルト６１が周回移動方向Ｖ１とは反対側の逆周回移動方向Ｖ２に周回移動するときには一対のベルトローラ６２が正回転方向Ｂ１とは反対方向の逆回転方向Ｂ２に軸線回りに回転する。そして、ベルト装置６は、画像形成動作のときにベルト６１をクリーニングローラ６３に対して周回移動方向Ｖ１に移動させて一方向クラッチ６４によりクリーニングローラ６３の回転を禁止するように構成されている。一方、ベルト装置６は、画像形成動作以外のときにクリーニングローラ６３のベルト６１への当接面が変わるのに必要な移動量以上にベルト６１をクリーニングローラ６３に対して逆周回移動方向Ｖ２に移動させて一方向クラッチ６４によりクリーニングローラ６３の回転を許容するように構成されている。
【００２１】
本実施の形態によれば、ベルト６１を周回移動方向Ｖ１へ周回移動させるときに一方向クラッチ６４を用いてクリーニングローラ６３を停止させるので、クリーニングローラの回転を停止させるための手段やそれを制御する制御手段を用いる必要がなく、クリーニングローラ６３を停止させることができる。これにより、クリーニングローラ６３を停止させるための構成の簡素化を実現させることができる。そして、画像形成動作のときにベルト６１をクリーニングローラ６３に対して周回移動方向Ｖ１に移動させて一方向クラッチ６４によりクリーニングローラ６３の回転を禁止するので、ベルト６１の表面の異物をクリーニングローラ６３からすり抜け難くすることができ、従って、クリーニングローラ６３によりベルト６１上の異物を確実に除去することができ、これにより、クリーニングローラ６３のクリーニング性能を向上させることができる。また、画像形成動作以外のときにクリーニングローラ６３のベルト６１への当接面が変わるのに必要な移動量以上にベルト６１をクリーニングローラ６３に対して逆周回移動方向Ｖ２に移動させて一方向クラッチ６４によりクリーニングローラ６３の回転を許容するので、画像形成動作以外のときにクリーニングローラ６３のベルト６１との当接面を変更することができ、これにより、クリーニングローラ６３のクリーニング性能を長期に亘って維持させることができる。従って、クリーニングローラ６３のクリーニング性能の向上とクリーニング性能の長期に亘る維持とを両立させることができる。ここで、クリーニングローラ６３のベルト６１への当接面が変わるのに必要な移動量としては、クリーニングローラ６３とベルト６１とのニップ幅（例えば２ｍｍ〜５ｍｍ程度）を例示できる。また、ベルト６１の逆周回移動方向Ｖ２への移動量としては、クリーニングローラ６３とベルト６１とのニップ幅（例えば２ｍｍ〜５ｍｍ程度）以上でクリーニングローラ６３の１周未満を例示できる。
【００２２】
（第１実施形態）
図２は、第１実施形態に係るベルト装置６を模式的に示す概略側面図である。図２（ａ）は、第１動作を行っている状態を示す図であり、図２（ｂ）は、第２動作を行っている状態を示す図である。
【００２３】
本実施の形態において、一対のベルトローラ６２は、回転軸線αａを固定した固定ベルトローラ６２ａと、固定ベルトローラ６２ａに対して接近又は離間する方向である第１方向Ｘに回転軸線αｂを移動可能とした移動ベルトローラ６２ｂとからなっている。この例では、固定ベルトローラ６２ａは、図示を省略した回転駆動装置により回転駆動される駆動ベルトローラとされている。この例では、固定ベルトローラ６２ａは、転写ローラ１０（図１参照）と共にベルト６１を挟持している。移動ベルトローラ６２ｂは、固定ベルトローラ６２ａによる回転駆動によりベルト６１が周回移動することにより従動回転する従動ベルトローラとされている。移動ベルトローラ６２ｂは、第１方向Ｘに移動自在とされ、図示を省略したバネ等の付勢部材により第１方向Ｘにおける外側Ｘ２（固定ベルトローラから離間する方向）へ付勢されたテンションローラとされている。クリーニングローラ６３は、一方向クラッチ６４を介して回転軸に設けられている。
【００２４】
クリーニングローラ６３は、ベルト６１の一対のベルトローラ６２間の非巻き掛け部とは交差（この例では直交又は略直交）する方向である第２方向Ｙに移動可能とされている。ここで、非巻き掛け部とは、ベルト６１が一対のベルトローラ６２に巻き掛けられていない部分である。ベルト装置６は、移動ベルトローラ６２ｂを第１方向Ｘに移動させるための第１移動機構６６と、ベルト６１の裏面６１ｂに当接されて第２方向Ｙに移動可能とされた裏面ローラ６５〜６５と、クリーニングローラ６３及び裏面ローラ６５〜６５を第２方向Ｙに移動させるための第２移動機構６７とを備えている。ベルト装置６は、第１移動機構６６により移動ベルトローラ６２ｂを第１方向Ｘにおける内側Ｘ１（固定ベルトローラに近づく方向）に移動させ、且つ、第２移動機構６７によりクリーニングローラ６３及び裏面ローラ６５〜６５を第２方向Ｙにおける外側Ｙ１（感光体ドラム３〜３に近づく方向）に移動させる第１動作を行う構成とされている（図２（ａ）参照）。また、ベルト装置６は、第１移動機構６６により移動ベルトローラ６２ｂを第１方向Ｘにおける外側Ｘ２に移動させ、且つ、第２移動機構６７によりクリーニングローラ６３及び裏面ローラ６５〜６５を第２方向Ｙにおける内側Ｙ２（感光体ドラム３〜３から離間する方向）に移動させる第２動作を行う構成とされている（図２（ｂ）参照）。この例では、カラー画像形成動作のときには、第１動作を行ってベルト６１（中間転写ベルト）を介して裏面ローラ６５〜６５（中間転写ローラ）を感光体ドラム３〜３に押し当て、カラー画像形成動作以外のときにはベルト６１の非巻き掛け部及び裏面ローラ６５〜６５を感光体ドラム３〜３から離間させる。これにより、カラー画像形成動作以外のときにベルト６１を感光体ドラム３〜３の表面に接触させないようにすることができる。ここで、第１移動機構６６及び第２移動機構６７は、従来公知の既存の機構を採用しており、詳しい説明については省略する。
【００２５】
そして、ベルト装置６は、画像形成動作のときに第１動作を行い、画像形成動作以外のときに第２動作を行う。第１動作から第２動作に移行するときには一対のベルトローラ６２のうち裏面ローラ６５〜６５よりも周回移動方向Ｖ１における下流側のベルトローラ（この例では固定ベルトローラ６２ａ）の回転抵抗が上流側のベルトローラ（この例では移動ベルトローラ６２ｂ）の回転抵抗よりも大きくなっている。この例では、固定ベルトローラ６２ａの回転を規制し（固定ベルトローラ６２ａを回転不能とし）、且つ、移動ベルトローラ６２ｂを回転自在としている。ここで、一対のベルトローラ６２（６２ａ，６２ｂ）の回転抵抗とは、一対のベルトローラ６２（６２ａ，６２ｂ）を外力により回転させるときに作用する抵抗力のことである。クリーニングローラ６３は、ベルト６１の一対のベルトローラ６２間の非巻き掛け部のうち裏面ローラ６５〜６５側の非巻き掛け部（この例では移動ベルトローラ６２ｂと裏面ローラ６５〜６５との間の非巻き掛け部）に設けられている。
【００２６】
かかる構成では、下流側のベルトローラ（６２ａ）の回転抵抗が上流側のベルトローラ（６２ｂ）の回転抵抗よりも大きくなっていることから、上流側のベルトローラ（６２ｂ）は、第１動作から第２動作に移行する際に第１方向Ｘにおける外側Ｘ２に周回移動しつつベルト６１のクリーニングローラ６３よりも周回移動方向Ｖ１における上流側の増加量（この例ではＣ＝Ｃ１−Ｃ２）と、ベルト６１のクリーニングローラ６３よりも周回移動方向Ｖ１における下流側の増加量（この例ではＤ＝Ｄ１−Ｄ２）とを加算した加算量（Ｃ＋Ｄ）だけ逆回転方向Ｂ２に回転する〔図２（ｂ）参照〕。このとき、第１動作でのベルト６１のクリーニングローラ６３との当接位置６１ｘは、上流側のベルトローラ（６２ｂ）が第１方向Ｘにおける外側Ｘ２に移動するときにベルト６１のクリーニングローラ６３よりも周回移動方向Ｖ１における下流側の増加量（この例ではＤ＝Ｄ１−Ｄ２）だけ逆周回移動方向Ｖ２に周回移動する。つまり、ベルト６１をクリーニングローラ６３に対して下流側の増加量（この例ではＤ）だけ逆周回移動方向Ｖ２に相対的に移動させることができる〔図２（ｂ）参照〕。
【００２７】
このように、第１動作から第２動作に移行する際にベルト６１がクリーニングローラ６３に対して逆周回移動方向Ｖ２に移動することで、一方向クラッチ６４によりクリーニングローラ６３の回転を許容することが可能となる。しかも、第１移動機構６６及び第２移動機構６７として従来公知の既存の機構を採用することができ、従って、新たな機構を追加する必要がなく、構成の簡素化を実現させることができる。
【００２８】
この例では、クリーニングローラ６３は、上流側のベルトローラ（６２ｂ）と裏面ローラ６５〜６５との間に設けられている。こうすることで、第１動作でのベルト６１のクリーニングローラ６３との当接位置６１ｘは、第１動作から第２動作に移行する際に上流側のベルトローラ（６２ｂ）が第１方向Ｘにおける外側Ｘ２に移動するときにベルト６１の裏面ローラ６５〜６５と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間の増加量（Ｄ＝Ｄ１−Ｄ２）だけ上流側のベルトローラ（６２ｂ）側に移動する。つまり、ベルト６１のクリーニングローラ６３に対する逆周回移動方向Ｖ２への相対的な移動量は、ベルト６１の裏面ローラ６５〜６５と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間の増加量（Ｄ）とすることができる。
【００２９】
また、クリーニングローラ６３は、裏面ローラ６５〜６５と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間に設けられていてもよい。
【００３０】
図３は、第１実施形態に係るベルト装置６においてクリーニングローラ６３が裏面ローラ６５〜６５と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間に設けられている一例を示す概略側面図である。図３（ａ）は、第１動作を行っている状態を示す図であり、図３（ｂ）は、第２動作を行っている状態を示す図である。なお、図３において第１移動機構６６及び第２移動機構６７等は図示を省略している。
【００３１】
図３に示すように、クリーニングローラ６３が裏面ローラ６５〜６５と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間に設けられている構成では、第１動作でのベルト６１のクリーニングローラ６３との当接位置６１ｘは、上流側のベルトローラ（６２ｂ）が第１方向Ｘにおける外側Ｘ２に移動するときにベルト６１のクリーニングローラ６３と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間の増加量（Ｅ＝Ｅ１−Ｅ２）だけ逆周回移動方向Ｖ２に移動する。つまり、ベルト６１のクリーニングローラ６３に対する逆周回移動方向Ｖ２への相対的な移動量は、ベルト６１のクリーニングローラ６３と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間の増加量（Ｅ＜Ｄ）となる。この場合、ベルト６１のクリーニングローラ６３と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間の増加量Ｅは、図２に示す例での増加量（Ｄ）よりも小さいので、クリーニングローラ６３は、裏面ローラ６５〜６５に極力近くすることで、ベルト６１のクリーニングローラ６３と下流側のベルトローラ（６２ａ）との間の増加量（Ｅ）を図２に示す例での増加量（Ｄ）に極力近づけることができる。
【００３２】
なお、本実施の形態のように、裏面ローラ６５が複数ある場合、クリーニングローラ６３は、隣り合う裏面ローラ６５，６５間に設けられていてもよい。この場合、ベルト６１のクリーニングローラ６３に対する逆周回移動方向Ｖ２への相対的な移動量は、図２に示す例での増加量（Ｄ）と同じになる。
【００３３】
（第２実施形態）
図４は、第２実施形態に係るベルト装置６のクリーニングローラ６３部分を模式的に示す概略側面図である。図４（ａ）は、クリーニングローラ６３がベルト６１の上流側のベルトローラとの巻き掛け部に設けられている構成の一例を示す図である。図４（ｂ）は、クリーニングローラ６３がベルト６１の上流側のベルトローラとの巻き掛け部に設けられている構成の他の例を示す図である。なお、図４において第１移動機構６６等は図示を省略している。
【００３４】
第２実施形態に係るベルト装置６では、第１実施形態に係るベルト装置６において、クリーニングローラ６３は、第１方向Ｘに移動可能とされている。第１移動機構６６は、クリーニングローラ６３及び移動ベルトローラ６２ｂを第１方向Ｘに移動させるようになっている。第２移動機構６７は、裏面ローラ６５〜６５を第２方向Ｙに移動させるようになっている。ベルト装置６は、第１移動機構６６によりクリーニングローラ６３及び移動ベルトローラ６２ｂを第１方向Ｘにおける内側に移動させ、且つ、第２移動機構６７により裏面ローラ６５〜６５を第２方向Ｙにおける外側に移動させる第１動作と、第１移動機構６６によりクリーニングローラ６３及び移動ベルトローラ６２ｂを第１方向Ｘにおける外側に移動させ、且つ、第２移動機構６７により裏面ローラ６５〜６５を第２方向Ｙにおける内側に移動させる第２動作とを行う構成とされている。
【００３５】
そして、クリーニングローラ６３は、ベルト６１の上流側のベルトローラ（この例では移動ベルトローラ６２ｂ）との巻き掛け部に設けられている。例えば、クリーニングローラ６３は、移動ベルトローラ６２ｂよりも上方に設けられていてもよいし〔図４（ａ）参照〕、移動ベルトローラ６２ｂよりも下方に設けられていてもよく〔図４（ｂ）参照〕、また、図示を省略したが、回転軸線が移動ベルトローラ６２ｂの回転軸線と水平方向に一致又は略一致していてもよい。ここで、巻き掛け部とは、ベルト６１が上流側のベルトローラに巻き掛けられている部分である。
【００３６】
第２実施形態においても、第１実施形態と同様の作用効果を得ることができる。しかも後述するバックアップローラ６９を設ける必要がない。
【００３７】
（第１実施形態及び第２実施形態）
また、第１実施形態及び第２実施形態では、上流側のベルトローラ（移動ベルトローラ６２ｂ）の回転抵抗が下流側のベルトローラ（固定ベルトローラ６２ａ）の回転抵抗よりも小さいことから、上流側のベルトローラ（６２ｂ）が移動ベルトローラ６２ｂとされていることで、第１動作から第２動作に移行する際に移動ベルトローラ６２ｂが逆周回移動方向Ｖ２に移動するときに移動ベルトローラ６２ｂを逆回転方向Ｂ２に回転させ易くすることができる。
【００３８】
また、第１実施形態及び第２実施形態において、図２から図４では図示を省略したが、ベルト装置６は、ベルト６１の表面６１ａに当接されるクリーニングブレード６８（図１参照）を備えている。これにより、被転写体（この例ではシートＰ）に転写されずにベルト６１上に残った転写残トナー（図示せず）をクリーニングブレード６８により除去することができる。この例では、クリーニングブレード６８は、周回移動方向Ｖ１において固定ベルトローラ６２ａよりも下流側、具体的には、ベルト６１の一対のベルトローラ６２間の非巻き掛け部のうち裏面ローラ６５〜６５とは反対側の非巻き掛け部に設けられている。
【００３９】
（第３実施形態）
図５は、第３実施形態に係るベルト装置６を模式的に示す概略側面図である。なお、図５において第１移動機構６６及び第２移動機構６７等は図示を省略している。本実施の形態に係るベルト装置６は、一方向クラッチ６４によるクリーニングローラ６３の回転を許容するために画像形成動作以外のときにベルト６１を逆周回移動方向Ｖ２に周回移動させる構成は、一対のベルトローラ６２の少なくとも一方（この例では固定ベルトローラ６２ａ）を逆回転方向Ｂ２に回転駆動させる構成である。こうすることで、回転駆動装置により一対のベルトローラ６２の少なくとも一方を逆回転方向Ｂ２に回転駆動させるという簡単な構成でありながら、ベルト６１がクリーニングローラ６３に対して逆周回移動方向Ｖ２に移動して一方向クラッチ６４によりクリーニングローラ６３を容易に回転させることができる。
【００４０】
画像形成装置１００は、制御部１５（図１参照）をさらに備えている。制御部１５は、ＣＰＵ等のマイクロコンピュータからなる処理部１５ａと、ＲＯＭ等の不揮発性メモリ、ＲＡＭ等の揮発性メモリを含む記憶部１５ｂとを有している。制御部１５は、処理部１５ａが記憶部１５ｂのＲＯＭに予め格納された制御プログラムを記憶部１５ｂのＲＡＭ上にロードして実行することにより、各種構成要素の作動制御を行う。
【００４１】
ところで、感光体ドラム３〜３上のトナー像をベルト６１上に転写する際、及び、ベルト６１上のトナー像をシートＰに転写する際には放電作用によりベルト６１上に放電生成物が生成される。そうすると、クリーニングローラ６３が設けられていない場合、ベルト６１上の放電生成物によりクリーニングブレード６８の摩擦抵抗（係数）が大きくなる。このため、転写残トナーがクリーニングブレード６８からすり抜け易くなり、クリーニングブレード６８のクリーニング性が悪化し易い。しかしながら、本実施の形態では、クリーニングローラ６３が設けられていることで、クリーニングローラ６３によりベルト６１上の放電生成物を確実に除去することができ、従って、クリーニングブレード６８のクリーニング性の悪化を効果的に防止することができる。
【００４２】
また、クリーニングブレード６８がベルト６１の表面６１ａに常時当接する場合、クリーニングブレード６８が常時弾性変形し、最終的には周回移動方向Ｖ１に捲れ上がることがある。このため、制御部１５は、画像形成動作以外のときにベルト６１をクリーニングブレード６８の画像形成動作の際の弾性変形が戻るのに必要な戻り量Ｍ（例えば２ｍｍ）以上に逆周回移動方向Ｖ２に周回移動させてクリーニングブレード６８の捲れ上がりを防止するクリーニングブレード捲れ上がり防止制御を行う。ここで、クリーニングブレード捲れ上がり防止制御は、従来公知の既存の制御構成を採用している。
【００４３】
そして、一方向クラッチ６４によるクリーニングローラ６３の回転を許容するために画像形成動作以外のときにベルト６１を逆周回移動方向Ｖ２に周回移動させる構成は、クリーニングブレード捲れ上がり防止制御を利用する。ここで、戻り量Ｍは、クリーニングローラ６３のベルト６１への当接面が変わるのに必要な移動量以上の値である。こうすることで、ベルト６１を逆周回移動方向Ｖ２に周回移動させる制御構成として、クリーニングブレード捲れ上がり防止制御といった従来公知の既存の制御構成を採用することができ、従って、新たな制御構成を追加する必要がなく、ベルト６１を逆周回移動方向Ｖ２に周回移動させる制御構成の簡素化を実現させることができる。
【００４４】
ところで、クリーニングブレード６８は、周回移動方向Ｖ１においてクリーニングローラ６３よりも下流側に設けられている場合、クリーニングローラ６３のベルト６１との当接位置Ｑとクリーニングブレード６８のベルト６１との当接位置Ｒとの間の距離Ｆ以上にベルト６１を逆周回移動方向Ｖ２に周回移動させると、クリーニングブレード６８に堰き止められていた塊状の転写残トナー（図示せず）がクリーニングローラ６３に到達し、クリーニングローラ６３が塊状の転写残トナーで汚染される。
【００４５】
この点、本実施の形態では、クリーニングローラ６３のベルト６１への当接面が変わるのに必要な移動量は、クリーニングローラ６３のベルト６１との当接位置Ｑとクリーニングブレード６８のベルト６１との当接位置Ｒとの間の距離Ｆよりも小さい。こうすることで、クリーニングブレード６８に堰き止められていた塊状の転写残トナーをクリーニングローラ６３に到達しないようにすることができ、これにより、クリーニングローラ６３の塊状の転写残トナーでの汚染を回避させることができる。
【００４６】
（第１実施形態及び第３実施形態）
第１実施形態及び第３実施形態において、ベルト装置６は、ベルト６１の裏面に当接してクリーニングローラ６３と共にベルト６１を挟持するバックアップローラ６９を備えている。こうすることで、クリーニングローラ６３をベルト６１に押し当て易くすることができ、これにより、クリーニングローラ６３によりベルト６１上の異物をより一層確実に除去することができる。
【００４７】
（第１実施形態から第３実施形態）
第１実施形態から第３実施形態において、クリーニングローラ６３は、少なくとも表面６３ａが多孔質弾性体で構成されている。こうすることで、例えば、クリーニングローラ６３における多孔質弾性体によりベルト６１上の異物（具体的には放電生成物）をさらに確実に除去することができる。しかも、たとえ転写残トナーがクリーニングローラ６３に到来したとしても、クリーニングローラ６３における多孔質弾性体の表面の多孔質によりベルト６１上の放電生成物を除去する一方、転写残トナーを堰き止めることなくすり抜け易くすることができ、これにより、クリーニングローラ６３のクリーニング性能の低下を抑制することができる。多孔質弾性体は、例えば、多孔質の樹脂材料、発泡樹脂材料を用いることができる。発泡樹脂材料としては、代表的には、ウレタンゴム（発泡ウレタン）、シリコーンゴム（発泡シリコーン）等の発泡ゴムを例示できる。
【００４８】
第１実施形態から第３実施形態において、ベルト装置６は、クリーニングローラ６３の表面６３ａに当接されて表面６３ａの汚れを除去する汚れ除去部６３１（この例では除去ブレード）を備えている。こうすることで、クリーニングローラ６３の表面６３ａに付着した異物を除去部６３１により確実に除去することができる。
【００４９】
第１実施形態から第３実施形態において、制御部１５は、画像形成動作以外のときに一方向クラッチ６４によるクリーニングローラ６３の回転を許容する動作を画像形成動作毎に行う構成とされている。こうすることで、画像形成動作毎にクリーニングローラ６３のベルト６１との当接面を変更することができ、クリーニングローラ６３のクリーニング性能を向上させた状態で画像形成動作を行うことができる。ここで、「画像形成動作以外のとき」としては、画像形成動作（ジョブ）の終了後又は次の画像形成動作（ジョブ）の開始前の所定期間を例示できる。
【００５０】
（その他の実施の形態）
なお、第１実施形態では、クリーニングローラ６３を裏面ローラ６５〜６５と一対のベルトローラ６２との間、隣り合う裏面ローラ６５，６５間に設ける構成を例示したが、裏面ローラ６５〜６５と対向する位置に設けてもよい。また、第３実施形態では、クリーニングローラ６３をベルト６１の一対のベルトローラ６２間の非巻き掛け部のうち裏面ローラ６５〜６５とは反対側の非巻き掛け部に設けたが、クリーニングローラ６３の位置は特に限定されるものではなく、裏面ローラ６５〜６５側の非巻き掛け部に設けてもよいし、一対のベルトローラ６２と対向する位置に設けてもよい。
【００５１】
第１実施形態から第３実施形態では、裏面ローラ６５を複数のものとしたが、単一のものであってもよい。また、上流側のベルトローラを移動ベルトローラ６２ｂとし、下流側のベルトローラを固定ベルトローラ６２ａとする構成を例示したが、上流側のベルトローラを固定ベルトローラ６２ａとし、下流側のベルトローラを移動ベルトローラ６２ｂとしてもよい。また、一対のベルトローラ６２のうち固定ベルトローラ６２ａを駆動ベルトローラとしたが、それに代えて或いは加えて、移動ベルトローラ６２ｂを駆動ベルトローラとしてもよい。
【００５２】
また、第１実施形態から第３実施形態において、クリーニングブレード６８をベルト６１の非巻き掛け部に設ける場合、ベルト６１の裏面６１ｂに当接してクリーニングブレード６８と共にベルト６１を挟持するバックアップローラを設けてもよい。
【００５３】
また、第１実施形態から第３実施形態では、ベルト装置６は、中間転写ベルト装置として適用したが、感光体ベルトを有する感光体ベルト装置として適用してもよい。
【００５４】
本発明は、以上説明した実施の形態に限定されるものではなく、他のいろいろな形で実施することができる。そのため、かかる実施の形態はあらゆる点で単なる例示にすぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、請求の範囲の均等範囲に属する変形や変更は、全て本発明の範囲内のものである。
【符号の説明】
【００５５】
１００  画像形成装置
１５    制御部
３      感光体ドラム
６      ベルト装置
６１    ベルト
６１ａ  表面
６２    一対のベルトローラ
６２ａ  固定ベルトローラ
６２ｂ  移動ベルトローラ
６３    クリーニングローラ
６３１  除去部
６３ａ  表面
６４    一方向クラッチ
６５    裏面ローラ
６６    第１移動機構
６７    第２移動機構
６８    クリーニングブレード
６９    バックアップローラ
Ｂ１    正回転方向
Ｂ２    逆回転方向
Ｅ      増加量
Ｆ      距離
Ｍ      戻り量
Ｑ      当接位置
Ｒ      当接位置
Ｖ１    周回移動方向
Ｖ２    逆周回移動方向
Ｘ      第１方向
Ｘ１    内側
Ｘ２    外側
Ｙ      第２方向
Ｙ１    外側
Ｙ２    内側
αａ    回転軸線
αｂ    回転軸線
【図１】
2020126156.tif 000003
【図２】
2020126156.tif 000004
【図３】
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【図４】
2020126156.tif 000006
【図５】
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