(57)【要約】【課題】スピーカキャビネットの内部空間の容積が減少することを回避しつつ、スピーカキャビネット内の定在波の発生を抑制する。【解決手段】スピーカユニットを収納する内部空間と外部空間とを区画する壁の少なくとも一部に、内部に複数の気室１４０の形成された二重壁構造を有し、複数の気室の少なくとも１つを内部空間に連通させる孔１５０が内部空間側の壁面１１０に設けられたキャビネット本体１１０、を備え、孔１５０を介して内部空間と連通する気室１４０と当該気室１４０に隣接する複数の気室１４０の各々とを区画する仕切り１３０のうちの少なくとも１つには、気室１４０同士を連通させる連通孔１５２が設けられるスピーカキャビネットを提供する。【選択図】図３
2020043443.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカユニットを収納する内部空間と外部空間とを区画する壁の少なくとも一部に、内部に複数の気室の形成された二重壁構造を有し、前記複数の気室の少なくとも１つを前記内部空間に連通させる孔が前記内部空間側の壁面に設けられたキャビネット本体、を備え、
前記孔を介して前記内部空間と連通する気室と当該気室に隣接する複数の気室の各々とを区画する壁のうちの少なくとも１つには、気室同士を連通させる連通孔が設けられる
ことを特徴とするスピーカキャビネット。
【請求項２】
前記孔を介して前記内部空間に連通する気室と前記連通孔を介して当該気室に連通する気室とによりヘルムホルツ吸音器、吸音管および音響迷路構造のうちの少なくとも一つが形成されることを特徴とする請求項１に記載のスピーカキャビネット。
【請求項３】
前記ヘルムホルツ吸音器と前記吸音管の少なくとも一方が形成され、前記ヘルムホルツ吸音器の吸音周波数または前記吸音管の吸音周波数は前記内部空間に発生する定在波の周波数の近傍の値であることを特徴とする請求項２に記載のスピーカキャビネット。
【請求項４】
前記ヘルムホルツ吸音器と前記吸音管の少なくとも一方は、前記定在波の発生する方向と交わる方向において対向する壁に形成されるとともに、前記定在波の腹の位置近傍に形成されることを特徴とする請求項３に記載のスピーカキャビネット。
【請求項５】
前記内部空間と前記外部空間を区画する壁の少なくとも一部は、複数の前記二重壁構造を積層して構成されることを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載のスピーカキャビネット。
【請求項６】
内部に複数の気室の形成された二重壁構造を有する板材であって、前記複数の気室の少なくとも１つを外部と連通させる孔が一方の面に設けられ、前記孔を介して外部と連通する気室と当該気室に隣接する複数の気室の各々とを区画する壁のうちの少なくとも１つには、気室同士を連通させる連通孔が設けられる
ことを特徴とする板材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカユニットを収納するスピーカキャビネット、およびスピーカキャビネットに好適な板材に関する。
【背景技術】
【０００２】
スピーカキャビネットは高い剛性を有することが好ましく、軽量であればさらに好ましい。特許文献１には、スピーカキャビネットの剛性を確保しつつ軽量化することを可能にする技術が開示されている。特許文献１には、スピーカキャビネットの筐体を形成する二重構造の面板の間に壁面にハニカムコアを介装してスピーカキャビネットの剛性を確保し、ハニカムコアの壁面に貫通孔を設けて当該ハニカムコアが占める空間部分を外気と遮断する気密構造として上記空間部分に空気よりも軽い気体を充填する（或は真空にする）ことで軽量化を実現する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平０１−１７５０８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
スピーカユニットと当該スピーカユニットを収納するスピーカキャビネットとからなるスピーカでは、スピーカユニットの背面からスピーカキャビネットの内部空間に放射された音波とスピーカキャビネットの内側面により反射された音波との重ね合わせにより、スピーカキャビネットの内部空間に定在波が発生することがある。このような定在波が発生すると、スピーカにより再生される音の周波数特性にその定在波の周波数に応じたピークやディップが生じ、再生音質が低下するといった不具合が発生する。
【０００５】
このような定在波の発生を抑制するための対策としては、不織布や多孔質材などで形成した吸音材をスピーカキャビネット内に設置することが考えられる。しかし、吸音材をスピーカキャビネット内に設置すると、スピーカキャビネットの内部空間の容積が減少して低音域の再生音が減少する、といった他の不具合が発生する。
【０００６】
本発明は上述した事情に鑑みてなされたものであり、スピーカキャビネットの内部空間の容積が減少することを回避しつつ、スピーカキャビネット内の定在波の発生を抑制する技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明は、スピーカユニットを収納する内部空間と外部空間とを区画する壁の少なくとも一部に、内部に複数の気室の形成された二重壁構造を有し、前記複数の気室の少なくとも１つを前記内部空間に連通させる孔が前記内部空間側の壁面に設けられたキャビネット本体、を備え、前記孔を介して前記内部空間と連通する気室と当該気室に隣接する複数の気室の各々とを区画する壁のうちの少なくとも１つには、気室同士を連通させる連通孔が設けられることを特徴とするスピーカキャビネット、を提供する。
【０００８】
より好ましい態様のスピーカキャビネットにおいては、前記孔を介して前記内部空間に連通する気室と前記連通孔を介して当該気室に連通する気室とによりヘルムホルツ吸音器、吸音管および音響迷路構造のうちの少なくとも一つが形成される。
【０００９】
さらに好ましい態様のスピーカキャビネットにおいては、前記ヘルムホルツ吸音器と前記吸音管の少なくとも一方が形成され、前記ヘルムホルツ吸音器の吸音周波数または前記吸音管の吸音周波数は前記内部空間に発生する定在波の周波数の近傍の値である。
【００１０】
さらに好ましい態様のスピーカキャビネットにおいては、前記ヘルムホルツ吸音器と前記吸音管の少なくとも一方は、前記定在波の発生する方向と交わる方向において対向する壁に形成されるとともに、前記定在波の腹の位置近傍に形成されることを特徴とする。
【００１１】
また、別の好ましい態様のスピーカキャビネットにおいては、前記内部空間と前記外部空間を区画する壁の少なくとも一部は、複数の前記二重壁構造を積層して構成される。
【００１２】
また、上記課題を解決するために本発明は、内部に複数の気室の形成された二重壁構造を有する板材であって、前記複数の気室の少なくとも１つを外部と連通させる孔が一方の面に設けられ、前記孔を介して外部と連通する気室と当該気室に隣接する複数の気室の各々とを区画する壁のうちの少なくとも１つには、気室同士を連通させる連通孔が設けられることを特徴とする板材、を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態のスピーカ１の外観を表す斜視図である。
【図２】スピーカ１の断面図である。
【図３】スピーカキャビネット１０のキャビネット本体の壁１００の詳細な構成を示す断面図である。
【図４】壁１００の具体的な構成例を示す図である。
【図５】スピーカキャビネット１０においてＹ方向に発生する一次の定在波を示す図である。
【図６】ヘルムホルツ吸音器５００Ａの構成を示す断面図である。
【図７】本発明の第２実施形態のスピーカキャビネット１０を構成する壁１００の構成例を示す図である。
【図８】本発明の第２実施形態のスピーカキャビネット１０を構成する壁１００の構成例を示す図である。
【図９】本発明の第２実施形態のスピーカキャビネット１０を構成する壁１００の構成例を示す図である。
【図１０】本発明の第２実施形態のスピーカキャビネット１０を構成する壁１００の構成例を示す図である。
【図１１】本発明の第２実施形態のスピーカキャビネット１０を構成する壁１００の構成例を示す図である。
【図１２】本発明の第３実施形態のスピーカキャビネット１０を構成する壁１００の構成例を示す図である。
【図１３】変形例（２）のスピーカ１Ａの外観を示す斜視図である。
【図１４】スピーカ１Ａのスピーカキャビネット１０Ａ内に発生する定在波と当該定在波を抑制するための構成を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施形態を説明する。
（Ａ：第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態のスピーカ１の外観を表す斜視図である。スピーカ１は、図示を省略した音源から供給される音信号により駆動されるスピーカユニット２０と、スピーカユニット２０を収納するスピーカキャビネット１０と、を備える。スピーカキャビネット１０は中空立方体のキャビネット本体を有する。スピーカキャビネット１０のキャビネット本体はスピーカユニット２０を収納する空間を区画する６つの壁を有する。これら６つの壁により、キャビネット本体の内部空間（すなわち、スピーカキャビネット１０の内部空間）と外部空間とが区画される。以下では、図１のＸ方向において対向する２つの壁を右側壁１００Ｒおよび左側壁１００Ｌと呼び、Ｘ方向と直交するＹ方向において対向する２つの壁を正面壁１００Ｆおよび背面壁１００Ｂと呼び、Ｘ方向およびＹ方向の両方と直交するＺ方向において対向する２つの壁を天面壁１００Ｔおよび底面壁１００Ｓと呼ぶ。図１では、キャビネット本体の６つの壁のうち、右側壁１００Ｒ、正面壁１００Ｆおよび天面壁１００Ｔのみが図示されている。正面壁１００Ｆには、スピーカユニット２０が嵌め込まれる貫通孔が設けられており、この貫通孔にスピーカユニット２０を嵌め込むことでスピーカ１が形成される。
【００１５】
図２は、図１におけるＣＣ´線に沿ったスピーカ１の断面図である。正面壁１００Ｆ、背面壁１００Ｂ、天面壁１００Ｔおよび底面壁１００Ｓの各々は、スピーカユニット２０を収納する内部空間側の壁である内側壁１１０と外側壁１２０とを有する二重壁構造となっている。図２では詳細な図示を省略したが、右側壁１００Ｒおよび左側壁１００Ｌも上記二重壁構造となっている。つまり、キャビネット本体の６つの壁は全て二重壁構造となっている。以下では、キャビネット本体の６つの壁の各々を区別する必要がない場合は、「壁１００」と表記する。
【００１６】
図３は、壁１００の断面の拡大図である。図３に示すように、壁１００の内側壁１１０と外側壁１２０の間の空間は複数の仕切り１３０によって複数の気室１４０に分割されている。なお、本実施形態では、キャビネット本体の６つの壁１００の各々において、内側壁１１０と外側壁１２０の間の間隔Ｌ（図３参照）は全て同一であり、複数の気室１４０の各々の容積も全て同一であるが、壁１００毎に間隔Ｌが異なっていてもよく、壁１００毎に気室１４０の容積が異なっていてもよい。複数の仕切り１３０の幾つかには気室１４０同士を連通させる連通孔１５２が設けられている。本実施形態では、２つの気室１４０が互いに連通するように連通孔１５２が設けられている。そして、壁１００の内側壁１１０には、図３に示すように、複数の気室１４０の少なくとも１つをキャビネット本体の内部空間に連通させる孔１５０が設けられている。より詳細に説明すると、本実施形態では、連通孔１５２を介して互いに連通する２つの気室１４０に対して１つの孔１５０が内側壁１１０に設けられている。連通孔１５２を介して互いに連通する２つの気室１４０は、対応する孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間と連通し、ヘルムホルツ吸音器の共鳴気室（ボディ或はキャビティ）として機能する。
【００１７】
壁１００の具体的な構成としては、図４に示すように、ハニカムコア４００を２枚の薄い板材４１０Ａおよび４１０Ｂで挟み、内側壁１１０に対応する板材４１０Ａに孔１５０を設ける構成が考えられる。図４に示すように孔１５０の開口面積ｓは、ハニカムコア４００により形成される６角形の面積よりも小さい。ハニカムコアを薄い板材で挟んだ構造は、軽量かつ高い剛性を得られることが一般に知られている。このため、壁１００を図４に示す構造とすることで、キャビネット本体の重量が増加することを回避しつつ、キャビネット本体の剛性を高めることができる。なお、キャビネット本体の重量が増加することを回避するという観点から、壁１００の構成素材としては紙や樹脂、木材等が好ましい。
【００１８】
本実施形態では、連通孔１５２を介して互いに連通する２つの気室１４０により形成さされるヘルムホルツ吸音器により、キャビネット本体の内部空間における定在波の発生を抑制することができる。より詳細に説明すると、まず、キャビネット本体の内部空間の一次元モード(軸波)の定在波に着目する。キャビネット本体において互いに対向する壁１００間の距離がＤである場合、これら壁１００の間に発生する上記一次元モードのｍ（ｍは１以上の自然数）次の定在波の周波数ｆｍは以下の式（１）で表される。なお、一次元モードの定在波の次数ｍは、当該定在波において常に振幅がゼロとなる節の数を表す。また、以下の式（１）においてｃは音速である。
【数１】
2020043443.tif 000003
【００１９】
次いで、図１におけるＸ方向、Ｙ方向およびＺ方向の各々について、対向する２つの壁１００の間で発生する一次元モードの定在波の周波数に合うように、当該対向する２つの壁１００に形成されるヘルムホルツ吸音器の吸音周波数を調整する。以下、図１におけるＹ方向に発生する一次元モードの定在波のうちの一次の定在波（図５にて点線で波形が示された定在波）を抑制する場合を例にとって、上記吸音周波数の調整方法を説明する。図５に示すように、図１におけるＹ方向に発生する一次元モードの定在波のうちの一次の定在波では、壁１００Ｆおよび壁１００Ｂの付近において振幅が最大となる腹となり、壁１００Ｆと壁１００Ｂの中間付近において節となる。
【００２０】
前述したように、本実施形態では、連通孔１５２を介して互いに連通する２つの気室１４０によりヘルムホルツ吸音器が形成される。このヘルムホルツ吸音器のネックの長さは、内側壁１１０（板材４１０Ａ）の厚みｌであり、同ネックの開口面積は孔１５０の開口面積ｓである。気室１４０の容積がＶである場合、連通孔１５２を介して互いに連通する２つの気室１４０により、図６に示すヘルムホルツ吸音器５００Ａが形成される。このヘルムホルツ吸音器５００Ａの吸音周波数ｆ０は、以下の式（２）で表される。なお、式（２）におけるδは開口端補正値であり、図６に示すようにネックの開口の直径がｄである場合、δ≒０．８×ｄとなる。同様に、互いに連通するｎ（ｎは２以上の自然数）個の気室１４０によりヘルムホルツ吸音器が形成される場合、このヘルムホルツ吸音器の吸音周波数ｆ０は以下の式（３）で表される。
【数２】
2020043443.tif 000004
【数３】
2020043443.tif 000005
【００２１】
本実施形態のスピーカ１において気室１４０の容積Ｖは固定である。したがって、上記製造者は、孔１５０の開口面積ｓと、連通孔１５２を介して互いに連通する気室１４０の個数ｎの何れか一方、或いは両方を調整することで、吸音周波数ｆ０を調整することができる。例えば、背面壁１００Ｂおよび正面壁１００Ｆの何れか一方、あるいは両方に上記の要領で複数のヘルムホルツ吸音器を形成し、それらヘルムホルツ吸音器の吸音周波数ｆ０が式（１）においてｍ＝１とすることで算出される周波数ｆ１近傍の値となるように、背面壁１００Ｂおよび正面壁１００Ｆに設ける孔１５０の開口面積ｓと連通孔１５２を介して互いに連通する気室１４０の個数ｎの何れか一方、或いは両方を調整することで、Ｙ方向の一次の定在波の発生を抑制することができる。
【００２２】
同様に、右側壁１００Ｒと左側壁１００Ｌの何れか一方或いは両方に上記の要領で複数のヘルムホルツ吸音器を形成し、それらヘルムホルツ吸音器の吸音周波数ｆ０が、上記周波数ｆ１近傍の値となるように孔１５０の開口面積ｓと連通孔１５２を介して互いに連通する気室１４０の個数ｎの何れか一方、或いは両方を調整することで、Ｘ方向の一次の定在波の発生を抑制することができる。また、天面壁１００Ｔと底面壁１００Ｓの何れか一方或いは両方に上記の要領で複数のヘルムホルツ吸音器を形成し、それらヘルムホルツ吸音器の吸音周波数ｆ０が、上記周波数ｆ１近傍の値となるように孔１５０の開口面積ｓと連通孔１５２を介して互いに連通する気室１４０の個数ｎの何れか一方、或いは両方を調整することで、Ｚ方向の一次の定在波の発生を抑制することができる。
【００２３】
このように、本実施形態によれば、Ｘ方向、Ｙ方向、およびＺ方向の方向毎に一次の定在波を別箇独立に抑制することが可能になる。加えて、本実施形態では、キャビネット本体の内部空間に吸音材や別の構造体を設置する必要はなく、キャビネット本体の内部空間の容積が圧迫されることは無い。つまり、本実施形態によれば、スピーカユニット２０を収納するスピーカキャビネット１０の内部空間の容積が減少することを回避しつつ、スピーカキャビネット１０内に特定の周波数の定在波が発生することを抑制し、再生音質を向上させることが可能になる。また、本実施形態によれば、キャビネット本体の６つの壁１００の一部或いは全部についてハニカムコアを用いた二重壁構造とすることで、キャビネット本体の重量が増加することを回避しつつ、キャビネット本体の剛性を高めることができる。
【００２４】
（Ｂ：第２実施形態）
図７は、本発明の第２実施形態のスピーカ１における壁１００の構成例を示す図であり、図８は、図７から板材４１０Ａの一部を取り除いた図である。図７に示すように、本実施形態では、ハニカムコア４００により形成される６角形とほぼ同じ大きさの孔１５０が内壁１１０に対応する板材４１０Ａに設けられている。なお、図７において孔１５０にはハッチングが付されている。本実施形態では、図８に示すように、孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間と連通する気室１４０を一端とし、枝分かれせずに直線上に並ぶ３つの気室１４０が互いに連通するように、これら３つの気室１４０を区画する仕切り１３０の全面に亘る連通孔が設けられている。その結果、本実施形態では、図７および図８にて点線矩形で示すように、孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間と連通する気室１４０と連通孔を介して当該気室１４０に連通する他の気室１４０とにより、片側閉管の吸音管が形成される。この吸音管の吸音周波数が抑制対象の定在波の周波数の近傍の値となるように当該吸音管の長さを調整することで、当該定在波の発生を抑制することができる。
【００２５】
本実施形態では、孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間と連通する気室１４０と連通孔１５２を介して当該気室１４０に連通する他の気室１４０とにより、片側閉管の吸音管を形成する場合について説明した。しかし、図９および図１０に示すように、枝分かれすることなく連通孔１５２を介して互いに連通する複数の気室１４０の両端に位置する気室１４０を、ハニカムコア４００により形成される６角形とほぼ同じ大きさの孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間に連通させて両側閉管の吸音管を形成し、この吸音管の吸音周波数が抑制対象の定在波の周波数の近傍の値となるように当該吸音管の長さを調整することで、当該定在波の発生を抑制することも可能である。
【００２６】
また、枝分かれすることなく連通孔１５２を介して互いに連通する複数の気室１４０の両端の気室１４０を孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間に連通させる場合、図１１に示すように、一方の孔１５０をハニカムコア４００により形成される６角形よりも小さくすることで、片側閉管と両側開管の中間の性質を持つ吸音管を形成することも可能である。抑制対象の定在波の周波数との関係で、片側閉管、両側開管、および両者の中間の性質の吸音管のいずれを形成するのかを決めるようにすればよい。
【００２７】
以上説明したように、本実施形態によっても、スピーカユニット２０を収納するスピーカキャビネット１０の内部空間の容積が減少することを回避しつつ、スピーカキャビネット１０内に特定の周波数の定在波が発生することを抑制し、再生音質を向上させることが可能になる。また、本実施形態によっても、第１実施形態と同様に、キャビネット本体の重量が増加することを回避しつつ、キャビネット本体の剛性を高めることができる。
【００２８】
（Ｃ：第３実施形態）
図１２は、本発明の第３実施形態のスピーカにおける壁１００の構成例を示す図である。図１２では、内側壁１１０の板材４１０Ａの一部が取り除かれている。図１２に示すように、本実施形態における孔１５０の開口面積ｓは、第１実施形態と同様に、ハニカムコア４００により形成される６角形の面積に比較して小さい。そして、図１２に示すように、孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間と連通する気室１４０を区画する６つの仕切り１３０のうちの複数に連通孔１５２が設けられている。その結果、本実施形態のスピーカでは、孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間と連通する気室１４０と枝分かれしつつ当該気室１４０に連通する複数の気室１４０とにより音響迷路構造が形成され、この音響迷路構造により、広い周波数帯域に亘る定在波の発生が抑制される。
【００２９】
このように、本実施形態によれば、スピーカユニット２０を収納するスピーカキャビネット１０の内部空間の容積が減少することを回避しつつ、広い周波数帯域に亘ってスピーカキャビネット１０内に定在波が発生することを抑制し、再生音質を向上させることが可能になる。また、本実施形態によっても、第１実施形態と同様に、キャビネット本体の重量が増加することを回避しつつ、キャビネット本体の剛性を高めることができる。
【００３０】
（Ｄ：変形例）
以上、本発明の第１〜第３実施形態について説明したが、上記各実施形態に以下の変形を加えて勿論よい。
（１）上記第１実施形態では、一次元モードの定在波のうち次数の最も低い定在波、すなわち、ｍ＝１の定在波を抑制する場合について説明したが、ｍ≧２の定在波、すなわち高次の定在波についても式（３）にしたがって算出される吸音周波数ｆ０が当該ｍ次の定在波の周波数ｆｍの近傍の値となるように孔１５０の開口断面積ｓと連通孔１５２を介して互いに連通する気室１４０の個数ｎの少なくとも一方を調整することで抑制可能である。第２実施形態についても同様に、連通孔を介して互いに連通する気室１４０により形成される吸音管の吸音周波数ｆ０がｍ次の定在波の周波数ｆｍの近傍の値となるように当該吸音管の長さを調整することで抑制可能である。
【００３１】
（２）上記各実施形態のキャビネット本体は、６つの壁１００の一部または全部が二重壁構造の中空立方体であったが、６つの壁１００の一部または全部が二重壁構造の中空直方体のキャビネット本体を有するスピーカキャビネット１０Ａにスピーカユニット２０を収納したスピーカ１Ａ（図１３参照）に本発明を適用しても良い。図１３は、本変形例のスピーカ１Ａの外観を示す斜視図である。スピーカキャビネット１０Ａのキャビネット本体は、内部空間におけるＸ方向の長さがＤｘ、Ｙ方向の長さがＤｙ（Ｄｙ≠Ｄｘ）、Ｚ方向の長さがＤｚ（Ｄｚ≠ＤｘかＤｚ≠Ｄｙ）の中空直方体である。
【００３２】
図１４は、スピーカキャビネット１０Ａのキャビネット本体の内部空間においてＸ方向、Ｙ方向およびＺ方向に発生する一次元モードの定在波の波形が図示されている。なお、図１４では、Ｘ方向、Ｙ方向およびＺ方向の一次の定在波の波形が点線で描画されており、二次の定在波の波形が一点鎖線で描画されている。図１４における一次の定在波ＧＸ１と二次の定在波ＧＸ２の何れか一方の発生を抑制する場合、キャビネット本体の右側壁１００Ｒと左側壁１００Ｌの少なくとも一方を上記二重壁構造として複数の気室１４０を形成し、連通孔１５２を介して互いに連通する複数の気室１４０により形成される吸音器（ヘルムホルツ吸音器或いは吸音管）の吸音周波数が抑制対象の定在波の周波数の近傍の値となるように当該吸音器のパラメータを調整しておけば良い。なお、吸音器のパラメータとは、ヘルムホルツ吸音器の場合には孔１５０の開口断面積ｓおよび互いに連通する気室１４０の個数ｎであり、吸音管の場合には当該吸音管の長さである。
【００３３】
また、図１４における一次の定在波ＧＹ１と二次の定在波ＧＹ２の何れか一方の発生を抑制する場合には、キャビネット本体の正面壁１００Ｆと背面壁１００Ｂの少なくとも一方に複数の気室１４０を形成し、連通孔１５２を介して互いに連通する複数の気室により形成される吸音器の吸音周波数が抑制対象の定在波の周波数の近傍の値となるように吸音器のパラメータを調整しておけば良い。同様に、図１４における一次の定在波ＧＺ１或いは二次の定在波ＧＺ２の何れか一方の発生を抑制する場合には、キャビネット本体の天面壁１００Ｔと底面壁１００Ｓの少なくとも一方に複数の気室１４０を形成し、連通孔１５２を介して互いに連通する複数の気室により形成される吸音器の吸音周波数が抑制対象の定在波の周波数の近傍の値となるように吸音器のパラメータを調整しておけば良い。
【００３４】
また、図１４における定在波ＧＸ１と定在波ＧＸ２の両方を抑制対象とする場合には、右側壁１００Ｒと左側壁１００Ｌの少なくとも一方に形成された吸音器が以下の２つのグループの何れかに属するように、吸音器のパラメータを定めておけばよい。第１のグループは吸音周波数ｆ０が一次の定在波の周波数ｆ１近傍の値となる吸音器のグループである。第２のグループは、吸音周波数ｆ０が二次の定在波の周波数ｆ２近傍の値となる吸音器のグループである。この場合、第１のグループに属する吸音器の数は一次の定在波の大きさ、具体的には当該定在波の腹における振幅の大きさに応じた数（当該振幅が大きいほど大きな数）であり、第２のグループに属する吸音器の数は二次の定在波の大きさに応じた数であることが好ましい。この態様によれば、各次数の定在波を各々の大きさに応じて別箇に抑制することが可能になる。
【００３５】
（３）上記第１実施形態では、定在波の発生する方向で対向する２つの壁１００の内側壁１１０に設けたヘルムホルツ共鳴器により当該定在波の発生を抑制した。しかし、定在波の発生する方向と交わる方向で対向する２つの壁１００の内側壁１１０に設けたヘルムホルツ共鳴器により当該定在波の発生を抑制することも可能である。例えば、Ｚ方向で互いに対向する壁１００Ｔおよび壁１００Ｓの各々の内側壁１１０に設けたヘルムホルツ共鳴器の吸音周波数がＹ方向に発生する一次元モードの定在波ＧＹ２の周波数の近傍となるように当該ヘルムホルツ共鳴器のパラメータを調整しておくことで、定在波ＧＹ２の発生を抑制することが可能である。このように、定在波の発生する方向と交わる方向で対向する２つの壁１００の内側壁１１０に設けたヘルムホルツ共鳴器により当該定在波の発生を抑制する場合、当該定在波の腹の位置の近傍にヘルムホルツ共鳴器（より詳細にはヘルムホルツ共鳴器のネック）を設けることが好ましい。定在波の発生を効率よく抑制することが可能になるからである。
【００３６】
例えば、壁１００Ｔおよび壁１００Ｓの各々の内側壁１１０に設けたヘルムホルツ共鳴器により定在波ＧＹ２の発生を抑制する場合、定在波ＧＹ２の腹は、壁１００Ｂおよび壁１００Ｆの各々の近傍、および壁１００ＢからＹ方向に沿って壁１００Ｆへ引いた線分の中点付近に位置するため、壁１００Ｔ或いは壁１００Ｓにおける壁１００Ｂおよび壁１００Ｆの各々の近傍、および上記中点付近にヘルムホルツ共鳴器を設けることが好ましい。同様に、定在波の発生する方向と交わる方向で対向する２つの壁１００の内側壁１１０に設けた吸音管により当該定在波の発生を抑制することも可能であり、この場合も、当該定在波の腹の位置の近傍に当該吸音管の開口端を設けることが好ましい。
【００３７】
（４）図１３のスピーカ１Ａにおけるキャビネット本体の壁１００の一部または全部に形成する吸音器の吸音周波数ｆ０を、以下の式（５）にしたがって算出される周波数ｆの近傍の値となるように、吸音器のパラメータを調整しておくことで二次元モード以上の高次元モードの定在波の発生を抑制することも可能である。なお、式（５）におけるｍｘ、ｍｙおよびｍｚは何れも０以上の任意の整数であり、上記高次元モードの定在波のＸ方向、Ｙ方向およびＺ方向の節の数を表す。前述した一次元モードの定在波とは、ｍｘ、ｍｙおよびｍｚのうちの何れか２つが０で、残りの１つが０以外の値の定在波であり、高次元モードの定在波とはｍｘ、ｍｙおよびｍｚのうちの何れか１つが０である定在波、またはｍｘ、ｍｙおよびｍｚの何れも０でない定在波のことを言う。
【数４】
2020043443.tif 000006
【００３８】
また、一次元モードの定在波と高次元モードの定在波の両方を抑制対象とする場合には、キャビネット本体の壁の一部または全部に形成される吸音器の各々が以下の２つのグループの何れかに属するように、吸音器のパラメータを定めれば良い。第１のグループは吸音周波数ｆ０が一次の定在波の周波数近傍の値となる吸音器のグループであり、第２のグループは、吸音周波数ｆ０が高次元モードの定在波の周波数近傍の値となる吸音器のグループである。この場合も、第１のグループに属する吸音器の数は一次元モードの定在波の大きさに応じた数であり、第２のグループに属する吸音器の数は高次元モードの定在波の大きさに応じた数であることが好ましい。この態様によれば、一次元モードの定在波と高次元モードの定在波とを、各々の大きさに応じて別箇に抑制することが可能になる。
【００３９】
（５）上記各実施形態では、孔１５０を介してキャビネット本体の内部空間に連通する気室１４０と連通孔１５２を介して当該気室１４０に連通する気室１４０とによりヘルムホルツ吸音器、吸音管および音響迷路構造の何れか１種類を形成したが、これらのうちの全てまたは任意の２種類を形成してもよい。要は、孔１５０を介して上記内部空間に連通する気室１４０と連通孔１５２を介して当該気室１４０に連通する気室１４０とによりヘルムホルツ吸音器、吸音管および音響迷路構造のうちの少なくとも一つが形成される態様であればよい。例えば、キャビネット本体の右側壁１００Ｒにはヘルムホルツ吸音器或は吸音管を形成し、左側壁１００Ｌには音響迷路構造を形成する態様であれば、キャビネット本体におけるＸ方向の特定の周波数の定在波の発生を上記ヘルムホルツ吸音器により抑制しつつ、広帯域に亘るＸ方向の定在波の発生を上記音響迷路構造により抑制することができる。なお、キャビネット本体の右側壁１００Ｒにはヘルムホルツ吸音器と吸音管の少なくとも一方と音響迷路構造とを形成し、左側壁１００Ｌにもヘルムホルツ吸音器と吸音管の少なくとも一方と音響迷路構造とを形成する態様においても同じ効果が得られる。
【００４０】
（６）キャビネット本体の内部空間と外部空間を区画する６つの壁１００の少なくとも１つまたは壁１００の少なくとも一部を、内部に複数の気室１４０の形成された二重壁構造を複数積層して構成してもよい。内部に複数の気室１４０の形成された二重壁構造を複数積層して構成されたブロックを彫り込んでスピーカキャビネット１０を構成してもよい。
【００４１】
（７）上記実施形態では、スピーカユニットと当該スピーカユニットを収納するスピーカキャビネットとからなるスピーカへの本発明の適用例を説明したが上記各実施形態のスピーカキャビネット１０或いは変形例（２）におけるスピーカキャビネット１０Ａを単体で製造・販売しても良い。要は、スピーカユニットを収納する内部空間と外部空間とを区画する壁の少なくとも一部に、内部に複数の気室の形成された二重壁構造を有し、前記複数の気室の少なくとも１つを前記内部空間に連通させる孔が前記内部空間側の壁面に設けられたキャビネット本体、を備え、前記孔を介して前記内部空間と連通する気室と当該気室に隣接する複数の気室の各々とを区画する壁のうちの少なくとも１つには、気室同士を連通させる連通孔が設けられることを特徴とするスピーカキャビネット、を提供する態様であっても良い。
【００４２】
また、スピーカキャビネット１０の壁１００を構成する板材、すなわち、内部に複数の気室の形成された二重壁構造を有する板材であって、前記複数の気室の少なくとも１つを外部と連通させる孔が一方の面に設けられ、前記孔を介して外部と連通する気室と当該気室に隣接する複数の気室の各々とを区画する壁のうちの少なくとも１つには、気室同士を連通させる連通孔が設けられることを特徴とする板材を単体で製造・販売しても良い。このような板材を用いてスピーカキャビネットを構成することで、上記各実施形態と同じ効果が得られる。また、上記板材を住居等の建築物の内装用の建材として用いることで、住居等の部屋における定在波の発生を抑制することができる。
【符号の説明】
【００４３】
１、１Ａ…スピーカ、１０，１０Ａ…スピーカキャビネット、２０…スピーカユニット、１００…壁、１００Ｆ…正面壁、１００Ｂ…背面壁、１００Ｒ…右側壁、１００Ｌ…左側壁、１００Ｔ…天面壁、１００Ｓ…底面壁、１１０…内側壁、１２０…外側壁、１３０…仕切り、１４０…気室、１５０…孔、１５２…連通孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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