(57)【要約】【課題】咀嚼した試料や唾液を測定対象とすることなく、適切に唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定することが可能な唾液能率の測定方法を提供する。【解決手段】呼気に含まれるアルコールに基づくにおい強度を測定する過程と、そのにおい強度に基づいて唾液分泌能および／又は咀嚼能率を算出する過程と、を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定する方法であって、
呼気に含まれるアルコールに基づくにおい強度を測定する過程と、
前記におい強度に基づいて前記唾液分泌能および／又は前記咀嚼能率を算出する過程と、を含む、唾液能率の測定方法。
【請求項２】
におい強度の測定は、前記アルコールを供給した後に、１回又は経過時間を変えて複数回にわたって行われる、請求項１に記載の唾液能率の測定方法。
【請求項３】
前記アルコールは直接、又は、前記アルコールが含まれた媒体により供給される請求項１又は２に記載の唾液能率の測定方法。
【請求項４】
唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定する装置であって、
アルコールに基づくにおいを検出するにおい強度測定機器と、
前記におい強度測定機器による測定値に基づいて、前記唾液分泌能および／又は前記咀嚼能率を算出する演算手段と、を備える唾液能率測定装置。
【請求項５】
前記演算手段は、前記におい強度測定機器による、ある測定時間における測定値、又は、測定時間が異なる２つ以上のにおい強度測定値により前記唾液分泌能および／又は前記咀嚼能率を算出する請求項４に記載の唾液能率測定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被験者の唾液能率を測定する方法、および唾液能率を測定する装置に関する。
ここで「唾液能率」は、「唾液分泌能および／又は咀嚼能率」で表される咀嚼に関連した能力を定量化したものである。唾液分泌能は咀嚼能率に影響を及ぼすものであり両者は互いに関連する。「唾液分泌能」とは所定の条件のときにどのくらい唾液を分泌することができるかを表すものであり、「咀嚼能率」とはどのくらい効率よく咀嚼を行うことができるかを表すものである。そして咀嚼のために唾液の分泌は必要不可欠であり、両者は密接に関連している。
【背景技術】
【０００２】
ストレスによる唾液量減少や、服用する薬剤の中に唾液分泌量を減少させる成分が含まれる等により、口腔乾燥症（ドライマウス）になることがある。これらの原因による唾液分泌量の減少により、齲蝕だけでなく、歯周病、口内炎、カンジダ症などの疾患、さらには口腔内細菌が引き金となって誘発される全身疾患、例えば誤嚥性肺炎や心内膜症などが引き起こされることが知られている。
【０００３】
そこでリスクチェックの一つとして、唾液の分泌量を確認し、その後の治療の有効性や予防処置の効果などを判定するために唾液分泌能を簡便に且つ安価に検査できる方法が望まれてきた。一方、咀嚼能率を測定するため、唾液又は所定温度の温水に溶解される成分を略均一に含有し、咀嚼に適した所定の硬さを有するグミゼリーを咀嚼能率の測定用材料として使用することが提案されている（例えば、特許文献１。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】再表２００６−４６３７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献に記載されたようなグミゼリーを用いた方法では、咀嚼後のグミゼリー自体が測定の対象となり、被験者にとっては自分が吐き出したものを測定に使用されるという心理的抵抗感があった。また、衛生の観点からも改善することが望まれていた。またグミゼリー以外の試料を用いた方法もあるが、同様の問題を含んでいた。
【０００６】
そこで本発明は、上記問題点に鑑み、咀嚼した試料や唾液を測定対象とすることなく、適切に唾液能率を測定することが可能な唾液能率の測定方法を提供することを課題とする。また、そのための唾液能率測定装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明者は、口腔内に供給された試料に関連して呼気中のにおい強度（においの原因となる成分の濃さ）が唾液量および咀嚼能率によって変化するとの知見を得た。具体的には、例えば、被験者の口腔内乾燥状態の主観的な症状と、以降に示す本発明によるにおい測定結果との間の関係、および、唾液量の実測値と本発明によるにおい測定結果との間の関係に代表される各条件において、唾液能率とにおい測定値との相関関係を調べた。
そして、被験者の呼気のにおい強度の測定値が、唾液分泌能および／又は咀嚼能率（すなわち「唾液能率」）を表す測定値に関連付けられるため、呼気のにおい強度から唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定することができることを突き止め、これを具体化して本発明を完成させた。以下、本発明について説明する。
なお、「におい強度」は、後で示すように、におい強度測定機器により得られるものであり、人が官能的に得るにおいの強さとは異なる。従って、人が「におい」として感じ易い成分について、におい強度測定機器を用いて「におい強度」の測定値を得て、ここから咀嚼能率を得るということであり、「におい強度」は、「当該成分が含まれる濃さ」と言い換えることもできる。従って実際に人が「におい」として感じない程度であっても、におい強度測定機器が検知することができる程度に当該成分が含まれていれば、「におい強度」の測定値を得ることができ、本発明の効果を奏するものとなる。
【０００８】
本発明の１つの形態は、唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定する方法であって、呼気に含まれるアルコールに基づくにおい強度を測定する過程と、におい強度に基づいて唾液分泌能および／又は咀嚼能率を算出する過程と、を含む、唾液能率の測定方法である。
【０００９】
におい強度の測定は、アルコールを供給した後、１回又は経過時間を変えて複数回にわたって行われてもよい。
【００１０】
アルコールは直接、又は、アルコールが含まれた媒体により供給されてもよい。
【００１１】
本発明の他の態様は、唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定する装置であって、アルコールに基づくにおいを検出するにおい強度測定機器と、におい強度測定機器による測定値に基づいて、唾液分泌能および／又は咀嚼能率を算出する演算手段と、を備える唾液能率測定装置である。
【００１２】
また、演算手段は、におい強度測定機器による、ある測定時間における測定値、又は、測定時間が異なる２つ以上の測定値により唾液分泌能および／又は咀嚼能率を算出するように構成することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、咀嚼した試料や唾液を測定対象とすることなく、適切に唾液能率を測定することが可能である。これにより被験者の心理的負担を軽減することができ、衛生的でもある。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】唾液能率測定装置１０の構成を概念的に示す図である。
【図２】演算手段２０の構成を概念的に示す図である。
【図３】唾液能率の測定方法Ｓ１０の流れを説明する図である。
【図４】唾液能率の測定方法Ｓ２０の流れを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１には１つの形態にかかる唾液能率測定装置１０を概念的に示した図である。図１からわかるように、唾液能率測定装置１０は、におい強度測定機器１１、および演算手段２０を備えている。
【００１６】
におい強度測定機器１１は、被験者の呼気を測定し、におい強度の測定値を得る機器である。におい強度測定機器１１は公知のものを用いることができ、口腔内に提供する試料の種類に合わせて適宜選択することができる。
例えば、試料に含まれるにおいの成分に対して、気体中に含まれる当該成分を検出する半導体ガスセンサを搭載した機器を挙げることができる。さらに詳しくは、酸化錫を主成分とする電気抵抗体の抵抗値が呼気中のガスと接触することにより変化することを利用した機器や、試料にアルコールが含まれる場合に、アルコールを検知する機器を挙げることができる。
【００１７】
演算手段２０は、におい強度測定機器１１によるにおい強度測定値に基づいて唾液分泌能および／又は咀嚼能率（唾液能率）を演算する手段である。図２は、演算手段２０に含まれる構成を概念的に表したブロック図である。演算手段２０は、演算手段本体２１、入力手段２２および表示手段２３を有している。そして演算手段本体２１は、演算子２１ａ、ＲＡＭ２１ｂ、記憶手段２１ｃ、受信手段２１ｄ、および出力手段２１ｅを備えている。また、上記したにおい強度測定機器１１が入力手段２２として機能を具備してもよい。また一般的な入力手段としてキーボード、マウス、記憶媒体の１つとして機能する外部記憶装置、および通信手段等も挙げられる。
【００１８】
演算子２１ａは、いわゆるＣＰＵ（中央演算子）により構成されており、上記した各構成部材に接続され、これらを制御する手段である。また、記憶媒体として機能する記憶手段２１ｃ等に記憶された各種プログラムを実行し、これに基づいて後で説明する演算や各種データの生成を行う手段としても機能する。演算の内容については後で唾液能率測定方法で説明するが、におい強度測定機器１１によるにおい強度測定値に基づいて唾液分泌能および／又は咀嚼能率（唾液能率）を演算する手順を挙げることができる。
【００１９】
ＲＡＭ２１ｂは、演算子２１ａの作業領域や一時的なデータの記憶手段として機能する構成部材である。ＲＡＭ２１ｂは、ＳＲＡＭ、ＤＲＡＭ、フラッシュメモリ等で構成することができ、公知のＲＡＭと同様である。
【００２０】
記憶手段２１ｃは、上記したような演算、および生成されるべきデータを得るための根拠となる各種プログラムやデータが保存される記憶媒体として機能する構成部材である。また記憶手段２１ｃには、プログラムの実行により得られた各種結果を保存することができてもよい。
【００２１】
受信手段２１ｄは、外部からの情報を演算手段本体２１に適切に取り入れるための機能を有する構成部材であり、入力手段２２が接続される。いわゆる入力ポート、入力コネクタ等もこれに含まれる。
【００２２】
出力手段２１ｅは、得られた結果のうち外部に出力すべき情報を適切に外部に出力する機能を有する構成部材であり、表示手段２３や各種装置がここに接続される。いわゆる出力ポート、出力コネクタ等もこれに含まれる。
【００２３】
入力手段２２としては、におい強度測定機器１１が入力手段として機能を具備してもよい。また一般的な入力手段としてキーボード、マウス、記憶媒体の１つとして機能する外部記憶装置、および通信手段等も挙げられる。
外部記憶装置は、公知の外部接続可能な記憶手段であり、記憶媒体としても機能する。ここには特に限定されることなく、必要とされる各種プログラム、データを記憶させておくことができる。例えば上記した記憶手段２１ｃと同様のプログラムやプログラムの実行により得られた唾液分泌能および／又は咀嚼能率、演算のためのにおい強度測定値等がここに記憶されていても良い。外部記憶装置としては、公知の装置を用いることができる。これには例えばＣＤ−ＲＯＭおよびＣＤ−ＲＯＭドライブ、ＤＶＤおよびＤＶＤドライブ、ハードディスク、各種メモリ等を挙げることができる。
【００２４】
表示手段２３は、各場面の演算結果、各種機能の選択等が表示される装置である。操作者は表示手段２３を参照しながら入力手段２２を操作して演算手段本体２１を機能させることができる。このような表示手段２３としては公知の表示装置を適用することができ、これには例えばモニタ等を挙げることができる。
【００２５】
このような演算手段２０には、電子回路やコンピュータを挙げることができる。
【００２６】
におい強度測定機器１１と演算手段２０とは、一体に構成されていてもよいし、別体とされていてもよい。
【００２７】
以上のような、唾液能率測定装置１０により、唾液分泌能および／又は咀嚼能率を得ることができる。この唾液能率測定装置１０によれば、唾液分泌能および／又は咀嚼能率を測定する際に、噛む試料自体を要しない、又は、噛む試料を要しても当該噛む試料は噛んだ後に測定対象とはならず、そのまま廃棄することができる。そのため、被験者の心理的負担を軽くすることが可能であるとともに、従来のように咀嚼後の試料に触れる必要もないので衛生的でもある。
また、従来の唾液分泌能および／又は咀嚼能率測定において問題となっている唾液の取り扱い、および影響を排除することができ、測定の容易、および精度向上が期待できる。
また、他の方法による唾液測定（安静時唾液測定法、および、刺激時唾液測定法）に対して再現性も高めることができる。発明者らの試験によれば、安静時唾液測定法に対しては約５６％、刺激時唾液測定法に対しては約１３２％で再現性が高い結果を得ることができた。
さらに、唾液流量の測定も併せて行うことができる場合もある。
【００２８】
次に、唾液能率の測定方法について説明する。図３には、第１の形態にかかる唾液能率の測定方法Ｓ１０の流れを示した。図３からもわかるように、唾液能率の測定方法Ｓ１０は、試料供給前におい強度測定Ｓ１１、試料供給Ｓ１２、直後におい強度測定Ｓ１３、１分後におい強度測定Ｓ１４、２分後におい強度測定Ｓ１５、および、唾液能率計算Ｓ１６を含んでいる。
ここでは説明のしやすさのため、唾液能率測定装置１０を用いて測定する例を説明するが、これに限らず、他の装置により測定が行われてもよい。
【００２９】
試料供給前におい強度測定Ｓ１１は、におい測定の測定対象となる、におい成分を含む試料を被験者の口に供給する前に被験者の呼気を測定し、におい強度の測定値を得る過程である。呼気のにおい強度測定は公知のものを用いることができるが、例えば上記したようなにおい強度測定機器１１を用いることが可能である。
【００３０】
試料供給Ｓ１２は、被験者の口腔内に所定のにおい成分を有する試料を供給する過程である。
本形態では所定のにおい成分を含む試料としてアルコールを挙げることができる。より具体的な例としては、５質量％程度の濃度のアルコール水（エタノール水）、アルコールを含む市販の洗口液（デンタルリンス、マウスウォッシュ、口内洗浄液等と呼ばれることもある。）等が挙げられる。
口腔内への試料の供給方法は特に限定されることはないが、所定の量を被験者に口に含んで口を濯ぐ要領で試料を口腔内に行き渡らせてから吐き出してもらう方法や、所定量を被験者の口腔内に噴射する方法等が挙げられる。
吐き出す場合にもこの試料は測定には使用しないので、そのまま廃棄することができる。
【００３１】
直後におい強度測定Ｓ１３、１分後におい強度測定Ｓ１４、および、２分後におい強度測定Ｓ１５は、それぞれ各過程に示された時間において、被験者の呼気を測定し、におい強度の測定値を得る過程である。すなわち、試料供給Ｓ１２の直後におけるにおい強度測定Ｓ１３では、試料供給Ｓ１２を完了してから３０秒以内、好ましくは１０秒以内に被験者の呼気のにおい強度の測定値Ｓ０を得る。同様に、１分後におい強度測定Ｓ１４では被験者が試料を吐き出してから１分後の呼気のにおい強度の測定値Ｓ１、２分後におい強度測定Ｓ１５では２分後のにおい強度の測定値Ｓ２を得る。
【００３２】
本形態では、試料供給Ｓ１２が完了してから、その後に合計３回にわたって呼気のにおい強度の測定値を測定するが、これに限定されることなく、上記のうち少なくとも１回だけ呼気のにおい強度の測定値を測定すればよい。
また、呼気を測定する時間も本形態に限定されることなく必要に応じて適宜設定することができる。
【００３３】
本形態ではにおい成分としてアルコール（エタノール）を用いたがこれに限定されることはなく、におい成分として他の成分（例えば香料等）を用いても良い。ただし、アルコールを用いることによりにおい強度測定の測定時間、測定回数を少なくすることができ、より効率的な測定が可能となる。
例えば上記過程Ｓ１３乃至過程Ｓ１５のうちのいずれか１つの過程だけであっても唾液能率を得ることも可能である。
【００３４】
唾液能率計算Ｓ１６では、上記した各過程により得られたにおい強度測定のにおい強度の測定値に基づいて唾液分泌値を算出して唾液分泌能を得る、および／又は、咀嚼能率値を得る。例えば、次式（１）により唾液分泌値Ａを得る。
Ａ＝ａ１・Ｓ０＋ａ２・Ｓ１＋ａ３・Ｓ２＋ｃ１           （１）
また、例えば次式（２）により咀嚼能率値Ｂを得る。
Ｂ＝ｂ１・Ｓ０＋ｂ２・Ｓ１＋ｂ３・Ｓ２＋ｃ２           （２）
なお、より正確に近似できる曲線によっても唾液分泌値および咀嚼能率値を予測できる。
【００３５】
ここで、ａ１、ａ２、ａ３、ｂ１、ｂ２、ｂ３は標準化偏回帰係数、ｃ１、ｃ２は回帰定数である。これらの値は、使用する試料、におい強度測定器、および得るべき既存方法の唾液分泌値、咀嚼能率値により予め実験により求めておく。既存方法とは、例えば、唾液分泌値についてはサクソン法（綿を噛み出てくる唾液量を直接計量する方法）、口腔粘膜湿潤状態の測定法、近赤外光による唾液流量測定法が挙げられる。一方、咀嚼能率値については篩分法（ピーナッツや生米を噛み砕く）、咀嚼試料の内容物の溶出量から判定する方法（試料としてグミゼリー、ガム、生米、ＡＴＰ顆粒剤等を用いる）、食品の混合状態から判定する方法、咀嚼能率判定表から判定する方法等を挙げることができる。
【００３６】
このような唾液分泌値および咀嚼能率値の計算は、予め記憶されたプログラムに基づいて上記演算手段２０により行うことができる。
【００３７】
以上のようにして、本方法により唾液能率を得ることができる。本形態によれば、咀嚼する試料が不要であるため、計測が容易になるとともに、被験者の心理的負担を軽くすることが可能である。また、咀嚼後の試料に触れるようなこともないので衛生的でもある。
また、従来の咀嚼能率の測定において患者の唾液流量の違いが咀嚼能率値へ影響することが問題となっている。本測定法では、その影響を排除することができ、かつ測定の容易、および精度向上が期待できる。さらには、一回の本測定で臨床上非常に重要な咀嚼能率と唾液流量の両者を推定することも可能である。
【００３８】
次に、第２の形態にかかる唾液能率の測定方法について説明する。図４には、当該第２の形態にかかる唾液能率の測定方法Ｓ２０の流れを示した。図４からもわかるように、唾液能率の測定方法Ｓ２０は、噛む前におい強度測定Ｓ２１、試料を噛むＳ２２、噛んだ直後におい強度測定Ｓ２３、噛んだ１分後におい強度測定Ｓ２４、噛んだ２分後におい強度測定Ｓ２５、および、唾液能率計算Ｓ２６を含んでいる。
ここでは説明のしやすさのため、唾液能率測定装置１０を用いて測定する例を説明するが、これに限らず、他の装置により測定が行われてもよい。
【００３９】
ここで「噛む」は試料を噛み砕くことなく試料を噛む場合、および、さらに噛んだときに試料が噛み砕かれる咀嚼の場合のいずれであってもよい。
【００４０】
噛む前におい強度測定Ｓ２１は、におい測定の測定対象となるにおい成分を含む試料を被験者が口に含む前に被験者の呼気を測定し、におい強度の測定値を得る過程である。呼気のにおい強度測定は公知のものを用いることができるが、例えば上記におい強度測定機器１１を用いることが可能である。
【００４１】
試料を噛むＳ２２は、被験者に所定のにおい成分を有する試料を噛ませる過程である。試料は特に限定されることはないが、例えば、においの成分としてのアルコールを含ませた布類、綿、グミ、ガム等の媒体や、においの成分としてアルコール以外の成分（例えば香料等）を含む市販のガム、市販のグミ等を挙げることができる。アルコールの場合に含ませるアルコールは、５％程度の濃度のアルコール水（エタノール水）や、アルコールを含む市販の洗口液（デンタルリンス、マウスウォッシュ、口内洗浄液等と呼ばれることもある。）が挙げられる。
噛む対象が布、綿、ガム等の場合には被験者はこれを咀嚼することなく噛み、噛む対象がグミの場合には咀嚼する。
【００４２】
噛む時間や噛む回数は特に限定されることはないが、時間が長すぎるおよび／又は回数が多すぎると、においが薄くなりすぎて評価の精度が低下する虞がある。時間が短いおよび／又は回数が少なすぎても、においが試料から放出される割合が安定しないため評価の精度が低下する虞がある。試料の大きさ、固さ、におい成分の量等によって条件は異なるため試料を準備する際に適宜調整する。また、検査対象となる人の年齢、性別などによって試料や噛む条件等を変えても良い。かかる観点から、いずれの場合も１０秒以上１分以下程度とすることができる。
所定の条件で噛んだ後、当該試料を被験者に吐き出させる。この試料は測定には使用しないので、そのまま廃棄することができる。また、試料が食用のグミであれば、その後にそのまま食しても良い。
【００４３】
噛んだ直後におい強度測定Ｓ２３、噛んだ１分後におい強度測定Ｓ２４、および、噛んだ２分後におい強度測定Ｓ２５は、それぞれ各過程に示された時間において、被験者の呼気を測定し、におい強度の測定値を得る過程である。すなわち、噛んだ直後におい強度測定Ｓ２３では、被験者が試料を吐き出してから３０秒以内、好ましくは１０秒以内に被験者の呼気のにおい強度の測定値Ｓ０を得る。同様に、噛んだ１分後におい強度測定Ｓ２４では被験者が試料を吐き出してから１分後の呼気のにおい強度の測定値Ｓ１、および、噛んだ２分後におい強度測定Ｓ２５では２分後のにおい強度の測定値Ｓ２を得る。
【００４４】
本形態では、被験者が試料を吐き出してから合計３回にわたって呼気のにおい強度の測定値を得るが、これに限定されることなく、上記のうち少なくとも１回だけ呼気のにおい強度の測定値を測定すればよい。
また、呼気を測定する時間も本形態に限定されることなく必要に応じて適宜設定することができる。
【００４５】
唾液能率計算Ｓ２６では、上記した各過程により得られたにおい強度測定のにおい強度に基づいて唾液分泌値を算出して唾液分泌能を得る、および／又は、咀嚼能率値を得る。計算は上記唾液能率計算Ｓ１６と同様である。
【００４６】
このような唾液分泌値および咀嚼能率値の計算は、予め記憶されたプログラムに基づいて上記演算手段２０により行うことができる。
【００４７】
以上のようにして、唾液能率を得ることができる。この方法によれば、噛んだ試料は噛んだ後に測定対象とはならず、そのまま廃棄することができるため、被験者の心理的負担を軽くすることが可能である。また、噛んだ後の試料に触れる必要もないので衛生的でもある。
また、従来の咀嚼能率の測定において患者の唾液流量の違いが咀嚼能率値へ影響することが問題となっている。本測定法では、その影響を排除することができ、かつ測定の容易、および精度向上が期待できる。さらには、一回の本測定で臨床上非常に重要な咀嚼能率と唾液流量の両者を推定することも可能である。
【符号の説明】
【００４８】
１０  唾液能率測定装置
１１  におい強度測定機器
２０  演算手段
Ｓ１０  唾液能率の測定方法
Ｓ１１  試料供給前におい強度測定
Ｓ１２  試料供給
Ｓ１３  直後におい強度測定
Ｓ１４  １分後におい強度測定
Ｓ１５  ２分後におい強度測定
Ｓ１６  唾液能率計算
Ｓ２０  唾液能率の測定方法
Ｓ２１  噛む前におい強度測定
Ｓ２２  試料を噛む
Ｓ２３  噛んだ直後におい強度測定
Ｓ２４  噛んだ１分後におい強度測定
Ｓ２５  噛んだ２分後におい強度測定
Ｓ２６  唾液能率計算
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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