(57)【要約】【課題】容易に天井などの造営材に取り付けることができる吊設型の表示装置などを提供する。【解決手段】表示装置１００は、吊設型の表示装置１００であって、映像が表示される表示面１１０ｆ、及び、表示面１１０ｆの裏側に配置される背面１１０ｒを有する表示パネル１１０と、背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置され、表示パネル１１０を懸架する支持装置１３０とを備え、支持装置１３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部を含む。【選択図】図４
2020126118.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
吊設型の表示装置であって、
映像が表示される表示面、及び、前記表示面の裏側に配置される背面を有する表示パネルと、
前記背面の平面視において、前記表示パネルの重心に配置され、前記表示パネルを懸架する支持装置とを備え、
前記支持装置は、前記表示パネルに供給される電力を受ける受電部を含む
表示装置。
【請求項２】
前記支持装置は、前記表示パネルを、前記表示面と平行な軸を中心として回転させる垂直回転機構を含む
請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記支持装置は、前記支持装置の長さを伸縮させる伸縮機構を含む
請求項１又は２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記支持装置は、前記表示パネルを、前記表示面と交差する軸を中心として回転させる水平回転機構を含む
請求項１〜３のいずれか１項に記載の表示装置。
【請求項５】
前記受電部は、前記表示パネルを懸架するプラグを含む
請求項１〜４のいずれか１項に記載の表示装置。
【請求項６】
前記支持装置は、表示パネル１１０を懸架し、かつ、受電部を含まない一つ以上の吊材を含む
請求項１〜３のいずれか１項に記載の表示装置。
【請求項７】
前記表示パネルは、照明光を照射する照明装置をさらに備える
請求項１〜６のいずれか１項に記載の表示装置。
【請求項８】
前記照明装置は、前記表示パネルの前記背面に配置される
請求項７に記載の表示装置。
【請求項９】
前記表示パネルは、有機ＥＬ表示パネルである
請求項１〜８のいずれか１項に記載の表示装置。
【請求項１０】
前記表示パネルは、可撓性を有するフレキシブル表示パネルである
請求項１〜８のいずれか１項に記載の表示装置。
【請求項１１】
表示パネルを懸架する支持装置であって、
前記表示パネルは、映像が表示される表示面、及び、前記表示面の裏側に配置される背面を有し、
前記支持装置は、前記表示パネルに供給される電力を受ける受電部を含み、かつ、前記背面の平面視において、前記表示パネルの重心に配置される
支持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、吊設型の表示装置及び当該表示装置に用いられる支持装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、液晶表示装置などの薄型の表示装置が知られている。このような表示装置を天井などの造営材に吊設することが求められている（特許文献１など参照）。特許文献１に開示された吊設装置は、天井に吊設される本体部と、表示装置に取り付けられる取付部材とを備える。特許文献１に開示された吊設装置では、本体部と取付部材とを他の構成部材とともに接続することで、表示装置を天井に設置しようとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−９３０２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示された吊設装置においては、本体部を天井に吊設するために、天井などへの専門的な工事が必要となる。この工事は、例えば、一般的な家庭用照明器具を天井に設置する工事のようなユーザが容易に行える工事ではない。このため、特許文献１に開示された吊設装置は、ユーザが容易に利用できるものではない。
【０００５】
本開示は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、容易に天井などの造営材に取り付けることができる吊設型の表示装置などを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本開示の一態様に係る表示装置は、吊設型の表示装置であって、映像が表示される表示面、及び、前記表示面の裏側に配置される背面を有する表示パネルと、前記背面の平面視において、前記表示パネルの重心に配置され、前記表示パネルを懸架する支持装置とを備え、前記支持装置は、前記表示パネルに供給される電力を受ける受電部を含む。
【０００７】
また、上記目的を達成するために、本開示の一態様に係る支持装置は、表示パネルを懸架する支持装置であって、前記表示パネルは、映像が表示される表示面、及び、前記表示面の裏側に配置される背面を有し、前記支持装置は、前記表示パネルに供給される電力を受ける受電部を含み、かつ、前記背面の平面視において、前記表示パネルの重心に配置される。
【発明の効果】
【０００８】
本開示によれば、容易に天井などの造営材に取り付けることができる吊設型の表示装置などを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施の形態１に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図２】図２は、実施の形態１に係る表示装置の外観を示す上面図である。
【図３】図３は、実施の形態１に係る表示装置の外観を示す底面図である。
【図４】図４は、実施の形態１に係る表示装置の使用態様の一例を示す斜視図である。
【図５】図５は、実施の形態２に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図６】図６は、実施の形態２に係る表示装置の使用態様の一例を示す斜視図である。
【図７】図７は、実施の形態３に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図８】図８は、実施の形態３に係る表示装置の外観を示す上面図である。
【図９】図９は、実施の形態４に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図１０】図１０は、実施の形態５に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図１１】図１１は、実施の形態６に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図１２】図１２は、実施の形態７に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【図１３】図１３は、実施の形態７に係る表示装置の外観を示す底面図である。
【図１４】図１４は、実施の形態７の変形例に係る表示装置の外観を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本開示の実施の形態について、図面を用いて説明する。なお、以下に説明する実施の形態は、いずれも本開示における一具体例を示すものである。したがって、以下の実施の形態で示される、数値、形状、材料、構成要素、構成要素の配置位置及び接続形態、工程、並びに、工程の順序などは、一例であって本開示を限定する主旨ではない。よって、以下の実施の形態における構成要素のうち、本開示における最上位概念を示す独立請求項に記載されていない構成要素については、任意の構成要素として説明される。
【００１１】
なお、各図は、模式図であり、必ずしも厳密に図示されたものではない。また、各図において、実質的に同一の構成に対しては同一の符号を付しており、重複する説明は省略又は簡略化する。
【００１２】
（実施の形態１）
実施の形態１に係る表示装置について説明する。
【００１３】
［１−１．表示装置の全体構成］
まず、本実施の形態に係る表示装置の全体構成について図１〜図４を用いて説明する。
【００１４】
図１、図２及び図３は、それぞれ本実施の形態に係る表示装置１００の外観を示す側面図、上面図及び底面図である。図４は、本実施の形態に係る表示装置１００の使用態様の一例を示す斜視図である。なお、各図において、表示装置１００の設置状態における鉛直方向をｚ軸方向、ｚ軸方向に垂直で、互いに直交する２つの方向をｘ軸方向及びｙ軸方向としている。
【００１５】
表示装置１００は、図４に示されるように天井などの造営材に設置される吊設型の装置である。例えば、図４に示されるように寝室の天井に取り付ける場合には、ユーザは、寝具に仰向けに横たわった状態で表示装置１００に表示された映像を見ることができる。図１及び図２に示されるように、表示装置１００は、表示パネル１１０と、支持装置１３０とを備える。
【００１６】
表示パネル１１０は、映像信号に基づいて映像を表示する装置である。表示パネル１１０は、平板状の形状を有し、映像が表示される表示面１１０ｆ、及び、表示面１１０ｆの裏側に配置される背面１１０ｒを有する。表示パネル１１０は、例えば、有機ＥＬ表示パネルである。これにより、表示パネル１１０として有機ＥＬ表示パネル以外の表示パネルを用いる場合より、表示装置１００を軽量化できる。このため、支持装置１３０の耐重量を軽減できる。したがって、支持装置１３０の構造を簡素化できる。例えば、２０インチ型程度のサイズの有機ＥＬ表示パネルの重さを、１．５ｋｇ程度以下とすることができる。このため、表示装置１００を、天井に取り付けられる一般的な家庭用照明器具と同様の構成で天井に設置できる。
【００１７】
表示パネル１１０は、表示装置１００の支持装置１３０以外の部分であり、本実施の形態では、表示部１１０ａと、筐体１２０とを有する。表示部１１０ａは、表示パネル１１０における映像を表示するパネル本体である。表示部１１０ａの映像が表示される面が表示面１１０ｆであり、その裏側に配置される面が背面１１０ｒである。筐体１２０は、表示部１１０ａを駆動するための回路などが収容されたケースである。本実施の形態では、筐体１２０は、図２に示されるように背面１１０ｒの中央に配置される。なお、筐体１２０の配置は、背面１１０ｒであれば特に限定されない。また筐体１２０の内部には、表示部１１０ａを駆動するための回路だけでなく、外部から、映像信号、音声信号などを受信する無線通信回路を備えてもよい。
【００１８】
支持装置１３０は、表示パネル１１０を懸架する装置である。言い換えると、支持装置１３０は、表示パネル１１０を吊り下げた状態で保持する装置である。図２に示されるように、支持装置１３０は、表示パネル１１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置される。ここで、背面１１０ｒの平面視において、支持装置１３０が表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置されるとは、表示パネル１１０の背面１１０ｒの平面視において、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部が、重心Ｇ０とが重なる状態、又は、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部が重心Ｇ０を囲む状態であることを意味する。また、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部が重心Ｇ０を囲むとは、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部が重心Ｇ０の周囲を隙間なく連続的に囲む状態であることだけでなく、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部が重心Ｇ０の周囲を断続的に（言い換えると、離散的に）囲む状態であることも意味する。
【００１９】
また、支持装置１３０が可撓性を有する場合には、背面１１０ｒの平面視において、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部が表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置されるとは、表示装置１００を造営材に設置した状態で、支持装置１３０が表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置されることを意味する。
【００２０】
このように、支持装置１３０が表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置されることで、支持装置１３０が可撓性を有する場合でも、表示パネル１１０の表示面１１０ｆを水平に維持できる。
【００２１】
支持装置１３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部を含む。本実施の形態では、支持装置１３０は、電源ケーブル１４０と、接続部材１３８とを含む。
【００２２】
電源ケーブル１４０は、外部から表示装置１００に供給される電力を受けて、表示パネル１１０に伝送するケーブルである。電源ケーブル１４０は、可撓性を有してもよい。本実施の形態では、電源ケーブル１４０が支持装置１３０の受電部として機能する。表示装置１００の設置状態（つまり吊設された状態）においては、電源ケーブル１４０は、表示パネル１１０を懸架する。これに伴い、電源ケーブル１４０は、表示パネル１１０に加わる重力によって張力を受ける。このような張力によって電源ケーブル１４０が破損することを抑制するために、電源ケーブル１４０は、張力に耐えられる保護チューブなどを備えてもよい。電源ケーブル１４０の受電側の端部は、接続部材１３８の内部、又は、天井裏において、伝送ケーブルと接続される。電源ケーブル１４０の受電側の端部には、プラグ又はコネクタなど部品が取り付けられていてもよい。電源ケーブル１４０の表示パネル１１０側の端部は、支持装置１３０と表示パネル１１０との接合部に相当し、表示パネル１１０の背面１１０ｒの平面視における重心Ｇ０に配置される。
【００２３】
接続部材１３８は、天井などの造営材に接続される部品である。本実施の形態では、接続部材１３８の造営材側の端部に、複数の貫通孔１３８ｈが形成されている。これらの複数の貫通孔１３８ｈを介してねじなどの複数の固定部材を造営材に取り付けることにより、接続部材１３８を造営材に固定できる。ここで用いるねじなどの固定部材は、一般的な家庭用照明器具などの設置において用いられる程度の小型の固定部材でよい。これらの固定部材によって、造営材から表示装置１００が脱離することを抑制できる。なお、本実施の形態では、接続部材１３８は、円錐状の形状を有するが、接続部材１３８の形状は、これに限定されない。接続部材１３８の形状は、例えば、円筒形状、直方体状などであってもよい。
【００２４】
本実施の形態では、接続部材１３８は、内部に空洞を有し、当該空洞に電源ケーブル１４０が挿入される。これにより、接続部材１３８は、電源ケーブル１４０の受電側の端部、及び、造営材に形成された貫通孔などを覆う。また、接続部材１３８は、電源ケーブル１４０が接続部材１３８から離脱することを防ぐ固定機能を有する。これにより、接続部材１３８は、電源ケーブル１４０を保持し、かつ、電源ケーブル１４０の受電側の端部に張力が加わることを抑制する。
【００２５】
［１−２．効果など］
次に、本実施の形態に係る表示装置１００の効果などについて説明する。
【００２６】
上述したように、本実施の形態に係る表示装置１００は、映像が表示される表示面１１０ｆ、及び、表示面１１０ｆの裏側に配置される背面１１０ｒを有する表示パネル１１０と、背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心Ｇ０に配置され、表示パネル１１０を懸架する支持装置１３０とを備え、支持装置１３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部（電源ケーブル１４０）を含む。
【００２７】
このように表示装置１００の支持装置１３０は受電部を含む。つまり、表示装置１００は、天井などに設置される一般的な家庭用照明器具の支持装置と同様の支持装置１３０を有する。また、例えば、表示パネル１１０として軽量の表示パネルを用いることで、表示装置１００を軽量化できるため、表示装置１００を一般的な家庭用照明器具と同様の構成で容易に天井などの造営材に取り付けることができる。また、表示装置１００の設置に際して特許文献１に開示された吊設装置などのように大型の取付部材などを必要としないため、造営材の美観が損なわれにくい。
【００２８】
また、本実施の形態に係る表示装置１００は、照明器具としても使用できる。例えば、図４などに示されるような寝室においては、照明器具に求められる輝度が比較的低いため、表示装置１００を照明器具として使用できる。このため、寝室に設置されている一般的な家庭用照明器具に代えて、表示装置１００を用いることができる。
【００２９】
また、表示パネル１１０は、有機ＥＬ表示パネルであってもよい。
【００３０】
これにより、表示パネル１１０を軽量化することができる。このため、表示装置１００の支持装置１３０の耐重量を軽減できる。したがって、表示装置１００の支持装置１３０の構造を簡素化できる。
【００３１】
また、表示パネル１１０は、可撓性を有するフレキシブル表示パネルであってもよい。
【００３２】
これにより、表示装置１００が何らかの原因で天井などから落下した場合にも、表示パネル１１０の破損を抑制できる。
【００３３】
また、本実施の形態に係る支持装置１３０は、表示パネル１１０を懸架する支持装置１３０であって、表示パネル１１０は、映像が表示される表示面１１０ｆ、及び、表示面１１０ｆの裏側に配置される背面１１０ｒを有する。支持装置１３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部を含み、かつ、背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心に配置される。
【００３４】
このように支持装置１３０は受電部を含む。つまり、支持装置１３０は、天井などに設置される一般的な家庭用照明器具の支持装置と同様の装置である。また、例えば、表示パネル１１０として軽量の表示パネルを用いることで、一般的な家庭用照明器具と同様の構成で容易に天井などの造営材に取り付けることができる表示装置を実現できる。また、支持装置１３０の設置に際して特許文献１に開示された吊設装置などのように大型の取付部材などを必要としないため、造営材の美観が損なわれにくい。
【００３５】
（実施の形態２）
実施の形態２に係る表示装置について説明する。本実施の形態に係る表示装置は、支持装置の構成において、実施の形態１に係る表示装置１００と相違する。以下、本実施の形態に係る表示装置について、実施の形態１に係る表示装置１００との相違点を中心に説明する。
【００３６】
［２−１．全体構成］
まず、本実施の形態に係る表示装置の全体構成について、図５及び図６を用いて説明する。図５は、本実施の形態に係る表示装置２００の外観を示す側面図である。図６は、本実施の形態に係る表示装置２００の使用態様の一例を示す斜視図である。
【００３７】
図５及び図６に示されるように、表示装置２００は、表示パネル１１０と、支持装置２３０とを備える。表示パネル１１０は、実施の形態１に係る表示パネル１１０と同様の構成を有する。
【００３８】
支持装置２３０は、表示パネル１１０を懸架する装置である。支持装置２３０は、実施の形態１に係る支持装置１３０と同様に、表示パネル１１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心に配置される。支持装置２３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部を含む。本実施の形態では、支持装置２３０は、接続部材２３８と、水平回転機構２３６と、伸縮機構２３４と、垂直回転機構２３２とを含む。
【００３９】
接続部材２３８は、天井などの造営材に接続される部品である。本実施の形態では、接続部材２３８は、受電部として機能する。図６に示されるように、接続部材２３８は、表示パネル１１０を懸架するプラグであり、電源ソケット２６０を介して造営材に接続される。接続部材２３８は、水平回転機構２３６などを介して表示パネル１１０を懸架する。本実施の形態では、電源ソケット２６０は、いわゆる引掛シーリング（つまり、ＪＩＳ規格で定められるシーリングローゼット）用電源ソケットである。接続部材２３８は、いわゆる引掛シーリング用プラグである。接続部材２３８は、表示パネル１１０と造営材とを、電源ソケット２６０を介して接続し、かつ、受電部としても機能する。このように、支持装置２３０が接続部材２３８を含むことにより、表示装置２００は、一般的な家庭用照明器具と同様の構成によって天井などの造営材に取り付けられる。なお、接続部材２３８で受けた電力は、支持装置２３０の内部に配置された電源ケーブルなど（不図示）を介して筐体１２０に伝送される。
【００４０】
水平回転機構２３６は、表示パネル１１０を、表示面１１０ｆと交差する軸を中心として回転させる駆動機構である。本実施の形態では、水平回転機構２３６は、図５に示されるｚ軸に平行な軸を中心として表示パネル１１０を回転させる。つまり、水平回転機構２３６は、表示装置２００を造営材に取り付けた状態において鉛直方向の軸を中心として表示パネル１１０を回転させる。これにより、表示パネル１１０の表示面１１０ｆの向きをユーザが表示面１１０ｆを見る向きに合わせて回転させることができる。水平回転機構２３６は、モータなどの駆動機構を有して、ユーザによって遠隔操作されてもよい。また、水平回転機構２３６は、手動で回転し得るように構成されてもよい。なお、本実施の形態では、水平回転機構２３６は、接続部材２３８と伸縮機構２３４との間に配置されるが、水平回転機構２３６の配置はこれに限定されない。水平回転機構２３６は、例えば、伸縮機構２３４と垂直回転機構２３２との間などに配置されてもよい。
【００４１】
伸縮機構２３４は、支持装置２３０の長さを伸縮させる駆動機構である。本実施の形態では、伸縮機構２３４は、図５に示されるｚ軸に平行な方向に伸縮する。これにより、表示装置２００の位置を鉛直方向に移動させることができる。伸縮機構２３４は、モータなどの駆動機構を有して、ユーザによって遠隔操作されてもよい。また、伸縮機構２３４は、手動で伸縮し得るように構成されてもよい。なお、本実施の形態では、伸縮機構２３４は、水平回転機構２３６と垂直回転機構２３２との間に配置されるが、伸縮機構２３４の配置はこれに限定されない。伸縮機構２３４は、例えば、接続部材２３８と水平回転機構２３６との間などに配置されてもよい。
【００４２】
垂直回転機構２３２は、表示パネル１１０を、表示面１１０ｆと平行な軸を中心として回転させる駆動機構である。本実施の形態では、垂直回転機構２３２は、図５に示されるｘ軸に平行な軸を中心として、矢印の方向に表示パネル１１０を回転させる。つまり、垂直回転機構２３２は、表示装置２００を造営材に取り付けた状態において水平方向の軸を中心として表示パネル１１０を傾斜させる。これにより、表示パネル１１０の表示面１１０ｆの水平面に対する傾斜角をユーザの位置から見やすい角度に変化させることができる。垂直回転機構２３２は、モータなどの駆動機構を有して、ユーザによって遠隔操作されてもよい。また、垂直回転機構２３２は、手動で傾斜し、かつ、所望の傾斜角で固定できるように構成されてもよい。なお、本実施の形態では、垂直回転機構２３２は、伸縮機構２３４と筐体１２０との間に配置されるが、垂直回転機構２３２の配置はこれに限定されない。垂直回転機構２３２は、例えば、水平回転機構２３６と伸縮機構２３４との間などに配置されてもよい。
【００４３】
［２−２．効果など］
次に、本実施の形態に係る表示装置２００の効果などについて説明する。
【００４４】
上述したように、本実施の形態に係る表示装置２００において、受電部（つまり、接続部材２３８）は、表示パネル１１０を懸架するプラグを含む。
【００４５】
これにより、表示装置２００は、一般的な家庭用照明器具と同様に電源ソケットを介して天井などの造営材に容易に取り付けられる。
【００４６】
また、本実施の形態に係る表示装置２００において、支持装置２３０は、表示パネル１１０を、表示面１１０ｆと平行な軸を中心として回転させる垂直回転機構２３２を含む。
【００４７】
これにより、表示パネル１１０の表示面１１０ｆの傾斜角をユーザが見やすい角度に変化させることができる。
【００４８】
また、本実施の形態に係る表示装置２００において、支持装置２３０は、支持装置２３０の長さを伸縮させる伸縮機構２３４を含む。
【００４９】
これにより、表示装置２００の位置を鉛直方向に移動させることができる。
【００５０】
また、本実施の形態に係る表示装置２００において、支持装置２３０は、表示パネル１１０を、表示面１１０ｆと交差する軸を中心として回転させる水平回転機構２３６を含む。
【００５１】
これにより、表示パネル１１０の表示面１１０ｆの向きをユーザが表示面１１０ｆを見る向きに合わせて回転させることができる。
【００５２】
（実施の形態３）
実施の形態３に係る表示装置について説明する。本実施の形態に係る表示装置は、支持装置及び筐体の構成において、実施の形態１に係る表示装置１００と相違する。以下、本実施の形態に係る表示装置について、実施の形態１に係る表示装置１００との相違点を中心に説明する。
【００５３】
［３−１．全体構成］
まず、本実施の形態に係る表示装置の全体構成について、図７及び図８を用いて説明する。図７及び図８は、それぞれ本実施の形態に係る表示装置３００の外観を示す側面図及び上面図である。なお、図７には、表示装置３００が設置される造営材９００及び電源ソケット２６０も併せて示されている。
【００５４】
図７及び図８に示されるように、表示装置３００は、表示パネル３１０と、支持装置３３０とを備える。表示パネル３１０は、表示部１１０ａと、筐体３２０とを有する。表示部１１０ａは、実施の形態１に係る表示部１１０ａと同様の構成を有する。
【００５５】
支持装置３３０は、表示パネル３１０を懸架する装置である。支持装置３３０は、実施の形態１に係る支持装置１３０と同様に、表示パネル３１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル３１０の重心Ｇ０に配置される。支持装置３３０は、表示パネル３１０に供給される電力を受ける受電部を含む。本実施の形態では、支持装置３３０は、接続部材３３８と、電源ケーブル３４０と、一つ以上の吊材３５０と、一つ以上の固定部３５２とを含む。なお、図８においては、一つ以上の吊材３５０の図示は省略されている。
【００５６】
固定部３５２は、吊材３５０の一端を固定する部品である。本実施の形態では、固定部３５２は、筐体３２０の上面（つまり、筐体３２０の表面のうち、造営材９００と対向する面）に配置される。本実施の形態では、四つの固定部３５２が筐体３２０に配置される。より詳しくは、図８に示されるように、四つの固定部３５２は、筐体３２０の長方形状の形状を有する上面の四隅に配置される。固定部３５２は、筐体３２０に固定され、表示パネル３１０に加わる重力によって張力を受ける場合にも、筐体３２０から離脱しないように設計される。本実施の形態では、四つの固定部３５２が、支持装置３３０と表示パネル３１０との接合部に相当し、表示パネル３１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル３１０の重心Ｇ０の周囲を断続的に囲む。固定部３５２は、例えば、吊材３５０を貫通させることができる環状部品であってもよいし、筐体３２０の上面に設けられ、吊材３５０を貫通させることができる開口部であってもよい。
【００５７】
吊材３５０は、表示パネル３１０を懸架し、かつ、受電部を含まない部品である。本実施の形態では、吊材３５０は、一端が固定部３５２に固定され、他端が電源ソケット２６０に固定される紐状の部品である。支持装置３３０には、四つの吊材３５０が含まれ、四つの吊材３５０に、均等に張力が分散するように、各吊材３５０の長さ、取付位置などが設定される。このように、受電部を含まない吊材３５０によって表示パネル３１０を懸架することで、電源ケーブル３４０及び接続部材３３８に張力が加わることを抑制できる。したがって、電源ケーブル３４０及び接続部材３３８が損傷することを低減できる。
【００５８】
接続部材３３８は、天井などの造営材に接続される部品である。本実施の形態では、接続部材３３８は、受電部として機能する。接続部材３３８は、天井に取り付けられた電源ソケット２６０を介して造営材に接続される。接続部材３３８は、実施の形態２に係る接続部材２３８と同様の引掛シーリング用プラグである。接続部材３３８は、表示装置３００と造営材９００とを、電源ソケット２６０を介して接続し、かつ、受電部としても機能する。接続部材２３８で受けた電力は、電源ケーブル３４０を介して筐体３２０に伝送される。なお、本実施の形態では、接続部材３３８ではなく吊材３５０などによって、表示パネル３１０を懸架する。このため、接続部材３３８は、表示パネル３１０による鉛直下方への張力を受けない。
【００５９】
電源ケーブル３４０は、接続部材３３８から筐体３２０に電力を伝送するケーブルである。電源ケーブル３４０は、可撓性を有する。本実施の形態では、表示装置３００の設置状態においては、電源ケーブル３４０に張力が加わらない。このため、電源ケーブル３４０は、張力による破損を抑制するための保護チューブなどを備えなくてもよい。また、本実施の形態では電源ケーブル３４０に張力が加わらないため、電源ケーブル３４０の筐体３２０との接続位置は、表示パネル３１０の重心になくてもよい。図７及び図８に示されるように、電源ケーブル３４０は、筐体３２０の側面に配置されてもよい。
【００６０】
筐体３２０は、表示部１１０ａを駆動するための回路などが収容されたケースである。筐体３２０は、電源ケーブル３４０の取り出し位置において、実施の形態１に係る筐体１２０と相違する。本実施の形態では、電源ケーブル３４０の筐体３２０との接続位置は、表示パネル３１０の重心Ｇ０にない。電源ケーブル３４０は、筐体３２０の側面に配置される。
【００６１】
［３−２．効果など］
次に、本実施の形態に係る表示装置３００の効果などについて説明する。
【００６２】
上述したように、本実施の形態に係る表示装置３００において、支持装置３３０は、表示パネル３１０を懸架し、かつ、受電部を含まない一つ以上の吊材を含む。
【００６３】
このように、受電部を含まない吊材３５０によって表示パネル３１０を懸架することで、電源ケーブル３４０及び接続部材３３８に張力が加わることを抑制できる。したがって、電源ケーブル３４０及び接続部材３３８が損傷することを低減できる。また、電源ケーブル３４０が受ける張力を低減できるため、電源ケーブル３４０は、張力による破損を抑制するための保護チューブなどを備えなくてもよい。
【００６４】
（実施の形態４）
実施の形態４に係る表示装置について説明する。本実施の形態に係る表示装置は、支持装置の構成において、実施の形態１に係る表示装置１００と相違する。以下、本実施の形態に係る表示装置について、実施の形態１に係る表示装置１００との相違点を中心に説明する。
【００６５】
［４−１．全体構成］
まず、本実施の形態に係る表示装置の全体構成について、図９を用いて説明する。図９は、本実施の形態に係る表示装置４００の外観を示す側面図である。なお、図９には、表示装置４００が設置される造営材９００及び電源ソケット２６０も併せて示されている。
【００６６】
図９に示されるように、表示装置４００は、表示パネル１１０と、支持装置４３０とを備える。表示パネル１１０は、実施の形態１に係る表示パネル１１０と同様の構成を有する。
【００６７】
支持装置４３０は、表示パネル１１０を懸架する装置である。支持装置４３０は、実施の形態１に係る支持装置１３０と同様に、表示パネル１１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心に配置される。支持装置４３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部を含む。本実施の形態では、支持装置４３０は、接続部材４３８と、電源ケーブル４４０と、ケーブル巻き取り機４３４とを含む。
【００６８】
接続部材４３８は、天井などの造営材に接続される部品である。本実施の形態では、接続部材４３８は、受電部として機能する。図９に示されるように、接続部材４３８は、表示パネル１１０を懸架するプラグであり、電源ソケット２６０を介して造営材９００に接続される。接続部材４３８は、電源ケーブル４４０などを介して表示パネル１１０を懸架する。本実施の形態では、接続部材４３８は、いわゆる引掛シーリング用プラグである。このように、接続部材４３８は、表示パネル１１０と造営材９００とを、電源ソケット２６０を介して接続し、かつ、受電部としても機能する。このように、表示装置４００は、一般的な家庭用照明器具と同様の構成によって天井などの造営材に取り付けられる。なお、接続部材４３８で受けた電力は、電源ケーブル４４０を介して筐体１２０に伝送される。
【００６９】
電源ケーブル４４０は、実施の形態１に係る電源ケーブル１４０と同様の構成を有する。
【００７０】
ケーブル巻き取り機４３４は、電源ケーブル４４０の巻き取り量を調整することで電源ケーブル４４０の長さ、つまり、支持装置４３０の長さを伸縮する伸縮機構の一例である。ケーブル巻き取り機４３４は、電源ケーブル４４０の少なくとも一部を巻き取ることができる。ケーブル巻き取り機４３４による巻き取り量を大きくすることで、支持装置４３０の鉛直方向における長さを短縮できる。また、ケーブル巻き取り機４３４による巻き取り量を小さくすることで、支持装置４３０の鉛直方向における長さを伸長できる。このように、ケーブル巻き取り機４３４は、支持装置４３０の伸縮機構として機能する。これにより、表示装置４００の位置を鉛直方向に移動させることができる。
【００７１】
［４−２．効果など］
次に、本実施の形態に係る表示装置４００の効果などについて説明する。
【００７２】
上述したように、本実施の形態に係る表示装置４００において、支持装置４３０は、支持装置４３０の長さを伸縮させる伸縮機構と、表示パネル１１０を懸架する電源ケーブル４４０とを含み、伸縮機構は、電源ケーブル４４０の巻き取り量を調整するケーブル巻き取り機４３４である。
【００７３】
これにより、表示装置４００の位置を鉛直方向に移動させることができる。
【００７４】
（実施の形態５）
実施の形態５に係る表示装置について説明する。本実施の形態に係る表示装置は、支持装置の構成において、実施の形態３に係る表示装置３００と相違する。以下、本実施の形態に係る表示装置について、実施の形態３に係る表示装置３００との相違点を中心に説明する。
【００７５】
［５−１．全体構成］
まず、本実施の形態に係る表示装置の全体構成について、図１０を用いて説明する。図１０は、本実施の形態に係る表示装置５００の外観を示す側面図である。なお、図１０には、表示装置５００が設置される造営材９００及び電源ソケット２６０も併せて示されている。
【００７６】
図１０に示されるように、表示装置５００は、表示パネル３１０と、支持装置５３０とを備える。表示パネル３１０は、実施の形態３に係る表示パネル３１０と同様の構成を有する。
【００７７】
支持装置５３０は、表示パネル３１０を懸架する装置である。支持装置５３０は、実施の形態１に係る支持装置１３０と同様に、表示パネル３１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル３１０の重心に配置される。支持装置５３０は、表示パネル３１０に供給される電力を受ける受電部を含む。本実施の形態では、支持装置５３０は、接続部材５３８と、電源ケーブル５４０と、一つ以上の吊材５５０と、一つ以上の吊材巻き取り機５３４と、一つ以上の固定部５３２と、水平回転機構５３６とを含む。
【００７８】
本実施の形態に係る接続部材５３８、電源ケーブル５４０及び固定部５３２は、それぞれ、実施の形態３に係る接続部材３３８、電源ケーブル３４０及び固定部３５２と同様の構成を有する。
【００７９】
吊材５５０は、実施の形態３に係る吊材３５０と同様の構成を有する。本実施の形態においては、吊材５５０には、吊材巻き取り機５３４が設けられている。支持装置５３０は、四つの吊材５５０を含む。
【００８０】
吊材巻き取り機５３４は、吊材５５０の巻き取り量を調整することで吊材５５０の長さを伸縮する機器である。吊材巻き取り機５３４は、吊材５５０の少なくとも一部を巻き取ることができる。本実施の形態では、支持装置５３０は、四つの吊材５５０にそれぞれ設けられる四つの吊材巻き取り機５３４を含む。四つの吊材巻き取り機５３４による巻き取り量を同時に大きくすることで、支持装置５３０の鉛直方向における長さを短縮できる。また、四つの吊材巻き取り機５３４による巻き取り量を同時に小さくすることで、支持装置５３０の鉛直方向における長さを伸長できる。このように、吊材巻き取り機５３４は、支持装置５３０の伸縮機構として機能する。これにより、表示装置５００の位置を鉛直方向に移動させることができる。
【００８１】
また、四つの吊材巻き取り機５３４のうち、一部の吊材巻き取り機５３４による巻き取り量だけを大きくすることで、表示パネル３１０を、表示面１１０ｆと平行な軸を中心として回転させることができる。つまり、吊材巻き取り機５３４は、支持装置５３０の垂直回転機構として機能する。このように吊材巻き取り機５３４を回転機構として機能させるためには、支持装置５３０は、少なくとも一つの吊材巻き取り機５３４を含めばよい。
【００８２】
また、支持装置５３０が三つ以上の吊材５５０と三つ以上の吊材巻き取り機５３４と含む場合には、表示パネル３１０を表示面１１０ｆと平行な任意の方向の軸を中心として回転させることができる。
【００８３】
水平回転機構５３６は、実施の形態２に係る水平回転機構２３６と同様の構成を有する。本実施の形態では、水平回転機構５３６は、接続部材５３８の下面（つまり、接続部材５３８の表面のうち、表示パネル３１０と対向する面）に配置される。
【００８４】
［５−２．効果など］
次に、本実施の形態に係る表示装置５００の効果などについて説明する。
【００８５】
上述したように、本実施の形態に係る表示装置５００において、支持装置５３０は、一つ以上の吊材５５０と、一つ以上の吊材５５０にそれぞれ設けられ、一つ以上の吊材５５０の巻き取り量を調整する一つ以上の吊材巻き取り機５３４とを含む。
【００８６】
このような一つ以上の吊材巻き取り機５３４の巻き取り量を同時に増減させることで、支持装置５３０の鉛直方向の長さを伸縮できる。つまり、一つ以上の吊材巻き取り機５３４は、伸縮機構として機能する。
【００８７】
また、支持装置５３０は、二つ以上の吊材５５０と三つ以上の吊材巻き取り機５３４とを含んでもよい。
【００８８】
これにより、二つ以上の吊材巻き取り機５３４のうち、一部の吊材巻き取り機５３４による巻き取り量だけを大きくすることで、表示パネル３１０を、表示面１１０ｆと平行な軸を中心として回転させることができる。つまり、吊材巻き取り機５３４を垂直回転機構として機能させることができる。
【００８９】
また、支持装置５３０は、三つ以上の吊材５５０と三つ以上の吊材巻き取り機５３４と含んでもよい。
【００９０】
これにより、表示パネル３１０を表示面１１０ｆと平行な任意の方向の軸を中心として回転させることができる。
【００９１】
（実施の形態６）
実施の形態６に係る表示装置について説明する。本実施の形態に係る表示装置は、支持装置の構成において、実施の形態２に係る表示装置２００と相違する。以下、本実施の形態に係る表示装置について、実施の形態２に係る表示装置２００との相違点を中心に説明する。
【００９２】
本実施の形態に係る表示装置の全体構成について、図１１を用いて説明する。図１１は、本実施の形態に係る表示装置６００の外観を示す側面図である。
【００９３】
図１１に示されるように、表示装置６００は、表示パネル１１０と、支持装置６３０とを備える。表示パネル１１０は、実施の形態２に係る表示パネル１１０と同様の構成を有する。
【００９４】
支持装置６３０は、表示パネル１１０を懸架する装置である。支持装置６３０は、実施の形態１に係る支持装置１３０と同様に、表示パネル１１０の背面１１０ｒの平面視において、表示パネル１１０の重心に配置される。支持装置６３０は、表示パネル１１０に供給される電力を受ける受電部を含む。本実施の形態では、支持装置６３０は、実施の形態２に係る接続部材２３８と同様の構成を有する。支持装置６３０は、例えば、引掛シーリング用プラグである。これにより、表示装置６００を、シーリングライトのように、天井などの造営材にほぼ密着させて設置できる。したがって、表示装置６００が造営材から出っ張ることを抑制でき、かつ、表示装置６００が目立つことを抑制できる。
【００９５】
（実施の形態７）
実施の形態７に係る表示装置について説明する。本実施の形態に係る表示装置は、照明装置を備える点において、実施の形態１に係る表示装置１００と相違する。以下、本実施の形態に係る表示装置について、実施の形態１に係る表示装置１００との相違点を中心に説明する。
【００９６】
本実施の形態に係る表示装置の全体構成について、図１２及び図１３を用いて説明する。図１２及び図１３は、それぞれ、本実施の形態に係る表示装置７００の外観を示す側面図及び底面図である。
【００９７】
図１２に示されるように、表示装置７００は、表示パネル７１０と、支持装置１３０とを備える。表示パネル７１０は、表示部１１０ａと、筐体１２０と、照明装置７６０とを有する。表示部１１０ａ、筐体１２０及び支持装置１３０は、それぞれ、実施の形態１に係る表示部１１０ａ、筐体１２０及び支持装置１３０と同様の構成を有する。
【００９８】
照明装置７６０は、照明光を照射する装置であり、表示部１１０ａには含まれない。本実施の形態では、照明装置７６０は、環状の形状を有し、表示パネル７１０の周縁（言い換えると、表示部１１０ａの周縁）に沿って配置される。照明装置７６０の構成は特に限定されない。照明装置７６０として、例えば、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）照明装置などを用いることができる。表示装置７００は、このような照明装置７６０を備えることにより、照射できる照明光の輝度を高めることができる。したがって、表示装置７００の照明器具としての用途を拡大できる。
【００９９】
（実施の形態７の変形例）
実施の形態７の変形例に係る表示装置について説明する。本変形例に係る表示装置は、照明装置の配置位置において、実施の形態７に係る表示装置７００と相違する。以下、本変形例に係る表示装置について、実施の形態７に係る表示装置７００との相違点を中心に説明する。
【０１００】
本変形例に係る表示装置の全体構成について、図１４を用いて説明する。図１４は、本変形例に係る表示装置７００ａの外観を示す側面図である。
【０１０１】
図１４に示されるように、表示装置７００ａは、表示パネル７１０ａと、支持装置１３０とを備える。表示パネル７１０ａは、表示部１１０ａと、筐体１２０と、照明装置７６０ａとを有する。表示部１１０ａ、筐体１２０及び支持装置１３０は、それぞれ、実施の形態１に係る表示部１１０ａ、筐体１２０及び支持装置１３０と同様の構成を有する。
【０１０２】
照明装置７６０ａは、照明光を照射する装置である。本変形例では、照明装置７６０ａは、表示パネル７１０の背面１１０ｒに配置される。照明装置７６０ａの構成は特に限定されない。照明装置７６０ａとして、例えば、ＬＥＤ照明装置などを用いることができる。表示装置７００ａは、このような照明装置７６０ａを備えることにより、間接照明として使用できる。
【０１０３】
（その他の実施の形態）
以上、本開示に係る表示装置などについて、実施の形態に基づいて説明したが、本開示に係る表示装置などは、上記実施の形態に限定されるものではない。実施の形態における任意の構成要素を組み合わせて実現される別の実施の形態や、実施の形態に対して本開示の主旨を逸脱しない範囲で当業者が思いつく各種変形を施して得られる変形例も本開示に含まれる。
【０１０４】
例えば、上記各実施の形態に係る表示装置は、天井に吊設されたが、天井以外の場所に吊設されてもよい。表示装置は、鉛直上方から鉛直下方に吊り下げられた状態で設置されればよい。
【０１０５】
また、上記各実施の形態において表示パネルの平面視における形状は、矩形であったが、これに限定されない。表示パネルの平面視における形状は、例えば、円形などであってもよい。
【０１０６】
また、上記実施の形態においては、表示パネルとして、有機ＥＬ表示パネルを用いる例を示したが、表示パネルは、これに限定されない。表示パネルは、一般的な家庭用照明器具と同程度の重さのものであればよい。例えば、表示パネルを引掛シーリング用プラグで懸架する場合には、表示装置の重さを１０ｋｇ以下に抑えられるように表示パネルを選択してもよい。例えば、自発光型の量子ドットＬＥＤ（ＱＬＥＤ）ディスプレイを用いてもよい。
【０１０７】
また、上記各実施の形態の各構成要素を他の実施の形態の構成要素と交換してもよい。例えば、実施の形態７に係る表示装置７００において、支持装置１３０に代えて、実施の形態２〜６に係る各支持装置を用いてもよい。
【０１０８】
また、上記実施の形態１などでは、支持装置１３０が電源ケーブルを含むが、支持装置１３０において、可撓性を有する電源ケーブル１４０に代えて、可撓性を有さない柱状の部材を用いてもよい。例えば、可撓性を有さない管状部材と、その内部に配置された電源ケーブルとを含む部材などを用いてもよい。
【０１０９】
また、上記各実施の形態に係る表示装置の使用態様は、以上で述べた各態様に限定されない。例えば、表示装置において、当該表示装置が取り付けられる造営材と同様の模様を表示させてもよい。これにより、表示装置の存在感を低減できるため、ユーザが感じる違和感を低減できる。また、表示装置には、通常の表示装置において表示される映像、文字などを表示してもよいし、シャンデリアなどの照明器具を模した映像を表示したり、プラネタリウムを模した映像を表示したりしてもよい。
【０１１０】
また、上記各実施の形態では、造営材側から表示装置に電力だけを供給したが、映像信号などの信号も有線通信で供給してもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１１１】
本開示は、吊設型の薄型表示装置に有用である。
【符号の説明】
【０１１２】
１００、２００、３００、４００、５００、６００、７００、７００ａ    表示装置
１１０、３１０、７１０、７１０ａ    表示パネル
１１０ａ    表示部
１１０ｆ    表示面
１１０ｒ    背面
１２０、３２０    筐体
１３０、２３０、３３０、４３０、５３０、６３０    支持装置
１３８、２３８、３３８、４３８、５３８    接続部材
１４０、３４０、４４０、５４０    電源ケーブル
２３２    垂直回転機構
２３４    伸縮機構
２３６、５３６    水平回転機構
２６０    電源ソケット
３５０、５５０    吊材
３５２、５３２    固定部
４３４    ケーブル巻き取り機
５３４    吊材巻き取り機
７６０、７６０ａ    照明装置
９００    造営材
Ｇ０    重心
【図１】
2020126118.tif 000003
【図２】
2020126118.tif 000004
【図３】
2020126118.tif 000005
【図４】
2020126118.tif 000006
【図５】
2020126118.tif 000007
【図６】
2020126118.tif 000008
【図７】
2020126118.tif 000009
【図８】
2020126118.tif 000010
【図９】
2020126118.tif 000011
【図１０】
2020126118.tif 000012
【図１１】
2020126118.tif 000013
【図１２】
2020126118.tif 000014
【図１３】
2020126118.tif 000015
【図１４】
2020126118.tif 000016