(57)【要約】【課題】熱効率が高く、かつ、揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供する。【解決手段】調理油１０を収容する油槽２０と、燃料を燃焼させるバーナ２と、内部でバーナを燃焼させて燃焼炎１３を生じさせる燃焼筒３と、調理油に浸漬するように配設され、燃焼筒での燃焼により生じる燃焼排ガスを通流させる浸管Ｐと、浸管から排出される燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒６とを備え、バーナが、油槽の下側で、かつ、平面視における油槽の投影領域Ｒ内に位置するように配設され、燃焼筒が、油槽の底部を貫通し、燃焼筒で生じた燃焼排ガスが浸管内に流入する態様で浸管に接続されており、油槽の底部を貫通する領域における燃焼筒と燃焼炎との間に、隔壁が配設されているとともに、浸管Ｐの下端部Ｐａと油槽２０の底部上面２０ａとの離間距離Ｌ１を、２０ｍｍ以上とする。【選択図】図１
2020043894.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油を収容する油槽と、
燃料を燃焼させるバーナと、
内部で前記バーナを燃焼させることで、燃焼炎が内部に形成される燃焼筒と、
前記油槽に収容された調理油に浸漬するように配設され、前記燃焼炎を形成することで生じた燃焼排ガスを通流させる浸管と、
前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒と、
を備え、
前記バーナが、前記油槽の下側で、かつ、平面視における前記油槽の投影領域内に位置するように配設され、
前記燃焼筒が、前記油槽の底部を貫通するとともに、前記燃焼筒で生じた前記燃焼排ガスが前記浸管内に流入するように前記浸管に接続されているとともに、
前記燃焼筒の、前記油槽の底部を貫通する領域における、前記燃焼炎と前記燃焼筒との間に、断熱材からなる隔壁が配設されており、かつ、
前記浸管の下端部と前記油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離が、２０ｍｍ以上であること
を特徴とするフライヤー。
【請求項２】
前記浸管を複数備えているとともに、
複数の前記浸管を接続する連絡浸管を備えており、
前記連絡浸管が、前記調理油に浸漬するように配設されていること
を特徴とする請求項１記載のフライヤー。
【請求項３】
複数の前記浸管のうちの一の浸管である第１浸管の一端と他端の間の、下面側の領域に前記燃焼筒が接続され、
前記第１浸管の一端および他端のそれぞれは、前記第１浸管とは異なる他の浸管と、前記連絡浸管を介して接続されていること
を特徴とする請求項２記載のフライヤー。
【請求項４】
前記油槽の外側に、前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを前記排気筒に導く排気連絡筒を備えていることを特徴とする請求項２または３記載のフライヤー。
【請求項５】
前記浸管および前記連絡浸管の内面上部に、断熱材が配設されていることを特徴とする請求項２〜４のいずれかに記載のフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、揚げ物調理を行うためのフライヤーに関し、詳しくは、油槽内に調理油を加熱するための加熱用浸管を備えたガス式のフライヤーに関する。
【背景技術】
【０００２】
揚げ物調理に用いられるフライヤーには、大きく分けて電力を用いて調理油を加熱する電気式のフライヤーと、燃料ガスの燃焼熱により調理油を加熱するガス式のフライヤーがある。
【０００３】
そして、本発明が関連するガス式のフライヤーとして、特許文献１には、油槽内の略中央で調理用油に浸漬するように配設した浸管と、浸管の燃焼ガス入り口側に配設した燃焼室と、浸管の燃焼ガス出口側に配設した煙道とを備えたガス式フライヤーであって、浸管の燃焼ガス入り口側の内壁に直接燃焼ガスが当たらないように配設した断熱性を有するスリーブと、浸管の内部に配設した断熱性を有する螺旋状の混合器とを備えたガス式フライヤーが開示されている。
【０００４】
そして、この特許文献１のガス式フライヤーによれば、浸管内の温度ムラを抑制して、調理用油を均一に加熱することが可能になり、従来よりも低温で加熱部の熱を調理油に伝えることができることから、調理用油の劣化を抑えることができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３６０４４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１のガス式フライヤーでは、ガスバーナが炎を形成する燃焼室が、油槽の下方ではあるが油槽の真下ではなく、油槽の真下から側方にずらして設けられているため（特許文献１、図２参照）、ガスバーナが炎を形成することによって燃焼室から輻射される熱を、油槽内の調理油の加熱に十分に利用することができず、熱効率の点で改善の余地があるのが実情である。
【０００７】
本発明は、上記の課題を解決するものであり、熱効率が高く、かつ、調理物から落下した揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、本発明のフライヤーは、
調理油を収容する油槽と、
燃料を燃焼させるバーナと、
内部で前記バーナを燃焼させることで、燃焼炎が内部に形成される燃焼筒と、
前記油槽に収容された調理油に浸漬するように配設され、前記燃焼炎を形成することで生じた燃焼排ガスを通流させる浸管と、
前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒と、
を備え、
前記バーナが、前記油槽の下側で、かつ、平面視における前記油槽の投影領域内に位置するように配設され、
前記燃焼筒が、前記油槽の底部を貫通するとともに、前記燃焼筒で生じた前記燃焼排ガスが前記浸管内に流入するように前記浸管に接続されているとともに、
前記燃焼筒の、前記油槽の底部を貫通する領域における、前記燃焼炎と前記燃焼筒との間に、断熱材からなる隔壁が配設されており、かつ、
前記浸管の下端部と前記油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離が２０ｍｍ以上であること
を特徴としている。
【０００９】
本発明のフライヤーにおいては、
前記浸管を複数備えているとともに、
複数の前記浸管を接続する連絡浸管を備えており、
前記連絡浸管が、前記調理油に浸漬するように配設されていること
が好ましい
【００１０】
また、複数の前記浸管のうちの一の浸管である第１浸管の一端と他端の間の、下面側の領域に前記燃焼筒が接続され、
前記第１浸管の一端および他端のそれぞれは、前記第１浸管とは異なる他の浸管と、前記連絡浸管を介して接続されていること
が好ましい。
【００１１】
前記油槽の外側に、前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを前記排気筒に導く排気連絡筒を備えていることが好ましい。
【００１２】
また、前記浸管および前記連絡浸管の内面上部に、断熱材が配設されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のフライヤーは、上述のように構成されており、バーナが、油槽の下側で、かつ、平面視における油槽の投影領域内に位置するように配設され、かつ、燃焼筒が、油槽の底部を貫通するとともに、燃焼筒で生じた燃焼排ガスが油槽に収容された調理油に浸漬するように配設された浸管内に流入する態様で浸管に接続されていることから、熱効率を向上させることができる。
【００１４】
また、燃焼筒の、油槽の底部を貫通する領域における燃焼炎と燃焼筒との間に、断熱材からなる隔壁が配設されていることから、浸管より下方の調理油が燃焼筒からの熱によって加熱されることが抑制され、浸管より下方の調理油が、浸管からの熱による対流によって加熱されることを抑制することができる。
【００１５】
さらに、浸管の下端部と油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離が、２０ｍｍ以上とされている。このように、浸管の下端部と油槽の底部上面との間の距離として、所定の距離が確保されることにより、調理物から落下し、底部上面に堆積した揚げカスが、浸管からの熱によって加熱されることが抑制される。
【００１６】
その結果、高温の調理油が、調理物から落下した揚げカスと接触することが抑制される（揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることがなくなる）ことにになり、調理油の劣化が抑制される。
【００１７】
したがって、本発明によれば、熱効率が高く、調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供することができるようになる。
【００１８】
なお、本発明において、調理油の劣化を抑制する見地からは、通常、浸管の下端部と油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離を２０ｍｍ以上とすることが好ましく、５０ｍｍ以上とすることがさらに好ましい。
【００１９】
一方、離間距離を大きくとりすぎることは、油槽が大きくなって機器の大型化を招いたり、調理油の使用量が増加したりするため、通常は８０ｍｍ以下とすることが望ましい。
したがって、本発明においては、上述の離間距離は、通常、２０ｍｍ〜８０ｍｍの範囲とすることが好ましい。
【００２０】
また、浸管を複数備えるとともに、複数の浸管を接続する連絡浸管を備え、  連絡浸管が、調理油に浸漬するように配設された構成とした場合、複数の浸管から調理油に熱を伝えることで、浸管から調理油への熱伝達係数を高めることが可能になるとともに、熱効率を向上させることが可能になる。
【００２１】
また、複数の浸管のうちの一の浸管である第１浸管の一端と他端の間の下面側の領域に燃焼筒が接続され、第１浸管の一端および他端のそれぞれが、第１浸管とは異なる他の浸管と、連絡浸管を介して接続された構成とした場合、燃焼筒と排気筒との間の圧力損失を低減することが可能になり、浸管の総長さを長くして、熱効率をさらに向上させることができる。
【００２２】
油槽の外側に、浸管から排出される燃焼排ガスを排気筒に導く排気連絡筒を備えた構成とした場合、浸管における燃焼排ガスの流出部が排気筒と離れて位置する場合に、浸管からの燃焼排ガスを容易に排気筒に導くことができるので、浸管の数が偶数であるか奇数であるかに関わらず本発明のフライヤーを構成することが可能になり、有意義である。
【００２３】
また、浸管および連絡浸管の内面上部に、断熱材が配設された構成とした場合、調理物から落下した揚げカスが、浸管や連絡浸管の外部上面に落下し堆積しても、浸管や連絡浸管内を通流する高温の燃焼排ガスによって揚げカスが加熱されることが抑制されるので、揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化をさらに効率よく抑制することが可能なフライヤーを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施形態にかかるフライヤーの斜視図である。
【図２】本発明の実施形態にかかるフライヤーの要部構成を示す正面図である。
【図３】図２におけるIII-III線断面図に燃焼筒、バーナなどを付加的に記載した、フライヤーの要部構成を説明するための図である。
【図４】本発明の実施形態にかかるフライヤーの要部構成を示す平面図である。
【図５】本発明の別実施形態にかかるフライヤーの要部構成を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態を示して、その特徴とするところを詳しく説明する。
【００２６】
図１〜図４に示すように、本実施形態にかかるフライヤーＦは、調理油１０を収容する油槽２０と、燃料を燃焼させる、加熱源としてのバーナ２（図３）と、内部でバーナ２を燃焼させて燃焼炎１３（図３）を生じさせる燃焼筒３（図３）とを備えている。
【００２７】
さらに、本実施形態にかかるフライヤーＦは、油槽２０に収容された調理油１０に浸漬するように配設された浸管Ｐを備えている。
【００２８】
浸管Ｐは、燃焼筒３内で燃焼炎１３を形成することで生じる燃焼排ガスを通流させる管であり、調理油１０はこの浸管Ｐの表面と接触することにより加熱される。
【００２９】
本実施形態にかかるフライヤーＦは、浸管Ｐとして、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、第３浸管Ｐ３の複数の（３つの）浸管を備えている。なお、浸管Ｐの詳しい構成については後述する。
【００３０】
そして、本実施形態にかかるフライヤーＦにおいては、燃焼筒３内で燃焼炎１３（図３）を形成することで生じる燃焼排ガスが、第１浸管Ｐ１に流入するように構成されている。
【００３１】
本実施形態にかかるフライヤーＦは、さらに浸管Ｐから排出される燃焼排ガスを機器（すなわち、フライヤーＦ）の外部に排出する排気筒６を備えている。
【００３２】
以下、本実施形態にかかるフライヤーＦの構成についてさらに詳しく説明する。
【００３３】
本実施形態にかかるフライヤーＦにおいて、バーナ２は、油槽２０の下側で、かつ、平面視における油槽２０の投影領域Ｒ内に位置するように配設されている（図４参照）。
【００３４】
また、図３に示すように、燃焼筒３が、油槽２０の底部（底壁）を貫通するとともに、燃焼筒３で生じた燃焼排ガスが浸管Ｐ内に流入する態様で浸管Ｐに接続されている。
【００３５】
具体的には、本実施形態にかかるフライヤーＦは、上述のように、浸管Ｐとして、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、第３浸管Ｐ３の３つの浸管を備えている。
【００３６】
そして、燃焼筒３は、第１浸管Ｐ１の一端と他端の間の（すなわち、第１浸管Ｐ１の長手方向の略中央の）、下面側の領域に接続されており、燃焼筒３で燃料を燃焼させることにより生じた燃焼排ガスが、燃焼筒３から第１浸管Ｐ１の略中央に流入するように構成されている。
【００３７】
さらに、本実施形態にかかるフライヤーＦは、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、第３浸管Ｐ３の３つの浸管を接続するための第１連絡浸管Ｐ１・２および第２連絡浸管Ｐ１・３を備えている。
【００３８】
すなわち、本実施形態にかかるフライヤーＦは、
（ａ）第１浸管Ｐ１と第２浸管Ｐ２とを接続する第１連絡浸管Ｐ１・２と、
（ｂ）第１浸管Ｐ１と第３浸管Ｐ３とを接続する第２連絡浸管Ｐ１・３と
を備えている。
【００３９】
そして、第１連絡浸管Ｐ１・２および第２連絡浸管Ｐ１・３は、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、第３浸管Ｐ３の各浸管とともに、油槽２０内の調理油１０に浸漬するように配設されている。
【００４０】
なお、第２連絡浸管Ｐ１・３は、本来、図３には表れない（すなわち、第２連絡浸管Ｐ１・３は、図３に示されている領域よりも手前側の領域に存在している）が、本実施形態における各浸管の配設態様の理解を容易にするため、図３において、第２連絡浸管Ｐ１・３を一点鎖線にて示している。
【００４１】
さらに、本実施形態にかかるフライヤーＦにおいては、燃焼筒３の、油槽２０の底部を貫通する領域における燃焼炎１３と燃焼筒３との間には、断熱材からなる隔壁７が配設されている。
【００４２】
また、浸管Ｐの下端部Ｐａと油槽２０の底面（底部上面）２０ａ（図３）との間の垂直方向の距離である離間距離Ｌ１が、所定の距離以上となるように構成されている。具体的には、離間距離Ｌ１が５０ｍｍとなるように構成されている。
【００４３】
なお、本発明において、調理油１０の劣化を抑制する効果を確実に得るためには、通常、離間距離Ｌ１を２０ｍｍ以上とすることが好ましく、５０ｍｍ以上とすることがさらに好ましい。
【００４４】
一方、離間距離Ｌ１を大きくとりすぎると、油槽２０が大きくなって機器の大型化を招いたり、調理油１０の使用量が増加したりするため、好ましくない。
したがって、本発明においては、上述の離間距離Ｌ１は、通常、２０ｍｍ以上８０ｍｍ以下の範囲とすることが好ましい。
【００４５】
本実施形態のフライヤーＦにおいて、浸管Ｐの上端部Ｐｂと油槽２０内の調理油１０の上面１０ａ（図３）との間の距離Ｌ２も、５０ｍｍ程度になるように構成されている。ただし、この浸管Ｐの上端部Ｐｂと油槽２０内の調理油１０の上面１０ａとの間の距離Ｌ２は、揚げ物の量や、食材などを考慮して、任意に定めることが可能である。
【００４６】
また、本実施形態のフライヤーＦにおいては、浸管Ｐから排出される燃焼排ガスを排気筒６に導く排気連絡筒１６が、油槽２０の外側に設けられている（図４参照）。
【００４７】
具体的には、第３浸管Ｐ３から排出される燃焼排ガスが第３浸管Ｐ３の延長部である第３浸管延長部Ｐ３ａを経て、排気連絡筒１６に流入するように構成されている。
【００４８】
また、本実施形態のフライヤーＦにおいては、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、第３浸管Ｐ３、第１連絡浸管Ｐ１・２および第２連絡浸管Ｐ１・３の内周面の上部に、断熱材（上部断熱部材）１７が配設されている（図２、図３参照）。
【００４９】
なお、第２連絡浸管Ｐ１・３に配設された上部断熱部材１７は、図３に表れない位置に存在するが、第２連絡浸管Ｐ１・３が備える上部断熱部材１７の側面視の位置を理解しやすくするため、参考として、第２連絡浸管Ｐ１・３を図３に示している。
【００５０】
本実施形態のフライヤーＦは、上述のように構成されており、図４に示すように、バーナ２が、油槽２０の下側で、かつ、平面視における油槽２０の投影領域Ｒ（図４）内に位置するように配設されているとともに、図３に示すように、燃焼筒３が油槽２０の底部を貫通して浸管Ｐと接続されているので、高い熱効率を実現することができる。
【００５１】
また、燃焼筒３の、油槽２０の底部を貫通する領域における燃焼炎１３と燃焼筒３との間に、断熱材からなる隔壁７が配設されていることから、浸管Ｐより下方の調理油１０が燃焼筒３からの熱によって加熱されることが抑制され、浸管Ｐより下方の調理油１０が、浸管Ｐからの熱による対流によって加熱されることが抑制される。
【００５２】
さらに、浸管Ｐの下端部Ｐａと油槽２０の底部上面１ａとの間の離間距離Ｌ１が所定の値以上（本実施形態では５０ｍｍ）とされていることから、調理物から落下し、底部上面１ａに堆積した揚げカスと、浸管Ｐの下端部Ｐａとの間の距離が確保される。
【００５３】
その結果、調理物から落下した揚げカスが高温の調理油１０によって不必要に加熱されることによる調理油１０の劣化を抑制することができる。
【００５４】
したがって、本発明によれば、熱効率が高く、調理油１０の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供することができる。
【００５５】
また、本実施形態にかかるフライヤーＦは、上述のように、浸管Ｐが、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、および、第３浸管Ｐ３の複数の浸管を備えているので、浸管Ｐから調理油１０への熱伝達係数を高めることができる。
【００５６】
また、上述のように、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、および、第３浸管Ｐ３を接続する第１連絡浸管Ｐ１・２および第２連絡浸管Ｐ１・３を備えており、これらの第１連絡浸管Ｐ１・２および第２連絡浸管Ｐ１・３も、調理油１０に浸漬するように構成されているので、この点でも、浸管Ｐから調理油１０への熱伝達係数を高めることが可能で、より熱効率の高いフライヤーを実現することができる。
【００５７】
また、上述のように、第１浸管Ｐ１の両端と、第１浸管Ｐ１とは異なる他の浸管（第２浸管Ｐ２および第３浸管Ｐ３）とが、連絡浸管（第１連絡浸管Ｐ１・２および第２連絡浸管Ｐ１・３）を介して接続されているので、燃焼筒３と排気筒６との間の圧力損失を低減することが可能になる。その結果、浸管の総長さを長くすることが可能になり、一層熱効率を向上させることができる。
【００５８】
また、上述のように、本実施形態のフライヤーＦにおいては、浸管Ｐから排出される燃焼排ガスを排気筒６に導く排気連絡筒１６が、油槽２０の外側に設けられているので（図４参照）、浸管Ｐにおける燃焼排ガス流出部（図４）では、第３浸管Ｐ３の延長部Ｐ３ａが排気筒６と離れて位置する場合にも、浸管Ｐ（第３浸管Ｐ３）からの燃焼排ガスを容易、かつ、確実に排気筒６に導くことが可能になる。その結果、浸管Ｐの数が偶数であるのか浸管の数が奇数であるのかに関わらず本発明のフライヤーを構成することができる。
【００５９】
また、上述のように、浸管Ｐ（第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、および、第３浸管Ｐ３）、第１連絡浸管Ｐ１・２、および、第２連絡浸管Ｐ１・３の内面上部に、断熱材（上部断熱部材）１７を配設するようにしているので、調理物から落下した揚げカスが浸管Ｐ（第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、および、第３浸管Ｐ３）や第１連絡浸管Ｐ１・２、および、第２連絡浸管Ｐ１・３の外部上面に落下し堆積しても、揚げカスが浸管Ｐ（第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、および、第３浸管Ｐ３）や第１連絡浸管Ｐ１・２、および、第２連絡浸管Ｐ１・３内を通流する高温の燃焼排ガスによって加熱されることが抑制されるため、揚げカスが高温の調理油１０によって不必要に加熱されることによる調理油１０の劣化をさらに効果的に抑制することが可能なフライヤーを実現することができる。
＜別実施形態＞
【００６０】
図５は、本発明の別実施形態にかかるフライヤーＦの要部構成を示す平面図である。
【００６１】
上記実施形態では、浸管Ｐが、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、および、第３浸管Ｐ３の３つの浸管と、第１連絡浸管Ｐ１・２、第２連絡浸管Ｐ１・３の２つの連絡浸管を備えている場合について説明したが、この別実施形態にかかるフライヤーにおいては、浸管Ｐが、第１浸管Ｐ１、第２浸管Ｐ２、第３浸管Ｐ３、第４浸管Ｐ４の４つの浸管と、第１連絡浸管Ｐ１・２、第２連絡浸管Ｐ１・３、第３連絡浸管Ｐ３・４の３つの連絡浸管を備えた構成とされている。
【００６２】
この別実施形態にかかるフライヤーＦのように、偶数（４つ）の浸管と、浸管の数よりも一つ少ない数（３つ）の連絡浸管を組み合わせることにより（図５参照）、上記実施形態の場合には必要とした、第３浸管Ｐ３の延長部である第３浸管延長部Ｐ３ａ（図４参照）に相当するような、浸管の延長部を必要とせずに、第２浸管Ｐ２の端部と、第４浸管Ｐ４の端部が、直接に排気筒６に接続された簡潔な構造のフライヤーを実現することができる。
【００６３】
ただし、本発明において、浸管や、連絡浸管の数に特別の制約はなく、種々の構成とすることが可能である。
【００６４】
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の範囲内において種々の変形を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００６５】
２      バーナ
３      燃焼筒
６      排気筒
６ａ    排気孔
７      隔壁
１０    調理油
１０ａ  調理油の上面
１３    燃焼炎
１６    排気連絡筒
１７    断熱材（上部断熱部材）
２０    油槽
２０ａ  油槽の底部上面
Ｌ１    浸管の下端部と油槽の底部上面との間の離間距離
Ｌ２    浸管の上端部と油槽内の調理油の上面との間の距離
Ｐ      浸管
Ｐａ    浸管の下端部
Ｐｂ    浸管の上端部
Ｐ１    第１浸管
Ｐ２    第２浸管
Ｐ３    第３浸管
Ｐ１・２    第１連絡浸管
Ｐ１・３    第２連絡浸管
Ｐ３・４    第３連絡浸管
Ｐ３ａ  第３浸管延長部
Ｒ      平面視における油槽の投影領域
【図１】
2020043894.tif 000003
【図２】
2020043894.tif 000004
【図３】
2020043894.tif 000005
【図４】
2020043894.tif 000006
【図５】
2020043894.tif 000007