(57)【要約】【課題】検出した物理量を適正に表示することができる表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器を提供することを目的とする。【解決手段】表示システム、及びプログラムは、位置を検出する位置検出部、物理量を検出する物理量検出部、画像を表示する表示部、及び、前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部を有する携帯機器において、表示部２５ａを制御し、位置検出部によって検出された位置に応じて定まる携帯機器の移動ルートを表す移動ルート画像Ｉ１に、物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像Ｉ２を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能であることを特徴とする。この結果、表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、検出した物理量を適正に表示することができる。【選択図】図４
2020126230.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
位置を検出する位置検出部、物理量を検出する物理量検出部、画像を表示する表示部、及び、前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部を有する携帯機器を備え、
前記処理部は、前記表示部を制御し、前記位置検出部によって検出された位置に応じて定まる前記携帯機器の移動ルートを表す移動ルート画像に、前記物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能であることを特徴とする、
表示システム。
【請求項２】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記移動ルートの特定箇所において前記物理量検出部によって検出された物理量を表す前記物理量画像を、前記移動ルート画像の前記特定箇所に応じた位置に重ねて表示させる、
請求項１に記載の表示システム。
【請求項３】
前記携帯機器は、相互に通信可能である第１携帯機器、及び、第２携帯機器を含み、
前記第２携帯機器は、前記物理量検出部を有し、当該物理量検出部によって検出された物理量に関する検出物理量情報を前記第１携帯機器に送信し、
前記第１携帯機器は、前記位置検出部、前記表示部、及び、前記処理部を有し、前記処理部が前記位置検出部によって検出された位置に関する検出位置情報、及び、前記第２携帯機器から受信した前記検出物理量情報に基づいて、前記表示部を制御し、前記重ね表示処理を実行する、
請求項１又は請求項２に記載の表示システム。
【請求項４】
前記第２携帯機器は、人体に装着可能なウェアラブル機器である、
請求項３に記載の表示システム。
【請求項５】
前記第２携帯機器は、指針によって時刻を表示する電子時計であり、
前記物理量検出部によって検出される前記物理量は、前記第２携帯機器において発電された電力の発電量である、
請求項３又は請求項４に記載の表示システム。
【請求項６】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像が表す物理量に応じて当該物理量画像の大きさを可変とする、
請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項７】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像が表す物理量が相対的に小さな値である場合、当該物理量の値の差に対する前記物理量画像の大きさの差を相対的に大きくし、前記物理量画像が表す物理量が相対的に大きな値である場合、当該物理量の値の差に対する前記物理量画像の大きさの差を相対的小さくする、
請求項６に記載の表示システム。
【請求項８】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像が表す物理量に応じて当該物理量画像の表示色、又は、透過率を可変とする、
請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項９】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像の最大大きさ、及び、最小大きさを、前記表示部の表示領域の大きさを基準として所定割合内に制限する、
請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１０】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、予め定められた単位時間ごとの複数の前記物理量画像を重ねて区別して表示可能である、
請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１１】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、重なり合う前記複数の前記物理量画像に対する操作に応じて当該複数の前記物理量画像がそれぞれ表す物理量を順次表示させる、
請求項１０に記載の表示システム。
【請求項１２】
前記処理部は、前記携帯機器の移動速度に基づいて、前記重ね表示処理で表示させる前記物理量の集計方法を可変とする、
請求項１乃至請求項１１のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１３】
前記処理部は、前記携帯機器の移動速度が相対的に遅い場合、前記携帯機器の移動距離に応じて前記物理量の集計を行い、前記携帯機器の移動速度が相対的に速い場合、経過時間に応じて前記物理量の集計を行う、
請求項１２に記載の表示システム。
【請求項１４】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記第１携帯機器と前記第２携帯機器とが分離して相対移動したことを検出した場合、当該分離して相対移動した期間における前記物理量画像の表示を、当該期間外におけるに前記物理量画像の表示と異ならせる持ち忘れ対応処理を実行する、
請求項３乃至請求項５のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１５】
前記携帯機器と相互に通信可能であり、前記携帯機器との間で送受信する情報を記憶するサーバを備える、
請求項１乃至請求項１４のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１６】
前記処理部は、前回特定した前記移動ルートの特定箇所からの前記携帯機器の移動距離が予め設定される判定距離を超え、かつ、前回の前記特定箇所を特定してからの経過時間が予め設定される判定期間を超えたことを条件として今回の前記特定箇所を特定し、前回特定された前記特定箇所から今回特定された前記特定箇所までに前記物理量検出部によって検出された物理量の積算値を、今回特定された当該特定箇所における前記物理量とする、
請求項１乃至請求項１１、請求項１４、請求項１５のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１７】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、予め設定される併合表示基準距離に応じて定まる併合表示範囲内の前記移動ルートの複数の特定箇所において前記物理量検出部によって検出された前記物理量を併合して１つの前記物理量画像として表示する、
請求項１乃至請求項１６のいずれか１項に記載の表示システム。
【請求項１８】
前記処理部は、前記併合表示範囲内の起点となる第１の前記特定箇所と、当該第１の特定箇所に続く第２の前記特定箇所との中間位置を初期の基準位置とし、前記基準位置と今回の前記特定箇所との距離が前記併合表示基準距離以上離れているか否かを判定する判定処理を行い、
前記判定処理によって前記基準位置と前記今回の特定箇所との距離が前記併合表示基準距離以上離れていないと判定した場合、前記今回の特定箇所を前記併合表示範囲内の前記特定箇所とした上で、前記基準位置と前記今回の特定箇所との中間位置を次回の前記判定処理における前記基準位置として更新し前記判定処理を繰り返し行い、
前記判定処理によって前記基準位置と前記今回の特定箇所との距離が前記併合表示基準距離以上離れていると判定した場合、当該今回の特定箇所を次の前記併合表示範囲内の起点となる第１の特定箇所とする、
請求項１７に記載の表示システム。
【請求項１９】
前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記併合表示範囲内の前記複数の特定箇所において前記物理量検出部によって検出された前記物理量を併合した前記１つの物理量画像を、前記移動ルート画像において、当該併合表示範囲内の最後の前記基準位置に応じた位置、又は、当該併合表示範囲内の前記複数の特定箇所の図心位置に応じた位置に重ねて表示させる、
請求項１８に記載の表示システム。
【請求項２０】
コンピュータの表示部を制御し、携帯機器の位置検出部によって検出された位置に応じて定まる当該携帯機器の移動ルートを表す移動ルート画像に、前記携帯機器の物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理、
を前記コンピュータに実行させることを特徴とする、
プログラム。
【請求項２１】
位置を検出する位置検出部と、
物理量を検出する物理量検出部と、
画像を表示する表示部と、
前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部とを有し、
前記処理部は、前記表示部を制御し、前記位置検出部によって検出された位置に応じて定まる移動ルートを表す移動ルート画像に、前記物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能であることを特徴とする、
携帯機器。
【請求項２２】
位置を検出する位置検出部、画像を表示する表示部、及び、前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部を有し、前記処理部が前記表示部を制御し、前記位置検出部によって検出された位置に応じて定まる移動ルートを表す移動ルート画像に、物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能である携帯機器と通信可能である通信部と、
前記物理量を検出する物理量検出部とを有し、
前記通信部は、前記物理量検出部によって検出された前記物理量に関する検出物理量情報を前記携帯機器に送信することを特徴とする、
ウェアラブル機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の表示システムとして、例えば、特許文献１には、電子時計と、コンピュータと、を含む通信制御システムが開示されている。この通信制御システムにおいて、コンピュータは、電子時計から当該電子時計の二次電池の発電量又は充電収支の推移に関する収支情報を受け取り、表示部に当該収支情報の推移を表示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＷＯ２０１７／１５９７６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記のような通信制御システムは、例えば、電子時計等の携帯機器で検出した発電量等の物理量を、当該携帯機器を携帯するユーザの活動と関連付けてより分かり易く表示する点で更なる改善の余地がある。
【０００５】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであって、検出した物理量を適正に表示することができる表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る表示システムは、位置を検出する位置検出部、物理量を検出する物理量検出部、画像を表示する表示部、及び、前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部を有する携帯機器を備え、前記処理部は、前記表示部を制御し、前記位置検出部によって検出された位置に応じて定まる前記携帯機器の移動ルートを表す移動ルート画像に、前記物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能であることを特徴とする。
【０００７】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記移動ルートの特定箇所において前記物理量検出部によって検出された物理量を表す前記物理量画像を、前記移動ルート画像の前記特定箇所に応じた位置に重ねて表示させるものとすることができる。
【０００８】
また、上記表示システムでは、前記携帯機器は、相互に通信可能である第１携帯機器、及び、第２携帯機器を含み、前記第２携帯機器は、前記物理量検出部を有し、当該物理量検出部によって検出された物理量に関する検出物理量情報を前記第１携帯機器に送信し、前記第１携帯機器は、前記位置検出部、前記表示部、及び、前記処理部を有し、前記処理部が前記位置検出部によって検出された位置に関する検出位置情報、及び、前記第２携帯機器から受信した前記検出物理量情報に基づいて、前記表示部を制御し、前記重ね表示処理を実行するものとすることができる。
【０００９】
また、上記表示システムでは、前記第２携帯機器は、人体に装着可能なウェアラブル機器であるものとすることができる。
【００１０】
また、上記表示システムでは、前記第２携帯機器は、指針によって時刻を表示する電子時計であり、前記物理量検出部によって検出される前記物理量は、前記第２携帯機器において発電された電力の発電量であるものとすることができる。
【００１１】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像が表す物理量に応じて当該物理量画像の大きさを可変とするものとすることができる。
【００１２】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像が表す物理量が相対的に小さな値である場合、当該物理量の値の差に対する前記物理量画像の大きさの差を相対的に大きくし、前記物理量画像が表す物理量が相対的に大きな値である場合、当該物理量の値の差に対する前記物理量画像の大きさの差を相対的小さくするものとすることができる。
【００１３】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像が表す物理量に応じて当該物理量画像の表示色、又は、透過率を可変とするものとすることができる。
【００１４】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記物理量画像の最大大きさ、及び、最小大きさを、前記表示部の表示領域の大きさを基準として所定割合内に制限するものとすることができる。
【００１５】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、予め定められた単位時間ごとの複数の前記物理量画像を重ねて区別して表示可能であるものとすることができる。
【００１６】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、重なり合う前記複数の前記物理量画像に対する操作に応じて当該複数の前記物理量画像がそれぞれ表す物理量を順次表示させるものとすることができる。
【００１７】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記携帯機器の移動速度に基づいて、前記重ね表示処理で表示させる前記物理量の集計方法を可変とするものとすることができる。
【００１８】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記携帯機器の移動速度が相対的に遅い場合、前記携帯機器の移動距離に応じて前記物理量の集計を行い、前記携帯機器の移動速度が相対的に速い場合、経過時間に応じて前記物理量の集計を行うものとすることができる。
【００１９】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記第１携帯機器と前記第２携帯機器とが分離して相対移動したことを検出した場合、当該分離して相対移動した期間における前記物理量画像の表示を、当該期間外におけるに前記物理量画像の表示と異ならせる持ち忘れ対応処理を実行するものとすることができる。
【００２０】
また、上記表示システムでは、前記携帯機器と相互に通信可能であり、前記携帯機器との間で送受信する情報を記憶するサーバを備えるものとすることができる。
【００２１】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前回特定した前記移動ルートの特定箇所からの前記携帯機器の移動距離が予め設定される判定距離を超え、かつ、前回の前記特定箇所を特定してからの経過時間が予め設定される判定期間を超えたことを条件として今回の前記特定箇所を特定し、前回特定された前記特定箇所から今回特定された前記特定箇所までに前記物理量検出部によって検出された物理量の積算値を、今回特定された当該特定箇所における前記物理量とするものとすることができる。
【００２２】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、予め設定される併合表示基準距離に応じて定まる併合表示範囲内の前記移動ルートの複数の特定箇所において前記物理量検出部によって検出された前記物理量を併合して１つの前記物理量画像として表示するものとすることができる。
【００２３】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記併合表示範囲内の起点となる第１の前記特定箇所と、当該第１の特定箇所に続く第２の前記特定箇所との中間位置を初期の基準位置とし、前記基準位置と今回の前記特定箇所との距離が前記併合表示基準距離以上離れているか否かを判定する判定処理を行い、前記判定処理によって前記基準位置と前記今回の特定箇所との距離が前記併合表示基準距離以上離れていないと判定した場合、前記今回の特定箇所を前記併合表示範囲内の前記特定箇所とした上で、前記基準位置と前記今回の特定箇所との中間位置を次回の前記判定処理における前記基準位置として更新し前記判定処理を繰り返し行い、前記判定処理によって前記基準位置と前記今回の特定箇所との距離が前記併合表示基準距離以上離れていると判定した場合、当該今回の特定箇所を次の前記併合表示範囲内の起点となる第１の特定箇所とするものとすることができる。
【００２４】
また、上記表示システムでは、前記処理部は、前記重ね表示処理では、前記併合表示範囲内の前記複数の特定箇所において前記物理量検出部によって検出された前記物理量を併合した前記１つの物理量画像を、前記移動ルート画像において、当該併合表示範囲内の最後の前記基準位置に応じた位置、又は、当該併合表示範囲内の前記複数の特定箇所の図心位置に応じた位置に重ねて表示させるものとすることができる。
【００２５】
上記目的を達成するために、本発明に係るプログラムは、コンピュータの表示部を制御し、携帯機器の位置検出部によって検出された位置に応じて定まる当該携帯機器の移動ルートを表す移動ルート画像に、前記携帯機器の物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理、を前記コンピュータに実行させることを特徴とする。
【００２６】
上記目的を達成するために、本発明に係る携帯機器は、位置を検出する位置検出部と、物理量を検出する物理量検出部と、画像を表示する表示部と、前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部とを有し、前記処理部は、前記表示部を制御し、前記位置検出部によって検出された位置に応じて定まる移動ルートを表す移動ルート画像に、前記物理量検出部によって検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能であることを特徴とする。
【００２７】
上記目的を達成するために、本発明に係るウェアラブル機器は、位置を検出する位置検出部、画像を表示する表示部、及び、前記表示部を制御し画像を表示させる処理を実行可能である処理部を有し、前記処理部が前記表示部を制御し、前記位置検出部によって検出された位置に応じて定まる移動ルートを表す移動ルート画像に、物理量を表す物理量画像を重ねて表示させる重ね表示処理を実行可能である携帯機器と通信可能である通信部と、前記物理量を検出する物理量検出部とを有し、前記通信部は、前記物理量検出部によって検出された前記物理量に関する検出物理量情報を前記携帯機器に送信することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２８】
本発明に係る表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、位置検出部、物理量検出部、表示部、及び、処理部を有する携帯機器の当該処理部によって、重ね表示処理を実行することができる。これにより、表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、携帯機器の表示部において、当該携帯機器の移動ルートを表す移動ルート画像に、物理量検出部で検出された物理量を表す物理量画像を重ねて表示させることができる。したがって、表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、物理量検出部で検出した物理量を、当該携帯機器を携帯するユーザの活動と関連付けて分かり易く表示することができる。この結果、表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、検出した物理量を適正に表示することができる、という効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】図１は、実施形態に係る表示システムの概略構成を表すブロック図である。
【図２】図２は、実施形態に係る表示システムが備える第１携帯機器の概略構成を表すブロック図である。
【図３】図３は、実施形態に係る表示システムが備える第２携帯機器の概略構成を表すブロック図である。
【図４】図４は、実施形態に係る表示システムの表示部に表示される表示画面の一例を表す図である。
【図５】図５は、実施形態に係る表示システムにおいて重ね表示処理を実行する際に実行される一連の処理の一例を表すフロー図である。
【図６】図６は、実施形態に係る表示システムの表示部に表示される物理量画像の表示色の一例を表す図である。
【図７】図７は、実施形態に係る表示システムの表示部に表示される物理量画像の重ね表示の一例を表す図である。
【図８】図８は、実施形態に係る表示システムにおける物理量の第１の集計方法の一例について説明する模式図である。
【図９】図９は、実施形態に係る表示システムにおける物理量の第１の集計方法によって集計された物理量の物理量画像の一例について説明する模式図である。
【図１０】図１０は、実施形態に係る表示システムにおいて持ち忘れ対応処理が実行された場合の表示画面の一例を表す図である。
【図１１】図１１は、実施形態に係る表示システムにおいて持ち忘れ対応処理が実行された場合の表示画面の一例を表す図である。
【図１２】図１２は、実施形態に係る表示システムにおける持ち忘れ対応処理の一例について説明する模式図である。
【図１３】図１３は、実施形態に係る表示システムにおいて持ち忘れ対応処理が実行された場合の表示画面の一例を表す図である。
【図１４】図１４は、実施形態に係る表示システムにおいて持ち忘れ対応処理が実行された場合の表示画面の一例を表す図である。
【図１５】図１５は、変形例に係る表示システムにおける物理量の集計方法の一例について説明する模式図である。
【図１６】図１６は、変形例に係る表示システムにおける物理量の集計方法の一例について説明する模式図である。
【図１７】図１７は、変形例に係る表示システムにおける併合表示の一例について説明する模式図である。
【図１８】図１８は、変形例に係る表示システムにおける併合表示の一例について説明する模式図である。
【図１９】図１９は、変形例に係る表示システムにおいて複数の第２携帯機器に応じて物理量画像の表示態様を可変とした場合の表示画面の一例を表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下に、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００３１】
［実施形態］
＜表示システムの概要＞
図１に示す本実施形態の表示システムＳｙｓ１は、人物が携帯可能な携帯機器１０を備える。本実施形態の表示システムＳｙｓ１は、この携帯機器１０の表示部２５ａに、当該携帯機器１０を所持する人物（以下、「ユーザ」という場合がある。）の移動ルートと共に当該携帯機器１０で検出した物理量を重ねあわせて表示させるシステムである。これにより、表示システムＳｙｓ１は、表示部２５ａにおいて、携帯機器１０で検出された物理量と、当該携帯機器１０を携帯するユーザの活動とを関連付けた分かり易い表示を実現するものである。
【００３２】
本実施形態の表示システムＳｙｓ１は、一例として、複数の携帯機器１０を備えるものとして説明する。ここでは、携帯機器１０は、相互に通信可能である第１携帯機器２０、及び、第２携帯機器３０を含んで構成される。また、本実施形態の表示システムＳｙｓ１は、携帯機器１０（第１携帯機器２０、第２携帯機器３０）に加えて、さらに、携帯機器１０と相互に通信可能なサーバ４０を備えるものとして説明する。本実施形態の表示システムＳｙｓ１は、第１携帯機器２０、第２携帯機器３０、及び、サーバ４０が相互に通信し連携することで、上記のような分かり易い表示を実現する連携システムを構成する。また、本実施形態において、携帯機器１０で検出される物理量は、一例として、第２携帯機器３０において発電された電力の発電量であるものとして説明する。なおここでは、サーバ４０は、表示システムＳｙｓ１の一部を構成するものとして説明するがこれに限らず、例えば、他のシステムの一部を構成するものによって兼用されてもよい。以下、各図を参照して表示システムＳｙｓ１の各構成について詳細に説明する。
【００３３】
＜携帯機器の基本構成＞
携帯機器１０は、ユーザが携帯可能に構成された電子端末機器である。典型的には、携帯機器１０のうち第１携帯機器２０は、ネットワークＮを介してサーバ４０と相互に通信を行う主たる通信端末を構成する。一方、携帯機器１０のうち第２携帯機器３０は、近距離無線通信を介して第１携帯機器２０と相互に通信を行う従たる通信端末を構成する。ネットワークＮは、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、４Ｇ、５Ｇ等を用いた無線通信、通信線を用いた有線通信を問わず任意の通信網によって構成され、サーバ４０と第１携帯機器２０とを通信可能に接続する。近距離無線通信の方式は、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｗ−ＬＡＮ、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）等である。ただし、第２携帯機器３０は、近距離無線通信に限らずネットワークＮを介してサーバ４０、第１携帯機器２０と相互に通信可能な構成であってもよい。
【００３４】
携帯機器１０は、例えば、スマートフォン、タブレット型ＰＣ、ノート型ＰＣ、ＰＤＡ、携帯ゲーム機器、人体に装着可能なウェアラブル機器等によって構成することができる。ウェアラブル機器としては、例えば、リストバンド型、眼鏡型、指輪型、靴型、ペンダント型等の機器が挙げられる。本実施形態の第１携帯機器２０は、一例として、スマートフォンであるものとして説明する。一方、本実施形態の第２携帯機器３０は、一例として、腕に装着されるリストバンド型のウェアラブル機器であり、時刻を表示する電子時計（腕時計）であるものとして説明する。
【００３５】
＜第１携帯機器の基本構成＞
第１携帯機器２０は、サーバ４０と相互に通信し連携することで当該サーバ４０から様々なサービスを受けることができる電子端末機器である。ここでは、第１携帯機器２０は、上述したようにスマートフォンである。
【００３６】
具体的には、第１携帯機器２０は、図２に示すように、電源部２１と、通信部２２と、入力部２３と、検出部２４と、出力部２５と、記憶部２６と、処理部２７とを有する。
【００３７】
電源部２１は、第１携帯機器２０の電力源である。電源部２１は、リチウムイオン電池等の充放電可能な二次電池２１ａ等を含んで構成され、第１携帯機器２０内の各部に対して電力を供給する。
【００３８】
通信部２２は、第１携帯機器２０の外部と通信可能な通信モジュールである。通信部２２は、無線通信、有線通信を問わずネットワークＮと通信可能に接続され、当該ネットワークＮを介してサーバ４０と通信を行う。また、通信部２２は、近距離無線通信を介して第２携帯機器３０との通信も行う。
【００３９】
入力部２３は、第１携帯機器２０に対する種々の入力を受け付ける部分である。入力部２３は、例えば、第１携帯機器２０に対する操作入力を受け付けるタッチパネル２３ａ、第１携帯機器２０に対する音声入力を受け付ける音声入力装置２３ｂ等を含んで構成される。入力部２３は、この他、操作ボタン、キーボード、マウスポインタ等の入力装置を含んで構成されてもよい。
【００４０】
検出部２４は、第１携帯機器２０において種々の情報を検出する部分である。検出部２４は、少なくとも第１携帯機器２０において位置を検出する位置検出部２４ａを含んで構成される。位置検出部２４ａは、第１携帯機器２０の現在位置を測定する測位器である。位置検出部２４ａは、例えば、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ））衛星から送信される電波を受信するＧＰＳ受信器等を用いることができる。位置検出部２４ａは、ＧＰＳ衛星から送信される電波を受信し第１携帯機器２０の現在位置を表す情報（緯度経度座標等のＧＰＳ情報）を取得することで、第１携帯機器２０において位置を検出することができる。検出部２４は、この他、例えば、第１携帯機器２０に作用する加速度を検出する加速度センサ、第１携帯機器２０に照射される光の照度を検出する照度センサ、第１携帯機器２０近傍の温度を検出する温度センサ、電源部２１の電源電圧、電流等を検出する電圧／電流センサ等を含んで構成されてもよい。
【００４１】
出力部２５は、第１携帯機器２０において種々の出力を行う部分である。出力部２５は、少なくとも画像を表示する表示部２５ａを含んで構成される。表示部２５ａは、例えば、画像を表示する液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイ、有機ＥＬディスプレイ等の画像表示装置等によって構成される。上述したタッチパネル２３ａは、この表示部２５ａの表面に重畳させて設けられている（図４参照）。出力部２５は、この他、例えば、表示灯、スピーカ／アラームブザー、バイブレータ等を含んで構成されてもよい。
【００４２】
記憶部２６は、第１携帯機器２０に内蔵されるＲＯＭ、ＲＡＭ、半導体メモリ等の記憶装置である。記憶部２６は、第１携帯機器２０での各種処理に必要な条件や情報、第１携帯機器２０で実行する各種アプリケーションプログラム、制御データ等が格納されている。また、記憶部２６は、通信部２２によって受信された各種情報、入力部２３によって入力された各種情報、検出部２４によって検出された各種情報（例えば、位置検出部２４ａによって検出された位置に関する検出位置情報等を含む）、出力部２５によって出力される各種情報等を記憶することができる。記憶部２６は、処理部２７等によってこれらの情報が必要に応じて読み出される。
【００４３】
処理部２７は、第１携帯機器２０の各部と電気的に接続され、第１携帯機器２０の各部を統括的に制御するものである。処理部２７は、ＣＰＵ等の中央演算処理装置を含む周知のマイクロコンピュータを主体とする電子回路を含んで構成される。処理部２７は、第１携帯機器２０の各部と通信可能に接続され、各部との間で相互に各種信号を授受可能である。処理部２７は、記憶部２６に記憶されている各種アプリケーションプログラムを実行し、当該プログラムが動作することにより第１携帯機器２０の各部を動作させ各種機能を実現するための種々の処理を実行する。処理部２７は、少なくとも表示部２５ａを制御し画像を表示させる処理を実行可能である。また、処理部２７は、例えば、第２携帯機器３０、サーバ４０等から通信部２２を介して各種情報を取得し記憶部２６に格納する処理を実行可能である。また、処理部２７は、例えば、ユーザが入力部２３（タッチパネル２３ａ、音声入力装置２３ｂ）に対して行った操作内容に応じて各種処理を実行する。
【００４４】
＜第２携帯機器の基本構成＞
第２携帯機器３０は、第１携帯機器２０と相互に通信し連携することで当該第１携帯機器２０と共に様々なサービスを受けることができる電子端末機器である。ここでは、第２携帯機器３０は、上述したように電子時計である。本実施形態の第２携帯機器３０は、種々のペアリング操作に応じて、第１携帯機器２０と通信可能にペアリングされる。図１に示す第２携帯機器３０は、物理的な指針３（秒針３ａ、分針３ｂ、時針３ｃ）によって文字板のインデックス（目盛）を指し示すことで時刻を表示するアナログ電子時計（アナログクオーツ時計）である。なお、第２携帯機器３０は、これに限らず、時刻をデジタル表示するデジタル電子時計（デジタルクオーツ時計）、アナログ指針表示と共に一部にデジタル表示を含むコンビネーション電子時計（コンビネーションクオーツ時計）等であってもよい。
【００４５】
具体的には、第２携帯機器３０は、図３に示すように、電源部３１と、通信部３２と、計時部３３と、駆動部３４と、操作部３５と、検出部３６と、出力部３７と、記憶部３８と、処理部３９とを有する。
【００４６】
電源部３１は、第２携帯機器３０の電力源である。電源部３１は、リチウムイオン電池等の充放電可能な二次電池３１ａや電力を発電可能な発電部３１ｂを含んで構成され、第２携帯機器３０内の各部に対して電力を供給する。発電部３１ｂは、光起電力効果を利用し光エネルギを電気エネルギに変換することで電力を発電可能なソーラーセル等の発電素子によって構成される。なお、発電部３１ｂは、その他、圧電素子、熱電変換素子、振動発電素子等によって構成されてもよい。
【００４７】
通信部３２は、第２携帯機器３０の外部と通信可能な通信モジュールである。通信部３２は、近距離無線通信を介して第１携帯機器２０と通信を行う。なお、通信部２２は、無線通信、有線通信を問わずネットワークＮと通信可能に接続され、当該ネットワークＮを介してサーバ４０、第１携帯機器２０と通信を行う構成であってもよい。
【００４８】
計時部３３は、指針３によって表示させる時刻（時計内部時刻）を計時する回路である。計時部３３は、例えば、発振器、発振回路、補償回路、分周回路等を含んで構成され、第２携帯機器３０の内部での計時の基準となる所定の周波数を有するクロック信号を生成し、当該クロック信号に含まれるパルスをカウントすることで計時する。
【００４９】
駆動部３４は、指針３を回転駆動する回路である。駆動部３４は、電源部３１から供給される電力によってモータ（例えば、ステッピングモータ）３４ａを動作させる。モータ３４ａが発生させた回転力は、輪列等を介して指針３に伝達され、当該指針３が回転駆動する。モータ３４ａは、複数の指針３（秒針３ａ、分針３ｂ、時針３ｃ）に対して個別に設けられてもよいし、いくつかの指針３で兼用されてもよい。
【００５０】
操作部３５は、第２携帯機器３０に対する種々の入力として、外部操作を受け付ける部分である。操作部３５は、外装ケースの外周面から突出して設けられるリューズ３５ａ、プッシュボタン３５ｂ、３５ｃ等によって構成される（図１も参照）。操作部３５は、リューズ３５ａに対する引き出し・回転操作やプッシュボタン３５ｂ、３５ｃに対する押下操作に応じて外装ケース内の各部が連動し種々の操作を受け付ける。操作部３５は、この他、レジスタリング等を含んで構成されてもよい。
【００５１】
検出部３６は、第２携帯機器３０において種々の情報を検出する部分である。検出部３６は、少なくとも第２携帯機器３０において種々の物理量を検出する物理量検出部３６ａを含んで構成される。本実施形態では、物理量検出部３６ａによって検出される物理量は、上述したように第２携帯機器３０において発電された電力の発電量であるものとして説明する。ここでは、物理量検出部３６ａは、第２携帯機器３０において検出可能な物理量として、二次電池３１ａの電源電圧、電流や発電部３１ｂによる発電の有無、発電電圧、電流等を検出することで発電部３１ｂの発電量を検出する電圧／電流センサ等によって構成される。検出部３６は、この他、例えば、第２携帯機器３０に作用する加速度を検出する加速度センサ、第２携帯機器３０に照射される光の照度を検出する照度センサ、第２携帯機器３０近傍の温度を検出する温度センサ、第２携帯機器３０の現在位置を測定する測位器等を含んで構成されてもよい。
【００５２】
出力部３７は、第２携帯機器３０において時刻以外の種々の出力を行う部分である。出力部３７は、例えば、表示灯、スピーカ／アラームブザー、バイブレータ等を含んで構成されてもよい。なお、出力部３７は、第２携帯機器３０がデジタル電子時計、コンビネーション電子時計である場合には、物理的な指針３にかえて、デジタル式で時刻や機能選択を含む画像を表示するディスプレイを含んで構成されてもよい。
【００５３】
記憶部３８は、第２携帯機器３０に内蔵されるＲＯＭ、ＲＡＭ、半導体メモリ等の記憶装置である。典型的には、記憶部３８は、上述した第１携帯機器２０の記憶部２６と比較して記憶容量が相対的に小さい。記憶部３８は、第２携帯機器３０での各種処理に必要な条件や情報、第１携帯機器２０で実行する各種アプリケーションプログラム、制御データ等が格納されている。また、記憶部３８は、通信部３２によって受信された各種情報、計時部３３によって計時された計時情報、検出部３６によって検出された各種情報（例えば、物理量検出部３６ａによって検出された物理量に関する検出物理量情報等を含む）、出力部３７によって出力される各種情報等を記憶することができる。記憶部３８は、処理部３９等によってこれらの情報が必要に応じて読み出される。
【００５４】
処理部３９は、第２携帯機器３０の各部と電気的に接続され、第２携帯機器３０の各部を統括的に制御するものである。処理部３９は、ＣＰＵ等の中央演算処理装置を含む周知のマイクロコンピュータを主体とする電子回路を含んで構成される。処理部３９は、第２携帯機器３０の各部と通信可能に接続され、各部との間で相互に各種信号を授受可能である。処理部３９は、記憶部３８に記憶されている各種アプリケーションプログラムを実行し、当該プログラムが動作することにより第２携帯機器３０の各部を動作させ各種機能を実現するための種々の処理を実行する。処理部３９は、例えば、計時部３３によって計時した時刻に基づいて駆動部３４によってモータ３４ａを制御し、指針３を回転させ運針し、計時された時刻を、現在時刻として指針３に表示させる処理を実行する。また、処理部３９は、例えば、ユーザが操作部３５（リューズ３５ａ、プッシュボタン３５ｂ、３５ｃ）に対して行った操作内容に応じて各種処理を実行する。
【００５５】
＜サーバの基本構成＞
サーバ４０は、ネットワークＮ上に実装されるクラウドサービス機器（クラウドサーバ）を構成するものである。サーバ４０は、ＣＰＵ等の中央演算処理装置を含む周知のマイクロコンピュータを主体とする電子回路、半導体メモリ等の各種記憶装置等を含んで構成される。サーバ４０は、既知のＰＣやワークステーションなどのコンピュータシステムに種々の処理を実現させるプログラムをインストールすることで構成することもできる。また、サーバ４０は、単体の機器によって構成されてもよいし、複数の機器を相互通信可能に組み合わせることで構成されてもよい。サーバ４０は、携帯機器１０（ここでは、第１携帯機器２０）との間で送受信する情報を記憶し、管理する。また、サーバ４０は、表示システムＳｙｓ１における様々なサービスに必要な種々の情報も記憶し、管理する。サーバ４０は、ネットワークＮ等を介して必要に応じてこれらの情報が読み出される。
【００５６】
＜重ね表示処理の概要＞
上記のように構成される表示システムＳｙｓ１において、第１携帯機器２０の処理部２７は、表示部２５ａを制御して重ね表示処理を実行可能である。重ね表示処理とは、図４に示すように、表示部２５ａを制御し、移動ルート画像Ｉ１に、物理量画像Ｉ２を重ねて表示させる処理である。重ね表示処理で表示される移動ルート画像Ｉ１は、携帯機器１０の位置検出部２４ａによって検出された携帯機器１０の位置に応じて定まる当該携帯機器１０の移動ルートを表す画像であり、例えば、地図画像等を含んで表示される。当該携帯機器１０の移動ルートは、言い換えれば、携帯機器１０を携帯するユーザの移動ルートに相当する。つまり、移動ルート画像Ｉ１は、携帯機器１０を携帯するユーザの移動ルートを表す画像に相当する。一方、重ね表示処理で表示される物理量画像Ｉ２は、携帯機器１０の物理量検出部３６ａによって検出された物理量を表す画像である。ここでは、物理量検出部３６ａによって検出される物理量は、上述したように第２携帯機器３０において発電された電力の発電量である。つまり、物理量画像Ｉ２は、物理量検出部３６ａによって検出された物理量として、第２携帯機器３０において発電された電力の発電量を表す画像に相当する。表示システムＳｙｓ１は、処理部２７がこの重ね表示処理を実行することで、携帯機器１０で検出された物理量、ここでは、第２携帯機器３０における発電量と、当該携帯機器１０を携帯するユーザの活動とを関連付けた分かり易い表示を実現する。
【００５７】
ここでは、上述したように、位置検出部２４ａ、表示部２５ａ、重ね表示処理を実行する処理部２７は、携帯機器１０のうち第１携帯機器２０に設けられ、物理量検出部３６ａは、携帯機器１０のうち第２携帯機器３０に設けられる。第２携帯機器３０は、物理量検出部３６ａによって検出された物理量（発電量）に関する検出物理量情報を第１携帯機器２０に送信する。そして、第１携帯機器２０は、処理部２７が位置検出部２４ａによって検出された位置に関する検出位置情報、及び、第２携帯機器３０から受信した検出物理量情報に基づいて、表示部２５ａを制御し上記重ね表示処理を実行する。また、本実施形態の第１携帯機器２０の処理部２７は、一例として、サーバ４０と連携して重ね表示処理を実行する。ここでは、処理部２７は、第２携帯機器３０から受信した検出物理量情報を、一旦、サーバ４０に記憶させた後、当該サーバ４０から検出物理量情報と共に必要な情報を適宜読み出して重ね表示処理を実行する。
【００５８】
＜処理フローの一例＞
本実施形態の表示システムＳｙｓ１は、例えば、図５に示すように、物理量検出処理（ステップＳ１）、情報送信処理（ステップＳ２）、情報蓄積処理（ステップＳ３）、情報読み出し処理（ステップＳ４）、移動ルート特定処理（ステップＳ５）、検出位置特定処理（ステップＳ６）、表示画像生成処理（ステップＳ７）、及び、重ね表示処理（ステップＳ８）を実行することで、図４で例示したような表示を実現する。処理部２７、３９は、記憶部２６、３８に記憶されているプログラムを実行することで、上記各処理を実行する。当該プログラムは、処理部２７、３９によって実行されることで、コンピュータとしての携帯機器１０（第１携帯機器２０、第２携帯機器３０）に、上記各処理を実行させる。
【００５９】
＜物理量検出処理＞
まず、第２携帯機器３０の処理部３９は、物理量検出処理を実行する（ステップＳ１）。物理量検出処理とは、所定のサンプリング周期（例えば、５分）で、物理量検出部３６ａによって物理量を検出する処理である。ここでは、物理量検出部３６ａは、物理量として、第２携帯機器３０の発電部３１ｂにおいて発電された電力の発電量を検出する。
【００６０】
＜情報送信処理＞
次に、処理部３９は、通信部３２を介して情報送信処理を実行する（ステップＳ２）。情報送信処理とは、通信部３２を介して、物理量検出処理で検出された物理量に関する検出物理量情報を第１携帯機器２０に送信する処理である。処理部３９は、例えば、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが通信部２２、３２を介して近距離無線通信が可能となったタイミングで、未送信の検出物理量情報について情報送信処理を実行する。
【００６１】
＜情報蓄積処理＞
次に、第１携帯機器２０の処理部２７は、通信部２２を介して第２携帯機器３０から検出物理量情報を受信すると、通信部２２を介して情報蓄積処理を実行する（ステップＳ３）。情報蓄積処理とは、第２携帯機器３０から受信した検出物理量情報を、通信部２２を介して、他の情報と共にサーバ４０に送信する処理である。処理部２７は、情報蓄積処理では、第２携帯機器３０から受信した検出物理量情報を、位置検出部２４ａによって検出された位置に関する検出位置情報と共にサーバ４０に送信する。この場合、処理部２７は、検出物理量情報と、当該検出物理量情報の物理量が検出された時刻を表す検出時刻情報と、当該検出物理量情報の物理量が検出された位置を表す検出位置情報とを関連付け（紐付け）てサーバに格納し、蓄積させる。
【００６２】
＜情報読み出し処理＞
次に、処理部２７は、通信部２２を介して、情報読み出し処理を実行する（ステップＳ４）。情報読み出し処理とは、通信部２２を介して、相互に関連付けられた検出物理量情報と検出時刻情報と検出位置情報とを、サーバ４０から読み出す処理である。この場合、処理部２７は、例えば、重ね表示処理を行う対象期間内の検出物理量情報、検出時刻情報、検出位置情報の組み合わせをすべてサーバ４０から読み出す。重ね表示処理を行う対象期間は、予め定められていてもよいし、入力部２３等を介してユーザの任意で設定されてもよい。
【００６３】
＜移動ルート特定処理＞
次に、処理部２７は、移動ルート特定処理を実行する（ステップＳ５）。移動ルート特定処理とは、サーバ４０から読み出した対象期間の検出時刻情報、検出位置情報に基づいて、携帯機器１０（第１携帯機器２０、第２携帯機器３０）の移動ルート（移動軌跡）を特定する処理である。移動ルート特定処理で特定される携帯機器１０の移動ルートは、言い換えれば、携帯機器１０を携帯するユーザの移動ルートに相当する。
【００６４】
＜検出位置特定処理＞
次に、処理部２７は、検出位置特定処理を実行する（ステップＳ６）。検出位置特定処理とは、サーバ４０から読み出した対象期間の検出物理量情報、検出時刻情報、検出位置情報に基づいて、移動ルート特定処理で特定した移動ルートにおいて、各検出物理量情報の物理量が検出された位置を特定する処理である。
【００６５】
＜表示画像生成処理＞
次に、処理部２７は、表示画像生成処理を実行する（ステップＳ７）。表示画像生成処理とは、移動ルート特定処理で特定した移動ルートと、検出位置特定処理で特定した各検出物理量情報の物理量が検出された位置とに基づいて、表示部２５ａに表示させる表示画像を生成する処理である。処理部２７は、表示画像生成処理において、移動ルート特定処理で特定した移動ルートを表す移動ルート画像Ｉ１に、各検出物理量情報の物理量を表す物理量画像Ｉ２を重ね合わせた表示画像（図４参照）を生成する。この場合、処理部２７は、各検出物理量情報の物理量を表す物理量画像Ｉ２を、移動ルート画像Ｉ１において各物理量が検出された位置に相当する位置にそれぞれ重ね合わせる。つまり、処理部２７は、移動ルートの特定箇所において物理量検出部３６ａによって検出された物理量を表す物理量画像Ｉ２を、移動ルート画像Ｉ１の当該特定箇所に応じた位置に重ね合わせた表示画像を生成する。
【００６６】
＜重ね表示処理＞
そして、処理部２７は、表示画像生成処理で生成された表示画像に基づいて表示部２５ａを制御し重ね表示処理を実行し（ステップＳ８）、一連の処理を終了する。処理部２７は、重ね表示処理では、表示画像生成処理で生成された表示画像を表示部２５ａに表示させることで、図４に示すように、移動ルート画像Ｉ１に各物理量画像Ｉ２を重ねて表示させる。より詳細には、処理部２７は、重ね表示処理では、移動ルートの特定箇所において検出された物理量を表す物理量画像Ｉ２を、移動ルート画像Ｉ１の特定箇所に応じた位置に重ねて表示させる。
【００６７】
＜物理量画像のバリエーション＞
上記のような重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２を様々な表示態様で表示部２５ａに表示させることができる。典型的には、処理部２７は、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２によって表現する物理量の大小に応じて当該物理量画像Ｉ２の表示態様を可変とすることができる。
【００６８】
＜バリエーション１；大小可変＞
処理部２７は、重ね表示処理では、例えば、図４に示すように、物理量画像Ｉ２が表す物理量の大小に応じて当該物理量画像Ｉ２の大きさを可変とすることができる。処理部２７は、例えば、図４に示すように、物理量画像Ｉ２を円形状に表示する場合、当該円形の直径（言い換えれば面積）を変更することで、物理量画像Ｉ２の大きさを変更することができる。この場合、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に小さな値である場合、当該物理量画像Ｉ２の大きさを相対的に小さくして表示部２５ａに表示させる。一方、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に大きな値である場合、当該物理量画像Ｉ２の大きさを相対的に大きくして表示部２５ａに表示させる。つまりこの場合、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２の大きさを相対的に小さくして表示部２５ａに表示させることで、物理量画像Ｉ２が表示されている位置における第２携帯機器３０の発電量（物理量）が相対的に小さかったことを表すことができる。一方、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２の大きさを相対的に大きくして表示部２５ａに表示させることで、物理量画像Ｉ２が表示されている位置における第２携帯機器３０の発電量（物理量）が相対的に大きかったことを表すことができる。
【００６９】
＜大小可変に関する付加的事項１：大小の変化度合＞
またこの場合、処理部２７は、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に小さな値である場合、当該物理量の値の差に対する物理量画像Ｉ２の大きさの差を相対的に大きくして表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。そして、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に大きな値である場合、当該物理量の値の差に対する物理量画像Ｉ２の大きさの差を相対的小さくして表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。これにより、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２が表す物理量の大小差を、当該物理量画像Ｉ２の大きさによって効果的に表すことが可能となる。
【００７０】
＜大小可変に関する付加的事項２：大きさ制限＞
また、処理部２７は、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２の最大大きさ、及び、最小大きさを、表示部２５ａの表示領域２５ａｔ（図４参照）の大きさを基準として所定割合内に制限するようにしてもよい。ここで、表示部２５ａの表示領域２５ａｔとは、表示部２５ａにおいて画像を表示することができる領域であり、図４の例では略矩形状の領域である。処理部２７は、物理量画像Ｉ２の最大大きさを表示領域２５ａｔ内に収まる大きさ、例えば、直径が表示領域２５ａｔの短辺方向の長さＬ（図４参照）の２分の１以下となる大きさに制限するようしにてもよい。この場合、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が最大大きさに相当する値よりも大きな値であっても、上記のように制限された最大大きさで物理量画像Ｉ２を表示することとなる。また、処理部２７は、物理量画像Ｉ２の最小大きさをユーザが容易に目視可能な大きさ、例えば、直径が表示領域２５ａｔの短辺方向の長さＬ（図４参照）の２０分の１以上となる大きさに制限するようしにてもよい。この場合、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が最小大きさに相当する値よりも小さな値であっても、上記のように制限された最小大きさで物理量画像Ｉ２を表示することとなる。また、処理部２７は、例えば、タッチパネル２３ａに対するユーザの拡大／縮小操作（ピンチアウト／ピンチイン操作）に伴って、物理量画像Ｉ２を含む表示画面全体を拡大／縮小する際にも、上記のように物理量画像Ｉ２の最大大きさ、最小大きさを制限するようにしてもよい。これにより、表示システムＳｙｓ１は、重ね表示処理による表示部２５ａでの表示において、適正な見易さを確保することが可能となる。
【００７１】
＜バリエーション２；色パラメータ可変＞
処理部２７は、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２が表す物理量の大小に応じて当該物理量画像Ｉ２の表示色、又は、透過率を可変とすることができる。処理部２７は、例えば、色の三属性である色相、彩度、明度を変えることで、当該物理量画像Ｉ２の表示色を変えることができる。ここで、色相とは、色の種類を表す属性であり、赤、黄、緑、青、紫といった色の様相の相違を表す。彩度とは、色の鮮やかさの度合いを表す。明度とは、色の明るさ度合いを表す。また、物理量画像Ｉ２の透過率とは、物理量画像Ｉ２の背後の画像を透過させる度合を表す指標であり、低い値であるほど物理量画像Ｉ２の背後の画像を透過させないことを表し、高い値であるほど物理量画像Ｉ２の背後の画像を透過させることを表す。
【００７２】
処理部２７は、例えば、図６に例示するようなカラーパレットデータＰ（記憶部２６に記憶）に基づいて、物理量画像Ｉ２が表す物理量の大小に応じて当該物理量画像Ｉ２の表示色を可変とすることができる。パレットデータＰは、物理量画像Ｉ２の複数の表示色に関するデータであり、記憶部２６に記憶されている。この場合、処理部２７は、例えば、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に小さな値である場合、当該物理量画像Ｉ２を冷色系の表示色で表示部２５ａに表示させる。一方、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に大きな値である場合、当該物理量画像Ｉ２を暖色系の表示色で表示部２５ａに表示させる。つまりこの場合、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２を冷色系の表示色で表示部２５ａに表示させることで、物理量画像Ｉ２が表示されている位置における第２携帯機器３０の発電量（物理量）が相対的に小さかったことを表すことができる。一方、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２を暖色系の表示色で表示部２５ａに表示させることで、物理量画像Ｉ２が表示されている位置における第２携帯機器３０の発電量（物理量）が相対的に大きかったことを表すことができる。同様に、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に小さな値である場合、当該物理量画像Ｉ２の透過率を高い値として表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。一方、処理部２７は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に大きな値である場合、当該物理量画像Ｉ２の透過率を低い値として表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。
【００７３】
＜物理量画像の重ね表示＞
処理部２７は、重ね表示処理では、予め定められた単位時間ごとの複数の物理量画像Ｉ２を重ねて区別して表示可能である（図４、図７の物理量画像Ｉ２Ａ参照）。ここで、予め定められた単位時間は、物理量検出部３６ａによる物理量のサンプリング周期等に応じて予め定められてもよいし、入力部２３等を介してユーザの任意で設定されてもよい。処理部２７は、複数の物理量画像Ｉ２を重ねて表示する場合、例えば、複数の物理量画像Ｉ２の相互間で表示色や透過率を変えることで、当該複数の物理量画像Ｉ２を区別して表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。この場合、処理部２７は、例えば、図７に例示するように、直近の物理量画像Ｉ２を相対的に濃い色で表示部２５ａに表示させ、現時点からさかのぼるほど物理量画像Ｉ２を相対的に薄い色で表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。また、処理部２７は、例えば、図７に例示するように、重ね表示処理では、重なり合う複数の物理量画像Ｉ２に対する入力部２３等を介した選択操作（タップ操作）に応じて、吹き出し表示により当該複数の物理量画像Ｉ２が表す物理量の詳細を表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。また、処理部２７は、例えば、重ね表示処理では、重なり合う複数の物理量画像Ｉ２に対する入力部２３等を介した選択操作（タップ操作）に応じて、当該複数の物理量画像Ｉ２がそれぞれ表す物理量を順次、表示部２５ａに表示させるようにしてもよい。
【００７４】
＜物理量の集計方法＞
処理部２７は、例えば、上述した検出位置特定処理（ステップＳ６）において、携帯機器１０の移動速度に基づいて、後段の重ね表示処理（ステップＳ８）で表示させる物理量の集計方法を可変とすることができる。これにより、表示システムＳｙｓ１は、状況に応じたより適正な物理量集計を実現することが可能となる。ここでは、処理部２７は、例えば、携帯機器１０の移動速度に基づいて、下記で説明する第１の集計方法と、第２の集計方法とを使い分けて各地点（上述した移動ルートの各特定箇所に相当）での物理量集計を行うことができる。
【００７５】
＜第１の集計方法＞
第１の集計方法は、携帯機器１０の移動距離に基づく集計方法である。処理部２７は、第１の集計方法では、携帯機器１０の移動距離に応じて物理量の集計を行う。第１の集計方法では、処理部２７は、例えば、位置検出部２４ａによって検出された位置に基づいて所定の移動距離（例えば、３００ｍ）毎に移動地点（上述した移動ルートの各特定箇所に相当）を特定する。この処理は、言い換えれば、移動ルートの各特定箇所を所定距離（例えば、３００ｍ）毎に区切ることに相当する。そして、処理部２７は、各移動地点への移動を行っている期間に物理量検出部３６ａによって検出された物理量（発電量）を集計、積算しこれをそれぞれの移動地点での物理量とする。例えば、処理部２７は、携帯機器１０を携帯するユーザが地点Ａから３００ｍ離れた位置まで移動した場合に地点Ａから地点Ｂに移動したものと特定する。そして、処理部２７は、地点Ａから地点Ｂに移動する間に、物理量検出部３６ａによって検出された発電量（物理量）を集計、積算し、積算結果を地点Ａにおける発電量とする。次に、処理部２７は、携帯機器１０を携帯するユーザが地点Ｂから３００ｍ離れた位置まで移動した場合に地点Ｂから地点Ｃに移動したものと特定する。そして、処理部２７は、地点Ｂから地点Ｃに移動する間に、物理量検出部３６ａによって検出された発電量（物理量）を集計、積算し、積算結果を地点Ｂにおける発電量とする。以下同様である。
【００７６】
図８は、物理量のサンプリング周期を５分とした場合の第１の集計方法の一例を表しており、ここでは、発電量をポイント化した値として表している。例えば、処理部２７は、携帯機器１０を携帯するユーザが時刻１０：００〜１０：１５の間に地点Ａから３００ｍ離れた地点Ｂまで移動した場合、地点Ａから地点Ｂに移動した時刻１０：００〜１０：１５の間に検出された発電量の積算値を算出する。そして、処理部２７は、時刻１０：００〜１０：１５の間に検出された発電量の積算値＝１５を、地点Ａの発電量とする。処理部２７は、ユーザが時刻１０：１５から次のサンプリング周期（１０：２０）になる前に地点Ｂから３００ｍ離れた地点Ｃまで移動した場合、地点Ｂから地点Ｃに移動した期間に発電量の検出がなかったため、地点Ｂの発電量を０とする。処理部２７は、その後、ユーザが時刻１０：２５となる前にさらに地点Ｃから３００ｍ離れた地点Ｄまで移動した場合、地点Ｃから地点Ｄに移動した時刻１０：２５となる前までの間に検出された発電量の積算値を算出する。そして、処理部２７は、時刻１０：２５となる前までの間に検出された発電量の積算値＝６４を、地点Ｃの発電量の発電量とする。この結果、重ね表示処理で表示部２５ａに表示される物理量画像Ｉ２は、例えば、図９に例示したような大小関係となる。この場合、地点Ｃにおける物理量画像Ｉ２は、地点Ａにおける物理量画像Ｉ２より大きく表示され、発電量が０とされた地点Ｂには、物理量画像Ｉ２は表示されない。
【００７７】
＜第２の集計方法＞
第２の集計方法は、経過時間に基づく集計方法である。処理部２７は、第２の集計方法では、経過時間に応じて物理量の集計を行う。第２の集計方法では、処理部２７は、例えば、所定の経過時間毎に物理量の集計を行う。この場合、処理部２７は、例えば、位置検出部２４ａによって検出された位置に基づいて、所定の経過時間が経過した点での地点を、物理量の集計を行う地点（上述した移動ルートの各特定箇所に相当）として特定する。この処理は、言い換えれば、移動ルートの各特定箇所を所定の経過時間毎に区切ることに相当する。そして、処理部２７は、当該所定の経過時間内に物理量検出部３６ａによって検出された物理量（発電量）を集計、積算しこれをそれぞれの地点での物理量とする。
【００７８】
＜集計方法の使い分けの一例＞
処理部２７は、集計方法の使い分けの一例として、例えば、携帯機器１０の移動速度が相対的に遅い場合、第１の集計方法で物理量の集計を行い、携帯機器１０の移動速度が相対的に速い場合、第２の集計方法で物理量の集計を行うようにしてもよい。つまり、処理部２７は、携帯機器１０の移動速度が相対的に遅い場合、携帯機器１０の移動距離に応じて物理量の集計を行い、携帯機器１０の移動速度が相対的に速い場合、経過時間に応じて物理量の集計を行うようにしてもよい。この場合、表示システムＳｙｓ１は、携帯機器１０の移動速度が遅い場合に第１の集計方法を適用することで、例えば、ユーザがほぼ同じ地点に滞在している際に当該ほぼ同じ地点で集計地点の特定、及び、物理量の集計が連続的に行われてしまうことを抑制することができる。一方、表示システムＳｙｓ１は、携帯機器１０の移動速度が速い場合に第２の集計方法を適用することで、例えば、ユーザが高速で移動している際に集計地点の特定、及び、物理量の集計が短時間で連続的に行われてしまうことを抑制することができる。
【００７９】
＜持ち忘れ対応処理＞
処理部２７は、重ね表示処理では、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動したことを検出した場合、持ち忘れ対応処理を実行することができる。持ち忘れ対応処理とは、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動した期間における物理量画像Ｉ２の表示を、当該期間外におけるに物理量画像Ｉ２の表示と異ならせる処理である。表示システムＳｙｓ１は、例えば、第１携帯機器２０、又は、第２携帯機器３０の一方の所持を忘れて他方のみを携帯してユーザが移動した場合、物理量の集計地点と、ユーザの移動ルートとの整合性がとれないおそれがある。このような場合に、処理部２７は、持ち忘れ対応処理を行うことで、物理量の集計地点と、ユーザの移動ルートとの整合性がとれていないまま物理量画像Ｉ２の表示が行われることを抑制することができる。
【００８０】
処理部２７は、例えば、検出部２４による種々の検出結果や第２携帯機器３０から受信する検出部３６による種々の検出結果に基づいて、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動したことを検出することができる。
【００８１】
＜第２携帯機器３０の持ち忘れの例＞
例えば、処理部３９は、情報送信処理（ステップＳ２）で検出物理量情報と共に検出部３６によって検出した他の情報も第１携帯機器２０に送信し、処理部２７は、受信したこれらの情報に基づいて第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出する。処理部２７は、例えば、検出部３６を構成する加速度センサの信号が検出されない場合に、当該第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出することができる。また、処理部２７は、例えば、検出部３６がさらに傾斜センサを含んで構成される場合には、傾斜センサがＯＮ（作動）でかつ加速度センサがＯＦＦ（非作動）である場合に、当該第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出することができる。また、処理部２７は、例えば、検出部３６が温度センサを含んで構成される場合には、事前に第２携帯機器３０の装着時と非装着時との温度差に基づいて温度閾値を設定し、実際に検出された温度が当該温度閾値以下である場合に、当該第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出することができる。また、処理部２７は、例えば、検出部３６が心拍センサを含んで構成される場合には、心拍が測定されていない場合に、当該第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出することができる。処理部２７は、その他、第２携帯機器３０に検出部３６として搭載される種々の活動計に基づいて、第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出することができる。また、処理部３９は、第２携帯機器３０側で上記と同様の判定を行い、装着の有無の検出結果を表す情報を第１携帯機器２０に送信するようにしてもよい。
【００８２】
処理部２７は、上記のように第２携帯機器３０がユーザに装着されていないことを検出し、言い換えれば、第２携帯機器３０を持ち忘れて第１携帯機器２０のみを携帯してユーザが移動したことを検出した場合、持ち忘れ対応処理として、例えば、図１０のような表示画面を表示させてもよい。すなわちこの場合、処理部２７は、図１０に例示するように、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動した期間に検出された全物理量を、当該第２携帯機器３０を持ち忘れた場所で検出された物理量であるものとして物理量画像Ｉ２を表示させる。この場合、処理部２７は、さらに、物理量画像Ｉ２を、ユーザが第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との双方を携帯して移動した正常期間での物理量画像Ｉ２に対して、表示色や形状を変えて表示させるようにしてもよい。またこの場合、変形例として、処理部２７は、重ね表示処理を中止し、移動ルート画像Ｉ１を表示させず、物理量画像Ｉ２のみを表示させることもできる。
【００８３】
また、処理部２７は、ユーザが第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との双方を携帯して移動した状態から、いずれかの地点で第２携帯機器３０を置き忘れて第１携帯機器２０のみを携帯してユーザが移動したことを検出した場合、持ち忘れ対応処理として、例えば、図１１のような表示画面を表示させてもよい。すなわちこの場合、処理部２７は、図１１に例示するように、ユーザが第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との双方を携帯して移動した正常期間では、通常通り物理量画像Ｉ２を表示させる（図１１の物理量画像Ｉ２Ｂ参照）。その状態から、処理部２７は、第２携帯機器３０を持ち忘れて第１携帯機器２０のみを携帯してユーザが移動したことを検出すると、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動した期間に検出された全物理量を、当該第２携帯機器３０を持ち忘れた場所で検出された物理量であるものとして物理量画像Ｉ２を表示させる（図１１の物理量画像Ｉ２Ｃ参照）。この場合、処理部２７は、物理量画像Ｉ２Ｃを物理量画像Ｉ２Ｂに対して表示色や形状を変えて表示させる。例えば、図１２に示すような例の場合、時刻１０：００〜１０：１５の期間で検出された物理量の積算値は、物理量画像Ｉ２Ｂとして表示され、時刻１０：２０〜１２：００の期間で検出された物理量の積算値は、全て物理量画像Ｉ２Ｃとして表示される。これにより、表示システムＳｙｓ１は、第２携帯機器３０を置き忘れた地点を強調して表示することができる。なおこの場合も、変形例として、処理部２７は、重ね表示処理を中止し、移動ルート画像Ｉ１を表示させず、物理量画像Ｉ２（物理量画像Ｉ２Ｂ、物理量画像Ｉ２Ｃ）のみを表示させるようにすることもできる。
【００８４】
＜第１携帯機器２０の持ち忘れの例＞
処理部２７は、例えば、検出部２４を構成する位置検出部２４ａによって検出された位置に基づいて、当該第１携帯機器２０がユーザに携帯されていないことを検出することができる。処理部２７は、例えば、第１携帯機器２０が移動せず、かつ、第２携帯機器３０がユーザに装着されていることを検出している期間を、第１携帯機器２０を持ち忘れて第２携帯機器３０のみを携帯してユーザが移動した期間であるものと検出する。処理部２７は、第１携帯機器２０を持ち忘れて第２携帯機器３０のみを携帯してユーザが移動した期間であるものと検出した場合、持ち忘れ対応処理として、例えば、図１３のような表示画面を表示させてもよい。すなわちこの場合、処理部２７は、図１３に例示するように、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動した期間に検出された全物理量を、当該第１携帯機器２０を持ち忘れた場所で検出された物理量であるものとして物理量画像Ｉ２を表示させる。この場合、処理部２７は、図１０に例示した場合と同様に、物理量画像Ｉ２を、ユーザが第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との双方を携帯して移動した正常期間での物理量画像Ｉ２に対して表示色や形状を変えて表示させるようにしてもよい。またこの場合、変形例として、処理部２７は、重ね表示処理を中止し、物理量画像Ｉ２自体を表示させないようにしてもよい。
【００８５】
また、処理部２７は、ユーザが第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との双方を携帯して移動した状態から、いずれかの地点で第１携帯機器２０を置き忘れて第２携帯機器３０のみを携帯してユーザが移動したことを検出した場合、持ち忘れ対応処理として、例えば、図１４のような表示画面を表示させてもよい。すなわちこの場合、処理部２７は、図１４に例示するように、ユーザが第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との双方を携帯して移動した正常期間では、通常通り物理量画像Ｉ２を表示させる（図１４の物理量画像Ｉ２Ｄ参照）。その状態から、処理部２７は、第１携帯機器２０を持ち忘れて第２携帯機器３０のみを携帯してユーザが移動したことを検出すると、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動した期間に検出された全物理量を、当該第１携帯機器２０を持ち忘れた場所で検出された物理量であるものとして物理量画像Ｉ２を表示させる（図１４の物理量画像Ｉ２Ｅ参照）。この場合、処理部２７は、図１１に例示した場合と同様に、物理量画像Ｉ２Ｅを物理量画像Ｉ２Ｄに対して表示色や形状を変えて表示させる。これにより、表示システムＳｙｓ１は、第１携帯機器２０を置き忘れた地点を強調して表示することができる。なおこの場合も、変形例として、処理部２７は、重ね表示処理を中止し、移動ルート画像Ｉ１を表示させず、物理量画像Ｉ２（物理量画像Ｉ２Ｄ、物理量画像Ｉ２Ｅ）のみを表示させるようにすることもできる。
【００８６】
＜実施形態の作用効果＞
以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、位置検出部２４ａ、物理量検出部３６ａ、表示部２５ａ、及び、処理部２７を有する携帯機器１０の当該処理部２７によって、重ね表示処理を実行することができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、携帯機器１０の表示部２５ａにおいて、当該携帯機器１０の移動ルートを表す移動ルート画像Ｉ１に、携帯機器１０で検出された物理量を表す物理量画像Ｉ２を重ねて表示させることができる。したがって、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、携帯機器１０で検出した物理量を、当該携帯機器１０を携帯するユーザの活動と関連付けて分かり易く表示することができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、例えば、検出された物理量とユーザの行動範囲との因果関係を把握させ易くすることができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、検出した物理量を適正に表示することができる。
【００８７】
より詳細には、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、移動ルートの特定箇所において検出された物理量を表す物理量画像Ｉ２を、移動ルート画像Ｉ１の特定箇所に応じた位置に重ねて表示させることができる。したがって、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、移動ルートの特定箇所において検出された物理量を当該物理量画像Ｉ２によって適正に表現することができ、特定箇所での物理量を把握させ易くすることができる。
【００８８】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、第１携帯機器２０の表示部２５ａにおいて、第２携帯機器３０の物理量検出部３６ａによって検出された物理量を表す物理量画像Ｉ２を、移動ルート画像Ｉ１に重ねて表示させることができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、携帯機器１０を構成する第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とを連携させて、検出した物理量を適正に表示することができる。
【００８９】
ここでは、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、携帯機器１０のうち、物理量を検出する第２携帯機器３０が人体に装着可能なウェアラブル機器である。したがって、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、ユーザに装着され、ユーザにより近接した状況下で検出された物理量を適正に表示することができる。
【００９０】
一例として、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、物理量検出部３６ａによって検出される物理量として、電子時計である第２携帯機器３０において発電された電力の発電量を表す物理量画像Ｉ２を、移動ルート画像Ｉ１に重ねて表示させることができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、例えば、第２携帯機器３０において発電された発電量と、ユーザの行動範囲との因果関係を把握させ易くすることができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、例えば、ユーザに対して、移動ルートのどこの場所で発電量が多いかを把握させ易くすることができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、例えば、ユーザに対して、発電し易い場所を意識した移動ルートの選択や滞在時間の長い場所での効率的な発電の工夫等を促すことができ、ユーザに発電を意識させて積極的に発電させるように促すことができる。
【００９１】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２が表す物理量に応じて当該物理量画像Ｉ２の大きさを可変とすることができる。この場合、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、物理量画像Ｉ２の大きさの大小で物理量（発電量）の大小を認識させることができる。
【００９２】
またこの場合、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２が表す物理量が小さな値である場合、当該物理量の値の差に対する物理量画像Ｉ２の大きさの差を相対的に大きくし、大きな値である場合、当該物理量の値の差に対する物理量画像Ｉ２の大きさの差を相対的小さくすることができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、物理量画像Ｉ２が表す物理量の大小差を、当該物理量画像Ｉ２の大きさによって効果的に表すことができる。すなわち、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に小さい段階では小さな差でも当該物理量の差を認識させ易くすることができる。一方、表示システムＳｙｓ１は、物理量画像Ｉ２が表す物理量が相対的に大きい段階では大きな差が生じてはじめて当該物理量の差が認識できるようにすることができる。
【００９３】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２が表す物理量に応じて当該物理量画像Ｉ２の表示色、又は、透過率を可変とすることができる。この場合、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、物理量画像Ｉ２の表示色、又は、透過率で物理量（発電量）の大小を認識させることができる。
【００９４】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２の最大大きさ、及び、最小大きさを、表示部２５ａの表示領域２５ａｔの大きさを基準として所定割合内に制限することができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、重ね表示処理による表示部２５ａでの表示において、適正な見易さを確保することができる。すなわち、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、例えば、物理量画像Ｉ２の最大大きさを表示領域２５ａｔ内に収まる大きさにし、物理量画像Ｉ２が見切れないようにすることができる。また、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、例えば、物理量画像Ｉ２の最小大きさをユーザが容易に目視可能な大きさにすることができる。
【００９５】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、予め定められた単位時間ごとの複数の物理量画像Ｉ２を重ねて区別して表示可能である。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、検出した物理量に関し、より多様な表示を実現することができる。
【００９６】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、なり合う複数の物理量画像Ｉ２に対する操作に応じて当該複数の物理量画像２像がそれぞれ表す物理量を順次表示させることができる。この点でも、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、検出した物理量に関し、より多様な表示を実現することができる。
【００９７】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、携帯機器１０の移動速度に基づいて、重ね表示処理で表示させる物理量の集計方法を可変とすることができる。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、状況に応じたより適正な物理量集計を実現することができ、検出した物理量に関し、ユーザの移動パターンに応じたより適正な表示を実現することができる。
【００９８】
例えば、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、携帯機器１０の移動速度が相対的に遅い場合、携帯機器１０の移動距離に応じて物理量の集計を行い、携帯機器１０の移動速度が相対的に速い場合、経過時間に応じて物理量の集計を行う。この場合、表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、集計地点の特定、及び、物理量の集計が不必要に連続的に行われてしまうことを抑制することができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、例えば、表示される物理量画像Ｉ２が多すぎて視認性が悪化することを抑制することができ、また、演算量を抑制し消費電力の抑制を実現することができる。
【００９９】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、及び、プログラムは、重ね表示処理では、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動したことを検出した場合、当該期間における物理量画像の表示を、当該期間外におけるに物理量画像の表示と異ならせる持ち忘れ対応処理を実行する。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、第１携帯機器２０、又は、第２携帯機器３０の一方の所持を忘れて他方のみを携帯してユーザが移動した場合、物理量の集計地点と、ユーザの移動ルートとの整合性がとれないまま物理量画像Ｉ２の表示が行われることを抑制することができる。またこの場合、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、例えば、第１携帯機器２０や第２携帯機器３０を置き忘れた地点を強調して表示することができるので、ユーザに対して、第１携帯機器２０や第２携帯機器３０を置き忘れた位置を確認し易くすることができる。
【０１００】
また、以上で説明した表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、第１携帯機器２０、第２携帯機器３０、及び、サーバ４０が相互に通信し連携することで、上記のような分かり易い表示を実現する連携システムを構成することができる。
【０１０１】
なお、上述した本発明の実施形態に係る表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲に記載された範囲で種々の変更が可能である。本実施形態に係る表示システム、プログラム、携帯機器、及び、ウェアラブル機器は、以上で説明した実施形態、変形例の構成要素を適宜組み合わせることで構成してもよい。
【０１０２】
以上の説明では、第１携帯機器２０は、スマートフォンであり、第２携帯機器３０は、電子時計（リストバンド型のウェアラブル機器）であるものとして説明したがこれに限らない。第１携帯機器２０、第２携帯機器３０は、ユーザが携帯可能な電子機器であればなんでもよい。
【０１０３】
以上の説明では、表示システムＳｙｓ１は、一例として、複数の携帯機器１０として、第１携帯機器２０、第２携帯機器３０を備えるものとして説明したがこれに限らない。また、以上の説明では、携帯機器１０に加えて、さらに、サーバ４０を備えるものとして説明したがこれに限らない。表示システムＳｙｓ１は、例えば、１つの携帯機器で重ね表示処理を含む各処理が完結するものであってもよい。この場合、携帯機器は、位置検出部、物理量検出部、表示部、及び、重ね表示処理を実行する処理部は、１つの携帯機器にすべてが設けられることとなる。また、表示システムＳｙｓ１は、携帯機器１０として、３つ以上の携帯機器を含んで構成されてもよい。
【０１０４】
以上の説明では、携帯機器１０で検出され重ね表示処理において表示される物理量は、第２携帯機器３０において発電された電力の発電量であるものとして説明したがこれに限らない。当該物理量は、例えば、物理量検出部によって検出される温度や紫外線量等であってもよいし、その他の検出量であってもよい。また、当該物理量は、例えば、物理量検出部によって検出される物理量に基づく消費カロリー基礎代謝量等であってもよい。この場合、例えば、第１携帯機器２０、又は、第２携帯機器３０は、ユーザ情報（身長、体重等）を予め記憶しており、物量検出部によって検出される加速度等の物理量と当該ユーザ情報とに基づいて消費カロリーや基礎代謝量を算出するようにしてもよい。また、携帯機器１０は、重ね表示処理においては、複数種類の物理量をそれぞれ表す複数種類の物理量画像を重ねて表示させるようにしてもよい。
【０１０５】
以上で説明した携帯機器１０は、上記の重ね表示処理による表示に加えて、別の表示画面において、時間単位、日単位の時系列の物理量（発電量）表示を行ってもよい。
【０１０６】
以上の説明では、処理部２７は、例えば、携帯機器１０の移動速度に基づいて重ね表示処理で表示させる物理量の集計方法を可変とするものとして説明したがこれに限らない。物理量の集計方法は、状況にかかわらず単一の方法であってもよい。
【０１０７】
以上の説明では、処理部２７は、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが分離して相対移動したことを検出した場合、持ち忘れ対応処理を実行するものとして説明したがこれに限らない。
【０１０８】
以上の説明では、携帯機器１０、サーバ４０は、単体の機器として構成されるものとして説明したがこれに限らない。携帯機器１０、サーバ４０の機能分散の形態は、上記に限られず、同様の効果や機能を奏し得る範囲において、任意の単位で機能的または物理的に分散・統合して構成することができる。また、以上で説明したプログラム、各種データ等は、適宜、更新されてもよいし、携帯機器１０、サーバ４０に対して任意のネットワークＮを介して接続された他のサーバに記憶されていてもよい。以上で説明したプログラム、各種データ等は、ハードディスク、フレキシブルディスク（ＦＤ）、ＣＤ−ＲＯＭ、ＭＯ、ＤＶＤ等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録され、コンピュータによって記録媒体から読み出されることによって実行することもできる。また、例えば、処理部２７、３９やサーバ４０が備える各処理機能については、その全部又は任意の一部を、例えば、ＣＰＵ等及び当該ＣＰＵ等にて解釈実行されるプログラムにて実現してもよく、また、ワイヤードロジック等によるハードウェアとして実現してもよい。
【０１０９】
＜集計方法の変形例＞
以上の説明では、処理部２７は、物理量の集計方法として、携帯機器１０の移動距離に基づく第１の集計方法、経過時間に基づく第２の集計方法、あるいは、携帯機器１０の移動速度に基づいてこれらを使い分ける方法等を例として説明したがこれに限らない。処理部２７は、例えば、携帯機器１０の移動距離、及び、経過時間の双方が予め定められた閾値を満たすことを条件として各地点（上述した移動ルートの各特定箇所に相当）での物理量集計を行うようにしてもよい。
【０１１０】
具体的には、処理部２７は、例えば、前回特定した特定箇所からの携帯機器１０の移動距離が予め設定される判定距離を超え、かつ、前回の特定箇所を特定してからの経過時間が予め設定される判定期間を超えたことを条件として今回の特定箇所を特定する。ここで、上記判定距離は、前回特定した特定箇所からの携帯機器１０の移動距離に対して予め設定される閾値であり、任意に設定されればよい。同様に、上記判定期間は、前回の特定箇所を特定してからの経過時間に対して予め設定される閾値であり、任意に設定されればよい。つまり、処理部２７は、携帯機器１０の移動距離、及び、経過時間の双方が上記の条件を満たす毎に移動地点（上述した移動ルートの各特定箇所に相当）を特定する。そして、処理部２７は、前回特定された特定箇所から今回特定された特定箇所までに物理量検出部３６ａによって検出された物理量の積算値を、今回特定された当該特定箇所における物理量とする。
【０１１１】
逆に言えば、処理部２７は、前回特定した特定箇所からの携帯機器１０の移動距離が予め設定される判定距離を超えていない場合、又は、前回の特定箇所を特定してからの経過時間が予め設定される判定期間を超えていない場合には、今回の特定箇所を特定せず積算を継続し、次の特定箇所における集計には移行しない。つまり、処理部２７は、前回特定した特定箇所からの携帯機器１０の移動距離が予め設定される判定距離を超えた場合であっても前回の特定箇所を特定してからの経過時間が予め設定される判定期間を超えていない場合には、今回の特定箇所を特定せず積算を継続し、次の集計には移行しない。同様に、処理部２７は、前回の特定箇所を特定してからの経過時間が予め設定される判定期間を超えた場合であっても前回特定した特定箇所からの携帯機器１０の移動距離が予め設定される判定距離を超えていない場合には、今回の特定箇所を特定せず積算を継続し、次の集計には移行しない。
【０１１２】
図１５、図１６を参照して変形例に係る物理量の集計方法の一例を説明する。図１５、図１６は、予め設定される判定距離を３００ｍとし、予め設定される判定期間をサンプリング周期として５分とした場合を例として表している。なお、図１５、図１６は、各地点で検出された物理量を円形のモチーフによって模式的に表している。
【０１１３】
図１５の例では、処理部２７は、前回の特定箇所である地点Ａを特定してからの経過時間が５分（判定期間）を経過しても、携帯機器１０を携帯するユーザの移動距離が条件を満たすまでは、今回の特定箇所を特定せず、地点Ａから３０ｍ離れた地点ｂ１、地点ｂ１から５０ｍ離れた地点ｂ２等で検出された物理量をそれぞれ積算していく。そして、処理部２７は、携帯機器１０を携帯するユーザが地点Ａから３００ｍ（判定距離）離れた地点Ｂを超えて移動したことをもって今回の特定箇所を特定し、次の特定箇所における物理量の積算に移行する。この場合、処理部２７は、上記のように、地点ｂ１、地点ｂ２等で検出された物理量を積算し今回の特定箇所である地点Ｂにおける物理量であるものとして集計する。
【０１１４】
一方、図１６の例では、処理部２７は、携帯機器１０を携帯するユーザが前回の特定箇所である地点Ａから３００ｍ（判定距離）離れた地点ｂ１を超えて移動しても、経過時間が条件を満たすまでは、今回の特定箇所を特定せず、地点ｂ１等で検出された物理量を積算していく。そして、処理部２７は、前回の特定箇所である地点Ａを特定してからの経過時間が５分（判定期間）を経過する地点Ｂにおいて今回の特定箇所を特定し、次の特定箇所における物理量の積算に移行する。この場合、処理部２７は、上記のように、地点ｂ１等で検出された物理量を積算し今回の特定箇所である地点Ｂにおける物理量であるものとして集計する。
【０１１５】
表示システムＳｙｓ１は、上記のように物理量を集計することで、例えば、経過時間のみを条件として特定箇所を特定する場合と比較して、携帯機器１０の移動速度が遅い場合、例えば、会社で業務している場合等、ユーザの単位時間当たりの行動範囲が相対的に狭い場合に、略同じ場所で繰り返して特定箇所が特定されてしまうことを抑制することができる。一方、表示システムＳｙｓ１は、例えば、移動距離のみを条件として特定箇所を特定する場合と比較して、携帯機器１０の移動速度が速い場合、例えば、ユーザが電車等に沿って高速移動している場合に、物理量を検出できていない箇所を無駄に特定箇所として特定してしまうことを抑制することができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、無駄な特定箇所の特定や無駄な演算等を抑制し、無駄な電力消費を抑制することができる。その上で、表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、状況に応じたより適正な物理量集計を実現することができ、検出した物理量に関し、ユーザの移動パターンに応じたより適正な表示を実現することができる。
【０１１６】
＜物理量画像の併合表示（マージ表示）＞
以上で説明した処理部２７は、複数の特定箇所で検出された物理量を併合（マージ）して１つの物理量画像Ｉ２として表示することができる。具体的には、処理部２７は、重ね表示処理では、予め設定される併合表示基準距離に応じて定まる併合表示範囲内の複数の特定箇所において物理量検出部３６ａによって検出された物理量を併合して１つの物理量画像Ｉ２として表示部２５ａに表示することができる。ここで、併合表示範囲とは、複数の特定箇所において検出された物理量を併合して１つの物理量画像Ｉ２として表示する範囲を規定するものであり、併合表示基準距離に応じて定まる。併合表示基準距離は、予め任意に設定される距離であり、検出された物理量を併合して１つの物理量画像Ｉ２として表示したい範囲に応じて設定される。
【０１１７】
＜併合表示のバリエーション１＞
図１７を参照して物理量画像Ｉ２の併合表示の一例を説明する。図１７は、予め設定される併合表示基準距離ＴＨＤを９００ｍとした場合を例として表している。図１７に示す例では、処理部２７は、特定された特定箇所の位置に応じて順次更新される基準位置を基に併合表示範囲を定める。なお、図１７は、携帯機器１０を携帯するユーザの移動に伴って特定された特定箇所間の実際の移動軌跡を点線で図示する一方、基準位置を通る仮想的な移動軌跡を実線で図示している。
【０１１８】
まず、処理部２７は、例えば、図１７に示すように、第１の併合表示範囲Ｒ１内の起点となる第１の特定箇所Ｐ１と、当該第１の特定箇所Ｐ１に続く第２の特定箇所Ｐ２との中間位置を初期の基準位置Ｃ１とする。そして、処理部２７は、第２の特定箇所Ｐ２に続く第３の特定箇所Ｐ３を今回の特定箇所とした場合、基準位置Ｃ１と当該今回の特定箇所Ｐ３との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れているか否かを判定する判定処理を行う。
【０１１９】
処理部２７は、判定処理によって基準位置Ｃ１と今回の特定箇所Ｐ３との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れていないと判定した場合、今回の特定箇所Ｐ３を併合表示範囲Ｒ１内の特定箇所とした上で、基準位置Ｃ１と今回の特定箇所Ｐ３との中間位置を次回の判定処理における基準位置Ｃ２として更新し判定処理を繰り返し行う。図１７の例では、処理部２７は、特定箇所が第３の特定箇所Ｐ３に続いて特定箇所Ｐ４、特定箇所Ｐ５、特定箇所Ｐ６、特定箇所Ｐ７と移動していくに伴い、基準位置を基準位置Ｃ３、基準位置Ｃ４、基準位置Ｃ５、基準位置Ｃ６に更新して判定処理を繰り返し行う。
【０１２０】
そして、処理部２７は、判定処理によって基準位置Ｃ６と特定箇所Ｐ７に続く今回の特定箇所Ｐ８との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れていると判定した場合、当該今回の特定箇所Ｐ８を次の併合表示範囲Ｒ２内の起点となる第１の特定箇所とする。
【０１２１】
つまり、図１７の例では、処理部２７は、特定箇所Ｐ１〜Ｐ７を第１の併合表示範囲Ｒ１内の特定箇所として処理し、特定箇所Ｐ８を併合表示範囲Ｒ１とは区切って第２の併合表示範囲Ｒ２内の特定箇所として処理していく。
【０１２２】
そして、処理部２７は、重ね表示処理では、上記のように特定された併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ７において物理量検出部３６ａによって検出された物理量を併合（マージ）した１つの物理量画像Ｉ２を移動ルート画像Ｉ１に重ねて表示部２５ａに表示させる（図４等参照）。この場合、処理部２７は、併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ７において検出された物理量を積算し、当該積算した物理量に応じた１つの物理量画像Ｉ２を表示部２５ａに表示させる。
【０１２３】
またこの場合、処理部２７は、例えば、移動ルート画像Ｉ１において、当該併合表示範囲Ｒ１内の最後の基準位置Ｃ６に応じた位置、又は、当該併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ７の図心位置ＰＣに応じた位置に、当該物理量画像Ｉ２を重ねて表示部２５ａに表示させる。ここで、併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ７の図心位置ＰＣとは、典型的には、併合表示範囲Ｒ１内のすべての特定箇所Ｐ１〜Ｐ７間の移動軌跡を図形化した場合の図心の位置（重心位置）に相当する。
【０１２４】
表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、上記のように複数の特定箇所の物理量を併合して１つの物理量画像Ｉ２として表示することで、重ね表示処理による表示部２５ａでの表示において、適正な見易さを確保することができる。
【０１２５】
この場合に、表示システムＳｙｓ１は、特定された特定箇所の位置に応じて順次更新される基準位置を基に併合表示範囲を定めることで、併合表示範囲を定める際に要するデータの記憶量や演算量を抑制することができきる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、電力消費を抑制することができる。
【０１２６】
また、表示システムＳｙｓ１は、移動ルート画像Ｉ１において、当該併合表示範囲内の最後の基準位置に応じた位置、又は、当該併合表示範囲内の複数の特定箇所の図心位置に応じた位置に、併合した物理量画像Ｉ２を重ねて表示させることで、上記のように適正な見易さを確保した上で、ユーザの移動パターンに則した適正な表示を実現することができる。
【０１２７】
＜併合表示のバリエーション２＞
図１８を参照して物理量画像Ｉ２の併合表示の他の一例を説明する。図１８も、図１７と同様に、予め設定される併合表示基準距離ＴＨＤを９００ｍとした場合を例として表している。図１８に示す例では、処理部２７は、基準位置を用いずに、併合表示範囲内の起点となる特定箇所を基に併合表示範囲を定める。なお、図１８は、携帯機器１０を携帯するユーザの移動に伴って特定された特定箇所間の実際の移動軌跡を実線で図示している。
【０１２８】
この場合、処理部２７は、第１の併合表示範囲Ｒ１内の起点となる特定箇所と今回の特定箇所との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れているか否かを判定する判定処理を行う。そして、処理部２７は、判定処理によって、起点となる特定箇所と今回の特定箇所との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れていないと判定した場合、今回の特定箇所を第１の併合表示範囲Ｒ１内の特定箇所とした上で、次回の特定箇所についての判定処理を繰り返し行う。一方、処理部２７は、判定処理によって、起点となる特定箇所と今回の特定箇所との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れていると判定した場合、当該今回の特定箇所を次の併合表示範囲Ｒ２内の起点となる特定箇所とする。
【０１２９】
例えば、図１８の例では、処理部２７は、第１の併合表示範囲Ｒ１内の起点となる第１の特定箇所Ｐ１と、当該第１の特定箇所Ｐ１に続く第２の特定箇所Ｐ２との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れているか否かを判定する判定処理を行う。
【０１３０】
処理部２７は、判定処理によって、起点となる特定箇所Ｐ１と今回の特定箇所Ｐ２との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れていないと判定した場合、今回の特定箇所Ｐ２を併合表示範囲Ｒ１内の特定箇所とした上で、次に特定される特定箇所Ｐ３以降の判定処理を繰り返し行う。図１８の例では、処理部２７は、特定箇所が第３の特定箇所Ｐ３に続いて特定箇所Ｐ４、特定箇所Ｐ５、特定箇所Ｐ６、特定箇所Ｐ７、特定箇所Ｐ８、特定箇所Ｐ９、特定箇所Ｐ１０、特定箇所Ｐ１１、特定箇所Ｐ１２と移動していくに伴い当該判定処理を繰り返し行う。
【０１３１】
そして、処理部２７は、判定処理によって、起点となる特定箇所Ｐ１と特定箇所Ｐ１２に続く今回の特定箇所Ｐ１３との距離が併合表示基準距離ＴＨＤ以上離れていると判定した場合、当該今回の特定箇所Ｐ１３を次の併合表示範囲Ｒ２内の起点となる第１の特定箇所とする。
【０１３２】
つまり、図１８の例では、処理部２７は、特定箇所Ｐ１〜Ｐ１２を第１の併合表示範囲Ｒ１内の特定箇所として処理し、特定箇所Ｐ１３を併合表示範囲Ｒ１とは区切って第２の併合表示範囲Ｒ２内の特定箇所として処理していく。
【０１３３】
そして、処理部２７は、重ね表示処理では、上記のように特定された併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ１２において物理量検出部３６ａによって検出された物理量を併合（マージ）した１つの物理量画像Ｉ２を移動ルート画像Ｉ１に重ねて表示部２５ａに表示させる（図４等参照）。この場合、処理部２７は、併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ１２において検出された物理量を積算し、当該積算した物理量に応じた１つの物理量画像Ｉ２を表示部２５ａに表示させる。
【０１３４】
またこの場合、処理部２７は、例えば、移動ルート画像Ｉ１において、当該併合表示範囲Ｒ１内の最後の特定箇所Ｐ１２に応じた位置、又は、当該併合表示範囲Ｒ１内の複数の特定箇所Ｐ１〜Ｐ１２の図心位置ＰＣに応じた位置に、当該物理量画像Ｉ２を重ねて表示部２５ａに表示させる。
【０１３５】
この場合であっても、表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、上記のように複数の特定箇所の物理量を併合して１つの物理量画像Ｉ２として表示することで、重ね表示処理による表示部２５ａでの表示において、適正な見易さを確保することができる。
【０１３６】
＜表示倍率に応じた併合表示＞
なお、処理部２７は、重ね表示処理では、表示部２５ａの表示領域２５ａｔの表示倍率に応じて併合表示基準距離、及び、これに応じて定まる併合表示範囲の大きさを変えてもよい。処理部２７は、例えば、表示部２５ａの表示領域２５ａｔの表示倍率が相対的に高いほど（すなわち、拡大表示であるほど）、併合表示基準距離を相対的に短く設定し、併合表示範囲を相対的に小さくする。一方、処理部２７は、例えば、表示部２５ａの表示領域２５ａｔの表示倍率が相対的に低いほど（すなわち、縮小表示であるほど）、併合表示基準距離を相対的に長く設定し、併合表示範囲を相対的に大きくする。これにより、表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、重ね表示処理による表示部２５ａでの表示において、表示倍率にあわせてより適正な見易さを確保することができる。
【０１３７】
＜物理量画像のバリエーションの変形例：複数の携帯機器で検出された物理量の表示＞
以上で説明した重ね表示処理では、物理量画像Ｉ２を様々な表示態様で表示部２５ａに表示させることができるものとして説明したが、上述した＜バリエーション１；大小可変＞、＜バリエーション２；色パラメータ可変＞等に限らない。処理部２７は、重ね表示処理では、例えば、１人のユーザが複数の第２携帯機器３０を所有している場合等、それぞれに物理量を検出した異なる複数の第２携帯機器３０に応じて物理量画像Ｉ２の表示態様を変更することもできる。
【０１３８】
例えば、処理部２７は、重ね表示処理では、図１９に示すように、物理量を検出した第２携帯機器３０に応じて当該物理量画像Ｉ２の表示態様を可変とすることができる。この場合、処理部２７は、複数の異なる第２携帯機器３０ごとに物理量画像Ｉ２の色やハッチ等を区別して表示する。処理部２７は、図１９に例では、例えば、第１の第２携帯機器３０で検出された物理量を物理量画像Ｉ２Ｆによって表示する一方、第２の第２携帯機器３０で検出された物理量を物理量画像Ｉ２Ｆとは異なる物理量画像Ｉ２Ｇによって表示する。これにより、表示システムＳｙｓ１は、１人のユーザが複数の第２携帯機器３０を所有している場合等に、複数の第２携帯機器３０ごとに物理量画像Ｉ２の表示態様を変えて表示させることで、各第２携帯機器３０で検出された物理量を区別して表すことができる。
【０１３９】
＜重ね表示処理における選択的な表示＞
また、処理部２７は、重ね表示処理では、表示部２５ａに表示させる物理量画像Ｉ２をユーザの任意で選択することもできる。
【０１４０】
例えば、処理部２７は、重ね表示処理では、携帯機器１０を携帯するユーザの活動量が多い日を選択して、当該活動量が多い日に検出された物理量を、物理量画像Ｉ２として表示部２５ａに表示させるようにすることができる。この場合、処理部２７は、例えば、第２携帯機器３０に検出部３６として搭載された種々の活動計によって検出された活動量が予め設定された閾値を超えた日を「活動量が多い日」として抽出する。そして、処理部２７は、抽出された「活動量が多い日」を羅列して選択画面として表示部２５ａに表示させる。そして、処理部２７は、当該選択画面において、例えば、タッチパネル２３ａに対するユーザの選択操作に伴って、ユーザの任意で所望の「活動量が多い日」を選択させ、当該選択された「活動量が多い日」に検出された物理量を物理量画像Ｉ２として表示部２５ａに表示させる。
【０１４１】
また、処理部２７は、重ね表示処理では、例えば、ユーザが任意に選択した同一の日に検出された物理量（例えば、１月１日に検出された物理量）を、各年分で切り替えて物理量画像Ｉ２として表示部２５ａに表示させることもできる。
【０１４２】
表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、上記のように、重ね表示処理では、ユーザの任意で選択された物理量を選択的に物理量画像Ｉ２として表示部２５ａに表示させることで、よりユーザのニーズに則した分かり易い表示とすることができる。
【０１４３】
＜検出物理量情報の共有＞
以上で説明した表示システムＳｙｓ１は、第１携帯機器２０からサーバ４０に送信し、当該サーバ４０に格納、蓄積させた検出物理量情報を、他のユーザと共有させることもできる。この場合、表示システムＳｙｓ１は、例えば、第１携帯機器２０のタッチパネル２３ａ等を介して、検出物理量情報を提示する側のユーザによって、共有可能とする対象ユーザ、対象期間、対象エリア、対象物理量等を規定するフィルタ情報を設定させる。そして、表示システムＳｙｓ１は、設定されたフィルタ情報に基づいて、他のユーザの第１携帯機器２０等に共有する検出物理量情報を制限し、制限された内容の範囲内で物理量画像Ｉ２を表示部２５ａ等に表示させることができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、及び、携帯機器１０は、検出した物理量をより有効に活用にすることができる。
【０１４４】
＜定期通信間隔の可変＞
上述した表示システムＳｙｓ１は、状況に応じて第１携帯機器２０と第２携帯機器３０との定期的な相互通信の間隔を可変とすることができる。
【０１４５】
例えば、第２携帯機器３０は、記憶部３８の記憶容量が相対的に小さい傾向にあるため、第１携帯機器２０と通信せずに、検出物理量情報等をそのまま記憶部３８に蓄積し続けていると比較的に早期に記憶部３８の記憶容量が不足するおそれがある。この場合、第２携帯機器３０は、第１携帯機器２０と通信し、検出物理量情報等のデータを第１携帯機器２０側に送信し、当該送信したデータを記憶部３８から削除することで、記憶部３８において、当該送信したデータ分の記憶容量をあけることができる。
【０１４６】
また、第２携帯機器３０は、１日において、定期的に行う第１携帯機器２０との自動相互通信（例えば、時刻修正等を伴う自動アドバタイズ）に際し、第１携帯機器２０と第２携帯機器３０とが通信可能な位置関係になかった場合、当該自動通信が行われず、結果として、第１携帯機器２０側へのデータの掃き出しが未完となり、記憶部３８の記憶容量を十分にあけることができない場合がある。
【０１４７】
そこで、第２携帯機器３０は、記憶部３８の記憶量が予め設定された所定量を超えたら、１日における第１携帯機器２０との定期的な自動相互通信の試行回数を増加させるようにしてもよい。第２携帯機器３０は、例えば、記憶部３８の記憶量が予め設定された所定量未満の通常状態では、１日において、午前３時に１回、第１携帯機器２０との定期的な自動相互通信を試行する仕様の場合、記憶部３８の記憶量が予め設定された所定量を超えた容量不足状態では、その回数を増加させる（例えば、３時、６時、９時、１２時、１５時、１８時、２１時、２４時等の８回）。
【０１４８】
これにより、第２携帯機器３０は、記憶部３８の記憶容量が相対的に少なくなると、積極的に第１携帯機器２０との自動相互通信を図り、第１携帯機器２０側にデータを掃き出することができる。この結果、表示システムＳｙｓ１、プログラム、携帯機器１０、及び、ウェアラブル機器としての第２携帯機器３０は、第２携帯機器３０において一度取得した検出物理量情報が上書きされてしまうようなことを抑制することができ、検出した物理量を最大限有効に活用することができる。
【符号の説明】
【０１４９】
３  指針
１０  携帯機器
２０  第１携帯機器
２１、３１  電源部
２１ａ、３１ａ  二次電池
２２、３２  通信部
２３  入力部
２３ａ  タッチパネル
２３ｂ  音声入力装置
２４、３６  検出部
２４ａ  位置検出部
２５、３７  出力部
２５ａ  表示部
２５ａｔ  表示領域
２６、３８  記憶部
２７、３９  処理部
３０  第２携帯機器
３１ｂ  発電部
３３  計時部
３４  駆動部
３４ａ  モータ
３５  操作部
３５ａ  リューズ
３５ｂ  プッシュボタン
３６ａ  物理量検出部
４０  サーバ
Ｃ１〜Ｃ６  基準位置
Ｉ１  移動ルート画像
Ｉ２、Ｉ２Ａ、Ｉ２Ｂ、Ｉ２Ｃ、Ｉ２Ｄ、Ｉ２Ｅ、Ｉ２Ｆ、Ｉ２Ｇ  物理量画像
Ｐ１〜Ｐ１３  特定箇所
ＰＣ  図心位置
Ｒ１、Ｒ２  併合表示範囲
Ｓｙｓ１  表示システム
ＴＨＤ  併合表示基準距離
【図１】
2020126230.tif 000003
【図２】
2020126230.tif 000004
【図３】
2020126230.tif 000005
【図４】
2020126230.tif 000006
【図５】
2020126230.tif 000007
【図６】
2020126230.tif 000008
【図７】
2020126230.tif 000009
【図８】
2020126230.tif 000010
【図９】
2020126230.tif 000011
【図１０】
2020126230.tif 000012
【図１１】
2020126230.tif 000013
【図１２】
2020126230.tif 000014
【図１３】
2020126230.tif 000015
【図１４】
2020126230.tif 000016
【図１５】
2020126230.tif 000017
【図１６】
2020126230.tif 000018
【図１７】
2020126230.tif 000019
【図１８】
2020126230.tif 000020
【図１９】
2020126230.tif 000021