(57)【要約】【課題】クラッチ機構を有するスピニングリールにおいて、クラッチ機構がオフ状態であっても、軽負荷の場合は通常のスピニングリールと同様に制動操作部材を操作せずに釣り糸を巻き取れるようにする。【解決手段】スピニングリール１０は、釣り糸を前方に繰り出すリールである。スピニングリール１０は、リール本体１２と、ハンドル１４と、スプール１６と、ロータ１８と、回転伝達経路２０ａを有する第１回転伝達機構２０と、制動レバー２２と、ロータ制動機構２４と、クラッチ切換部材２６と、クラッチ機構２８と、クラッチ制御機構３０と、第２回転伝達機構３２と、を備える。第２回転伝達機構３２は、クラッチ機構よ２８りもハンドル１４側で回転伝達経路２０ａに設けられ、ハンドル１４の回転に応じてハンドル１４の回転をロータ１８に伝達する。【選択図】図１
2020043876.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸を前方に繰り出すスピニングリールであって、
竿装着部を有するリール本体と、
前記リール本体の側部に回転可能に設けられるハンドルと、
前記リール本体に前後方向に移動可能に支持されたスプールと、
前記リール本体に対して回転可能であり、前記スプールに釣り糸を巻き付けるように構成されるロータと、
前記ハンドルの回転力が伝達されるピニオンギアと、
前記リール本体に移動可能に設けられる制動操作部材と、
前記制動操作部材の操作に応じて前記ロータを制動するロータ制動機構と、
前記リール本体に移動可能に設けられるクラッチ切換部材と、
前記クラッチ切換部材によって、前記ハンドルの回転を前記ロータに伝達するオン状態と、伝達しないオフ状態と、に切り換え可能なクラッチ機構と、
前記クラッチ機構を、前記クラッチ切換部材の移動に応じて前記オン状態と前記オフ状態とに制御するクラッチ制御機構と、
を備え、
前記クラッチ機構は、前記ピニオンギアに対して一体回転可能な第１係合部と、前記ロータに設けられ前記第１係合部に係合して前記ピニオンギアと前記ロータとを一体回転可能に連結する第２係合部と、を有し、
前記第１係合部は、前記オン状態のときに第２係合部とかみ合い、前記オフ状態のときに第２係合部から離反する、スピニングリール。
【請求項２】
前記ピニオンギアの糸巻き取り方向と逆の方向の回転を禁止する逆転禁止機構をさらに備える、請求項１に記載のスピニングリール。
【請求項３】
前記ロータは、前記リール本体に対して回転可能な円板状の壁部、及び前記壁部の外周側に一体形成される筒部を含む装着部を有し、
前記ロータ制動機構は、
前記筒部の内周面に対向して配置され、前記ピニオンギアと一体回転可能に連結され、前記制動操作部材によって前記筒部の内周面に向けて押圧される制動部材と、
前記制動部材の外周面に接触可能に、前記筒部の内周面に設けられた環状の第１制動シューと、を有する、請求項１又は２に記載のスピニングリール。
【請求項４】
前記制動部材は、
前記ピニオンギアに対して一体回転可能、かつ第１位置と、前記第１位置よりも前方の第２位置と、に前後移動可能な移動部材と、
前記移動部材に第３位置と、前記第３位置よりも径方向外方の第４位置と、の間で径方向に移動自在に取り付けられ、前記制動操作部材によって押圧され、前記第１制動シューに接触可能なドラム部材と、
前記ドラム部材を前記第４位置から前記第３位置に向けて付勢し、かつ前記第３位置に保持する第１付勢部材と、
を有する、請求項３に記載のスピニングリール。
【請求項５】
前記制動部材は、前記制動操作部材と前記ドラム部材の間に配置されたラジアル転がり軸受をさらに有する、請求項４に記載のスピニングリール。
【請求項６】
前記移動部材は、
前記ピニオンギアに一体回転可能かつ軸方向移動不能に連結された筒状の第１移動部材と、
前記第１移動部材に一体回転可能かつ軸方向移動自在に連結され、前記ドラム部材が前記径方向に移動自在に連結される円板状の第２移動部材と、
を有する、請求項４又は５に記載のスピニングリール。
【請求項７】
前記ロータ制動機構は、前記クラッチ機構が前記オン状態の場合、前記ロータの糸繰り出し方向の回転を規制する回転規制部を有する、請求項４から６のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項８】
前記回転規制部は、前記ロータの前記糸繰り出し方向の回転を所定の制動力で制動する、請求項７に記載のスピニングリール。
【請求項９】
前記回転規制部は、前記移動部材と、前記ドラム部材と、の間に設けられる複数のディスク部材を有する、請求項７又は８に記載のスピニングリール。
【請求項１０】
前記第１係合部は、前記複数のディスク部材のいずれか一つに設けられ、
前記第２係合部は、前記壁部に設けられる、請求項９に記載のスピニングリール。
【請求項１１】
前記クラッチ制御機構は、
第１カム部を有し、前記リール本体に設けられカム受け部と、
前記第１カム部に係合する第２カム部を有し、前記第１カム部と前記第２カム部との係合によって、前記クラッチ切換部材の移動に応じて、前記リール本体に対して前記ピニオンギアの軸回りに回転可能かつ軸方向に移動し、前記移動部材を前記第１位置から前記第２位置に向けて押圧するクラッチカムと、
前記移動部材を前記第２位置から前記第１位置に付勢する第２付勢部材と、を有し、
前記クラッチ機構は、前記移動部材が前記第２位置に配置されると、前記オン状態になり、前記第１位置に配置されるとオフ状態になる、請求項４から１０のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項１２】
前記制動操作部材は、前記リール本体に揺動自在に装着され、第５位置と、前記第５位置よりも前記竿装着部から離反する第６位置と、に保持され、かつ前記第５位置から前記竿装着部に接近する方向に揺動自在であり、操作が終わると前記第５位置に戻るように構成され、
前記クラッチ切換部材は、前記制動操作部材が前記第５位置から前記第６位置に移動すると、前記移動部材が前記第１位置から前記第２位置に移動するように、前記制動操作部材及び前記クラッチカムに連結される、請求項１１に記載のスピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣り用リール、特に、釣り糸を前方に繰り出し可能なスピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
ロータを制動してドラグ動作させるスピニングリールにおいて、ロータの糸繰り出し方向の回転によって、ハンドルが糸巻き取り方向と逆の方向に回転するのを防止する技術が知られている（たとえば、特許文献１参照）。
特許文献１のスピニングリールは、ピニオンギアとロータとを連結及び連結解除するクラッチ機構と、クラッチ機構を係合状態にしてクラッチ機構の摩擦力を調整する制動操作部材と、を有する。制動操作部材は、クラッチ機構を、回転を伝達するオン状態と遮断するオフ状態に切り換えでき、かつ係合状態でクラッチ機構の摩擦状態を調整可能である。ピニオンギアは糸巻き取り方向の回転のみ許可される。
【０００３】
特許部文献１のスピニングリールでは、ピニオンギアの糸巻き取り方向と逆の方向の回転が禁止される。このため、ロータが糸繰り出し方向に回転してもハンドルが糸巻き取り方向と逆の方向に回転しない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３５８５３１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、制動操作部材の操作に応じてロータを制動するロータ制動機構を備えるスピニングリールにおいて、クラッチ機構がオン状態のときにおけるクラッチ機構の許容トルクの向上を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るスピニングリールは、釣り糸を前方に繰り出すリールである。スピニングリールは、リール本体と、ハンドルと、スプールと、ロータと、ピニオンギアと、制動操作部材と、ロータ制動機構と、クラッチ切換部材と、クラッチ機構と、クラッチ制御機構と、を備える。リール本体は、竿装着部を有する。ハンドルは、リール本体の側部に回転可能に設けられる。スプールは、リール本体に前後方向に移動可能に支持される。ロータは、リール本体に対して回転可能であり、スプールに釣り糸を巻き付けるように構成される。ピニオンギアは、ハンドルの回転力が伝達される。制動操作部材は、リール本体に移動可能に設けられる。ロータ制動機構は、制動操作部材の操作に応じてロータを制動する。クラッチ切換部材は、リール本体に移動可能に設けられる。クラッチ機構は、クラッチ切換部材によって、ハンドルの回転をロータに伝達するオン状態と、伝達しないオフ状態と、に切り換え可能である。クラッチ制御機構は、クラッチ機構を、クラッチ切換部材の移動に応じてオン状態とオフ状態とに制御する。クラッチ機構は、ピニオンギアに対して一体回転可能な第１係合部と、ロータに設けられ第１係合部に係合してピニオンギアとロータとを一体回転可能に連結する第２係合部と、を有する。第１係合部は、オン状態のときに第２係合部とかみ合い、オフ状態のときに第２係合部から離反する。
【０００７】
このスピニングリールでは、クラッチ機構がオン状態のときに、第１係合部が第２係合部とかみ合うことによって、ピニオンギアとロータとが一体回転可能に連結される。これにより、制動操作部材の操作に応じてロータを制動するロータ制動機構を備えるスピニングリールにおいて、クラッチ機構がオン状態のときにおけるクラッチ機構の許容トルクの向上を図ることができる。
【０００８】
スピニングリールは、ピニオンギアの糸巻き取り方向と逆の方向の回転を禁止する逆転禁止機構をさらに備えてもよい。この構成によれば、クラッチ機構のオン状態及びオフ状態にかかわらず、ハンドルの逆の方向の回転を禁止できる。
【０００９】
ロータは、リール本体に対して回転可能な円板状の壁部、及び壁部の外周側に一体形成される筒部を含む装着部を有してもよい。ロータ制動機構の制動部材は、筒部の内周面に対向して配置され、制動操作部材によって筒部の内周面に向けて押圧される。ロータ制動機構は、制動部材の外周面に接触可能に、筒部の内周面に設けられた環状の第１制動シューをさらに有する。
【００１０】
この構成によれば、ロータが糸繰り出し方向に回転した場合、制動操作部材を操作すると、制動部材が筒部の内周面に向けて押圧され、第１制動シューに摩擦係合する。このとき、制動操作部材に加える操作力を調整することによって、ロータの糸繰り出し方向の回転に対する制動力を調整できる。
【００１１】
制動部材は、ドラム部材と、第１付勢部材と、を有してもよい。ドラム部材は、移動部材に第３位置と、第３位置よりも径方向外方の第４位置と、の間で径方向に移動自在に取り付けられ、制動操作部材によって押圧され、第１制動シューに接触可能である。第１付勢部材は、ドラム部材を第４位置から第３位置に向けて付勢し、かつ第３位置に保持する
【００１２】
この構成によれば、制動操作部材によってドラム部材を第１制動シューに向けて押圧すると、ドラム部材は第３位置から第４位置に移動する。これによって、ドラム部材の外周面が第１制動シューを押圧し、ドラム部材がロータを制動する。制動操作部材による押圧を解除すると、ドラム部材は第１付勢部材によって第３位置に戻り、かつ第３位置で保持される。ここでは、第４位置に移動したドラム部材が、制動操作が終わると第１付勢部材によって第３位置に保持される。このため、ドラム部材を移動させる構成が簡素になる。
【００１３】
制動部材は、制動操作部材とドラム部材の間に配置されたラジアル転がり軸受をさらに有してもよい。この構成によれば、ロータを制動する場合、ラジアル転がり軸受の内輪を制動操作部材が押圧するので、制動操作部材に回転方向の力が作用しない。このため、制動操作部材の周方向の曲げ剛性を低くでき、制動操作部材の軽量化を図れる。
【００１４】
移動部材は、第１移動部材と、第２移動部材と、を有してもよい。第１移動部材は、ピニオンギアに一体回転可能かつ軸方向移動不能に連結された筒状の部材である。第２移動部材は、第１移動部材に一体回転可能かつ軸方向移動自在に連結され、ドラム部材が径方向に移動自在に取り付けられる円板状の部材である。この構成によれば、クラッチ機構がオン状態の場合、ピニオンギアの回転が第１移動部材及び第２移動部材を介してロータ及びドラム部材に伝達される。また、クラッチ機構がオフ状態の場合、ロータが糸繰り出し方向に回転してもハンドルに回転が伝達されない。
【００１５】
ロータ制動機構は、クラッチ機構がオン状態の場合、ロータの糸繰り出し方向の回転を規制する回転規制部を有してもよい。この構成によれば、クラッチ機構がオンしている場合に、仕掛けに魚がかかっても回転規制部がロータの糸繰り出し方向の回転を規制できる。このため、ロータの回転による無駄な糸繰り出し動作が生じにくくなる。
【００１６】
回転規制部は、ロータの糸繰り出し方向の回転を所定の制動力で制動してもよい。この構成によれば、クラッチ機構がオン状態の場合、ロータの糸繰り出し方向の回転を所定の制動力で制動できる。
【００１７】
回転規制部は、移動部材と、ドラム部材と、の間に設けられる複数のディスク部材を有してもよい。この構成によれば、ディスク部材同士の摩擦によって、クラッチ機構がオン状態の場合、ロータの糸繰り出し方向の回転を制動できる。
【００１８】
第１係合部は、複数のディスク部材のいずれか一つに設けられてもよい。第２係合部は、壁部に設けられてもよい。この構成によれば、クラッチ機構と回転規制部とを共用するので、クラッチ機構及び回転規制部の構成が簡素化する。
【００１９】
クラッチ制御機構は、カム受け部と、クラッチカムと、押圧部材と、第２付勢部材と、を有してもよい。カム受け部は、第１カム部を有し、リール本体に設けられる。クラッチカムは、第１カム部に係合する第２カム部を有し、第１カム部と第２カム部との係合によって、クラッチ切換部材の移動に応じて、リール本体に対してピニオンギアの軸回りに回転可能かつ軸方向に移動し、移動部材を第２位置から第１位置に向けて押圧する。第２付勢部材は、移動部材を第１位置から第２位置に向けて付勢する。クラッチ機構は、移動部材が第２位置に配置されると、オン状態になり、第１位置に配置されるとオフ状態になってもよい。
【００２０】
この構成によれば、クラッチ切換部材の移動によって移動部材を第１位置と第２位置との間で移動させてクラッチ機構を切り換えることができる。また、クラッチカムによって移動部材を押圧した場合に第１係合部と第２係合部とが係合不能な状態であっても、両者が相対回転すれば、第２付勢部材によって、両者を係合させてクラッチ機構をオン状態にすることができる。
【００２１】
制動操作部材は、リール本体に揺動自在に装着され、第５位置と第５位置よりも竿装着部から離反する第６位置とに位置決めされ、かつ第５位置から竿装着部に接近する方向に揺動自在であり、操作が終わると第５位置に戻るように構成されてもよい。クラッチ切換部材は、制動操作部材が第５位置から第６位置に移動すると、移動部材が第２位置から第１位置に移動するように、制動操作部材及びクラッチカムに連結されてもよい。この構成によれば、制動操作部材によってクラッチ切換部材を操作できるので、クラッチ操作が容易である。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、制動操作部材の操作に応じてロータを制動するロータ制動機構を備えるスピニングリールにおいて、クラッチ機構がオン状態のときにおけるクラッチ機構の許容トルクの向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態によるスピニングリールの側面断面図。
【図２】クラッチ機構がオフ状態の場合のロータ制動装置の断面図。
【図３】クラッチ機構がオン状態の場合のロータ制動装置の断面図。
【図４】図２の切断線IV−IVによって切断した断面図。
【図５】図２の切断線Ｖ−Ｖによって切断した断面図。
【図６】図２の切断線VI−VIによって切断した断面図。
【図７】本発明の第２実施形態によるスピニングリールの第２回転伝達機構が回転を伝達しない状態の模式図。
【図８】本発明の第２実施形態によるスピニングリールの第２回転伝達機構が回転を伝達する状態の模式図。
【図９】本発明の第３実施形態によるスピニングリールの図２に相当する図。
【図１０】図９の切断線Ｘ−Ｘによって切断した断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
＜第１実施形態＞
＜全体構成＞
図１に示すように、本発明の第１実施形態を採用したスピニングリール１０は、釣り糸を前方に繰り出すリールである。なお、以下の説明において、「前」とは釣り糸を繰り出す方向を示し、具体的には図１の左が「前」であり、右が「後」である。また、図１の紙面直交方向において、スピニングリール１０を後方から覧て左側が「左」であり、右側が「右」である。
【００２５】
スピニングリール１０は、釣り竿の長手方向に沿う第１軸Ｘ回りに釣り糸を巻き取るレバーブレーキ型（ロータ制動型）のリールである。スピニングリール１０は、リール本体１２と、ハンドル１４と、スプール１６と、ロータ１８と、第１回転伝達機構２０と、制動レバー２２と、ロータ制動機構２４と、クラッチ切換部材２６と、クラッチ機構２８と、クラッチ制御機構３０と、第２回転伝達機構３２と、を備える。また、スピニングリール１０は、逆転禁止機構３４をさらに備える。制動レバー２２は、制動操作部材の一例である。
【００２６】
リール本体１２は、竿装着部１２ａを有する。ハンドル１４は、リール本体１２の側部に回転可能に設けられる。スプール１６は、リール本体１２に前後方向に移動可能に支持される。ロータ１８は、リール本体１２に対して回転可能であり、スプール１６に釣り糸を巻き付けるように構成される。第１回転伝達機構２０は、ハンドル１４の回転をロータ１８に伝達する回転伝達経路２０ａを有する。制動レバー２２は、リール本体１２に移動可能に設けられる。ロータ制動機構２４は、制動レバー２２の操作に応じてロータ１８を制動する。クラッチ切換部材２６は、リール本体１２に移動可能に設けられる。クラッチ機構２８は、第１回転伝達機構２０の回転伝達経路２０ａに設けられ、クラッチ切換部材２６によって、ハンドル１４の回転をロータ１８に伝達するオン状態と、伝達しないオフ状態と、に切り換え可能である。クラッチ制御機構３０は、クラッチ機構２８を、クラッチ切換部材２６の移動に応じてオン状態とオフ状態とに制御する。第２回転伝達機構３２は、クラッチ機構２８よりもハンドル１４側で回転伝達経路２０ａに設けられ、ハンドル１４の回転に応じてハンドル１４の回転をロータ１８に伝達する。逆転禁止機構３４は、第１回転伝達機構２０の後述するピニオンギア４６の糸巻き取り方向と逆の方向の回転を禁止する。
【００２７】
＜リール本体の構成＞
リール本体１２は、例えばマグネシウム合金製又はアルミニウム合金製である。リール本体１２は、釣り竿に装着される前後に長い竿装着部１２ａと、竿装着部１２ａと間隔を隔てて配置されたリールボディ１２ｂと、竿装着部１２ａとリールボディ１２ｂとを連結する脚部１２ｃと、を有する。リールボディ１２ｂは、内部に機構装着空間を有し、脚部１２ｃと一体形成され側部が開口する。リールボディ１２ｂの開口は、蓋部材（図示せず）によって塞がれる。リールボディ１２ｂ及び蓋部材の後部は、ガード部材１２ｄにより覆われる。脚部１２ｃの前面には、制動レバー２２を収容するための装着溝１２ｅが形成される。装着溝１２ｅは、断面が概ね三日月形状に形成される。リールボディ１２ｂの内部には、図１に示すように、第１回転伝達機構２０が設けられる。
【００２８】
＜ハンドルの構成＞
ハンドル１４は、ハンドルアーム１４ａと、ハンドルアーム１４ａの先端に回転自在に設けられるハンドル把手１４ｂと、ハンドルアーム１４ａの基端に一体回転可能に連結されたハンドル軸１４ｃと、を有する。ハンドル軸１４ｃは、後述する駆動軸４２に一体回転可能かつ着脱可能に連結される。
【００２９】
＜スプールの構成＞
スプール１６は、釣り糸が外周面に巻き付けられるものである。スプール１６は、オシレーティング機構２１によって、リール本体１２に対して前後に往復移動する。スプール１６は、スプール軸１７の先端に、ドラグ機構１９を介して回転可能に装着される。スプール軸１７は、オシレーティング機構２１に連結され、ハンドル１４の回転に応じて、前後に往復移動する。なお、スプール１６は、スプール軸１７に回転不能に連結されてもよい。オシレーティング機構２１は、第１回転伝達機構２０に連結される。
【００３０】
＜ロータの構成＞
ロータ１８は、リール本体１２に対して回転可能に設けられる。ロータ１８は、装着部４８と、装着部４８に揺動自在に支持された釣り糸案内用のベールアーム４９と、を有する。装着部４８は、リール本体１２に対して回転可能な壁部４８ａと、壁部４８ａと一体形成され、内周面４８ｃを有する筒部４８ｂと、を有する。また、装着部４８は、筒部４８ｂの後部から前方に延びる第１アーム部４８ｄ及び第２アーム部４８ｅを有する。第１アーム部４８ｄ及び第２アーム部４８ｅは、筒部４８ｂの後部の周方向の対向した位置に対向して設けられる。壁部４８ａの中央部には貫通孔４８ｇを有するボス部４８ｆが形成される。この貫通孔４８ｇにスプール軸１７及び後述するピニオンギア４６が貫通する。第１アーム部４８ｄの先端と第２アーム部４８ｅの先端部に、ベールアーム４９が揺動自在に設けられる。このベールアーム４９により釣り糸がスプール１６に案内される。
【００３１】
＜第１回転伝達機構の構成＞
第１回転伝達機構２０は、ハンドル１４が一体回転可能に固定される駆動軸４２と、駆動ギア４４と、駆動ギア４４に噛み合うピニオンギア４６と、を有する。駆動軸４２は、前後方向と食い違う左右方向に沿って配置され、ハンドル１４が一体回転可能に連結される。駆動軸４２は、リールボディ１２ｂ及び蓋部材に回転自在に支持される。駆動ギア４４は、駆動軸４２に一体回転可能に設けられる。
【００３２】
ピニオンギア４６は、筒状に形成される。ピニオンギア４６は、中間部と後部とで軸受２３ａ、２３ｂによりリールボディ１２ｂに回転自在に支持される。図２に示すように、ピニオンギア４６の前部４６ａには、雄ねじ部４６ｂと、第１非円形部４６ｃと、が形成される。雄ねじ部４６ｂには、ロータ１８を連抜け止めするための筒状のナット２５がねじ込まれる。第１非円形部４６ｃは、制動部材５０に一体回転可能に係合する平行に形成された一対の面取り部４６ｄ（図３参照）を有する。ナット２５は、ロータ１８を回転自在に支持し、かつスプール軸１７を支持する。ピニオンギア４６の後部４６ｅには、駆動ギア４４にかみ合う歯部４６ｆが形成される。ナット２５の外周部には、ロータ１８を回転自在に支持する軸受２７及び軸受２９が設けられる。ナット２５の内周部には、スプール軸１７とピニオンギア４６との隙間を確保するための軸受３１が装着される。
【００３３】
＜制動レバーの構成＞
図１に示すように、制動レバー２２は、第１軸Ｘと食い違う第２軸Ｙ方向にリール本体１２の脚部１２ｃに装着された支持軸３３によりリール本体１２に第２軸Ｙ回りに揺動自在に支持される。制動レバー２２は、ばね部材３５によって、竿装着部１２ａと離反する方向に付勢される。
【００３４】
制動レバー２２は、図１に一点鎖線で示す所定制動位置と、実線で示す制動解除位置より竿装着部１２ａに接近した二点鎖線で示す制動解除位置と、の間で揺動自在にリール本体１２に取り付けられる。制動解除位置は、第５位置の一例であり、所定制動位置は第６位置の一例である。なお、制動レバー２２は、通常は、ばね部材３５及び回転規制部５２の機構によって、図１に実線で示す制動解除位置と一点鎖線で示す所定制動位置とのいずれかに位置決めされる。
【００３５】
制動レバー２２は、操作部２２ａと、レバー取付部２２ｂと、制動作用部２２ｃと、を有する。操作部２２ａは、釣り人が制動レバー２２を制動操作するように構成される。レバー取付部２２ｂは、脚部１２ｃの装着溝１２ｅに支持軸３３によって、第２軸Ｙ回りに揺動自在に支持される。制動作用部２２ｃは、レバー取付部２２ｂから延び、制動部材５０を第１制動シュー５１に向けて移動させる。
【００３６】
操作部２２ａは、例えば、アルミニウム合金製の部材であり、鍛造により製造される。操作部２２ａは、レバー取付部２２ｂに着脱自在に連結される。操作部２２ａは、レバー取付部２２ｂへの連結部分から竿装着部１２ａに沿ってベールアーム４９の外方付近まで前方に延びた後、径方向外方と前方とに分岐して延び、さらに径方向外方に分岐した先端が前方に向けて湾曲した形状である。操作部２２ａの前方に湾曲した形状の部分が引き込み操作部２２ｄである。引き込み操作部２２ｄは、例えば、釣り竿を持つ手（例えば左手）の人差し指で引き込み操作して操作力に応じてロータ１８を制動する際に使用される。引き込み操作部２２ｄを引き込み操作すると、クラッチ機構２８がオフ状態からオン状態に切り換わる。
【００３７】
また、レバー取付部２２ｂから前方に延びる部分が第１押し込み操作部２２ｅであり、レバー取付部２２ｂに連結される部分が第２押し込み操作部２２ｆである。第１押し込み操作部２２ｅ及び第２押し込み操作部２２ｆは、回転規制部５２を動作させるために使用される。第１押し込み操作部１７ｅは、釣り竿を持つ手の人差し指で押し込み操作する際に使用される。第２押し込み操作部２２ｆは、釣り竿を持つ手の中指で押し込み操作する際に使用される。第１押し込み操作部２２ｅ及び第２押し込み操作部２２ｆを押し込み操作すると、クラッチ機構２８がオン状態からオフ状態に切り換わる。
【００３８】
レバー取付部２２ｂ及び制動作用部２２ｃは、Ｃ字状に湾曲して一体形成された、例えば、ステンレス合金製の板状の部材である。レバー取付部２２ｂには、脚部１２ｃに両端支持された支持軸３３が嵌合し、制動レバー２２が第２軸Ｙ回りに揺動する。
【００３９】
制動作用部２２ｃの先端は、制動部材５０を構成する後述するラジアル転がり軸受６０の内周側に対向して配置される。また、制動作用部２２ｃには、クラッチ切換部材２６の先端が係合する概ね楕円形の係止孔２２ｇが形成される。制動レバー２２は、操作されていない場合は、ばね部材３５によって付勢されて、図１に実線で示すように、制動解除位置に配置される。制動レバー２２は、制動解除状態と、所定制動状態とに切り換える操作を行うためにも使用される。制動解除状態では、クラッチ機構２８がオフ状態になる。所定制動状態では、クラッチ機構２８はオン状態になる。
【００４０】
＜ロータ制動機構の構成＞
ロータ制動機構２４は、図２、図３、図４及び図５に示すように、制動部材５０と、環状の第１制動シュー５１と、回転規制部５２と、を有する。制動部材５０は、筒部４８ｂの内周面４８ｃに対向して配置される。制動部材５０は、ピニオンギア４６と一体回転可能に連結される。制動部材５０は、制動レバー２２によって筒部４８ｂの内周面４８ｃに向けて押圧される有底筒状の部材を含む。制動部材５０は、移動部材５４と、ドラム部材５６と、第１付勢部材５８と、ラジアル転がり軸受６０と、を有する。
【００４１】
移動部材５４は、ピニオンギア４６に対して一体回転可能、かつ図２に示す第１位置と、第１位置よりも前方の図３に示す第２位置と、に前後移動可能である。移動部材５４は、第１移動部材６２と、第２移動部材６４と、を有する。第１移動部材６２は、ピニオンギア４６に一体回転可能かつ軸方向移動不能に連結された筒状の部材である。第１移動部材６２は、内周面にピニオンギアの第１非円形部４６ｃに一体回転可能に係合する非円形孔６２ａを有する。第１移動部材６２は、外周面に、第２移動部材６４及び逆転禁止機構３４が一体回転可能に連結される第２非円形部６２ｂと、大径の鍔部６２ｃと、を有する。
【００４２】
第２移動部材６４は、第１移動部材６２に一体回転可能かつ軸方向移動自在に連結される。第２移動部材６４は、ドラム部材５６が径方向に移動自在に連結される円板状の部材である。第２移動部材６４は、第１移動部材６２に一体回転可能かつ軸方向移動自在に連結される連結筒部６４ａと、連結筒部６４ａの外周部に段付き円板状に一体形成され、ドラム部材５６及び回転規制部５２が取り付けられる取付部６４ｂとを有する。取付部６４ｂの外周部は、連結筒部６４ａよりも前方に配置されたフランジ部６４ｃと、フランジ部６４ｃよりも小径の筒状部６４ｄと、を有する。筒状部６４ｄには、回転規制部５２が装着される。取付部６４ｂの内周側には、環状のばね掛け突起６４ｅが形成される。
【００４３】
ドラム部材５６は、図２に実線で示す第３位置と、第３位置よりも径方向外方の破線で示す第４位置と、の間で径方向に移動自在に移動部材５４に連結される。ドラム部材５６は、例えばアルミニウム合金製の有底筒状の部材である。ドラム部材５６は、制動レバー２２によって押圧され、第４位置において第１制動シュー５１に接触可能である。ドラム部材５６は、第１筒部５６ａと、第２筒部５６ｂと、底面５６ｃと、ばね保持部５６ｄと、を有する。第１筒部５６ａは、第１制動シュー５１に接触可能である。第２筒部５６ｂは、第１筒部５６ａよりも小径であり、ラジアル転がり軸受６０を収納するために設けられる。底面５６ｃは、ドラム部材５６を第２移動部材６４の取付部６４ｂに一体回転可能に取り付けるように構成される。ばね保持部５６ｄは、ドラム部材５６の内周部に後方に凹んで形成される。
【００４４】
底面５６ｃには、図６に示すように、ドラム部材５６及び回転規制部５２を取付部６４ｂに取り付けるための取付孔５６ｅが形成される。取付孔５６ｅを後述する第３ディスク部材６６ｃの突出部６６ｅが貫通する。取付孔５６ｅの内径は、突出部６６ｅの外径よりも大きい。この実施形態では、取付孔５６ｅの内径は、突出部６６ｅの外径の１．４倍から１．６倍の大きさである。これによって、ドラム部材５６が制動レバー２２によって押圧されて第３位置と第４位置との間で移動可能になる。
【００４５】
ドラム部材５６は、周方向の少なくとも一カ所に他の部分よりも重い回転バランス調整部５７を有する。回転バランス調整部５７は、アルミニウムよりも比重が大きい、たとえなステンレス合金、鉛、等の金属製の部材である。回転バランス調整部５７は、クラッチ機構２８がオフ状態の場合に、ハンドル１４の糸巻き取り方向の回転をロータに伝達するために設けられる。
【００４６】
第１付勢部材５８は、図６に示すように、ばね線材を湾曲させて構成される。第１付勢部材５８は、第１円弧部５８ａと、第２円弧部５８ｂと、ばね部５８ｃと、を有する。第１円弧部５８ａは、ドラム部材５６のばね保持部５６ｄに保持される。第２円弧部５８ｂは、第１円弧部５８ａの内周側に配置され、第２移動部材６４のばね掛け突起６４ｅに保持される。ばね部５８ｃは、第１円弧部５８ａと第２円弧部５８ｂとを径方向と交差するように斜めにつなぐ。具体的には、第１円弧部５８ａの端部から第２円弧部５８ｂにつながる折線で構成される。遠心力によってドラム部材５６が径方向外方に移動すると、ばね部５８ｃが変形する。
【００４７】
ラジアル転がり軸受６０は、制動レバー２２とドラム部材５６の間に配置される。ラジアル転がり軸受６０は、ドラム部材５６の第１筒部５６ａの内周面に配置される。ラジアル転がり軸受６０は、制動レバー２２の制動作用部２２ｃに制動部材５０の糸繰り出し方向の回転力を作用させないために設けられる。ラジアル転がり軸受６０は、例えば止め輪７３によって軸方向の移動が規制される。
【００４８】
環状の第１制動シュー５１は、制動部材５０の外周面５０ａに接触可能に、筒部４８ｂの内周面４８ｃに固定される。第１制動シュー５１は、例えばポリアセタール等の合成樹樹脂製の環状部材である。第１制動シュー５１の内周面及びドラム部材５６の第１筒部５６ａの外周面の少なくともいずれかには、摩擦係数を高める処理が施される。例えば、ポリウレタン及びポリテトラフルオロエチレンの特性を使用した表面コーティング、摩擦係数が高い粘着テープの貼り付け等の処理が施される。また、ドラム部材５６及び第１制動シュー５１の少なくとのいずれかを、高摩擦係数を有する耐摩耗性合金製にしてもよい。
【００４９】
回転規制部５２は、クラッチ機構２８がオン状態のときに、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転を規制する。本実施形態では、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転に所定の制動力を付与する。回転規制部５２は、筒状部６４ｄに装着される複数（例えば３枚）の例えば金属製の第１ディスク部材６６ａ、第２ディスク部材６６ｂ、及び第３ディスク部材６６ｃと、を有する。また、回転規制部５２は、例えばフェルト製またはカーボン製の複数（例えば２枚）の第１ドラグディスク６７ａ及び第２ドラグディスク６７ｂを有する。第１ドラグディスク６７ａは、第１ディスク部材６６ａと第２ディスク部材６６ｂの間に配置される。第２ドラグディスク６７ｂは、第２ディスク部材６６ｂと第３ディスク部材６６ｃの間に配置される。第２ディスク部材６６ｂは、扁平有底筒状に形成される。したがって、断面は扁平Ｕ字状に形成される。第３ディスク部材６６ｃは、第１ディスク部材６６ａ及び第２ディスク部材６６ｂよりも内径が小さい。
【００５０】
第３ディスク部材６６ｃの内周部には、貫通孔６６ｄを有する複数（例えば３つ）の突出部６６ｅが周方向に間隔を隔てて形成される。貫通孔６６ｄには、ドラム部材５６及び回転規制部５２を取付部６４ｂに取り付けるための取付ボルト３６が貫通する。突出部６６ｅは、プレス加工によって筒状に突出して形成される。突出部６６ｅの突出長さは、ドラム部材５６の底面５６ｃの厚みよりも長い。これによってドラム部材５６は、径方向に移動自在に取付部６４ｂに装着される。取付ボルト３６は、第２移動部材６４の取付部６４ｂにねじ込まれる。取付ボルト３６は、突出部６６ｅを介して第３ディスク部材６６ｃを第１ディスク部材６６ａに向けて押圧する。この取付ボルト３６の締め付け力を調整することによって、回転規制部５２の所定制動力を調整できる。
【００５１】
＜クラッチ切換部材の構成＞
クラッチ切換部材２６は、図４及び図５に示すように、制動レバー２２に連動してクラッチ機構２８をオン状態とオフ状態とに切り換える。クラッチ切換部材２６は、リールボディ１２ｂの前面に設けられる揺動支持部３８に揺動自在に支持される。クラッチ切換部材２６は、トグルばね４０によって、図４に示すクラッチオン位置と、図５に示すクラッチオン位置と、に保持される。また、トグルばね４０は、クラッチ切換部材２６を介して、制動レバー２２を、図１に一転鎖線で示す所定制動位置と、実線で示す制動解除位置と、に保持する。クラッチ切換部材２６は、ロータ１８の筒部４８ｂ内にＣ字状に湾曲して配置される板状部材である。クラッチ切換部材２６は、揺動支持部３８に固定された揺動軸４５に揺動自在に装着される。クラッチ切換部材２６の基端２６ａは、係止孔２２ｇに係止されており、クラッチ切換部材２６は、制動レバー２２が制動解除位置操作されるとクラッチオフ位置に配置され、所定制動位置に操作されるとクラッチオン位置に配置される。クラッチ切換部材２６の湾曲した先端２６ｂにトグルばね４０が取り付けられる。クラッチ切換部材２６は、先端２６ｂには、後述するクラッチカム７４の連結部材７４ｄが係合する連結スリット２６ｃが径方向内側に形成される。
【００５２】
＜クラッチ機構の構成＞
クラッチ機構２８は、図２及び図３に示すように第１係合部６８と、第１係合部６８に一体回転可能に係合する第２係合部７０と、を有する。第１係合部６８及び第２係合部７０は、逆方向の鋸歯状に形成される。第１係合部６８は、回転規制部５２のいずれかのディスク部材に形成される。本実施形態では第２ディスク部材６６ｂの端部に形成される。第２係合部７０は、ロータ１８の壁部４８ａに後面に装着された環状部材７１の端部に形成される。クラッチ機構２８は、オン状態の場合、第１係合部６８と第２係合部７０とがかみ合う。クラッチ機構２８は、オフ状態の場合、第１係合部６８と第２係合部７０とが離反する。クラッチ機構２８は、移動部材５４が壁部４８ａに接近及び離反することによって、オン状態とオフ状態とに切り換わる。
【００５３】
＜クラッチ制御機構の構成＞
クラッチ制御機構３０は、外周面にカム溝７２ａを有するカム受け部７２と、カム溝７２ａに係合するカムピン７４ａを有するクラッチカム７４と、第２付勢部材７６と、を有する。カム受け部７２は、リール本体１２に設けられ、内部に逆転禁止機構３４が収納される筒状部材である。カム受け部７２は、クラッチ切換部材２６の揺動軸４５に延びる回り止めアーム７２ｂを有し、揺動軸４５によって回り止めされる。カム溝７２ａは、第１カム部の一例である。カム溝７２ａは、周方向及び軸方向に交差するようにカム受け部７２の外周面に斜めに形成される。
【００５４】
クラッチカム７４は、カム受け部７２に回動可能かつ軸方向移動自在に連結される。クラッチカム７４は、内周面にカムピン７４ａが形成されたカム筒７４ｂと、カム筒７４ｂの外周面に皿状に一体形成された押圧部７４ｃを有する。カムピン７４ａは、第２カム部の一例である。カム筒７４ｂの後端面には、クラッチ切換部材２６に連結される、例えばピン形状の連結部材７４ｄ（図４及び図５参照）が設けられる。押圧部７４ｃは、カム受け部７２に対してピニオンギア４６の軸回りに回転可能である。クラッチカム７４は、クラッチ切換部材２６のクラッチオン位置とクラッチオフ位置の揺動に応じて、連結部材７４ｄと連結スリット２６ｃとの係合によって所定量回動する。これによって、押圧部７４ｃが移動部材５４を第１位置（図２参照）から第２位置（図３参照）に向けて押圧する。
【００５５】
第２付勢部材７６は、移動部材５４の第２移動部材６４を第２位置から第１位置に向けて付勢する。クラッチ機構２８は、移動部材５４が第２位置に配置されると、オン状態になり、第１位置に配置されるとオフ状態になる。
【００５６】
＜第２回転伝達機構の構成＞
第２回転伝達機構３２は、前述したように、クラッチ機構２８よりもハンドル１４側で回転伝達経路２０ａに設けられ、ハンドル１４の回転に応じてハンドル１４の回転をロータ１８に伝達する。本実施形態では、制動部材５０の回転をロータ１８に伝達する。具体的には、ドラム部材５６に設けられた回転バランス調整部５７と、によって構成される。回転バランス調整部５７をドラム部材５６に設けることによって、ドラム部材５６は以下のように動く。クラッチオフ状態でロータ１８が糸繰り出し方向に回転する場合には、ドラム部材５６に遠心力が作用しないので、ドラム部材５６による負荷は生じない。一方、ハンドル１４の回転によって、ドラム部材５６が糸巻き取り方向に回転すると、ドラム部材５６の回転バランス調整部５７が遠心力によってドラム部材５６を第３位置から第４位置に径方向外方に移動させる。これによって、第１制動シュー５１にドラム部材５６が接触し、ドラム部材５６を介してハンドル１４の回転がロータ１８に伝達され、ロータ１８が糸巻き取り方向に回転する。ここでは、ドラム部材５６によって、第２回転伝達機構３２を構成できるので、第２回転伝達機構３２の構成が簡素である。
【００５７】
＜逆転禁止機構の構成＞
逆転禁止機構３４は、ピニオンギア４６の糸巻き取り方向と反対方向の回転を禁止する。これによって、ピニオンギア４６と第１回転伝達機構２０によって連結されたハンドル１４の糸繰り出し方向が禁止される。逆転禁止機構３４は、本実施形態では、ローラクラッチ３４ａを含む。ローラクラッチ３４ａは、内輪遊転型のものである。ローラクラッチ３４ａは、内輪３４ｂと、外輪３４ｃと、複数の転動体３４ｄと、を有する。内輪３４ｂは、移動部材５４に一体回転可能に連結される。外輪３４ｃは、回転不能なカム受け部７２に回転不能に連結される。転動体３４ｄは、内輪３４ｂと外輪３４ｃの間に転動自在に装着される。
【００５８】
＜スピニングリールの動作及び操作＞
キャスティング時には、ベールアーム４９を糸開放姿勢側に倒し、キャスティングすることにより、スプール１６の外周から釣り糸が繰り出される。糸巻取時には、制動レバー２２を制動解除位置から所定制動位置に操作してクラッチ機構２８をオン状態にする。この状態で、ハンドル１４を糸巻き取り方向に回転させると、ベールアーム４９が図示しない戻し機構により糸巻き取り姿勢に戻る。ハンドル１４の回転力は、駆動軸４２、駆動ギア４４を介してピニオンギア４６に伝達される。ピニオンギア４６に伝達された回転力は、移動部材５４及びクラッチ機構２８を介してロータ１８に伝達される。このとき、ドラム部材５６もロータ１８と同じ糸巻き取り方向に回転するので、ドラム部材５６が筒部４８ｂの内周面に接触してもロータ１８の回転に影響を与えない。ピニオンギア４６が回転すると、スプール軸１７が前後方向に往復移動する。
【００５９】
制動レバー２２を操作しなければ、制動レバー２２はトグルばね４０の作用により所定制動位置に保持され、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転が回転規制部５２によって所定制動力で制動される。
【００６０】
ロータ１８を逆転させて魚とやりとりする時には、制動レバー２２の引き込み操作部２２ｄをたとえば人差し指により竿装着部１２ａ側に引き込み操作して制動力を調整する。これによって、クラッチ機構２８はオフ状態になり、ロータ１８は自由回転可能な状態になる。
【００６１】
釣り糸が魚により引かれてロータ１８が糸繰り出し方向に逆転すると、制動レバー２２を制動解除位置から竿装着部１２ａに向けて引き込み操作してロータ１８を制動する。また、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転すると、その回転は、クラッチ機構２８によって遮断されピニオンギア４６には伝達されない。このため、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転してもハンドル１４が糸繰り出し方向に回転しない。
【００６２】
クラッチ機構２８がオフ状態の場合に釣り場を移動するため等に釣り糸を巻き取りたいときは、ハンドル１４を糸巻き取り方向に回転させる。この回転によって、ドラム部材５６が糸巻き取り方向に回転し第２回転伝達機構３２が動作する。ドラム部材５６が回転すると遠心力によって、ドラム部材５６は第３位置から第４位置に移動する。ドラム部材５６が第４位置に移動すると、ドラム部材５６が第１制動シュー５１に接触してロータ１８が糸巻き取り方向に回転する。これによって、クラッチ機構２８がオフ状態であっても、ハンドル操作だけデカ立てで釣り糸をスプール１６に巻き付けできる。釣り糸を巻き付けると、第１押し込み操作部２２ｅまたは第２押し込み操作部２２ｆを操作して所定制動位置の制動レバー２２を操作すれば、クラッチ機構２８がオン状態になる。これによって、常時繰糸り出し方向の回転が禁止されたピニオンギア４６にロータ１８が連結され、ハンドル１４から手を離しても釣り糸がスプール１６から繰り出されない。
【００６３】
＜第２実施形態＞
図７に示す第２実施形態に係るスピニングリール１１０では、第２回転伝達機構１３２の構成が第１実施形態と異なる。その他の構成は第１実施形態と同様であるので、その説明を省略する。なお、第２実施形態以降の説明では、第１実施形態と実質的に同様な構成の部材については、第１実施形態と同じ符号を図面に付してその説明を省略する。また第１実施形態と異なるが、対応する部材については、下二桁の符号が同じ三桁の符号を付して説明する。
【００６４】
第２回転伝達機構１３２は弾性体製のアーム部材１８０と、アーム部材１８０に固定された磁石１８２と、を有する。アーム部材１８０は、制動部材５０の外周面５０ａと筒部４８ｂの内周面４８ｃとの間に配置される。アーム部材１８０は、ドラム部材５６の外周面５０ａに一端が固定され、ドラム部材５６の外周面５０ａに沿うように湾曲する。磁石１８２は、筒部４８ｂの内周面４８ｃと対向して配置される。
【００６５】
このような構成の第２実施形態に係るスピニングリール１１０では、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転しても磁石１８２に遠心力が作用しないので、磁石１８２による負荷は生じない。一方、制動部材５０が糸巻き取り方向に回転すると、図８に示すように、遠心力によって磁石１８２がロータ１８の筒部４８ｂの内周面４８ｃに接近し、磁石１８２とロータ１８とが相対運動した場合に生じる磁力によって、ロータ１８が糸巻き取り方向に引っ張られる。これによって、ハンドル１４の糸巻き取り方向の回転をロータ１８に伝達できる。ここでは磁力によって非接触でハンドル１４の回転をロータに伝達できる。ハンドル１４の回転が止まると、アーム部材１８０の弾性によって、図７に示す位置に磁石１８２は戻る。
【００６６】
＜第３実施形態＞
図９及び図１０に示す第３実施形態に係るスピニングリール２１０では、第２回転伝達機構２３２の構成が第１実施形態と異なる。その他の構成は第１実施形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００６７】
第２回転伝達機構２３２は、少なくとも一つ（例えば２つ）の第２制動シュー２８４と、第３付勢部材２８６と、を有する。第２制動シュー２８４は、第１制動シュー５１を押圧可能な、図１０に二点鎖線で示す第７位置と、第１制動シュー５１から離反した、図１０に実線で示す第８位置と、に径方向移動自在にドラム部材２５６に設けられる。第２制動シュー２８４は、例えば、ポリウレタン、ポリアセタール及びポリテトラフルオロエチレンドラム等の合成樹脂製である。第２制動シュー２８４は、円弧状に形成され、第１制動シュー５１に接触可能な接触部２８４ａと、接触部２８４ａよりも幅及び厚みが小さいガイド部２８４ｂと、を有する。ガイド部２８４ｂは、ドラム部材２５６の第２筒部２５６ｂに形成されたガイド溝２５６ｆによって径方向移動自在に案内される。
【００６８】
ドラム部材２５６は、第３付勢部材２８６は、遠心力によって第７位置に移動した第２制動シュー２８４を第８位置に戻す。第３付勢部材２８６は、金属製のばね線材をＣ字状に湾曲して形成される。第３付勢部材２８６は、第２制動シュー２８４に引っ掛けられ、第２制動シュー２８４を第８位置に付勢する。第１制動シュー２５１は第１実施形態のものよりも前後方向の長さが長く、ドラム部材２５６と第２制動シュー２８４に接触可能である。
【００６９】
このような構成の第３実施形態に係るスピニングリール２１０では、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転する場合にはドラム部材２５６に遠心力が作用しないので、第２制動シュー２８４は第８位置に保持され、第２制動シュー２８４による負荷は生じない。一方、ハンドル１４の回転によってドラム部材２５６が糸巻き取り方向に回転すると、第２制動シュー２８４が遠心力によって第８位置から第７位置に移動し、第１制動シュー２５１を押圧する。これによって、第２制動シュー２８４を介してロータ１８が糸巻き取り方向に回転する。ここでは、第２制動シュー２８４によって、第２回転伝達機構２３２を構成できるので、ドラム部材２５６の回転をロータ１８に確実に伝達できる。
【００７０】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００７１】
（ａ）上記実施形態では、クラッチ切換部材２６を制動レバー２２と連動するように構成したが、本発明はこれに限定されない。クラッチ切換部材を制動レバー２２と独立して操作できるようにしてもよい。
【００７２】
（ｂ）上記実施形態では、クラッチ機構２８をピニオンギア４６とロータ１８の間に設けたが、本発明はこれに限定されない。クラッチ機構は、第１回転伝達機構２０の回転伝達経路２０ａであればどこに設けてもよい。例えば、駆動ギアとピニオンギアの間、駆動軸と駆動ギアの間に設けてもよい。
【００７３】
（ｃ）上記実施形態では、回転規制部５２にクラッチ機構２８の第１係合部を設けたが、本発明はこれに限定されない。第１係合部を移動部材に設けてもよい。
【００７４】
（ｄ）上記実施形態では、ラジアル転がり軸受を６０介してドラム部材５６を押圧してロータ１８を制動したが、本発明はこれに限定されない。制動レバー２２でドラム部材５６を直接押圧してもよい。
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００７５】
（Ａ）スピニングリール１０は、釣り糸を前方に繰り出すリールである。スピニングリール１０は、リール本体１２と、ハンドル１４と、スプール１６と、ロータ１８と、第１回転伝達機構２０と、制動レバー２２と、ロータ制動機構２４と、クラッチ切換部材２６と、クラッチ機構２８と、クラッチ制御機構３０と、第２回転伝達機構３２と、を備える。
【００７６】
リール本体１２は、竿装着部１２ａを有する。ハンドル１４は、リール本体１２の側部に回転可能に設けられる。スプール１６は、リール本体１２に前後方向に移動可能に支持される。ロータ１８は、リール本体１２に対して回転可能であり、スプール１６に釣り糸を巻き付けるように構成される。第１回転伝達機構２０は、ハンドル１４の回転をロータ１８に伝達する回転伝達経路２０ａを有する。制動レバー２２は、リール本体１２に移動可能に設けられる。ロータ制動機構２４は、制動レバー２２の操作に応じてロータ１８を制動する。クラッチ切換部材２６は、リール本体１２に移動可能に設けられる。クラッチ機構２８は、回転伝達経路２０ａに設けられ、クラッチ切換部材２６によって、ハンドル１４の回転をロータ１８に伝達するオン状態と、伝達しないオフ状態と、に切り換え可能である。クラッチ制御機構３０は、クラッチ機構２８を、クラッチ切換部材２６の移動に応じてオン状態とオフ状態とに制御する。第２回転伝達機構３２は、クラッチ機構２８よりもハンドル１４側で回転伝達経路２０ａに設けられ、ハンドル１４の回転に応じてハンドル１４の回転をロータ１８に伝達する。
【００７７】
このスピニングリール１０では、クラッチ機構２８がオン状態の場合には、第１回転伝達機構２０を介してハンドル１４の回転がロータ１８に伝達され、釣り糸が、スプール１６に巻き取られる。また、クラッチ機構２８をオフ状態にすればロータ１８が糸繰り出し方向に回転してもハンドルは回転しない。クラッチ機構２８がオフ状態の場合にハンドル１４を糸巻き取り方向に回すと、第２回転伝達機構３２がハンドル１４の回転をロータ１８に伝達し、ロータ１８を糸巻き取り方向に回転させることができる。ここでは、クラッチ機構２８よりもハンドル１４側で、回転伝達経路２０ａに第２回転伝達機構３２を設けている。このため、クラッチ機構２８がオフ状態であっても、クラッチ機構２８をオン状態に操作することなく、ハンドル１４を回転させるだけで、ハンドル１４の回転をロータ１８に伝達できる。これによって、クラッチ機構２８を有するスピニングリール１０において、クラッチ機構２８がオフ状態であっても、軽負荷の場合は通常のスピニングリールと同様に制動レバー２２を操作せずに釣り糸を巻き取れるようになる。
【００７８】
（Ｂ）第２回転伝達機構３２は、ハンドル１４の回転に応じて発生する遠心力によって、回転を伝達してもよい。この構成によれば、遠心力を利用してハンドル１４の回転をロータ１８に伝達するので、第２回転伝達機構３２の構成が簡素になる。
【００７９】
（Ｃ）第１回転伝達機構２０は、駆動軸４２と、駆動ギア４４と、ピニオンギア４６と、を有してもよい。駆動軸４２は、前後方向と食い違う左右方向に沿って配置されハンドル１４が一体回転可能に連結される。駆動ギア４４は、駆動軸４２に一体回転可能に設けられる。ピニオンギア４６は、前後方向に沿って配置され、駆動ギア４４にかみ合う。クラッチ機構２８は、ピニオンギア４６とロータ１８との間に配置される。この構成によれば、ロータ１８とピニオンギア４６との間の空間に余裕がある場所にクラッチ機構２８が設けられるので、クラッチ機構２８を配置しやすくなる。
【００８０】
（Ｄ）スピニングリール１０は、ピニオンギア４６の糸巻き取り方向と逆の方向の回転を禁止する逆転禁止機構３４をさらに備えてもよい。この構成によれば、クラッチ機構２８のオン状態及びオフ状態にかかわらず、ハンドル１４の逆の方向の回転を禁止できる。
【００８１】
（Ｅ）ロータ１８は、リール本体１２に対して回転可能な円板状の壁部４８ａ、及び壁部４８ａの外周側に一体形成される筒部４８ｂを含む装着部４８を有してもよい。ロータ制動機構２４は、制動部材５０と、環状の第１制動シュー５１とを備えてもよい。制動部材５０は、筒部４８ｂの内周面４８ｃに対向して配置される。制動部材５０は、ピニオンギア４６と一体回転可能に連結される。制動部材５０は、制動レバー２２によって筒部４８ｂの内周面４８ｃに向けて押圧される有底筒状の部材である。環状の第１制動シュー５１は、制動部材５０の外周面５０ａに接触可能に、筒部４８ｂの内周面４８ｃに設けられる。
【００８２】
この構成によれば、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転したとき、制動レバー２２を操作すると、制動部材５０が筒部４８ｂの内周面４８ｃに向けて押圧され、第１制動シュー５１に摩擦係合する。このとき、制動レバー２２に加える操作力を調整することによって、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転に対する制動力を調整できる。
【００８３】
（Ｆ）制動部材５０は、移動部材５４と、ドラム部材５６と、第１付勢部材５８と、を有してもよい。移動部材５４は、ピニオンギア４６に対して一体回転可能、かつ第１位置と、第１位置よりも前方の第２位置と、に前後移動可能である。ドラム部材５６は、第３位置と、第３位置よりも径方向外方の第４位置と、の間で径方向に移動自在に連結される。ドラム部材５６は、制動レバー２２によって押圧され、第１制動シュー５１に接触可能である。第１付勢部材５８は、ドラム部材５６を第４位置から第３位置に向けて付勢し、かつ第３位置に保持する。
【００８４】
この構成によれば、制動レバー２２によってドラム部材５６を第１制動シュー５１に向けて押圧すると、ドラム部材５６は第３位置から第４位置に移動する。これによって、ドラム部材５６の外周面５０ａが第１制動シュー５１を押圧し、ドラム部材５６がロータ１８を制動する。制動レバー２２による押圧を解除すると、ドラム部材５６は第１付勢部材５８によって第３位置に戻り、かつ第３位置で保持される。ここでは、第４位置に移動したドラム部材５６が、制動操作が終わると第１付勢部材５８によって第３位置に保持される。このため、ドラム部材５６を移動させる構成が簡素になる。
【００８５】
（Ｇ）制動部材５０は、制動レバー２２とドラム部材５６の間に配置されたラジアル転がり軸受６０をさらに有してもよい。この場合には、ロータ１８を制動するとき、ラジアル転がり軸受６０の内輪６０ａを制動レバー２２が押圧するので、制動レバー２２に回転方向の力が作用しない。このため、制動レバー２２の周方向の曲げ剛性を低くでき、制動レバー２２の軽量化を図れる。
【００８６】
（Ｈ）移動部材５４は、第１移動部材６２と、第２移動部材６４と、を有してもよい。第１移動部材６２は、ピニオンギア４６に一体回転可能かつ軸方向移動不能に連結された筒状の部材である。第２移動部材６４は、第１移動部材６２に一体回転可能かつ軸方向移動自在に連結され、ドラム部材５６が径方向に移動自在に取り付けられる円板状の部材である。この構成によれば、クラッチ機構２８がオン状態の場合、ピニオンギア４６の回転が第１移動部材６２及び第２移動部材６４を介してロータ１８及びドラム部材５６に伝達される。また、クラッチ機構２８がオフ状態の場合、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転してもハンドル１４に回転が伝達されない。
【００８７】
（Ｉ）ロータ制動機構２４は、クラッチ機構２８がオン状態の場合、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転を規制する回転規制部５２を有する。この構成によれば、クラッチ機構２８がオンしているときに、仕掛けに魚がかかっても回転規制部５２がロータ１８の糸繰り出し方向の回転を規制できる。このため、ロータ１８の回転による無駄な糸繰り出し動作が生じにくくなる。
【００８８】
（Ｊ）回転規制部５２は、移動部材５４と、ドラム部材５６と、の間に設けられる複数のディスク部材６６を有してもよい。この構成によれば、ディスク部材６６同士の摩擦によって、クラッチ機構２８がオン状態の場合、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転を制動できる。
【００８９】
（Ｋ）回転規制部５２は、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転を所定の制動力で制動してもよい。この構成によれば、クラッチ機構２８がオン状態の場合、ロータ１８の糸繰り出し方向の回転を所定の制動力で制動できる。
【００９０】
（Ｌ）クラッチ機構２８は、第１係合部６８と、第２係合部７０と、を有してもよい。第１係合部６８は、複数のディスク部材６６のいずれか一つに設けられる。第２係合部７０は、壁部４８ａに設けられ、第１係合部６８に係合してピニオンギア４６とロータ１８と、を一体回転可能に連結する。この構成によれば、クラッチ機構２８と回転規制部５２とを共用するので、クラッチ機構２８及び回転規制部５２の構成が簡素化する。
【００９１】
（Ｍ）クラッチ制御機構３０は、カム受け部７２と、クラッチカム７４と、第２付勢部材７６と、を有してもよい。カム受け部７２は、カム溝７２ａを有し、リール本体１２に設けられる。クラッチカム７４は、第１カム部と第２カム部との係合によって、クラッチ切換部材の移動に応じて、リール本体に対してピニオンギアの軸回りに回転可能かつ軸方向に移動し、移動部材５４を第２位置から第１位置に向けて押圧する。第２付勢部材７６は、移動部材５４を第１位置から第２位置に向けて付勢する。クラッチ機構２８は、移動部材５４が第２位置に配置されるとクラッチ機構２８オン状態になり、第１位置に配置されるとクラッチ機構２８がオフ状態になってもよい。
【００９２】
この構成によれば、クラッチ切換部材２６の移動によって移動部材５４を第１位置と第２位置との間で移動させてクラッチ機構２８を切り換えることができる。また、クラッチカム７４によって移動部材５４を押圧した場合に第１係合部６８と第２係合部７０とが係合不能な状態であっても、両者が相対回転すれば、第２付勢部材７６によって、第１係合部６８と第２係合部７０とを係合させてクラッチ機構２８をオン状態にすることができる。
【００９３】
（Ｎ）制動レバー２２は、リール本体１２に揺動自在に装着され、制動解除位置と制動解除位置よりも竿装着部１２ａから離反す所定制動位置とに保持され、かつ制動解除位置から竿装着部１２ａに接近する方向に揺動自在であり、操作が終わると制動解除位置に戻るように構成されてもよい。クラッチ切換部材２６は、制動レバー２２が制動解除位置から所定制動位置に移動すると、移動部材５４が第２位置から第１位置に移動するように、制動レバー２２及びクラッチカム７４に連結されてもよい。この構成によれば、制動レバー２２によってクラッチ切換部材２６を操作できるので、クラッチ操作が容易である。
【００９４】
（Ｏ）ドラム部材５６は、周方向の少なくとも一カ所に他の部分よりも重い回転バランス調整部５７を有してもよい。第２回転伝達機構３２は、遠心力によって、ドラム部材５６を径方向外方に移動させて第１制動シュー５１に接触させることによって、ハンドル１４の回転をロータ１８に伝達してもよい。
【００９５】
この構成によれば、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転する場合にはドラム部材５６に遠心力が作用しないので、ドラム部材５６による負荷は生じない。一方、ドラム部材５６が糸巻き取り方向に回転すると、ドラム部材５６の回転バランス調整部５７がドラム部材５６を偏芯させる。これによって、第１制動シュー５１にドラム部材５６が接触し、ドラム部材５６を介してロータ１８が糸巻き取り方向に回転する。ここでは、ドラム部材５６によって、第２回転伝達機構３２を構成できるので、第２回転伝達機構３２の構成が簡素である。
【００９６】
（Ｐ）第２回転伝達機構１３２は、弾性体製のアーム部材１８０と、アーム部材１８０の他端に固定された磁石１８２と、を有してもよい。アーム部材１８０は、ドラム部材５６の外周面５０ａと筒部４８ｂの内周面４８ｃとの間に配置され、ドラム部材５６の外周面５０ａに一端が固定され、ドラム部材５６の外周面５０ａに沿うように湾曲してもよい。
【００９７】
この構成によれば、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転しても磁石１８２に遠心力が作用しないので、磁石１８２による負荷は生じない。一方、ドラム部材５６が糸巻き取り方向に回転すると、遠心力によって磁石１８２がロータ１８の筒部４８ｂの内周面４８ｃに接近し、磁石１８２とロータ１８とが相対運動した場合に生じる磁力によって、ロータ１８が糸巻き取り方向に引っ張られる。これによって、ハンドル１４の糸巻き取り方向の回転をロータ１８に伝達できる。ここでは磁力によって非接触でハンドル１４の回転をロータ１８に伝達できる。
【００９８】
（Ｑ）第２回転伝達機構２３２は、少なくとも一つの第２制動シュー２８４と、第３付勢部材２８６と、を有してもよい。少なくとも一つの第２制動シュー２８４は、第１制動シュー５１を押圧可能な第７位置と、第１制動シュー５１から離反した第８位置と、に径方向移動自在にドラム部材２５６に設けられてもよい。第３付勢部材２８６は、遠心力によって第７位置に移動した第２制動シュー２８４を第８位置に戻してもよい。
【００９９】
この構成によれば、ロータ１８が糸繰り出し方向に回転する場合にはドラム部材２５６に遠心力が作用しないので、第２制動シュー２８４は第８位置に保持され、第２制動シュー２８４による負荷は生じない。一方、ドラム部材２５６が糸巻き取り方向に回転すると、第２制動シュー２８４が遠心力によって第８位置から第７位置に移動し、第１制動シュー５１を押圧する。これによって、第２制動シュー２８４を介してロータ１８が糸巻き取り方向に回転する。ここでは、第２制動シュー２８４によって、第２回転伝達機構２３２を構成できるので、ドラム部材２５６の回転をロータ１８に確実に伝達できる。
【符号の説明】
【０１００】
１０    スピニングリール
１２    リール本体
１２ａ  竿装着部
１４    ハンドル
１６    スプール
１８    ロータ
２０    第１回転伝達機構
２０ａ  回転伝達経路
２２    制動レバー
２４    ロータ制動機構
２６    クラッチ切換部材
２８    クラッチ機構
３０    クラッチ制御機構
３２、１３２、２３２    第２回転伝達機構
３４    逆転禁止機構
４２    駆動軸
４４    駆動ギア
４６    ピニオンギア
４８    装着部
４８ａ  壁部
４８ｂ  筒部
４８ｃ  内周面
５０    制動部材
５０ａ  外周面
５１    第１制動シュー
５２    回転規制部
５４    移動部材
５６、２５６    ドラム部材
５７    回転バランス調整部
５８    第１付勢部材
６０    ラジアル転がり軸受
６２    第１移動部材
６４    第２移動部材
６６    ディスク部材
６８    第１係合部
７０    第２係合部
７２    カム受け部
７４    クラッチカム
７６    第２付勢部材
１８０    アーム部材
１８２    磁石
２８４    第２制動シュー
２８６    第３付勢部材
【図１】
2020043876.tif 000003
【図２】
2020043876.tif 000004
【図３】
2020043876.tif 000005
【図４】
2020043876.tif 000006
【図５】
2020043876.tif 000007
【図６】
2020043876.tif 000008
【図７】
2020043876.tif 000009
【図８】
2020043876.tif 000010
【図９】
2020043876.tif 000011
【図１０】
2020043876.tif 000012