(57)【要約】      （修正有）【課題】複雑で費用のかかる電気シールドを対の間に設けることなく、信号伝送性能要件を満たす電気コンタクトの複数の対を有する電気コネクタを提供する。【解決手段】電気コネクタ１００は、導電性シェル１１０と、誘電体ホルダ１１４と、電気コンタクト１１６とを備える。導電性シェルはキャビティ１１２を画定する。誘電体ホルダはキャビティ内に配置されている。電気コンタクトは、キャビティ内の誘電体ホルダに取り付けられ、対１３２で配置されている。対は、相殺配置１３４内の複数の対と、相殺配置にある複数の対から離間した隔離対１４０とを含む。隔離対から電気コンタクトのうちの最も隣接する電気コンタクトまでの離間距離が、相殺配置にある複数の対の各々から電気コンタクトのうちの対応する最も隣接する電気コンタクトまでのそれぞれの離間距離よりも大きい。【選択図】図１
2020043065.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
キャビティ（１１２）を画定する導電性シェル（１１０）と、
前記キャビティ内に配置されている誘電体ホルダ（１１４）と、
前記キャビティ内の前記誘電体ホルダに取り付けられ、対（１３２）で配置されている複数の電気コンタクト（１１６）であって、前記対は、相殺配置（１３４）内の複数の対と、前記相殺配置にある前記複数の対から離間した隔離対（１４０）とを含む、前記複数の電気コンタクトとを備え、
前記隔離対から前記複数の電気コンタクトのうちの最も隣接する電気コンタクトまでの離間距離（２０４）が、前記相殺配置にある前記複数の対の各々から前記複数の電気コンタクトのうちの対応する最も隣接する電気コンタクトまでのそれぞれの離間距離（２１０）よりも大きい、
電気コネクタ（１００）。
【請求項２】
前記キャビティ（１１２）は円形断面形状を有する、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項３】
前記相殺配置（１３４）内の前記複数の対（１３２）は、第１の対（２０６）と前記第１の対に隣接する第２の対（２０８）とを含み、前記第１の対の前記電気コンタクト（１１６）は、第１の軸（２１６）に沿って方向付けられ、前記第２の対の前記電気コンタクト（１１６）は、前記第１の軸に対して傾斜した第２の軸（２１８）に沿って方向付けられている、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項４】
前記相殺配置（１３４）内の前記複数の対（１３２）は、第１の側部対（２０８）と第２の側部対（２１２）とに隣接し、かつ前記第１の側部対（２０８）と前記第２の側部対（２１２）との間に配置されている中央対（２０６）を含み、
前記中央対の前記電気コンタクト（１１６）は、中央軸（２１６）に沿って方向付けられ、前記第１の側部対の前記電気コンタクト（１１６）は、前記中央軸に対して傾斜した第１の側部軸（２１８）に沿って方向付けられ、前記第２の側部対の前記電気コンタクト（１１６）は、前記中央軸に対して傾斜し、かつ前記第１の側部軸を横切る第２の側部軸（２２２）に沿って方向付けられている、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項５】
前記隔離対（１４０）の前記電気コンタクト（１１６）は、前記中央軸（２１６）に対して垂直な隔離軸（２３０）に沿って方向付けられ、前記中央軸が前記隔離対を二分するように前記中央対（２０６）に対して位置決めされている、請求項４に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項６】
前記第１の側部対（２０８）および前記第２の側部対（２１２）の各々の一方の前記電気コンタクト（１１６Ａ）は、前記中央対（２０６）の前記電気コンタクト（１１６Ａ、１１６Ｂ）の各々から略等距離にあり、前記第１の側部対および前記第２の側部対の各々の他方の前記電気コンタクト（１１６Ｂ）は、前記中央対の前記電気コンタクトの各々から略等距離にはない、請求項４に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項７】
前記誘電体ホルダ（１１４）は、前面（１２８）、前記前面と反対側の後面（３０２）、および前記前面から前記後面まで延びる外面（３０４）を有し、前記誘電体ホルダは、前記誘電体ホルダの周囲に沿って周方向に離間した複数のチャネル（３０６）を前記外面に沿って画定し、
前記隔離対（１４０）の前記電気コンタクト（１１６）と前記相殺配置（１３４）内の前記電気コンタクトの少なくとも一部とは、前記複数のチャネル内に保持されている、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項８】
前記電気コネクタは、前記相殺配置（１３４）内の３つの対と前記隔離対（１４０）とを含む、前記電気コンタクト（１１６）の計４つの対（１３２）を有する、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項９】
前記誘電体ホルダ（１１４）は、１つまたは複数のエアポケット（４０２）を内部に画定し、前記１つまたは複数のエアポケットは、前記隔離対（１４０）と前記相殺配置（１３４）内の前記複数の対（１３２）との間に配置されている、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【請求項１０】
前記導電性シェル（１１０）は、前記キャビティ（１１２）内に突出する複数のリブ（５０２）を備え、前記複数のリブのそれぞれは、前記隔離対（１４０）と前記相殺配置（１３４）内の前記対（１３２）との間の位置で前記誘電体ホルダ（１１４）の外面（３０４）を貫通して、前記隔離対と前記相殺配置にある前記対との間に電気シールドを提供する、請求項１に記載の電気コネクタ（１００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記載の主題は、一般に、デバイス間に導電性経路を確立するための電気コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
一部の公知の電気コネクタは、差動信号を伝えるために、対で配置された電気コンタクトを複数対有する。差動信号の伝送は、電気コンタクトの１つまたは複数の隣接する対から対応する電気コンタクト対に結合する、電磁干渉、あるいはクロストーク、により悪化することがある。
【０００３】
クロストークの有害な影響を減らす１つの方法は、コンタクト対間の間隔を大きくすることであるが、この方法は、所定の部品サイズおよび指定のコンタクト密度を有するコネクタには使用できないことがある。例えば、電気コネクタに詰める電気コンタクトを少なくすることにより、コンタクト間の隔離が大きくなるため、信号伝送を向上させる（例えば、クロストークを低減させる）ことができるが、コネクタのコンタクト密度を高めるという一般的な傾向があるため、コンタクト密度を低下させることは望ましくない、または許容されない可能性がある。
【０００４】
一部の公知のコネクタは、導電性シールド部材または層を隣接するコンタクト対の間に設置することにより、電気コンタクトをクロストークから遮蔽しようとしている。電気シールドによって、追加の部品および組立ステップが加わることにより、電気コネクタの複雑性および費用が増加するおそれがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
複雑で費用のかかる電気シールドを対の間に設けることなく、信号伝送性能要件を満たす電気コンタクトの複数の対を有する電気コネクタが依然として必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
導電性シェルと、誘電体ホルダと、電気コンタクトとを備える電気コネクタにより、解決策が提供される。導電性シェルはキャビティを画定する。誘電体ホルダはキャビティ内に配置されている。電気コンタクトは、キャビティ内の誘電体ホルダに取り付けられ、対で配置されている。対は、相殺配置にある複数の対と、相殺配置にある対から離間した隔離対とを含む。隔離対から電気コンタクトのうちの最も隣接する電気コンタクトまでの離間距離が、相殺配置にある対の各々から電気コンタクトのうちの対応する最も隣接する電気コンタクトまでのそれぞれの離間距離よりも大きい。
【０００７】
以下で、添付図面を参照しながら本発明について例として説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態による電気コネクタの斜視図である。
【図２】図１に示す電気コネクタの正面断面図である。
【図３】図１および図２に示す電気コネクタの誘電体ホルダの分離斜視図である。
【図４】代替実施形態による電気コネクタの正面断面図である。
【図５】第２の代替実施形態による電気コネクタの正面断面図である。
【図６】第３の代替実施形態による電気コネクタの正面断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
１つまたは複数の実施形態において、導電性シェルと、誘電体ホルダと、電気コンタクトとを備える電気コネクタが提供される。導電性シェルはキャビティを画定する。誘電体ホルダはキャビティ内に配置されている。電気コンタクトは、キャビティ内の誘電体ホルダに取り付けられ、対で配置されている。対は、相殺配置にある複数の対と、相殺配置にある対から離間した隔離対とを含む。隔離対から電気コンタクトのうちの最も隣接する電気コンタクトまでの離間距離が、相殺配置にある複数の対の各々から電気コンタクトのうちの対応する最も隣接する電気コンタクトまでのそれぞれの離間距離よりも大きい。
【００１０】
１つまたは複数の実施形態において、シェルと、誘電体ホルダと、電気コンタクトとを備える電気コネクタが提供される。シェルはキャビティを画定する。誘電体ホルダはキャビティ内に配置されている。電気コンタクトは、キャビティ内の誘電体ホルダに取り付けられ、対で配置されている。対は、相殺配置にある中央対、第１の側部対、および第２の側部対と、相殺配置から離間した隔離対とを含む。中央対は、第１の側部対と第２の側部対との間に配置されている。中央対の電気コンタクトは、中央軸に沿って方向付けられ、第１の側部対の電気コンタクトは、中央軸に対して傾斜した第１の側部軸に沿って方向付けられ、第２の側部対の電気コンタクトは、中央軸に対して傾斜し、かつ第１の側部軸を横切る第２の側部軸に沿って方向付けられる。
【００１１】
１つまたは複数の実施形態において、導電性シェルと、誘電体ホルダと、電気コンタクトとを備える電気コネクタが提供される。導電性シェルは、円形断面形状を有するキャビティを画定する。誘電体ホルダはキャビティ内に配置されている。誘電体ホルダは、前面、前面と反対側の後面、および前面から後面へ延びる外面を有する。電気コンタクトは、キャビティ内の誘電体ホルダに取り付けられ、対で配置されている。対は、相殺配置にある複数の対と、相殺配置にある対から離間した隔離対とを含む。隔離対から電気コンタクトのうちの最も隣接する電気コンタクトまでの離間距離が、相殺配置にある複数の対の各々から電気コンタクトのうちの対応する最も隣接する電気コンタクトまでのそれぞれの離間距離よりも大きい。
【００１２】
本開示の実施形態は、電磁干渉（例えば、クロストーク）の有害な影響を減らすように設計された特定の構成の電気コンタクトの複数の対を有する電気コネクタを提供する。この構成において、電気コンタクトの対は、電気コネクタの嵌合領域に沿って不均一に分散されている。例えば、電気コンタクトのいくつかの隣接する対の間の間隔は、他の隣接する対の間の間隔よりも大きくてよい。加えて、電気コンタクトの対は、それぞれの対の両方の電気コンタクトを通って画定されるそれぞれの対軸線に沿って方向付けられる。本明細書に開示された構成において、対軸線のすべてが互いに平行または垂直とは限らず、むしろ、少なくとも１つの対軸線は別の対軸線に対して傾斜している。
【００１３】
１つまたは複数の実施形態において、電気コンタクトの複数の対のいくつかは、相殺を使用してクロストーク抵抗を向上させるために、互いに対して特定の位置および向きで比較的近接して配置されている。電気コンタクトの少なくとも１つの対は、距離に基づく隔離によってクロストーク抵抗を向上させるために、隣接する電気コンタクト対から比較的遠くに（例えば、相殺を使用する複数の対の間のそれぞれの間隔よりも遠くに）離間している。
【００１４】
１つまたは複数の実施形態において、電気コネクタは、個々の電気コンタクト対を囲んで電気コンタクト対をクロストークおよびその他の電磁干渉から電気的に遮蔽する導電性シールドを有していない。また、電気導体には、電気コンタクト対の間に延びて電気コンタクト対の各々を分離する仕切り壁を有する導電性シールド部材がない。電気コネクタは、電気コンタクト対をまとめて囲む導電性シェルを有することができる。１つまたは複数の実施形態において、少なくともいくつかの隣接する電気コンタクト対が互いに遮蔽されず、これらの電気コンタクト対のクロストーク抵抗が、介在するシールドによってではなく相殺および／または隔離によってもたらされるようになっていてもよい。
【００１５】
本明細書に開示された電気コネクタの実施形態の少なくとも１つの技術的効果は、隣接するコンタクト対の間に導電性シールド部材および／または層を設置する場合でも、これらをより少なくすることによって、公知の電気コネクタと比較して費用および複雑性を低減させ得ることである。本明細書に開示された実施形態の別の技術的効果は、電気コンタクトの開示された構成に起因する、公知の電気コネクタよりも大きいコンタクト密度により、一定の信号伝送品質基準または要件を満たすまたはこれを超えることを可能にすることである。逆に、所与の電気コネクタのサイズおよびコンタクトのサイズならびに所望のコンタクト密度に対して、本明細書に開示された実施形態による電気コネクタは、電気コンタクトの開示された構成に起因する、公知の電気コネクタよりも高い伝送品質を提供することができる。
【００１６】
図１は、実施形態による電気コネクタ１００の斜視図である。電気コネクタ１００は複数の電気ケーブル１０２に取り付けられる。場合により、各電気ケーブル１０２は絶縁ワイヤであってよい。電気ケーブル１０２の一部のみを図１に示すが、電気ケーブル１０２は電気コネクタ１００から回路基板などの電気デバイスまで延びることができる。電気コネクタ１００は、前端部１０４と、前端部１０４と反対側の後端部１０６とを有する。例示した実施形態において、前端部１０４は、相補的な相手側コネクタに係合および結合して、両コネクタにまたがる導電性経路を提供するように構成されている嵌合端部である。電気ケーブル１０２は、電気コネクタ１００の後端部１０６から突出する。
本明細書で使用される場合、「前」、「後」、「上」、「下」、「内側」、および「外側」などの相対的なまたは空間に関する用語は、例示した向きにおける参照された要素を特定および区別するためにのみ使用され、重力および／または電気コネクタ１００の周囲環境に対する特定の位置または向きを必ずしも必要としない。
【００１７】
電気コネクタ１００は、キャビティ１１２を画定するシェルまたはハウジング１１０を備える。電気コネクタ１００はまた、誘電体ホルダ１１４と複数の電気コンタクト１１６とを備える。誘電体ホルダ１１４は、キャビティ１１２内に配置され、電気コンタクト１１６を指定位置に保持する。例えば、誘電体ホルダ１１４は、電気コンタクト１１６（本明細書ではコンタクト１１６とも称する）を特定の位置に保持することにより、相殺および隔離を使用してクロストークに抗することができる。コンタクト１１６は電気ケーブル１０２に電気的に終端接続されて、コンタクト１１６が電気ケーブル１０２に電気的に接続され機械的に固定されるようになっている。例えば、場合により、コンタクト１１６を電気ケーブル１０２の導電性コアに圧着またははんだ付けすることができる。
例示した実施形態において、コンタクト１１６の各々は、電気ケーブル１０２のうちの対応する異なる１つに終端接続される。例えば、図１において、電気コネクタ１００は８個のコンタクト１１６を有し、８本の電気ケーブル１０２が電気コネクタ１００の後端部１０６から突出している。
【００１８】
コンタクト１１６は、前端部１０４またはその近くにある相手側インターフェースで相手側コネクタの相補コンタクトに係合するように構成される。例示した実施形態において、コンタクト１１６は、相手側コンタクトのソケットに受け入れるように構成されたピン１１８を備える。代替実施形態において、コンタクト１１６は、ブレード、ソケットを画定するチューブ、偏向可能なばねビームなどの異なる形状を有することができる。
【００１９】
シェル１１０は、前端部１２０と、前端部１２０と反対側の後端部１２２とを有する。場合により、シェル１１０の前端部１２０および後端部１２２は、電気コネクタ１００の前端部１０４および後端部１０６をそれぞれ画定する。１つまたは複数の実施形態によるシェル１１０は導電性である。シェル１１０の導電性により、シェル１１０は、電気コネクタ１００と隣接するコネクタおよびその他の電子デバイスとの間の電磁干渉に対して遮蔽することができる。シェル１１０は導電性材料を含む。例えば、導電性材料は、１つまたは複数の金属、導電性ポリマー（ＩＣＰ）材料、損失性誘電材料などであってよい。損失性誘電材料は、金属粒子を含浸させた誘電体基板を有する。
【００２０】
シェル１１０は、内面１２４と外面１２６とを有する。内面１２４はキャビティ１１２を画定する。キャビティ１１２は、前端部１２０から後端部１２２までシェル１１０を完全に貫通して延びることができる。例示した実施形態において、キャビティ１１２は円形断面形状を有する。代替実施形態において、キャビティ１１２は、長円形、楕円形、角丸の多角形状などの別の曲線形状であってもよい。図１の外面１２６は全体として円筒形であるが、代替実施形態において別の形状であってもよい。外面１２６は電気コネクタ１００の外面であり、外面１２６が周囲環境に晒される（例えば、別の部品に囲まれていない）ようになっている。代替実施形態において、電気コネクタ１００は、シェル１１０の外面１２６を囲む追加のハウジング部品を有することができる。
【００２１】
誘電体ホルダ１１４は、１つまたは複数のプラスチックなどの誘電材料を含むことができる。場合により、誘電材料は、電気絶縁をもたらすために、比較的低い誘電率を有するポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）または別のポリマーであってもよい。誘電体ホルダ１１４は、シェル１１０の前端部１２０から窪んでいてもよい。誘電体ホルダ１１４は、前端部１２０から離間した前面１２８を有して、相手側コネクタの一部を受け入れる受入空間１３０をシェル１１０内に画定する。ピン１１８は誘電体ホルダ１１４の前面１２８を越えて突出し、受入空間１３０内で露出して相手側コネクタの相補コンタクトに係合する。
【００２２】
電気コンタクト１１６は対１３２で配置されている。各対１３２は差動信号を伝送するように構成することができ、対１３２が差動対であり得るようになっている。対１３２は、対１３２の２つのコンタクト１１６に沿って画定された２つの導電性経路間の電圧差に基づいて差動信号を伝送することができるため、対１３２の２つのコンタクト１１６を比較的近接して位置させることができる。１つまたは複数の実施形態において、コンタクト１１６の対１３２のいくつかを相殺配置１３４に集め、少なくとも１つの他の対１３２を相殺配置１３４内の対１３２から離間させる。図１は、相殺配置１３４から離間した１つの隔離対１４０を示す。
【００２３】
図２は、図１に示す電気コネクタ１００の正面断面図である。断面線は、シェル１１０および受入空間１３０（図１に示す）内の電気コンタクト１１６のピン１１８を通って取ったものである。例示した実施形態において、電気コネクタ１００は、コンタクト１１６の１つの隔離対１４０と、相殺配置１３４内の複数の対１３２とを有する。電気コンタクト１１６のうちの少なくともいくつかが、シェル１１０の内面１２４近くに位置しているが、内面１２４からは離間して、いずれのコンタクト１１６もシェル１１０に係合しないようになっている。例えば、コンタクト１１６を、空隙２０２または介在する誘電体カラーもしくはスリーブを介して内面１２４から分離させて、コンタクト１１６の電気短絡を避けることができる。
【００２４】
隔離対１４０は、相殺配置１３４内の対１３２よりも、コンタクト１１６の隣接する対１３２から大きく隔離されている。例えば、隔離対１４０は、最も隣接する電気コンタクト１１６から第１の離間距離２０４だけ離間している。本明細書に記載の離間距離は、隣接する異なる対１３２の最も近い２つのコンタクト１１６間の距離を指す。第１の離間距離２０４は、隔離対１４０の一方のコンタクト１１６と、隔離対１４０のそのコンタクト１１６に最も隣接する（異なる対１３２の）コンタクト１１６との間の距離である。相殺配置１３４内の対１３２は、隔離対１４０よりも互いに近接して配置されている。例えば、相殺配置１３４内の第１の対２０６は、相殺配置１３４内の第２の対２０８から第２の離間距離２１０だけ離間している。
第２の離間距離２１０は第１の離間距離２０４より短い。別の例において、相殺配置１３４内の第３の対２１２は、第３の離間距離２１４を介して第１の対２０６から離間している。第３の離間距離２１４も第１の離間距離２０４より短い。第２の離間距離２１０および第３の離間距離２１４は、略等しくても（例えば、互いの１％、５％、または１０％以内）、少なくとも互いに同様の長さ（例えば、互いの２５％以内）であってもよい。
【００２５】
隔離対１４０と相殺配置１３４内の対１３２との間隔が比較的大きいと、隔離対１４０と相殺配置１３４内の対１３２との電磁干渉（例えば、クロストーク）を、間隔がより狭い構成と比較して低減させることができる。電磁干渉が低減するのは、電磁エネルギーが隔離対１４０と相殺配置１３４内の隣接する対１３２との間で誘電体ホルダ１１４および／または空気などの誘電体媒質を通って比較的大きい距離を移動しなければならず、離間距離２１０全体を移動するエネルギーの量が減少するためであり得る。隔離対１４０は、電気コネクタ１００の他のコンタクト１１６からの距離を介してクロストークに抗するように構成されている。
【００２６】
例示した実施形態において、相殺配置１３４内の対１３２は、第１の対２０６、第２の対２０８、および第３の対２１２を含む。３つの対２０６、２０８、２１２が、相殺配置１３４内のすべての対１３２である。図２において、電気コネクタ１００は、１つの隔離対１４０および３つの対２０６、２０８、２１２により定義される、コンタクト１１６の計４つの対１３２（例えば、計８個のコンタクト１１６）を有する。代替実施形態において、電気コネクタ１００は、これより多いまたは少ないコンタクト１１６を有していてもよい。例えば、１つの代替実施形態において、相殺配置１３４は第１の対２０６および第２の対２０８のみを有していてもよい。
【００２７】
相殺配置１３４において、第１の対２０６は第２の対２０８に隣接している。第１の対２０６のコンタクト１１６は、第１の軸２１６において方向付けられる。例えば、第１の軸２１６は、第１の対２０６の２つのコンタクト１１６のピン１１８の各々の中心を通って延びる。第２の対２０８のコンタクト１１６は、第２の軸２１８において方向付けられる。例示した実施形態において、第２の軸２１８は第１の軸２１６に対して傾斜しており、第２の軸２１８が第１の軸２１６を横切るが第１の軸２１６に対して垂直ではないようになっている。したがって、第２の軸２１８は第１の軸２１６に対して平行でも垂直でもない。
【００２８】
第１の対２０６は第３の対２１２にも隣接している。例えば、第１の対２０６は、第２の対２０８と第３の対２１２との間に配置することができる。本明細書において、第１の対２０６を中央対２０６とも称し、第１の軸２１６を中央軸２１６とも称する。本明細書において、第２の対２０８および第３の対２１２を、それぞれ第１の側部対２０８および第２の側部対２１２とも称する。第２の軸２１８を第１の側部軸２１８と称する。第２の側部対２１２のコンタクト１１６は、第２の側部軸２２２において方向付けられる。第２の側部軸２２２は中央軸２１６に対して傾斜している（例えば、平行でも垂直でもない）。第１の側部軸２１８と第２の側部軸２２２とは互いに横切り、第１の側部軸２１８と第２の側部軸２２２とが平行でないようになっている。
図２において第１の側部軸２１８および第２の側部軸２２２は鋭角を形成しているが、代替実施形態において、第１の側部軸２１８と第２の側部軸２２２とは垂直であっても鈍角であってもよい。
【００２９】
隔離対１４０のコンタクト１１６は、隔離軸２３０に沿って方向付けられる。例示した実施形態における隔離軸２３０は、中央軸２１６に対して垂直（例えば、直角）である。したがって、中央対２０６は隔離対１４０に対して垂直である。中央対２０６と隔離対１４０とは、中央軸２１６が隔離対１４０を二分するように相対的に位置決めすることができる。例えば、図２に示すように、中央軸２１６は隔離対１４０の２つのコンタクト１１６間に延びる。この位置では、隔離対１４０のコンタクト１１６は中央対２０６のコンタクト１１６から等距離にある。前述した比較的大きい間隔に加えて、隔離対１４０と中央対２０６とが等距離であると、例えば、中央対２０６から隔離対１４０への電磁ノイズ電圧が隔離対１４０の両方のコンタクト１１６に影響するため、クロストークに抗する。
差動信号は２つの導電性経路の電圧間の差として処理されるため、両方のコンタクト１１６に結合された共通のノイズ電圧は信号に影響しない。例えば、２つのコンタクト１１６に加わる電磁ノイズは効果的に相殺される。
【００３０】
例示した実施形態において、第１の側部対２０８の一方の電気コンタクト１１６Ａは、中央対２０６の２つのコンタクト１１６間で略等距離に位置する。例えば、第１の側部対２０８のコンタクト１１６Ａと中央対２０６の第１のコンタクト１１６Ａとの離間距離２１０は、第１の側部対２０８のコンタクト１１６Ａと中央対２０６の第２のコンタクト１１６Ｂとの離間距離２１１に略等しい（例えば、離間距離２１１の１％、５％、または１０％以内）。この等距離位置において、前述したように、第１の側部対２０８のコンタクト１１６Ａと中央対２０６の２つのコンタクト１１６Ａ、１１６Ｂとの間のノイズの少なくとも一部が効果的に相殺される。これは、ノイズが中央対２０６の両方のコンタクト１１６Ａ、１１６Ｂに共通であるからである。
例示した実施形態において、第１の側部対２０８の他方の電気コンタクト１１６Ｂは、中央対２０６の２つのコンタクト１１６から略等距離にはない。例えば、第２のコンタクト１１６Ｂは、中央対２０６の第２のコンタクト１１６Ｂよりも第１のコンタクト１１６Ａの近くに位置する。第１の側部対２０８の第２のコンタクト１１６Ｂは、第１のコンタクト１１６Ａよりも中央対２０６から遠くに離間している。第２のコンタクト１１６Ｂと中央対２０６との間の距離により、クロストークに抗する隔離をもたらす。
【００３１】
第２の側部対２１２は、中央対２０６の反対側で第１の側部対２０８と左右対称になっていてよい。例えば、例示した構成における電気コンタクト１１６は、中央軸２１６について対称であってよい。第２の側部対２１２の一方の電気コンタクト１１６Ａは、中央対２０６の２つのコンタクト１１６間で略等距離に位置する。第２の側部対２１２の他方の電気コンタクト１１６Ｂは、中央対２０６の２つのコンタクト１１６から等距離にはなく、第２の側部対２１２の第１のコンタクト１１６Ａよりも中央対２０６から遠くに離間し、隔離によりクロストークに抗する。
【００３２】
図３は、図１および図２に示す電気コネクタ１００の誘電体ホルダ１１４の分離斜視図である。誘電体ホルダ１１４は、前面１２８、前面１２８と反対側の後面３０２、および前面１２８から後面３０２まで長手方向軸３１０に沿って延びる外面３０４を有する。図３では、誘電体ホルダ１１４は円筒形状であるが、他の実施形態において、多角柱形状などの異なる形状であってもよい。
【００３３】
誘電体ホルダ１１４は、外面３０４に沿って複数のチャネル３０６を画定する。チャネル３０６は、誘電体ホルダ１１４の周囲に沿って周方向に離間している。チャネル３０６は、長手方向軸３１０に平行に細長く延びている。各チャネル３０６は誘電体ホルダ１１４の全長に延びることができ、チャネル３０６が前面１２８および後面３０２に沿って開くようになっている。例示した実施形態において、チャネル３０６は円筒形状であるが、代替実施形態において、１つまたは複数の平面を有していてもよい。
【００３４】
チャネル３０６は、電気コンタクト１１６（図２に示す）を内部に受け入れるように構成されている。各コンタクト１１６を、対応する異なるチャネル３０６に装填することができる。チャネル３０６は、コンタクト１１６を定位置にしっかりと保持するような大きさに作られている。例えば、誘電体ホルダ１１４は少なくとも部分的に柔軟で、コンタクト１１６を誘電体ホルダ１１４の周囲から半径方向内側へ押すことにより、コンタクト１１６をチャネル３０６にはめ込むことができるようになっていてもよい。例示した実施形態において、チャネル３０６は、誘電体ホルダ１１４内のコンタクト１１６が図２に示す配置を実現できるように特定の構成に配置されている。チャネル３０６は対３１２で配置され、各対３１２は、コンタクト１１６の対応する異なる対１３２（図２に示す）との関係を維持している。
場合により、電気ケーブル１０２（図１に示す）の一部がチャネル３０６内に延びていてもよい。
【００３５】
図３では、ほとんどの対３１２のチャネル３０６の両方が誘電体ホルダ１１４の周囲に沿って互いに隣接して位置し、２つのチャネル３０６が周方向に離間するようになっている。例えば、隔離対１４０（図２に示す）の電気コンタクト１１６と相殺配置１３４（図２）内の電気コンタクト１１６の少なくとも一部とは、誘電体ホルダ１１４の外面３０４に沿って別々に形成されたこれらのチャネル３０６内に保持される。１つの対３１２Ａでは、チャネル３０６は互いに半径方向に離間しているが、周方向には離間していない。チャネル３０６の対３１２Ａは、コンタクト１１６の中央対２０６（図２）を受け入れるように構成されている。
実施形態において、中央対２０６の第１のコンタクト１１６Ａ（図２）は、周囲から対３１２Ａの外側チャネル３０６Ｂを通過し、２つのチャネル３０６Ａ、３０６Ｂを分割する仕切り壁３１６を横切って内側チャネル３０６Ａに入るように移動することにより、対３１２Ａの内側チャネル３０６Ａに装填することができる。仕切り壁３１６は、コンタクト１１６Ａの力により拡張可能なスロット３１４を画定することができ、コンタクト１１６Ａは内側チャネル３０６Ａに入ることができる。
【００３６】
図４は、代替実施形態による電気コネクタ１００の正面断面図である。図１〜図３に示す電気コネクタ１００とは異なり、図４の誘電体ホルダ１１４は、１つまたは複数のエアポケット４０２を内部に画定する。エアポケット４０２は誘電体ホルダ１１４の中空開口部であり、エアポケット４０２に周囲空気が流入することができる。エアポケット４０２内の空気は低い誘電率を有し、コンタクト１１６の対１３２の間のクロストークおよびその他の電磁干渉に対する抵抗を向上させることができる。
【００３７】
例示した実施形態において、誘電体ホルダ１１４は、互いに離間した２つのエアポケット４０２を備える。図４では、エアポケット４０２は、誘電体ホルダ１１４の前面１２８に沿って開いている。場合により、エアポケット４０２は、誘電体ホルダ１１４を後面３０２（図３に示す）まで完全に延びて貫通することができる。両方のエアポケット４０２は、隔離対１４０と相殺配置１３４内の対１３２との間の誘電体ホルダ１１４の空き領域４０４に位置する。２つのエアポケット４０２のうちの第１のエアポケット４０２Ａは、隔離対１４０と第１の側部対２０８の第２のコンタクト１１６Ｂとの間に配置されている。２つのエアポケット４０２のうちの第２のエアポケット４０２Ｂは、隔離対１４０と第２の側部対２１２の第２のコンタクト１１６Ｂとの間に配置されている。
エアポケット４０２Ａ、４０２Ｂ内の空気の低損失特性により、隔離対１４０と第１の側部対２０８および第２の側部対２１２との間のクロストークを低減させることができる。
【００３８】
代替実施形態において、誘電体ホルダ１１４は、１つのみまたは３つ以上のエアポケット４０２を画定することができる。例えば、図４に示す２つのエアポケット４０２Ａ、４０２Ｂを分離する誘電体ホルダ１１４の材料を除去することにより、２つのエアポケット４０２Ａ、４０２Ｂを組み合わせて１つのエアポケット４０２にすることができる。
【００３９】
図５は、第２の代替実施形態による電気コネクタ１００の正面断面図である。図１〜図４に示す電気コネクタ１００とは異なり、図５のシェル１１０は、キャビティ１１２を含むシェル１１０の内面１２４から突出する２つのリブ５０２を備える。２つのリブ５０２は導電性であってよい。リブ５０２はシェル１１０と一体であっても、別個であって内面１２４に結合されてもよい。リブ５０２は、隔離対１４０と相殺配置１３４内の対１３２との間のそれぞれの位置で誘電体ホルダ１１４の外面３０４を貫通して、隔離対１４０と相殺配置１３４内の対１３２との間に電気シールドを提供する。例えば、リブ５０２のうちの第１のリブ５０２Ａは、隔離対１４０と第１の側部対２０８の第２のコンタクト１１６Ｂとの間に延びる。リブ５０２のうちの第２のリブ５０２Ｂは、隔離対１４０の他側に配置されている。
第２のリブ５０２Ｂは、隔離対１４０と第２の側部対２１２の第２のコンタクト１１６Ｂとの間にある。リブ５０２の導電性により、隔離対１４０と第１の側部対２０８および第２の側部対２１２との間のクロストークを電気シールドによって低減させることができる。
【００４０】
図６は、第３の代替実施形態による電気コネクタ１００の正面断面図である。図６に例示した実施形態は、図４および図５に示す代替実施形態の態様を組み合わせたものである。例えば、図６の電気コネクタ１００は、誘電体ホルダ１１４のエアポケット４０２と、シェル１１０から延びるリブ５０２とを備えて、電気シールドを提供する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2020043065.tif 000007
【図６】
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【外国語明細書】
2020043065000001.pdf