(57)【要約】      （修正有）【課題】鼻とマスク本体部との間に発生した隙間の大きさを小さくできるマスクの提供を目的とする。【解決手段】本発明のマスク１００は、マスク本体部と、前記マスク本体部における横方向の端部に各々設けられた耳掛け部材２０、ならびに、押さえ部材３０を備えるマスクであって、前記押さえ部材は、前記マスク本体部を左右に二分する縦中心線と交点をなすと共に、前記交点から前記耳掛け部材へ向かう方向へ延在して、前記マスク本体部の主面に設けられている。そして、本発明のマスクが備える押さえ部材は、前記交点部分において前記マスク本体部と一体化しているのに対し、前記延在する方向側の端部において前記マスク本体部と一体化していない。そのため、マスク本体部の前記部分は鼻へ向かい移動して発生した隙間の大きさが小さくなるよう変形し得るものであることから、鼻とマスク本体部との間に発生した隙間の大きさを小さくできるマスクである。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスク本体部と、前記マスク本体部における横方向の端部に各々設けられた耳掛け部材、ならびに、押さえ部材を備えるマスクであって、
前記押さえ部材は、前記マスク本体部を左右に二分する縦中心線と交点をなすと共に、前記交点から前記耳掛け部材へ向かう方向へ延在して、前記マスク本体部の主面に設けられており、
前記押さえ部材は、前記交点部分において前記マスク本体部と一体化しており、
前記押さえ部材は、前記延在する方向側の端部において前記マスク本体部と一体化していない、マスク。
【請求項２】
板バネとして機能する押さえ部材を備える、請求項１に記載のマスク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鼻とマスク本体部との間に発生した隙間の大きさを小さくできるマスクに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、衛生用や防塵用あるいは花粉対策などの用途にマスクが使用されている。
マスクを着用すると、マスクにおいて主として濾過の機能を担うマスク本体部と鼻が密着せず、鼻とマスク本体部の間に隙間が発生することがあった。そして、この隙間から塵埃（例えば、ＰＭ２．５）や花粉あるいはウイルスなどの本来マスクで取り除きたい濾過対象物が侵入して、マスクの機能が十分に発揮されなくなるという問題があった。また、着用者の呼気が該隙間を通過し易いため、マスク着用時に着用者が不快感を感じたり眼鏡に曇りが生じるという問題があった。
【０００３】
このような問題を解決し得ると考えられるマスクとして、例えば、実用新案登録第３１２１４０３号公報（特許文献１）に開示されたマスクが知られている。
図１に図示する特許文献１に開示されているマスク（４）は、鼻口部位を覆う被覆シート部（５、マスク本体部に相当すると考えられる）の鼻に当接する部位を覆うように、マスク用ノーズフィット部材（１）を接着したマスク（４）である。そして、マスク用ノーズフィット部材（１）を接着した部位を外側から押さえることにより、前記マスク用ノーズフィット部分（１）を鼻の外形に沿って変形かつ維持（以降、合わせて保形と称することがある）して、鼻と被覆シート部（５）の間に隙間が発生するのを防止できることを特徴としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１２１４０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本願出願人らは、特許文献１に開示されている技術について検討した。しかし、このような構成を備えたマスクであっても、なおも、鼻とマスク本体部の間に隙間が発生するのを防止するという機能は十分ではなかった。
つまり、着用者が会話をしたり顔面を動かした際にマスクが着用者の顔面上を移動することがある。このとき、マスク本体部における鼻を覆う部分は、押さえ部材（特許文献１における、マスク用ノーズフィット部材に相当すると考えられる）により当初保形された形状を保ったままである。移動先の顔面形状と、当初保形された形状は一致するものではなく、そのため鼻とマスク本体部との間に隙間が発生するものであった。
そして、マスク本体部に接着している押さえ部材によって、マスク本体部は当初保形された形状を保ち続けているため、隙間は閉塞することなく存在し続けるものであった。
本発明は、鼻とマスク本体部との間に発生した隙間の大きさを小さくできるマスクの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第一の本発明は、
「マスク本体部と、前記マスク本体部における横方向の端部に各々設けられた耳掛け部材、ならびに、押さえ部材を備えるマスクであって、
前記押さえ部材は、前記マスク本体部を左右に二分する縦中心線と交点をなすと共に、前記交点から前記耳掛け部材へ向かう方向へ延在して、前記マスク本体部の主面に設けられており、
前記押さえ部材は、前記交点部分において前記マスク本体部と一体化しており、
前記押さえ部材は、前記延在する方向側の端部において前記マスク本体部と一体化していない、マスク。」
である。
また、第二の本発明は、
「板バネとして機能する押さえ部材を備える、請求項１に記載のマスク。」
である。
【発明の効果】
【０００７】
本願出願人は検討を続けた結果、本発明によって目的を達成できることを見出した。
本発明のマスクは、マスク本体部と、前記マスク本体部における横方向の端部に各々設けられた耳掛け部材、ならびに、押さえ部材を備えるマスクであって、前記押さえ部材は、前記マスク本体部を左右に二分する縦中心線と交点をなすと共に、前記交点から前記耳掛け部材へ向かう方向へ延在して、前記マスク本体部の主面に設けられている。
そのため、押さえ部材によってマスク本体部を鼻へ向い押さえつけることができるため、および／または、押さえ部材によってマスク本体部を鼻の外形に沿って保形できるため、鼻とマスク本体部との間に隙間が発生するのを防止するという効果を発揮可能なマスクである。
【０００８】
更に、本発明のマスクが備える押さえ部材は、前記交点部分において前記マスク本体部と一体化しているのに対し、前記延在する方向側の端部において前記マスク本体部と一体化していない。
マスクが着用者の顔面上を移動することで鼻とマスク本体部との間に隙間が発生するということは、マスクが着用者の顔面上を移動することで鼻とマスク本体部との間の距離が長くなった状態を意味する。しかし、本発明にかかるマスクでは、マスク本体部における「押さえ部材の延在する方向側の端部」の下側にある部分（左右対称となるように重ね合わせて二つ折りした状態のマスクを側面から見た際に、押さえ部材の前記端部の紙面上における奥側にあるマスク本体部の部分）は押さえ部材と一体化しておらず、前記部分は押さえ部材から離れて鼻へ向かい移動できる。
そのため、マスクが着用者の顔面上を移動することで鼻とマスク本体部との間に隙間が発生し得る場合であっても、マスク本体部の前記部分は鼻へ向かい移動して発生した隙間の大きさが小さくなるよう変形し得るものであることから、鼻とマスク本体部との間に発生した隙間の大きさを小さくできるという効果を発揮可能なマスクである。
【０００９】
また、本発明にかかるマスクが板バネとして機能する押さえ部材を備えている場合には、マスクが顔面上を移動することで鼻とマスク本体部との間に新たに隙間が発生し得る場合であっても、押さえ部材における両端部間の距離を短くしようとする力が発揮されることによって、押さえ部材がマスク本体部を鼻の方向へ押し付けるよう働きかけることができる。
その結果、マスク本体部を鼻へ向かいより効果的に移動できるため、鼻とマスク本体部が近づくことができ、隙間の大きさをより小さくできるという効果を発揮可能なマスクである。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】特許文献１に開示されているマスクを示す模式図である。
【図２】本発明の構成を備えるマスクを二つ折りした状態における、マスク側面を写した写真である。
【図３】本発明の構成を備えるマスクを着用した際の態様を、斜め上方向から写した写真である。
【図４】本発明の構成を備えるマスクを着用した際の態様を、着用者における重力方向と平行をなす方向からみた模式図である。
【図５】本発明の構成を備えていないマスクを着用した際の態様、着用者における重力方向と平行をなす方向からみた模式図である。
【図６】本発明の構成を備える別のマスクを着用した際の態様、着用者における重力方向と平行をなす方向からみた模式図である。
【図７】押さえ部材が板バネとして機能するものであるか否かを判断する方法を示した、模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明を説明するにあたり、主として図２〜図６を用いて説明する。なお、図２に図示したように、二つ折りした状態の本発明の構成を備えるマスクを左右に広げ、図３に図示したようにしてマスクを着用できる。そして、図４〜図６においては、マスク本体部（１０）と押さえ部材（３０）のみを図示しており、マスク（１００）における他の構成物の図示を省略している。
【００１２】
本発明では課題を解決するため、各種構成を適宜選択できる。
本発明に係るマスク（１００）は、主としてマスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）を備えており、マスク本体部（１０）における横方向（Ｘ）の端部に耳掛け部材（２０）が接合され構成されている。なお、マスク本体部（１０）における横方向（Ｘ）とは、着用者がマスク（１００）を着用した際のマスク本体部（１０）における着用者の上下方向（着用者における重力方向と平行をなす方向）と直交する方向を意味するものであり、図２では方向Ｘとして図示している。
【００１３】
そして、マスク本体部（１０）の主面には、マスク本体部（１０）を左右に二分する縦中心線（４０）と交点（Ｉ）をなすと共に、前記交点（Ｉ）から耳掛け部材（２０）へ向かう方向へ延在した態様で、押さえ部材（３０）が設けられている。ここでいう、マスク本体部（１０）を左右に二分する縦中心線（４０）とは、図２に示すように左右対称に重ね合わせて二つ折りした状態のマスク（１００）を側面から見た際に、着用者の上下方向（図２における紙面上の上下方向）に存在する両端部間を結ぶ、マスク本体部（１０）の耳掛け部材（２０）が存在する側と反対側の左側端部をなぞる折り線部分全体を指す。なお、図２では略〔記号状の縦中心線（４０）を備えたマスク（１００）を図示しており、縦中心線（４０）の上側部分に押さえ部材（３０）が設けられている。
【００１４】
そして、押さえ部材（３０）は、縦中心線（４０）と交点（Ｉ）をなし縦中心線（４０）に対し線対象をなすと共に、該交点（Ｉ）から耳掛け部材（２０）へ向かう方向へ延在した態様で設けられている。ここでいう、前記交点（Ｉ）から耳掛け部材（２０）へ向かう方向へ延在しているとは、図２に示すように左右対称に重ね合わせて二つ折りした状態のマスク（１００）を側面から見た際に、交点（Ｉ）を通ると共に押さえ部材（３０）上に引くことができる最も長い線分が、前記交点（Ｉ）から耳掛け部材（２０）へ向かう方向と平行をなすように、マスク本体部（１０）の主面に押さえ部材（３０）が設けられていることを指す。
【００１５】
まず、主として本発明にかかるマスク本体部（１０）および耳掛け部材（２０）について詳細を説明する。
マスク本体部（１０）は、主として外気中の濾過対象物を濾過して、清浄な空気を着用者へ供給可能にする役割を担う部材である。
マスク本体部（１０）を構成する素材は、適宜選択して使用でき、限定されるものではない。例えば、布帛（織物や編物あるいは不織布など）や通気性発泡体あるいは通気性フィルムなどの素材を一枚のみ用いて構成する、一種類の素材を複数枚積層して構成する、あるいは、複数の素材を組み合わせて積層することで構成できる。
【００１６】
複数の素材を積層してマスク本体部（１０）を調製する方法は適宜選択でき、限定されるものではないが、例えば、
１．複数の素材を一体化することなく、ただ重ね合わせる方法、
２．複数の素材を重ね合わせてなる積層体を、例えばニードルパンチ装置や水流絡合装置に供することで絡合する方法、
３．複数の素材を重ね合わせてなる積層体を、加熱手段に供することで素材の構成成分を溶融させて一体化する方法、
４．バインダやホットメルト樹脂などの接着剤を素材の間に介在させて、各素材を接着一体化する方法、
５．複数の素材を重ね合わせてなる積層体の周辺を、縫製や接着、あるいは、超音波融着を用いたポイントシール処理などを施して、融着し一体化する方法、
などを用いることができる。
【００１７】
マスク本体部（１０）を構成している素材の目付、厚さなどの諸特性は、特に限定されるべきものではなく、適宜調整する。マスク本体部（１０）の目付は、５〜５００ｇ／ｍ２であるのが好ましく、１０〜４００ｇ／ｍ２であるのがより好ましく、２０〜３００ｇ／ｍ２であるのが最も好ましい。そして、マスク本体部（１０）厚さは、０．１〜３０ｍｍであるのが好ましく、０．２〜２５ｍｍであるのがより好ましく、０．３〜２０ｍｍであるのが最も好ましい。
なお、本発明でいう「目付」とは主面における面積１ｍ２あたりの質量をいい、主面とは面積が広い面をいう。また、本発明でいう「厚さ」は、圧縮弾性式厚み計により計測した値であり、具体的には測定対象物の主面に対して５ｃｍ２の荷重領域に１００ｇｆの荷重をかけた際の前記領域における厚さの値をいう。
【００１８】
また、マスク本体部（１０）は、マスク本体部（１０）が着用者の呼吸などにより変形することを防ぐためのカップキーパーなどの形状保持部材、接顔体、排気弁などを備えても良い。
【００１９】
耳掛け部材（２０）は、マスク本体部（１０）を着用者の顔面上に固定する役割を担う部材である。
本役割を果たすことができるのであれば、その形状や構成する素材は適宜選択でき、耳をかける開口を有するシート状の部材や紐状の部材などであることができる。耳掛け部材（２０）が伸縮性を有していると、着用が容易なマスク（１００）を実現できると共に、マスク本体部（１０）を着用者の顔面上に効果的に固定可能なマスク（１００）を実現でき好ましい。このような効果を発揮する耳掛け部材（２０）を構成可能な部材として、耳をかける開口を有し伸縮性を有するシート状の部材や、ゴム紐などを挙げることができる。
【００２０】
なお、本発明にかかるマスク（１００）が、伸縮性を有する前記シート状の耳掛け部材（２０）を備えている場合、上述の効果が効果的に発揮できるよう、横方向（Ｘ）の伸度が横方向（Ｘ）と直交する方向（図２における紙面上の上下方向）の伸度よりも高く、横方向（Ｘ）の伸長回復率が横方向（Ｘ）と直交する方向（図２における紙面上の上下方向）の伸長回復率よりも高い耳掛け部材（２０）であるのが好ましい。
【００２１】
本発明の構成を満足する、伸縮性を有する耳掛け部材（２０）を調製できるよう、耳掛け部材（２０）を構成する素材は適宜選択して使用できる。例えば、布帛（織物や編物あるいは不織布など）や発泡体あるいはフィルムなどの素材を一枚のみ用いて構成する、一種類の素材を複数枚積層して構成する、あるいは、複数の素材を組み合わせて積層することで構成できる。
【００２２】
伸縮性に富む樹脂で構成された素材あるいは伸縮性を有する構造の素材を備えることによって、伸縮性を有する耳掛け部材（２０）を提供できる。このような伸縮性を有する素材として、ポリウレタン樹脂などのエラストマーからなる素材や、潜在捲縮性繊維の捲縮が発現した繊維を備える素材などを挙げることができる。また、主面の一方向と前記方向と垂直をなす主面の別の一方向の物性が異なる素材を備えることによって、方向性を有する耳掛け部材（２０）を提供できる。このような素材として、繊維配向あるいは繊維の絡合態様や繊維同士の接着態様が、前記両方向で互いに異なる素材（例えば、水流絡合不織布など）を挙げることができる。
そして、上述した伸縮性を有する素材と、主面の一方向と前記方向と垂直をなす主面の別の一方向の物性が異なる素材の積層体を備えることで、横方向（Ｘ）の伸度が横方向（Ｘ）と直交する方向（図２における紙面上の上下方向）の伸度よりも高く、横方向（Ｘ）の伸度が横方向（Ｘ）と直交する方向（図２における紙面上の上下方向）の伸長回復率よりも高い耳掛け部材（２０）を調製できる。なお、複数の素材を積層して耳掛け部材（２０）を調製する方法は適宜選択でき、限定されるものではないが、例えば、マスク本体部（１０）と同様の方法を用いて調製できる。あるいは、前述したように、伸縮性を有すると共に主面の一方向と前記方向と垂直をなす主面の別の一方向の物性が異なる素材を用いることで、伸縮性を有すると共に方向性を有する耳掛け部材（２０）を調製できる。
【００２３】
耳掛け部材（２０）が備える、耳をかける開口の形状は、耳を挿入できると共に適切な有効長さを有するように調整されている。その形状や大きさは適宜調整できるが、例えば、図２のような略楕円形形状以外にも台形形状や長方形形状、円形形状あるいは卵型形状やキノコ型形状であることができる。なお、図２〜図３では、打ち抜かれた、あるいは、切り抜かれてなる開口を備えた耳掛け部材（２０）を図示しているが、切り込みである開口を備えている耳掛け部材（２０）であってもよい。
【００２４】
耳掛け部材（２０）を構成している素材の目付、厚さなどの諸特性は、特に限定されるべきものではなく、適宜調整するのが好ましい。目付は、１〜４００ｇ／ｍ２であるのが好ましく、５〜２００ｇ／ｍ２であるのがより好ましく、１０〜１５０ｇ／ｍ２であるのが最も好ましい。そして、厚さは、０．０５〜３０ｍｍであるのが好ましく、０．１〜１５ｍｍであるのがより好ましく、０．２〜５ｍｍであるのが最も好ましい。
【００２５】
マスク本体部（１０）における横方向（Ｘ）の端部に耳掛け部材（２０）を接合する方法は適宜選択でき、例えば、バインダを用いて接着し接合する方法、溶着させることにより接合する方法、縫い付ける方法、超音波などの作用によって部分的に溶着させることにより接合する方法などを挙げることができる。なお、図２〜図３では、マスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）が超音波によって部分的に溶着して接合してなるマスク（１００）を図示しており、小さな四角に囲まれた部分が、マスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）が積層しており溶着されている部分である。
【００２６】
また、マスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）を用いてマスク（１００）を調製する方法は、適宜選択できるが、例えば、所望する形状のマスク（１００）を構成可能となるように素材を打ち抜き成型したマスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）を接合してマスク（１００）を調製する方法や、マスク本体部（１０）を構成可能な形状加工前の素材と耳掛け部材（２０）を構成可能な形状加工前の素材を接合し、その後、所望する形状となるように打ち抜きや成型を行って調製する方法などを採用できる。
【００２７】
このようにして接合されたマスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）は、マスク本体部（１０）を左右に二分する縦中心線（４０）を折り目にして二つ折りの状態にすることができる。なお、図２〜図３では略〔記号状の縦中心線（４０）を備えたマスク（１００）を図示しているが、縦中心線（４０）の形状はマスク本体部（１０）の形状によって調整されるものであり、例えば、直線状や曲線状、略＜記号状や略（記号状あるいは略［記号状の縦中心線（４０）であってもよい。
【００２８】
次に、本発明にかかる押さえ部材（３０）について詳細を説明する。
押さえ部材（３０）は、マスク本体部（１０）を鼻（５２）へ向い押さえつけることができることで、および／または、着用者がマスク（１００）を着用した後、押さえ部材（３０）の上から鼻（５２）を指で摘むようにすることでマスク本体部（１０）を鼻（５２）の外形に沿って保形して、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に隙間（５３）が発生するのを防止するという効果を発揮可能な部材である。
【００２９】
本役割を果たすことができるのであれば、押さえ部材（３０）を構成する素材は適宜選択できる。例えば、後述する本発明のマスク本体部（１０）および耳掛け部材（２０）を構成する素材として挙げた樹脂製や、軟鋼やアルミニウムなどの金属、例えば金属をプラスチックで被覆した材料などの複合材料、ポリエチレンなどのプラスチック中にガラス繊維、タルク、マイカ、炭酸カルシウムなどの無機充填剤を含有してなる複合材料などを挙げることができる。
【００３０】
押さえ部材（３０）の形状は適宜選択でき、例えば、平板状（矩形状や楕円状など）や棒状などであることができる。なお、マスク本体部（１０）を傷付け難いよう、押さえ部材（３０）の形状は角が丸められた矩形形状や楕円形状をしているのが好ましい。その大きさは本発明の効果が効率的に発揮されるよう、適宜選択するものであるが、例えば平板状の押さえ部材（３０）である場合、図２に示すように左右対称に重ね合わせて二つ折りした状態のマスク（１００）を側面から見た際に、交点（Ｉ）を通ると共に押さえ部材（３０）上に引くことができる最も長い線分（以降、長辺と称することがある）の長さは、１０ｍｍ〜１３０ｍｍであるのが好ましく、２０〜７０ｍｍであるのがより好ましい。また、長辺方向と直交すると共に押さえ部材（３０）上に引くことができる最も長い線分（以降、短辺と称することがある）の長さは、１ｍｍ〜１５ｍｍであるのが好ましく、２〜８ｍｍであるのがより好ましい。押さえ部材の厚み方向の長さは、０．１〜８ｍｍであるのが好ましく、０．２〜３ｍｍであるのがより好ましい。
【００３１】
また、板バネとして機能する押さえ部材（３０）であると、隙間（５３）の大きさをより小さくできるマスク（１００）となり好ましい。
本発明において、押さえ部材（３０）が板バネとして機能するものであるか否かは、以下の方法へ押さえ部材（３０）を供することで判断できる。
（１）直角を有する型（６０）の直角を成す部分に、押さえ部材（３０）の中心を当てた。なお、ここでいう押さえ部材（３０）の中心とは、押さえ部材（３０）における短辺と平行を成すと共に、押さえ部材（３０）を左右対称となるように二つに折り曲げることができる折り目線を指す。
（２）そして、図７（ａ）に示すように、押さえ部材（３０）へ力を作用させることで直角を有する型（６０）に沿わせて、押さえ部材（３０）を直角に折り曲げた。
（３）その後、押さえ部材（３０）へ作用させた力を解放し、図７（ｂ）に示すように、力が解放された後の押さえ部材（３０）が成す内角θを測定した。
（４）内角θが１２１°以上の大きさであった場合、板バネとして機能する素材からなる押さえ部材（３０、換言すれば、板バネとして機能する押さえ部材（３０））であると判断した。また、内角θが１２１°未満の大きさであった場合、板バネとして機能しない素材からなる押さえ部材（３０、換言すれば、板バネとして機能しない押さえ部材（３０））であると判断した。
【００３２】
上述した測定方法において測定された内角θの角度は、大きければ大きいほど板バネとして機能する素材からなる押さえ部材（３０）、換言すれば、板バネとして機能する押さえ部材（３０）であるといえるものであり、より隙間（５３）の大きさをより小さくできるマスク（１００）となり好ましい。そのため、上述した測定方法において測定される押さえ部材（３０）の内角θは、１２５°以上であるのが好ましく、１３０°以上であるのが好ましく、１４０°以上であるのが好ましく、１５０°以上であるのが好ましい。
なお、本効果が発揮される理由については後述する。
【００３３】
板バネとして機能する押さえ部材（３０）として、例えば、平板状の押さえ部材（３０）を左右対称となるよう中心線で折り曲げてなるクリップ状の押さえ部材（３０）であったり、同一形状の平板における各一方の端部同士を一体化してなるクリップ状の押さえ部材（３０）であることができる。
【００３４】
マスク本体部（１０）における押さえ部材（３０）が設けられる位置は、押さえ部材（３０）によってマスク本体部（１０）を鼻（５２）へ向い押さえつけることで、および／または、押さえ部材（３０）によってマスク本体部（１０）を鼻（５２）の外形に沿って保形できることで、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に隙間（５３）が発生するのを防止できるように、また、本発明による効果が効果的に発揮されるように適宜調整する。
本発明による効果が効果的に発揮されるよう、図示されている態様のように、押さえ部材（３０）が縦中心線（４０）に対し線対象をなすようにマスク本体部（１０）の主面に設けられているのが好ましい。
なお、図示されている態様からも分かるように、押さえ部材（３０）はマスク本体部（１０）の主面（着用者がマスク（１００）を着用した際の、マスク本体部（１０）における着用者側と反対側の主面上）に備えることができる。また、マスク（１００）が備える押さえ部材（３０）の数も適宜調整でき、１つだけ備えたマスク（１００）であっても、複数備えたマスク（１００）であってもよい。
【００３５】
本発明にかかるマスク（１００）が備える押さえ部材（３０）は、マスク本体部（１０）の主面における縦中心線（４０）との交点（Ｉ）部分においてマスク本体部（１０）と一体化しており、耳掛け部材（２０）へ向かい延在する方向側の端部（Ｅ）においてマスク本体部（１０）と一体化していない。
ここでいう交点（Ｉ）部分とは、マスク本体部（１０）の主面における縦中心線（４０）と押さえ部材（３０）がなす交点（Ｉ）を含む部分を指す。なお、マスク本体部（１０）と押さえ部材（３０）が直接接触して重なっていても、後述する接着剤や粘着材などを間に介して重なっていてもよい。押さえ部材（３０）と縦中心線（４０）を含めたマスク本体部（１０）とが重なっている部分（交点（Ｉ）部分）の形状は適宜調整するものであるが、例えば、線、点、幅を有する線状、矩形状、楕円などの略円形を有する形状であってもよい。
ここでいう一体化しているとは、マスク本体部（１０）の主面に固定されており押さえ部材（３０）をマスク本体部（１０）から容易に離間できない状態であることを指す。また、一体化していないとは、マスク本体部（１０）に固定されておらずマスク本体部（１０）が押さえ部材（３０）から容易に離間できる状態（例えば、マスク本体部（１０）の弾力や圧縮回復力などの物性によって押さえ部材（３０）から離間できる状態）であることを指す。
【００３６】
マスク本体部（１０）の主面に押さえ部材（３０）を固定して一体化する方法は適宜選択でき、例えば、接着剤あるいは両面テープや粘着テープなどの粘着材によって固定する方法や、マスク本体部（１０）および／または押さえ部材（３０）の構成成分の溶着によって固定する方法などを採用できる。具体的には、接着剤として、合成樹脂などの高分子が水や有機溶媒に溶け込んだ溶液系接着剤、熱硬化型などの反応系接着剤、ホットメルト系接着剤などを採用することができ、構成成分の溶着によって固定する方法としては超音波融着法、熱融着法などを採用できる。また、ステープルや縫い糸などを用いることで固定して一体化してもよい。特に、押さえ部材（３０）とマスク本体部（１０）の接触している面積が小さい場合であっても、強固に固定して一体化できるよう、構成成分の溶着によって固定する方法を採用するのが好ましい。その中でも、熱によるマスク本体部（１０）の帯電性能の劣化を最小限とし、加工性も優れることから、超音波溶着法を採用するのが好ましい。
【００３７】
交点（Ｉ）においてのみマスク本体部（１０）と押さえ部材（３０）が固定され一体化していても、交点（Ｉ）およびその周囲の部分においてマスク本体部（１０）と押さえ部材（３０）が固定され一体化していてもよいが、必ずしも交点（Ｉ）において、マスク本体部（１０）の主面に押さえ部材（３０）を固定して一体化する必要はなく、例えば、交点（Ｉ）においてマスク本体部（１０）と押さえ部材（３０）が固定され一体化しておらず、交点（Ｉ）を間に挟み左右対称となるように、マスク本体部（１０）と押さえ部材（３０）が固定され一体化している部分を有していてもよい。
なお、本発明にかかるマスク（１００）は、押さえ部材（３０）をマスク本体部（１０）と交点（Ｉ）部分のみで一体化させて提供できるものである。つまり、マスクの提供に際し、押さえ部材（３０）におけるマスク本体部（１０）側の全面をマスク本体部（１０）と固定して一体化する必要がない。そのため、本発明にかかるマスク（１００）は提供し易いマスク（１００）である。
【００３８】
押さえ部材（３０）がマスク本体部（１０）と一体化している部分の長さは、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に発生した隙間（５３）の大きさを小さくできるという効果が効率的に発揮されるよう適宜調整する。具体的には、押さえ部材（３０）における長辺の長さに占める、交点（Ｉ）から端部（Ｅ）に向いマスク本体部（１０）と一体化している部分の長さの百分率は０％よりも大きく、５％〜８０％であるのが好ましく、１０％〜５０％であるのが好ましい。
【００３９】
次に、本発明にかかるマスク（１００）が、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に発生した隙間（５３）の大きさを小さくできるという効果を発揮できる理由について、主として図４〜図６を用いて説明する。なお、図４〜図６の各（ａ）の図は、マスク（１００）を着用した後の、押さえ部材（３０）によってマスク本体部（１０）を鼻（５２）へ向い押さえつけた態様、および／または、押さえ部材（３０）によってマスク本体部（１０）を鼻（５２）の外形に沿って保形した態様を、着用者における重力方向と平行をなす方向からみた模式図である。そして、図４〜図６の各（ｂ）の図は、その後、マスク（１００）が着用者の顔面（５１）上を移動した態様を、着用者における重力方向と平行をなす方向からみた模式図である。
【００４０】
なお、図４および図６において、押さえ部材（３０）とマスク本体部（１０）の接触している部分のうちＢで示す部分は、押さえ部材（３０）とマスク本体部（１０）が一体化している部分（一体化がなされている交点（Ｉ）部分）である。また、図５において、押さえ部材（３０）とマスク本体部（１０）の接触している部分の全面は、押さえ部材（３０）とマスク本体部（１０）が一体化している部分である。
【００４１】
本発明の構成を備えたマスク（１００）は図４（ａ）および図６（ａ）に図示したように、押さえ部材（３０）によってマスク本体部（１０）を鼻へ向い押さえつけることができることで、および／または、着用者がマスク（１００）を着用した後、押さえ部材（３０）の上から鼻（５２）を指で摘むようにすることでマスク本体部（１０）を鼻（５２）の外形に沿って保形して、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に隙間（５３）が発生するのを防止できる。
そして、図４（ｂ）に図示したように、マスク（１００）が顔面（５１）上を移動することで鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に新たに隙間（５３）が発生し得る場合であっても、マスク本体部（１０）における押さえ部材（３０）の端部（Ｅ）と一体化していない部分（図２に示すように、左右対称となるように重ね合わせて二つ折りした状態のマスク（１００）を側面から見た際に、押さえ部材（３０）の前記端部（Ｅ）の紙面上における奥側にあるマスク本体部（１０）の部分）は、鼻（５２）へ向かい移動できる。そのため、鼻（５２）とマスク本体部（１０）が近づくことができ、その結果、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に発生した隙間（５３）の大きさを小さくできる。
【００４２】
また、図６は板バネとして機能する押さえ部材（３０）を備えたマスク（１００）を図示したものであり、図６（ｂ）に図示したように、マスク（１００）が顔面（５１）上を移動することで鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に新たに隙間（５３）が発生し得る場合であっても、押さえ部材（３０）による両端部（Ｅ）間の距離を短くしようとする力によって、押さえ部材（３０）がマスク本体部（１０）を鼻（５２）の方向へ押し付けるよう働きかけることができる。その結果、マスク本体部（１０）を鼻（５２）へ向かいより効果的に移動できるため、鼻（５２）とマスク本体部（１０）が近づくことができ、隙間（５３）の大きさをより小さくでき好ましい。
【００４３】
一方、本発明の構成を備えていないマスクは図５（ｂ）に図示したように、押さえ部材（３０）とマスク本体部（１０）の接触している部分の全面で、押さえ部材（３０）はマスク本体部（１０）と一体化しているため、マスク本体部（１０）における鼻（５２）を覆う部分は、押さえ部材（３０）により当初保形された形状を保ったままとなる。その結果、隙間（５３）の大きさは小さくならず、発生した隙間（５３）がそのまま存在し続けるものとなる。
【００４４】
次に、主として本発明にかかるマスク本体部（１０）および耳掛け部材（２０）、また、マスク（１００）を構成する素材について詳細を説明する。
上述の素材は、例えば、ポリオレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルペンテン、炭化水素の一部をシアノ基またはフッ素或いは塩素といったハロゲンで置換した構造のポリオレフィン系樹脂など）、スチレン系樹脂、ポリエーテル系樹脂（ポリエーテルエーテルケトン、ポリアセタール、フェノール系樹脂、メラミン系樹脂、ユリア系樹脂、エポキシ系樹脂、変性ポリフェニレンエーテル、芳香族ポリエーテルケトンなど）、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリカーボネート、ポリアリレート、全芳香族ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂など）、ポリイミド系樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド系樹脂（例えば、芳香族ポリアミド樹脂、芳香族ポリエーテルアミド樹脂、ナイロン樹脂など）、二トリル基を有する樹脂（例えば、ポリアクリロニトリルなど）、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリスルホン系樹脂（ポリスルホン、ポリエーテルスルホンなど）、フッ素系樹脂（ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデンなど）、セルロース系樹脂、ポリベンゾイミダゾール樹脂、アクリル系樹脂（例えば、アクリル酸エステルあるいはメタクリル酸エステルなどを共重合したポリアクリロニトリル系樹脂、アクリロニトリルと塩化ビニルまたは塩化ビニリデンを共重合したモダアクリル系樹脂など）など、公知の有機ポリマーからなることができる。
なお、これらの有機ポリマーは、直鎖状ポリマーまたは分岐状ポリマーのいずれからなるものでも構わず、また有機ポリマーがブロック共重合体やランダム共重合体でも構わず、また有機ポリマーの立体構造や結晶性の有無がいかなるものでも、特に限定されるものではない。更には、複数の有機ポリマーを混ぜ合わせたものでも良く、特に限定されるものではない。
【００４５】
素材が布帛である場合、布帛を構成する繊維は、例えば、溶融紡糸法、乾式紡糸法、湿式紡糸法、直接紡糸法（メルトブロー法、スパンボンド法、静電紡糸法など）、複合繊維から一種類以上の樹脂成分を除去することで繊維径が細い繊維を抽出する方法、繊維を叩解して分割された繊維を得る方法など公知の方法により得ることができる。
布帛を構成する繊維は、一種類あるいは複数種類の樹脂成分から構成されてなるものでも構わず、一般的に複合繊維と称される、例えば、芯鞘型、海島型、サイドバイサイド型、オレンジ型などの複合繊維を使用できる。なお、一方の繊維成分が熱接着成分である熱可塑性樹脂を備えた複合繊維や、熱収縮率の異なる複数の樹脂を備えた潜在捲縮性の複合繊維を使用してもよい。
布帛を構成する繊維の繊維径は特に限定するものではないが、前記繊維径は０．０１μｍ〜１ｍｍであるのが好ましく、０．１μｍ〜１００μｍであるのがより好ましい。また、繊維長も特に限定するものではないが、短繊維や長繊維あるいは連続繊維を使用できる。
【００４６】
前記布帛が織物や編物である場合、上述のようにして調製した繊維を、織るあるいは編むことで素材を調製できる。
【００４７】
前記布帛が不織布である場合、不織布を製造可能な繊維ウェブの調製方法として、例えば、乾式法、湿式法などを用いることができる。そして、繊維ウエブを構成する繊維同士を絡合および／または一体化して不織布にする方法として、例えば、ニードルや水流によって絡合する方法、繊維同士をバインダで一体化する方法、あるいは、繊維ウエブが熱可塑性樹脂を含んでいる場合には、繊維ウエブを加熱処理することで前記熱可塑性樹脂を溶融して、繊維同士を一体化する方法を挙げることができる。
繊維ウエブを加熱処理する方法として、例えば、カレンダーロールにより加熱加圧する方法、熱風乾燥機により加熱する方法、無圧下で赤外線を照射する方法などを用いることができる。
また、直接紡糸法を用いて、紡糸溶液や溶融した樹脂を細径化して直接紡糸すると共に繊維を捕集して不織布を調製してもよい。
【００４８】
素材が通気性発泡体や通気性フィルムである場合、例えば、溶融状態の樹脂を型に流し込み成型、発泡処理するなど、公知の方法で素材を調製できる。
【００４９】
本発明のマスク（１００）に機能性を付与する場合には、素材が機能性成分を含んでいるのが好ましい。機能性成分の種類は、マスク（１００）に求められる機能によって適宜選択できるため、限定されるものではないが、例えば、放射性物質吸着剤（例えば、ゼオライト、活性炭、紺青（プルシアンブルー）など）、抗菌剤や殺菌剤、抗ウイルス剤、抗カビ剤、触媒（例えば、酸化チタンや二酸化マンガンあるいは白金担持アルミナなど）、調湿剤（例えば、シリカゲルやシリカマイクロカプセルなど）、活性炭やカーボンブラックなどの脱臭剤、色素、芳香剤、陽イオン交換樹脂や陰イオン交換樹脂などを挙げることができる。
そして、機能性成分は素材の表面及び／又は内部に粒子状、あるいは、前記素材の表面（例えば、繊維表面など）の一部または全部を被覆するように皮膜状で存在していることができる。
素材に機能性成分を担持する方法は適宜選択できるが、例えば、機能性成分の分散液、あるいはバインダを含んだ機能性成分の分散液を、素材の一方の主面あるいは両主面へ、噴霧あるいは既知のコーティング方法（例えば、グラビアロールを用いたキスコーティング法、ダイコーティング法など）を用いて担持した後、素材から溶媒を除去する方法や、素材を上述の分散液に浸漬し引き上げた後、素材から溶媒を除去する方法などを採用できる。
【００５０】
本発明のマスク（１００）の捕集性能を向上する場合には、素材が帯電しているのが好ましい。
前記素材を帯電させる手段として、例えば、プラズマ帯電処理やコロナ帯電などイオンを注入して帯電させる手段、極性液体を介して力を作用させて帯電させる手段、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段など、公知の手段を適宜選択して、又は組み合わせて利用できる。
【００５１】
プラズマ帯電処理やコロナ帯電などイオンを注入して帯電させる手段を利用する場合、あるいは、極性液体を介して力を作用させることで帯電させる手段を利用する場合、体積固有抵抗値が１０１４Ω・ｃｍ以上の有機ポリマーから構成されていると、帯電量のより多い素材を得ることができるため好ましい。
体積固有抵抗値が１０１４Ω・ｃｍ以上の有機ポリマーとして、例えば、ポリオレフィン系樹脂（例えば、ポリエチレン系樹脂、ポリプロピレン系樹脂、ポリメチルペンテン系樹脂、ポリスチレン系樹脂など）、ポリ四フッ化エチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリ塩化ビニル、ポリウレタンなどを挙げることができる。なお、本発明における「体積固有抵抗値」は、ＪＩＳ  Ｋ６９１１「熱硬化性プラスチック一般試験方法」に準じた測定により得られる値をいう。
【００５２】
更に、極性液体を介して力を作用させることで帯電させる手段を利用する場合、素材の帯電量を多くできるように、素材を構成する有機ポリマーに、例えば、ヒンダードアミン系化合物、脂肪族金属塩（例えば、ステアリン酸のマグネシウム塩、ステアリン酸のアルミニウム塩など）、不飽和カルボン酸変性高分子のうちから選ばれた１種または２種以上の化合物を、添加剤として添加できる。これら一連の添加剤の中でもヒンダードアミン系化合物を添加するのが好ましい。
このようなヒンダードアミン系化合物の具体例として、例えば、ポリ［｛（６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイル）｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝｝、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）などを挙げることができる。
有機ポリマーに対する、これらの添加剤の添加量は特に限定されるものではないが、有機ポリマーの質量に対して、０．０１〜５質量％の質量で添加されていることが望ましい。添加剤の添加量が０．０１質量％未満では、素材が発揮する帯電効果が小さくなる傾向にあるため、０．０５質量％以上の添加量とするのが好ましい。また、当該添加量が５質量％を超えた場合、素材の強度が劣る傾向にある。そのため、当該添加量を４質量％以下とするのがより好ましい。
【００５３】
本発明において、極性液体を介して力を作用させることで帯電させる方法とは、素材に極性液体を付与すると同時に、又は付与した後に、極性液体を介して素材に力を作用させて帯電させる方法をいう。
極性液体を素材へ付与する手段として、例えば、スプレー、シャワー、ノズルなどを用いて極性液体を霧状、液滴状、液流状などの態様として付与する手段や、例えば、含浸装置（例えば、Ｒｏｄｎｅｙ  Ｈｕｎｔ社のサチュレーター）を用いて極性液体に素材を浸漬することで付与する手段などが挙げられる。極性液体を素材に付与する手段は、帯電された素材を得られるのであれば限定されるものではなく、適宜選択するのが好ましい。
【００５４】
極性液体として、例えば水、アルコール、アセトン、アルコール水溶液、アセトン水溶液、アンモニア水溶液などの、電気伝導率が低い液体を用いるのが好ましい。ここに云う電気伝導率とはＪＩＳ  Ｋ０１０１「工業用水試験方法」により測定されるものをいう。特に、極性液体として水を用いると、素材を帯電させる際の作業環境に優れること、並びに、後述する乾燥処理において引火又は発火することを回避し得る点から、より好ましい。
また、液体帯電過程において使用される極性液体の温度は、素材を帯電できるのであれば、限定されるものではないが、４０℃以下であることが好ましい。
【００５５】
極性液体を介して素材に力を作用させる方法として、例えば、超音波を作用させる方法、振動を作用させる方法、サクションにより素材から極性液体を除去する方法などを使用できる。また、上述した極性液体を素材に付与する手段を用いて、素材に極性液体を接触させることで、極性液体を介して素材に力を作用させてもよい。
【００５６】
次いで、このようにして極性液体を介して力を作用させた素材は、極性液体を除くために乾燥処理へ供するのが好ましい。
乾燥処理に使用する装置は、例えば、キャンドライヤやカレンダなどの加熱ローラ、熱風ドライヤ、熱風乾燥機、電気炉、ヒートプレートなど、公知の装置を挙げられる。乾燥処理における温度は、好ましくは１２０℃以下、より好ましくは１０５℃以下、さらに好ましくは９０℃以下である。
あるいは、上述の乾燥装置を使用することなく自然乾燥する、または、超音波や振動あるいはサクションの作用により極性液体を除くなど、素材が熱を受け難い乾燥処理を行っても良い。
【００５７】
複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段を利用する場合、体積固有抵抗値が１０１４Ω・ｃｍ以上のポリオレフィン系樹脂成分からなる繊維とアクリル系樹脂成分からなる繊維を摩擦して布帛を帯電させると、帯電量のより多い帯電された素材を得ることができるため好ましい。
【００５８】
そして、布帛の帯電量を多くできるように、ポリオレフィン系樹脂成分からなる繊維として、ポリオレフィン系樹脂の一部をシアノ基やハロゲンで置換した樹脂からなる、ポリオレフィン系繊維を用いるのが好ましい。更に、布帛の帯電量を多くできるように、ポリオレフィン系樹脂成分からなる繊維として、リン系酸化防止剤及び／又はイオウ系酸化防止剤を含むポリオレフィン系繊維を用いるのが好ましい。このとき、布帛の帯電量を多くできるように、ポリオレフィン系繊維にのみリン系酸化防止剤及び／又はイオウ系酸化防止剤を含むのが、より好ましい。
【００５９】
布帛を構成する繊維に繊維油剤など帯電効果を阻害する添加剤が多量に付着していると、布帛の帯電が効果的になされず帯電量の多い帯電された素材を得ることが困難になるおそれがある。そのため、繊維を例えば温水やアルコールなどで洗浄して、帯電効果を阻害する添加剤の添加割合が、繊維質量に対して０．２質量％以下、好ましくは０．１５質量％以下である状態として、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させるのが望ましい。
【００６０】
複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段は、繊維同士を互いに摩擦して帯電させることができるのであれば、その手段は限定されるものではない。
不織布を帯電させる手段として、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段を利用する場合、フラットカードやローラーカードに代表されるカード装置の他、ガーネット装置或いはエアレイ法に属する装置を用いると、繊維同士が互いに摩擦しやすいため好ましい。また、最終的に得られる帯電された素材の強度を高めると共に帯電量の向上を図るために、ニードルパンチ装置に供してなる不織布であるのが好適である。
【００６１】
また、本発明においてマスク本体部（１０）が、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段を利用して調製された不織布からなる、厚手の濾材を備えているのが好ましい。このような構成の厚手のマスク本体部（１０）を備えたマスク（１００）であると、マスク本体部（１０）における押さえ部材（３０）の端部（Ｅ）と一体化していない部分は、より鼻（５２）へ向かい移動し易い。そのため、鼻（５２）とマスク本体部（１０）が近づくことができ、その結果、鼻（５２）とマスク本体部（１０）との間に発生した隙間（５３）の大きさをより小さくでき好ましい。
具体的には、上述した範囲の厚さを有するマスク本体部（１０）を採用することによって、特に、厚さが１ｍｍ以上、より好ましくは１．５ｍｍ以上のマスク本体部（１０）を採用することによって、上述の効果が発揮され好ましい。
【実施例】
【００６２】
以下、本発明の実施例および比較例について検討した結果を説明するが、これらは本発明の範囲を限定するものではない
【００６３】
（マスク本体部を構成する、濾材の調製方法）
以下の繊維組成で混繊し、カード機へ供した後に水圧９ＭＰａで水流絡合することによって、ハーフマット（目付：３０ｇ／ｍ２）を調製した。
・レーヨン短繊維Ａ（繊度：１．７デシテックス、繊維長：４０ｍｍ）：５５質量部。
・レーヨン短繊維Ｂ（繊度：１．６デシテックス、繊維長：４４ｍｍ）：１５質量部。
・ポリエステル短繊維（繊度：１．５デシテックス、繊維長：３８ｍｍ）：２０質量部。
・ポリオレフィン短繊維（繊度：１．７デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：１０質量部。
次いで、以下の繊維組成で混繊し、カード機へ供することで摩擦帯電繊維ウェブ（目付：６５ｇ／ｍ２）を調製した。
・ポリプロピレン短繊維（繊度：２．２デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：４０質量部。
・アクリル短繊維（繊度：２．２デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：６０質量部。
上述のようにして調製したハーフマットの一方の主面に摩擦帯電繊維ウェブを積層し、摩擦帯電繊維ウェブ側から、針番手４０のクロスバーブニードルを用いてニードルパンチ処理（針深さ：１３ｍｍ、針密度：３４本／ｃｍ２）を施すことで、積層不織布（目付：９５ｇ／ｍ２、厚さ：１．５ｍｍ）を調製した。
更に、以下の繊維組成で混繊し、カード機へ供した後に水圧９ＭＰａで水流絡合することによって、第一表面材（目付：５０ｇ／ｍ２）を調製した。
・ポリプロピレン短繊維（繊度：２．２デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：６４質量部。
・芯鞘型複合短繊維（繊度：３．３デシテックス、繊維長：６４ｍｍ、芯部：ポリプロピレン、鞘部：ポリエチレン）：３６質量部。
また、芯部がポリプロピレンかつ鞘部がポリエチレンからなる芯鞘型複合繊維からなるスパンボンド不織布（目付：２０ｇ／ｍ２）を用意し、第二表面材とした。
上述のようにして用意した各布帛を、第一表面材−積層不織布（積層不織布における摩擦帯電繊維ウェブ側が、第一表面材側に面するようにして配置）−第二表面材の順番で積層し、各布帛の層間にオレフィン系樹脂のホットメルトスプレーを塗布量が目付３ｇ／ｍ２となるように付与することで、各布帛を貼り合わせ、濾材（目付：１７１ｇ／ｍ２、厚さ：１．８ｍｍ）を調製した。
【００６４】
（耳掛け部材を構成する、伸縮性を有する積層不織布の調製方法）
ポリウレタン樹脂からなるメルトブロー不織布（目付：２０ｇ／ｍ２、伸縮性を有する不織布）と、ポリエステル短繊維のスパンレース不織布（目付：３０ｇ／ｍ２、主面の一方向と前記方向と垂直をなす主面の別の一方向の物性が異なる不織布）とをポイントシール処理（ポイントシール形状：直径１ｍｍの円形状、ポイントシール密度：１６個／ｃｍ２）へ供することで、前記メルトブロー不織布と前記スパンレース不織布を貼り合わせ、伸縮性を有すると共に主面の一方向と前記方向と垂直をなす主面の別の一方向の物性が異なる積層不織布（以降、伸縮性を有する積層不織布と称する、目付：５０ｇ／ｍ２、厚さ：０．４ｍｍ、ＭＤおよびＣＭＤ方向の５０％伸長時伸長回復率（％）：６５％以上）を調製した。
【００６５】
（押さえ部材の調製方法）
ポリオレフィンを主成分とした樹脂シートから、長辺８２ｍｍ×短辺４ｍｍ×厚さ約１ｍｍの板状部材を切り出し、短辺と平行を成す折り目を付け左右対称となるよう該折り目で二つに折り曲げ、押さえ部材（押さえ部材Ａ）を調製した。
なお、押さえ部材Ａを上述した測定方法へ供した結果、測定された内角θの角度は１０２°であった。そのため、押さえ部材Ａは、板バネとして機能しない素材からなる押さえ部材（換言すれば、板バネとして機能しない押さえ部材）であった。
ポリエステルを主成分とした樹脂シートから、長辺８２ｍｍ×短辺４ｍｍ×厚さ約１ｍｍの板状部材を切り出し、短辺と平行を成す折り目を付け左右対称となるよう該折り目で二つに折り曲げ、押さえ部材（押さえ部材Ｂ）を調製した。
なお、押さえ部材Ｂを上述した測定方法へ供した結果、測定された内角θの角度は１５０°であった。そのため、押さえ部材Ｂは、板バネとして機能する素材からなる押さえ部材（換言すれば、板バネとして機能する押さえ部材）であった。
【００６６】
（二つ折りマスクの調製方法）
濾材から一辺１５０ｍｍの正方形形状の濾材を一枚切り出した。
また、伸縮性を有する積層不織布から一辺１５０ｍｍの正方形形状の伸縮性を有する積層不織布を二枚切り出した。
そして、正方形形状の濾材における対向する両端部の辺の各々に、正方形形状の伸縮性を有する積層不織布における端部の辺を重ね合わせた。そして、重ね合わせた部分を超音波溶着機を用いて直線状に溶着接合して、複合体を調製した。
その後、直線状に溶着接合した両部分を重ねるようにして、濾材部分を中央で折り、複合体を半分に折った。そして、半分に折った複合体の濾材部分における、マスク着用時に着用者の鼻梁部分および口から顎に当たる部分を超音波溶着機を用いて溶着接合すると共に、図２に図示した態様となるように打ち抜き機で裁断し二つ折りマスクを調製した。
【００６７】
（実施例１）
図２に図示している、本発明にかかる構成を備えるマスクを調製した。
なお、濾材部分における着用者の上方向（図２における紙面上の上方向）の端部から着用者の下方向（図２における紙面上の下方向）の端部へ向かう縦中心線上の１５ｍｍの位置に、濾材部分における縦中心線と押さえ部材Ａにおける谷折り部分を重ね合わせ、両面テープを間に介在させて、押さえ部材Ａを交点部分において濾材部分と一体化した。
このとき、二つ折りした状態のマスクを側面から見た際に、押さえ部材Ａの長辺の長さは４０ｍｍであった。
また、押さえ部材Ａにおける中心線との交点から端部へ向かう３ｍｍまでの部分を、濾材部分と固定し一体化させ、それ以外の部分（押さえ部材Ａにおける端部から前記一体化している部分までの部分）は、濾材部分と一体化させなかった。
【００６８】
（比較例１）
押さえ部材Ａにおける濾材部分と接触している部分の全面において、両面テープを間に介在させて、濾材部分の主面に押さえ部材Ａを固定し一体化させた。
固定し一体化させる態様をこのように変更したこと以外は、実施例１と同様にしてマスクを調製した。
【００６９】
（実施例２）
押さえ部材Ａの代わりに押さえ部材Ｂを用いたこと以外は、実施例１と同様にしてマスクを調製した。
【００７０】
（実施例３）
図２に図示している、本発明にかかる構成を備えるマスクを調製した。
なお、濾材部分における着用者の上方向（図２における紙面上の上方向）の端部から着用者の下方向（図２における紙面上の下方向）の端部へ向かう縦中心線上の１５ｍｍの位置に、濾材部分における縦中心線と押さえ部材Ａにおける谷折り部分を重ね合わせ、超音波溶着機を用いて押さえ部材Ａと濾材部分の接触部分を溶着させることで、押さえ部材Ａを交点部分において濾材部分と一体化した。
このとき、二つ折りした状態のマスクを側面から見た際に、押さえ部材Ａの長辺の長さは４０ｍｍであった。
また、押さえ部材Ａにおける中心線との交点から端部へ向かう３ｍｍまでの部分を、濾材部分と固定し一体化させ、それ以外の部分（押さえ部材Ａにおける端部から前記一体化している部分までの部分）は、濾材部分と一体化させなかった。
【００７１】
以上のようにして調製した、実施例および比較例のマスクを着用者が着用し、押さえ部材Ａまたは押さえ部材Ｂの上から着用者の鼻を指で摘むようにすることで、マスク本体部を着用者の鼻の外形に沿って保形した。このとき、実施例および比較例のマスクともに、着用者の鼻とマスク本体部との間に隙間は存在していなかった。
その後、手でマスクを持ちマスクを顔面上で移動させた。
その結果、比較例１のマスクでは鼻とマスク本体部との間に新たに隙間が発生していた。
一方、実施例１および実施例３のマスクでは着用者の鼻とマスク本体部との間に若干の隙間は発生していたものの、その大きさは比較例で発生していた隙間の大きさよりも小さいものであった。また、実施例２のマスクでは着用者の鼻とマスク本体部との間に隙間は発生していなかった。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明は、マスクとして好適に使用できる。
【符号の説明】
【００７３】
１０・・・マスク本体部
２０・・・耳掛け部材
３０・・・押さえ部材
４０・・・マスク本体部を左右に二分する縦中心線
５１・・・着用者の顔面
５２・・・着用者の鼻
５３・・・隙間
６０・・・直角を有する型
１００・・・マスク
Ｘ・・・横方向
Ｅ・・・押さえ部材の耳掛け部材へ向かい延在する方向側の端部
Ｉ・・・マスク本体部の主面における縦中心線と押さえ部材との交点
Ｂ・・・押さえ部材とマスク本体部が一体化している部分
【図１】
2020056123.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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