(57)【要約】      （修正有）【課題】支持構造に対して、ワイヤ、ケーブル、または他のバンドルアイテムなどの、細長いアイテムを固定する。【解決手段】設置用ブラケット組立体１０が、細長いケーブルタイを受けるように構成されているタイアパーチャを画定する第１の部分と、設置用アパーチャ４８を画定し、そこを通るアタッチメント構造部を受けるように構成される設置用アパーチャを画定する第２の部分と、を有する。設置用ブラケット組立体が、細長い部材を包囲するように成形されるクランプ部材１６と、複数の鋸歯状部分およびスロット状開口部３６を画定する凸部３４を有するロック機構であって、凸部部材がスロット状開口部内で解放可能に受けられ、鋸歯状部分とインターロックする複数の歯を有するくさび形状の爪と、取付構造部を受けるように構成されている設置用アパーチャを画定している、クランプ部材から延在する設置部材１８と、を有する。【選択図】図２
2020056501.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
設置用ブラケット組立体であって、前記設置用ブラケット組立体が、
細長いケーブルタイ（７４）を受けるように構成されているタイアパーチャ（９０）を画定する第１の部分（１０）と、
第２の部分（４６Ａ）であって、前記第２の部分（４６Ａ）が設置用アパーチャを画定し、前記設置用アパーチャがそこを通るアタッチメント構造部を受けるように構成される、第２の部分（４６Ａ）と、を備える、
設置用ブラケット組立体。
【請求項２】
請求項１に記載の設置用ブラケット組立体において、前記第１の部分（９１）が第２の部分（４６Ａ）に対して同一平面にない、設置用ブラケット組立体。
【請求項３】
請求項１に記載の設置用ブラケット組立体において、前記第１の部分（９１）が前記第２の部分（４６Ａ）と同一平面内にある、設置用ブラケット組立体。
【請求項４】
請求項１に記載の設置用ブラケット組立体において、前記第１の部分（９１）が前記第２の部分（４６Ａ）に平行であり、前記第２の部分（４６Ａ）からオフセットされている、設置用ブラケット組立体。
【請求項５】
請求項１に記載の設置用ブラケット組立体において、前記タイアパーチャ（９０）が長方形形状を有することを特徴とする、設置用ブラケット組立体。
【請求項６】
請求項１に記載の設置用ブラケット組立体において、前記第１の部分（９１）がプラスチック材料で形成され、第２の部分（４６Ａ）が金属材料（４６Ａ）で形成される、設置用ブラケット組立体。
【請求項７】
請求項６に記載の設置用ブラケット組立体において、前記第１の部分（９１）が前記第２の部分（４６Ａ）の上にオーバーモールドされる、設置用ブラケット組立体。
【請求項８】
設置用ブラケット組立体（１０）であって、前記設置用ブラケット組立体（１０）が、
プラスチック材料で形成されたクランプ部材（１６）であって、前記クランプ部材（１６）が第１のクランプ部材（１６Ａ）と、ヒンジ機構（２２）により前記第１のクランプ部材（１６Ａ）に接続される第２のクランプ部材（１６Ｂ）とを画定し、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）および前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）の各々が、細長い部材（１２）を包囲するように成形される弓形プロフィール（２０Ａ、２０ｂ）を画定し、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）が、前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）によって画定される対応する第１のチャンネル（３０）内で受けられるように構成されている第１の湾曲突出部を画定している、クランプ部材（１６）と、
ロック機構であって、前記ロック機構が、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）から突出する凸部部材（３４）と、前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）によって画定されるスロット状開口部（３６）とを有し、前記凸部部材（３４）が前記スロット状開口部（３６）内で解放可能に受けられるように構成されており、前記スロット状開口部（３６）が前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）の前記弓形プロフィール（２０Ｂ）に隣接して配置されており、前記凸部部材（３４）が、前記凸部部材（３４）の幅にわたって前記凸部部材（３４）の長さに沿って延在する複数の鋸歯状部分（４２）を画定する、ロック機構と、
前記スロット状開口部（３６）内に配置される複数の歯（４４）を有し、前記スロット状開口部（３６）の中に前記凸部部材（３４）が挿入されるときに前記複数の歯（４４）が前記複数の鋸歯状部分（４２）とインターロックするように構成されている、くさび形状の爪（３８）と、
設置部材（１８）であって、前記設置部材（１８）が設置用アパーチャ（４８）を画定し、前記設置用アパーチャ（４８）がそこを通るアタッチメント構造部を受けるように構成される、設置部材（１８）と、を備える、
設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項９】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記設置部材（１８）が、前記クランプ部材（１６）を形成するプラスチック材料の前記クランプ部材と一体に形成されている、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１０】
請求項９に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記設置部材（１８）が、前記設置用アパーチャ（４８）を取り囲むアパーチャ補強部材（５２）をさらに有する、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１１】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記設置部材（１８）が金属材料で形成され、前記クランプ部材（１６）内にオーバーモールドされる、設置用ブラケット組立体。
【請求項１２】
請求項１１に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記設置部材（１８）が、前記クランプ部材（１６）から延在する第１の部分（１０）と、および前記設置用アパーチャ（４８）を画定する第２の部分（４６Ａ）とを有することを特徴とする、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１３】
請求項１２に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記第１の部分（１０）が前記第２の部分（４６Ａ）に対して同一平面にない、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１４】
請求項１３に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記第１の部分（１０）が前記第２の部分（４６Ａ）に実質的に平行であり、前記第２の部分（４６Ａ）からオフセットされている、設置用ブラケット組立体。
【請求項１５】
請求項１３に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記第１の部分（１０）が前記第２の部分（４６Ａ）に対して角度を付けられる、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１６】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記設置部材（１８）が接着剤をさらに含む、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１７】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記クランプ部材（１６）に取り付けられている隔離部材をさらに備え、前記隔離部材が前記クランプ部材（１６）と前記細長い部材（１２）との間に配置されるように構成されており、エラストマ材料で形成される、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１８】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記クランプ部材（１６）に結合される細長いテンションタブ（６２）をさらに備え、前記テンションタブ（６２）が、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）および前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）に所定の圧力を加えるためにテンショニングデバイス（１０）によって受けられるように構成されている、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項１９】
請求項１８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記テンションタブ（６２）がＴ形形状ヘッド（７８）を画定し、前記テンションタブ（６２）が、前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）によって画定されるテンションタブアパーチャ（６８）内で受けられる、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２０】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）が、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）によって画定される対応する第２のチャンネル（３０）内で受けられるように構成されている第２の湾曲突出部を画定する、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２１】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）がサドル設置部分（８２）を有し、前記サドル設置部分（８２）が前記サドル設置部分（８２）と前記第１のクランプ部材（１６Ａ）との間にタイスロット（８４）を画定し、前記タイスロット（８４）が細長いケーブルタイ（７４）を受けるように構成されている、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２２】
請求項２１に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記サドル設置部分（８２）が前記細長い部材（１２）に実質的に平行であり、前記タイスロット（８４）が前記細長い部材（１２）に対して実質的に垂直である、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２３】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記凸部部材（３４）が前記第１のクランプ部材（１６Ａ）の突出ビーム（４０）から突出し、前記突出部ビーム（４０）が、前記スロット状開口部（３６）の中に前記凸部部材（３４）を挿入するために前記第１のクランプ部材（１６Ａ）の手動で操作するためのプラットフォームを提供するように構成されている、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２４】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記凸部部材（３４）の前縁部が面取りされている、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２５】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）および前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）の各々が、その内側表面内に複数の平行な隆起部（２１）を画定する、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２６】
請求項２５に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記複数の平行な隆起部（２１）が前記細長い部材（１２）と非平行となるように構成されている、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２７】
請求項８に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記細長い部材（１２）の周りで前記第１のクランプ部材（１６Ａ）が閉じられているとき、前記ヒンジ機構（２２）が前記凸部部材（３４）と前記スロット状開口部（３６）との間のアライメントを維持する、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２８】
請求項２７に記載の設置用ブラケット組立体（１０）において、前記細長い部材（１２）の周りで前記第１のクランプ部材（１６Ａ）が閉じられているとき、前記ヒンジ機構（２２）が前記複数の鋸歯状部分（４２）と前記くさび形状の爪（３８）との間のアライメントを維持する、設置用ブラケット組立体（１０）。
【請求項２９】
細長い部材（１２）を固定する方法であって、前記方法が、
プラスチック材料で形成されるクランプ部材（１６）を提供するステップであって、前記クランプ部材（１６）が第１のクランプ部材（１６Ａ）と、ヒンジ機構（２２）により前記第１のクランプ部材（１６Ａ）に接続される第２のクランプ部材（１６Ｂ）とを画定し、前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）がスロット状開口部（３６）を画定し、前記第１のクランプ部材（１６ａ）および前記第２のクランプ部材（１６ｂ）の各々が細長い部材（１２）を包囲するように成形される弓形プロフィール（２０Ａ）を画定し、前記第１のクランプ部材（１６Ａ）が、前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）によって画定される対応する第１のチャンネル（３０）内で受けられるように構成されている第１の湾曲突出部を画定している、クランプ部材（１６）を提供するステップと、
細長いケーブルタイ（７４）を提供するステップと、
前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）から前記第１のクランプ部材（１６Ａ）を分離して取り外すステップと、
前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）内に前記細長い部材（１２）を配置するステップと、
前記スロット状開口部（３６）を通して前記ケーブルタイ（７４）を挿入するステップと、
前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）および前記細長い部材（１２）の周りに前記ケーブルタイ（７４）を巻き付けるステップであって、巻き付けることにより前記第２のクランプ部材（１６Ｂ）に対して前記細長い部材（１２）を固定する、ステップと、
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[0001]本発明は概して保持機構に関する。詳細には、本発明は、オフセットされて設置されるクランプを対象とし、ここでは、細長いバンドルが固定されて設置用孔から一定の距離でオフセットされる。
【０００２】
[0002]次に、例として添付図面を参照して本発明を説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】[0003]従来技術によるＰクランプを示す斜視図である。
【図２】[0004]本発明の実施形態による調整可能なＰクランプを示す斜視図である。
【図３】[0005]本発明の実施形態による図２に示される調整可能なＰクランプを示す上面図である。
【図４】[0006]本発明の実施形態による図２および３に示される調整可能なＰクランプを示す側面図である。
【図５】[0007]本発明の実施形態による図３の線５−５に沿う、図２から４に示される調整可能なＰクランプを示す断面図である。
【図６】[0008]本発明の実施形態によるヒンジ部分を示している、図２から５に示される調整可能なＰクランプを示す部分拡大図である。
【図７】[0009]本発明の実施形態に示されるロック爪を示している、図２から５に示されるクランプを示す部分拡大図である。
【図８】[0010]本発明の実施形態による細長い物体の周りに固定するように配置されているクランプを示す、図２の図と同様の図である。
【図９】[0011]本発明の実施形態による細長い物体の周りに固定されるクランプを示す、図８の図と同様の図である。
【図１０】[0012]本発明の実施形態による可撓性クレードルインサートを示す斜視図である。
【図１１】[0013]本発明の実施形態による図１０に示されるインサートを示す側面図である。
【図１２】[0014]本発明の実施形態による、クランプ部分上の定位置にある可撓性クレードルインサートを示す、図２の図と同様の、組立体を示す斜視図である。
【図１３】[0015]本発明の実施形態による、非補強開口部を有する固定タブを示している、図９に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図１４】[0016]図１４は、本発明の実施形態による、金属固定タブを示している、図１３に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。[0017]図１４Ａは、本発明の実施形態による、クランプ故障後の、細長い物体を固定するのに使用されているケーブルタイを示している、図１４に示される調整可能なＰクランプを示す斜視図である。
【図１５】[0018]本発明の実施形態による、角度付き部分を有する固定タブを示している、図１３および１４の図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図１６】[0019]図１６Ａは、代替の構成を示す斜視図であって、ここでは、本発明の実施形態に従って、金属位置決めブラケットが、Ｐクランプを使用せずに細長い物体を固定することを目的としてケーブルタイを受けるためのオーバーモールドされたサドルまたはスロットを有する。[0020]図１６Ｂは、本発明の実施形態による図１６Ａ示されるデバイスを示す側面図である。
【図１７】[0021]本発明の実施形態による、延伸されている角度付き部分を有する固定タブを示している、図１３、１４、および１５に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図１８】[0022]本発明の実施形態による、延伸されている角度付き部分を有する固定タブを示している、図１７に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図１９】[0023]図１９Ａは、本発明の実施形態による、延伸アーム部分および第１の方向の９０°延伸している角度付き部分を有する固定タブを示している、図１５、１７、および１８に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。[0024]図１９Ｂは、本発明の実施形態による、延伸アーム部分および第２の方向の９０°延伸している角度付き部分を有する固定タブを示している、図１５、１７、および１８に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図２０】[0025]本発明の実施形態による閉位置でクランプをさらに固定しているケーブルタイを示している、図９の図と同様の図である。
【図２１】[0026]本発明の実施形態による、本発明と共に使用されるためのテンションタブを示す斜視図である。
【図２２】[0027]本発明の実施形態に従って使用されるためのテンションタブ設置部分および定位置にあるテンションタブを示している、図１２の図と同様の図である。
【図２３】[0028]本発明の実施形態による、テンションタブを案内するための細長い溝を示している、調整可能なＰクランプおよび図２２に示されるテンションタブを示す正面図斜視図である。
【図２４】[0029]本発明の実施形態による、手持ち式デバイスによって締められているテンションタブを示している、図１２および２２に示される組立体およびテンションタブを示す部分切欠側面図である。
【図２５】[0030]本発明の実施形態による、組立体の別の実施形態、および単一の固定タブによって接合される２つのＰクランプを示す側面図である。
【図２６】[0031]本発明の実施形態による、金属固定タブによって接合される２つのＰクランプを示す、図２５の図と同様の図である。
【図２７】[0032]本発明の実施形態による、支持面に対して調整可能なＰクランプを固定するボルトを示している、図２に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図２８】[0033]本発明の実施形態による、細長い物体を受ける準備の整った、支持面に対して固定されている調整可能なＰクランプを示す、図２７の図と同様の図である。
【図２９】[0034]本発明の実施形態による、支持面に対して固定されており、細長い物体の周りに固定されるように配置されている調整可能なＰクランプを示す、図２７および２８の図と同様の図である。
【図３０】[0035]本発明の実施形態による、細長い物体の周りに固定されているＰクランプを示している、図２７から２９の図と同様の図である。
【図３１】[0036]細長い物体の周りにＰクランプを固定しているロック機構を示している、図３０に示される調整可能なＰクランプを示す一部切欠側面図である。
【図３２】[0037]本発明の実施形態による、Ｐクランプを開けるためのロック機構を解放するツールを示している、図３１の図と同様の図である。
【図３３】[0038]図３３Ａは、本発明の実施形態による、Ｐクランプを開けるためのロック機構を解放するツールを備える図３２の一部分を示す拡大図である。図３３Ｂは、本発明の実施形態による、Ｐクランプを開けるためのロック機構を解放するツールを備える図３２の一部分を示す拡大図である。
【図３４】[0039]本発明の実施形態による、Ｐクランプの周りに配置されるケーブルタイを示している、図３０の図と同様の図である。
【図３５】[0040]本発明の実施形態による、細長い物体の周りにＰクランプを固定している、定位置にあるケーブルタイを示している、図３４の図と同様の図である。
【図３５Ａ】[0041]本発明の実施形態による、クランプの故障中に細長い物体を固定するのに使用されているケーブルタイを示す、図３５に示される図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図３５Ｂ】[0042]本発明の実施形態による、線３５Ｂ−３５Ｂに沿う、図３５Ａに示される調整可能なＰクランプを示す断面図である。
【図３６】[0043]本発明の実施形態による、テンションタブ設置部分内の定位置にテンションタブがある状態の、支持面に対して固定されている調整可能なＰクランプを示している、図２２の図と同様の図である。
【図３７】[0044]本発明の実施形態による、手持ち式デバイスによって締められているテンションタブを示している、図３６に示される調整可能なＰクランプを示す側面図である。
【図３８】[0045] 本発明の実施形態による、テンションタブが完全に締められており、Ｐクランプが閉じられて細長い物体の周りに固定されており、テンションタブテールが切断されている状態の、図３７に示される調整可能なＰクランプを示す図である。
【図３９】[0046]本発明の実施形態による、サドル設置部分に取り付けられている第２のバンドルを示している、図８に示される組立体と同様の組立体を示す斜視図である。
【図４０】[0047]本発明の実施形態による、テンションタブアパーチャとの組み合わせの金属固定タブを有する、図２の図と同様の図である、組立体を示す斜視図である。
【図４１】[0048]本発明の実施形態による、図４０に示される調整可能なＰクランプを示す別の斜視図である。
【図４２】[0049]本発明の実施形態による、閉位置にあるＰクランプを示している、図４０および４１に示される調整可能なＰクランプを示す別の斜視図である。
【図４３】[0050]本発明の実施形態による、平坦部分を備える金属固定タブを有する、図４０に示される図と同様の図である、代替の組立図を示す斜視図である。
【図４４】[0051]本発明の実施形態による、金属固定タブの平坦部分が段差部分に対して入れ子状になっている状態の、図４３に示される２つの組立体を示す斜視図である。
【図４５】[0052]本発明の実施形態による、使用されるために定位置にあるテンションタブロックおよびテンションタブを示している、代替の組立体を示す斜視図である。
【図４６】[0053]図４６は、本発明の実施形態による、図４５に示されるテンションタブロックおよびテンションタブを示す側面図である。[0054]図４６Ａは、本発明の実施形態による、テンションタブロックおよびテンションタブを備える、図４６の一部分を示す拡大図である。
【図４７】[0055]本発明の実施形態による、設置用挿入チャンネルを示している、図４５の底面斜視図である。
【図４８】[0056]本発明の実施形態による、挿入チャンネル内に配置されようとしているときの設置用インサートを示している、図４５および４６に示される組立体を示す斜視図である。
【図４９】[0057]本発明の実施形態による、設置用矢尻部分を備えるように構成されている図４８に示される設置用インサートの変形形態を示す斜視図である。
【図５０】[0058]本発明の実施形態による、設置用ファーツリー（ｆｉｒ  ｔｒｅｅ）を備えるように構成されている図４８に示される設置用インサートの変形形態を示す斜視図である。
【図５１】[0059]本発明の実施形態による、設置用楕円形ファーツリーを備えるように構成されている図４８に示される設置用インサートの変形形態を示す斜視図である。
【図５２】[0060]本発明の実施形態による、設置用エッジクリップを備えるように構成されている図４８に示される設置用インサートの変形形態を示す斜視図である。
【図５３】[0061]本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートの部分断面図を示している、図４５から４８に示される組立体を示す正面図である。
【図５４】[0062]本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートを示している、図４５から４８に示される組立体を示す側面図である。
【図５５Ａ】[0063]本発明の実施形態による、図４８に示される２つの設置用インサートを有する設置用組立体の変形形態を示す斜視図である。
【図５５Ｂ】[0064]本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートが添着されている、図４５に示される２つの組立体を示している、図５５Ａの正面図である。
【図５６】[0065]図５６Ａは、本発明の実施形態による、ボルトなどの取付構造部を受けるようにサイズ決定および寸法決定される設置用アパーチャを有する、図５５Ａに示される設置用組立体の変形形態を示す斜視図である。[0066]図５６Ｂは、本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートと、設置用アパーチャ内に配置されているボルトとが添着されている、図４５に示される２つの組立体を示す、図５６Ａの正面図である。
【図５７Ａ】[0067]本発明の実施形態による、ボルトなどの取付構造部を受けるようにサイズ決定および寸法決定される設置用アパーチャを有する、図５６Ａおよび５６Ｂに示される２つの設置用インサートを有する設置用組立体の変形形態を示す斜視図である。
【図５７Ｂ】[0068]本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートと、設置用アパーチャ内に配置されているボルトとが添着されている、図４５に示される２つの組立体を示している、図５７Ａの正面図である。
【図５８】[0069]本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートさらには設置用アパーチャ内に配置されているボルトの部分断面図を示している、図５６Ａおよび５６Ｂに示される設置用組立体を示す側面図である。
【図５９】[0070]本発明の実施形態による、設置用チャンネル内に配置されている設置用インサートさらには設置用アパーチャ内に配置されているボルトの部分断面図示している、図５７Ａおよび５７Ｂに示される設置用組立体を示す側面図である。
【図６０】[0071]本発明の実施形態による、ボルトを受けるための設置用アパーチャを示している、図４５に示されるテンションタブロックおよびテンションタブを示している図４５の図に示されるＰクランプの変形形態を示す斜視図である。
【図６１】[0072]本発明の実施形態による、設置用アパーチャ内に配置されているボルトを示している、図６０の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
[0073]本発明を当業者が実施するのを可能にするために本発明の開示は詳細で正確なものであるが、本明細書で開示される物理的実施形態は単に本発明を例示するものであり、本発明は他の特定の構造でも具体化され得る。好適な実施形態を説明するが、本発明から逸脱することなく細部が変更され得る。
【０００５】
[0074]包括的に図面および、特に、図２から９を参照すると、細長いアイテムを支持構造に調整可能に取り付けるように構成されるデバイス１０の非限定の実施例が示されている。デバイス１０は「Ｐクランプ」に非常に類似しており、本明細書において以下では、調整可能なＰクランプ１０と称する。調整可能なＰクランプ１０が、想像線で示されているワイヤおよびケーブルなどの細長いアイテムをバンドル１２の中で固定するように、および隣接する支持構造１４に対してバンドル１２をさらに固定するように（例えば、図２７を参照）、機能する。バンドル１２は、可撓性もしくは剛性を有し、高温であるかもしくは低温である、ワイヤ、導管、またはケーブル、あるいは流体移送用ホースまたはチューブ、光ファイバ、導管、プラントバイン（ｐｌａｎｔ  ｖｉｎｅ）などの、単一の物体または複数の物体を備えることができることが明白であろう。また、一部の細長いアイテムは従来の管状の導管内の穴の中に収容され得る。調整可能なＰクランプ１０が、支持構造１４に対して調整可能なＰクランプ１０に取り付けられている間において、解放可能なクランピングを必要とする用途で使用されるのに特に良好に適する。
【０００６】
[0075]図２の図に示されるように、調整可能なＰクランプ１０が２つの主要な構成要素を有し、つまり、一体に形成される、クランプ部材１６と、設置要素１８とを有する。クランプ部材１６Ａ、１６Ｂが、実質的に対称である一対の弓形形状のプロフィール２０Ａ、２０Ｂを画定する。これらは本明細書において以下では弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂと称す。弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂがバンドル１２などの細長い要素を取り囲むように成形および寸法決定され、ヒンジ機構２２によって接合されている。弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂが、弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂから突出する隆起部２１をさらに画定することができる。隆起部２１がクランプ部材１６内でバンドル１２を固定するのを補助し、調整可能なＰクランプ１０の振動または他の運動中にバンドル１２の望ましくない回転を防止するのを補助する。別法として、クランプ部材１６Ａ、１６Ｂが、図１０から１２を参照して考察される、クレードル部材５８を有することもできる。図４で見ることができるように、ヒンジ機構２２が厚さの小さいエリア２４を有することができ、厚さの小さいエリア２４が、バンドル１２の設置および固定中にヒンジ機構２２が自由に屈曲または湾曲するのを可能にする。この種類のヒンジ機構はリビングヒンジと称され得る。ピアノヒンジ、背出し蝶番などの、他の種類のヒンジ機構を使用する代替的な実施形態も考えられ得る。ヒンジ機構は、バンドル１２の周りで第１のクランプ部材１６Ａを閉じるプロセスを通してスロット開口部３６に対しての弓形凸部３４のアライメントを維持するという利益を提供する。
【０００７】
[0076]図５および６を特に参照すると、ヒンジ機構がヒンジインターロック機構２６をさらに有することができることが分かるであろう。示されるように、インターロック機構２６が、対応するチャンネル３０の中で受けられるように構成されている弓形突出部２８を備える。クランプ部材１６が係合され、クランプ部材１６Ａ、１６Ｂがバンドル１２の周りで閉じられると、説明されるように、チャンネル３０内のインターロックする弓形突出部２８の相互作用がヒンジに跨る二次的な保持を実現する。これは、亀裂が発生することまたは他の故障を理由としてヒンジ機構２２内の厚さの小さいエリアが故障するという可能性の低い事象において必要であることであり、それにより、亀裂が発生することはまたは他の機能損失が生じることを理由として万が一厚さの小さいエリア２４が故障する場合にクランプ部材１６Ａ，１６Ｂを閉位置で保持することになる。ヒンジインターロック機構２６は必要なくてもよいが、バックアップ的な保持を実現し、プラスチック構成要素のロバスト性を心配する消費者によって所望される可能性がある。
【０００８】
[0077]図４、５、７、および８に示される、クランプ部材１６がロック機構３２をさらに有するのを見ることができる。ロック機構３２が、弓形凸部３４、および係合爪３８を有するスロット開口部３６から構成される。（特には、図５および７を参照）。示されるように、調整可能なＰクランプ１０の突出ビーム４０が弓形凸部３４に対して垂直に配置され、弓形凸部３４をスロット開口部３６の中に係合させるときに第１のクランプ部材１６Ａを操作者の指または親指が押圧するためのプラットフォームまたは凹部を提供する。第１のクランプ部材１６Ａが延伸している弓形凸部３４を有することができ、ここでは、スロット開口部３６が第２のクランプ部材１６Ｂに隣接して配置されている。弓形凸部３４は好適には複数の鋸歯状部分４２を有するようにモールドされ、複数の鋸歯状部分４２が弓形凸部３４の幅にわたって弓形凸部３４の長さに沿って延在する。鋸歯状部分４２は示されるように２つの平行な列となるように配置され得る。弓形凸部３４が、第２の弓形プロフィール２０Ｂに隣接する対応するスロット開口部３６内で受けられるように適合されている。特に図５および７に見ることができるように、スロット開口部３６内に位置している係合爪３８がその上に歯４４を有することができる。歯４４が、弓形凸部３４上の鋸歯状部分４２の幅に対応するように２つの平行な列となるように配置され得る。示されるように、バンドル１２を保持するために弓形凸部３４がスロット開口部３６の中に挿入されるときに、鋸歯状部分４２が係合爪３８上の歯４４に係合される。図８および９に最も良好に示されるように、弓形凸部３４が、一対の離間される鋸歯レール４３をさらに有することができる。一対の離間される鋸歯レール４３が、ロック機構３２を開けることを所望する場合に、解放ツール７６からのダメージから鋸歯状部分４２を保護するように機能する（図３２を参照されたい）。弓形凸部３４の前縁部が、弓形凸部３４をスロット開口部３６の中により容易に挿入するのを可能にするという利益を提供するために面取りされていてよい。
【０００９】
[0078]調整可能なＰクランプ１０が多様な範囲のバンドル直径を固定するように調整可能である。鋸歯状部分４２に対して爪歯４４を一つ一つ連続的に係合させることで、鋸歯状部分４２が調整可能なＰクランプ１０によって形成される円周の直径を縮小する。したがって、調整可能なＰクランプ１０が、調整可能なクランプ１０の各サイズのために設計されている所定の範囲内で、種々の細長いバンドル直径に対して調整可能である。
【００１０】
[0079]調整可能なＰクランプ１０の突出ビーム４０が弓形凸部３４に対して垂直に配置され、弓形凸部３４をスロット開口部３６の中に係合させるときに第１のクランプ部材１６Ａを操作者の指または親指が押圧するためのプラットフォームまたは凹部を提供する。
【００１１】
[0080]図１０および１１を参照すると、クレードル部材５８を見ることができる。クレードル部材５８は、それぞれのクランプ部材１６Ａ、１６Ｂに係合されるように、および使用中に固定されているバンドル１２の方を向くように、適合されている。クレードル部材５８はゴムまたは他の高摩擦係数材料で制作されていてよく、それにより、固定されているバンドル１２に対してグリップ力を提供し、また、調整可能なＰクランプ１０の振動または他の運動が起こり得るような用途において固定されているバンドル１２の望ましくない回転を防止する。クレードル部材５８がそれぞれのクランプ部材１６Ａ、１６Ｂを固定するためのフランジ６０を有することができる。
【００１２】
[0081]言及したように、本発明によるクランプ組立体１０が、クランプ式に保持されている細長い物品またはバンドル１２を支持構造１４に対して固定するために設置要素１８をさらに有する。図に見られるように、設置要素１８が、中に設置用アパーチャ４８を有する延伸している設置部材４６を有する。設置用アパーチャ４８は好適には示されるボルト５０などの取付構造部を受けるようにサイズ決定および寸法決定されているが（図２７から３８を参照）、主要な支持構造１４に対して調整可能なＰクランプ１０を取り付けるのに、ねじ、または他の公知の固定デバイスなどの、他の取付構造部が使用されてもよいことが理解されよう。設置部材４６は図２から１３に示されるように調整可能なＰクランプ１０と一体に形成されていてもよく、または図１４、１５、および１７から１９Ａ／Ｂに描かれているように、調整可能なＰクランプを用いてオーバーモールドされていてもよい。設置部材４６は、図２に見られるような成形ポリマーなど、または図１４に見られるような金属を含めた、任意適切な弾性材料で制作されていてよい。金属の設置部材４６は、例えば、ナット、ボルトなどの、高いトルクでの固定具の設置に耐えることができ、オーバーモールドされたプラスチックの第２のクランプ部材１６Ｂがいくらかの程度の振動減衰および／または隔離を実現する。
【００１３】
[0082]さらに、設置用アパーチャ４８が図２から１２に示されるようにアパーチャ補強部材５２を有してよいか、または特定の用途において所望される可能性があるように図１３から１５、および図１７から１９Ａ／Ｂに示されるようにこのような構造部を有さなくてもよい。さらに、設置部材４６Ａは図１６Ａおよび１６Ｂに示されるようにクランプ部材１６なしで使用されてもよく、ここでは、設置部材４６Ａが、調整可能なＰクランプの周りを通過してさらに調整可能なＰクランプと相互作用して調整可能なＰクランプを閉位置にさらに固定するためのケーブルタイ７４を受けるためのタブスロット９０を有する。設置部材４６Ａは、バンドル１２を経由させるために最適なロケーションおよび向きで設置部材４６Ａを配置するために平坦であってよいかまたは角度を付けられていてよい。設置部材４６Ａが金属で形成され得、バンドル１２と設置部材４６Ａの金属部分との間の接触を防止するためにタブスロット９０を囲んでいるプラスチックオーバーモールド部分９１を有する。設置部材４６Ａが、周囲でバンドルを圧縮および保持するのに使用される金属構成要素を用いずにバンドル１２を保持するという利益を提供する。金属構成要素がバンドルに直接には接触しない。バンドルに接触する金属は、例えば、ハーネス、ケーブル、ホースなどの、バンドルに対して有害なダメージを不利に与えることが知られている。
【００１４】
[0083]図１３から１９Ａ／Ｂに見られ得るように、設置部材４６、４６Ａは種々の形状および構成をとることができ、本発明の範囲内に留まることができる。示されるように、設置部材４６が概略平坦な構成で側方に延在することができ（図１３を参照）、段差部分５４を有することができるか（図１４を参照）、またはある角度で延在することができる（図１５を参照）。さらに、設置部材４６が所定の長さを有する延伸部分５６を有することができる（図１７および１８を参照）。延伸部分５６の長さは特定の用途の必要条件に応じて多様であってよい。延伸部分５６は、バンドル１２に近接して設置用孔またはｔｒｅａｄｅｄ  ｓｔｕｄが利用可能ではないような用途においてバンドル１２を延伸させるための、到達させるための、案内するための、および経由させるためのクランプ部材１６を配置することができるという利益を提供する。
【００１５】
[0084]さらに、設置部材４６が図１３で見ることができるように調整可能なＰクランプ１０との単一部片構成として一体に形成され得るか、図１４、および１７から１９Ａ／Ｂに示されるようにオーバーモールドされ得るか、図１６Ａおよび１６Ｂに示されるようにクランプ部材１６を有さない単一部片であってよい。
【００１６】
[0085]くさび形状の爪が２つの別個のセグメント化される歯列を有することができ、爪の係合を解放するために歯列の間に小さいドライバーを挿入するのを可能にするために歯列の間に十分な大きさの隙間を有する。相補的な、隙間が凸部上の鋸歯状部分の間に存在する。一実施形態が、同様に、くさび形状の爪のところで考察した隙間と同様の隙間を得るように凸部の鋸歯状部分をセグメント化する。得られる隙間が凸部の中央にあり、それにより同様に、鋸歯状部分に妨害されることなく、調整可能なＰクランプを解放するために鋸歯状部分の間に小さいドライバーを挿入するのを可能にし、解放プロセス中にドライバーにより鋸歯状部分がダメージを受ける可能性を下げる。別の実施形態が、隙間の縁部に高いレールを追加してそれにより鋸歯状部分ゾーンの側部に垂直に位置する鋸歯状部分壁を形成し、それにより、調整可能なＰクランプの解放中にドライバーにより鋸歯状部分がダメージを受ける可能性を低下させるドライバーのための解放チャンネルを作る。
【００１７】
[0086]したがって、上で言及した構造部はバンドル保持構造部を容易に解放するのを実現し、それによりクランプを再使用するのを可能にし、ダメージを防止する特徴に寄与し、これはつまり、妨害を受けることなくドライバーを入れるための隙間、およびドライバーの動きを制御してドライバーが外れるのを阻害するチャンネルである。
【００１８】
[0087]次に図２１から２４を参照すると、本発明のクランプ組立体１０がテンションタブ６２との組み合わせで使用されているのを見ることができる。本発明のクランプ組立体１０と共に使用されるためのテンションタブ６２が、細長いストラップ部分６４およびＴ形ヘッド部分６６を備えることができる。テンションタブ６２が、本明細書において以下で細長いバンドル１２と称される、バンドルまたはワイヤ、ケーブル、あるいはチューブなどの細長い部材の周りでクランプ部材１６Ａ、１６Ｂを使用者が閉じるのを補助するのに使用され得、さらにはバンドル１２の周りでクランプ部材１６Ａ、１６ｂに適切な張力を加えるのを補助するのに使用され得る。使用時、図２４に見られるように、テンションタブ６２が調整可能なＰクランプ１０上のテンションタブアパーチャ６８の中に挿入される。Ｔ形ヘッド部分６６がテンションタブアパーチャ６８内の当接部分７０に接触して止められ、対して、ストラップ部分６４がテンションタブアパーチャ６８から延在する（図２４を参照）。バンドル１２の周りでクランプ部材１６Ａ、１６Ｂを閉じるために、使用者が第１のクランプ部材１６Ａを押し下げて弓形凸部３４をスロット開口部３６の中まで移動させることができるか、またはテンションタブ６２が使用される場合は使用者がストラップ部分６４を握持するための手持ち式のテンショニング・カットオフツール７２を使用することができる。図２４に示されるようにテンションタブ６２および手持ち式のテンショニング・カットオフツール７２が使用される場合、手持ち式のテンショニング・カットオフツール７２が矢印Ａの方向にストラップ部分６４を引くように作動され、一方で第１のクランプ部材１６Ａを矢印Ｂの方向に押圧し、それにより手持ち式のテンショニング・カットオフツール７２に選択される所定の張力を加える状態でクランプ部材１６Ａ、１６Ｂを閉じる。所定の張力で閉じられると、手持ち式のテンショニング・カットオフツール７２がストラップ部分６４の余分な部分を切断することができる。本発明のクランプ組立体１０は、後で説明するように、ワイヤ、ケーブル、ホース、およびチューブなどの、細長いアイテムを固定してコンパクトでしっかしとしたバンドルにするために他の用途で広く使用されるような可撓性ケーブルタイ７４との組み合わせでも使用され得る（図２０を参照）。
【００１９】
[0088]図２５および２６の図が代替の実施形態のクランプ組立体１０Ａを示しており、ここでは、一対のクランプ部材１６Ａ、１６Ｂが側方において離間されており、設置要素１８Ａによって接合されている。上で説明した実施形態と同様に、これらの図の調整可能なＰクランプ１０Ａは、一対の一体に形成されるクランプ部材１６Ａ、１６Ｂと、設置要素１８Ａとの、２つの主要な構成要素を有する。クランプ部材１６Ａ、１６Ｂの各々が実質的に対称な一対の弓形形状プロフィール２０Ａ、２０Ｂを有し、これらの弓形形状プロフィール２０Ａ、２０Ｂがバンドル１２を取り囲むように成形および寸法決定されており、ヒンジ機構２２によって接合されている。弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂが弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂから突出部する隆起部２１をさらに有することができるか、または別法として、クランプ部材１６Ａ、１６Ｂが図１０および１１を参照して説明されるようにクレードル部材５８を有することができる。上で説明した実施形態と同様に、ヒンジ機構２２が厚さの小さいエリア２４を有することができ、それによりバンドル１２の設置および固定中にヒンジ機構２２が自由に動くのを可能にする。これらの図に示される調整可能なＰクランプ１０Ａがヒンジインターロック機構２６をさらに有し、上で考察したように、対応するチャンネル３０（これらの図では示されていない）の中で受けられるように構成されている弓形吐出部２８を備えている。さらに、図２５および２６に示される調整可能なＰクランプ１０Ａが、支持構造１４に対してクランプ式に保持されている細長い物品またはバンドル１２を固定するために設置要素１８を有する（図２７から３８を参照）。上の実施形態と同様に、設置要素１８Ａが中に設置用アパーチャ４８を有する延伸している設置部材４６を有し、延伸している設置部材４６はアパーチャ補強部材５２を有しても有さなくてもよい。設置部材４６が図２５に示されるように調整可能なＰクランプ１０Ａと一体に形成され得るか、または図２６に描かれるように調整可能なＰクランプ１０Ａを用いてオーバーモールドされてもよい。
【００２０】
[0089]本発明による説明されるクランプ組立体１０を使用する方法が図２７から３３Ｂに見ることができる。示されるように、調整可能なＰクランプ１０の設置要素１８が示されるボルト５０により支持構造１４に固定されるが、他の取付構造部が、ねじ、または他の公知の固定デバイスなどの、主要な支持構造１４に対して調整可能なＰクランプ１０に取り付けるのに使用され得ることが理解されよう。バンドル１２が弓形プロフィール２０Ｂ上に配置され、クランプ部材１６Ａが矢印Ｃの方向に移動させられる（図２９を参照）。クランプ部材１６Ａがバンドル１２の周りを移動するとき、弓形凸部３４およびその鋸歯状部分４２が、適切な張力に達してバンドル１２が固定されるようになるまで、スロット開口部３６内の係合爪３８によって係合される。バンドル１２を解放することが所望される場合、細長い解放ツール７６が図３２から３３Ｂに示されるようにスロット開口部３６の中に挿入される。解放ツール７６が係合爪３８を付勢し、その結果、係合爪３８上の歯４４が弓形凸部３４の鋸歯状部分４２から外れ、弓形凸部３４が矢印Ｄの方向に解放され得、それによりクランプ部材１６を開けてバンドル１２を自由にする。さらに、図３３Ａおよび３３Ｂの図が、弓形凸部３４を解放するのに使用者をさらに補助するためのくさび解放補助具８６を有する係合爪３８を示す。示されるように、解放ツール７６が矢印Ｅの方向に移動し、矢印Ｄの方向に弓形凸部３４を解放するためにくさび解放補助具８６を付勢する（図３２を参照されたい）。
【００２１】
[0090]図３４および３５が、本発明による説明されるクランプ組立体１０を使用する別の方法を示している。示されるように、図２８から３１の方法と同様に、設置要素１８が、ボルト５０または他の適切な固定具により支持構造１４に固定される。バンドル１２が弓形プロフィール２０Ｂ上に配置され、クランプ部材１６Ａが図２９に示されるように移動させられ、その結果、弓形凸部３４およびその鋸歯状部分４２が、適切な張力に達してバンドル１２が固定されるようになるまで、スロット開口部３６内の係合爪３８によって係合される。図３４および３５に示される方法が、ケーブルタイ７４を用いてクランプ部材１６を保持する別のステップを含むことができる。通常、このようなケーブルタイ７４がヘッド７８および可撓性ストラップ７９を有し、可撓性ストラップ７９がテール部分８０で終端する。使用時、ケーブルタイ７４がヘッド７８を通して挿入されて、この使用ではクランプ部材１６である細長いアイテム周りでループ状となる。次いで、テール部分８０がきつく引かれ、それによりクランプ部材１６の周りでストラップ７９を引き、それによりクランプ部材１６を閉位置で固定する。ヘッド７８内の爪機構（図示せず）が後退しないようにストラップ７９を固定する。クランプ部材１６の故障時またはクランプ部材１６が他の形で望まれずに解放される場合、ケーブルタイ７４を使用することがクランプ部材１６を閉位置でさらに固定する（図３５Ａおよび３５Ｂを参照）。
【００２２】
[0091]ヒンジ機構が折れたりクランプ部材１６Ａが脱着したりするかまたは失われたりすることが万が一生じた場合には、調整可能なＰクランプの残りの部分が、可撓性ケーブルを使用することによりサドル設置部分として使用され得、それにより、図３５Ａおよび３５Ｂに示されるように、サドル設置部分基部に対してバンドルを固定する。これは、壊れた調整可能なＰクランプを迅速する修理するのを実現しようと試みる消費者にとって有益である。例えば、漏洩している油圧ホースを緊急に修理している道路上のトラック運転手が、故障したホースを取り外しながら調整可能なＰクランプのヒンジを誤って切断する可能性がある。トラック運転手が、トラックサービスエリアで広く利用可能である標準的なケーブルタイを使用して調整可能なＰクランプの残りの部分に対して新しい油圧ホースを成功裏に固定することができる。
【００２３】
[0092]さらに、本質的な柔軟性を有するデザインを有することによりおよび耐衝撃性のポリマー材料で形成されていることにより、調整可能なＰクランプが、振動減衰を行うことができない金属のＰクランプと比較して、細長いバンドル、つまり、ケーブル、ワイヤ、ハーネス、ホース、チューブ類など、のための隔離および／または振動減衰を実現する。振動減衰は、調和振動数で振動することが可能である非可撓性の構成要素で起こるような疲労破壊の発生を低減する。例えば、高速道路の速度で自動車の金属ブレーキラインが振動する場合、ブレーキラインを保持する金属のＰクランプも振動する。このような事例では、可撓性のプラスチック構成要素が定期的に設置されない場合、ブレーキライン接続部のところでおよび金属のＰクランプ上で疲労破壊が起こる可能性がある。
【００２４】
[0093]説明されるクランプ組立体１０を使用するおよびテンションタブ６２を利用する別の方法が、図３６から３９の図で見られ得る。テンションタブ６２が、上で説明したように、細長いストラップ部分６４、およびヘッド部分（図示せず）を備えることができる。テンションタブ６２が、バンドル１２の周りでクランプ部材１６Ａ、１６Ｂを設置者が調節しながら閉じるのを補助し、およびバンドル１２の周りでクランプ部材１６Ａ、１６Ｂに適切で正確な張力を加えるのに使用され得る。示されるように、および図２８から３３Ｂおよび３４から３５Ｂの方法と同様に、設置要素１８がボルト５０により支持構造１４に固定される。バンドル１２が弓形プロフィール２０Ｂ上に配置され、テンションタブ６２が調整可能なＰクランプ１０上のテンションタブアパーチャ６８の中に挿入される。ヘッド部分がテンションタブアパーチャ６８内の当接部分７０に接触して止められ、対して、ストラップ部分６４がテンションタブアパーチャ６８から延在する（図２４を参照）。手持ち式のテンショニング・カットオフツール７２がストラップ部分６４を握持し、手持ち式テンショニング・カットオフツール７２が作動され、矢印Ａの方向のストラップ部分６４を引く（図２４も参照されたい）。手持ち式テンショニング・カットオフツール７２が矢印Ｂの方向において第１のクランプ部材１６Ａを押圧し、それにより所定の張力を用いてクランプ部材１６Ａ、１６Ｂを閉じ、その結果、弓形凸部３４およびその鋸歯状部分４２が、適切な張力に達してバンドル１２が固定されるようになるまで、スロット開口部３６内の係合爪３８によって係合される。
【００２５】
[0094]これらの図でさらに見ることができるように、本発明によるクランプ組立体１０がサドル設置部分８２を装備することができる。図３９に特に注目すると、サドル設置部分８２がクランプ部材１６Ａに取り付けられてタイスロット８４を有していることが分かるであろう。サドル設置部分８２が、ケーブルタイ７４によって固定されるバンドル１２を支持することができる。示されるように、ケーブルタイ７４がバンドル１２を取り囲み、タイスロット８４によって受けられ、それによりバンドル１２をサドル設置部分８２に取り付ける。サドル設置部分８２が図３７から３９に示される調整可能なＰクランプ１０との組み合わせで示されているのに対して、他の図に描かれているクランプ組立体１０、１０Ａもサドル設置部分８２を有することができることが理解されよう。サドル設置部分８２が、分離される平行なバンドルを調整可能なＰクランプ１０に固定することができるという利益を提供する。
【００２６】
[0095]図４０から４２の図が、上で説明した特徴を組み合わせる本発明によるクランプ組立体１０Ｂの別の実施形態を示す。説明される他の実施形態と同様に、これらの図の調整可能なＰクランプ１０Ｂが一体に形成されるクランプ部材１６および設置要素１８を有し、クランプ部材１６が一対のロッククランプ部材１６Ａ、１６Ｂを有し、これらの各々が弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂを画定する。示されるように、弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂが弓形プロフィール２０Ａ、２０Ｂから突出する隆起部２１をさらに有することができ、それによりクランプ部材１６内でバンドル１２（これらの図には示されない）を固定するのを補助し、および調整可能なＰクランプ１０Ｂの振動中または他の運動中にバンドル１２の望ましくない回転を防止するのを補助する。示されないが、上の実施形態と同様に、これらの図の調整可能なＰクランプ１０Ｂがクレードル部材５８を有することができる。さらに、ヒンジ機構２２が厚さの小さいエリア２４を有することができ、それによりバンドル１２の設置および固定中にヒンジ機構２２が自由に動くのを可能にする。さらに示されるように、および説明される上の実施形態とやはり同様に、ヒンジ機構２２がヒンジインターロック機構２６を有することができ、ここでは、弓形突出部２８が対応するチャンネル３０の中で受けられるように構成されている。
【００２７】
[0096]図４０から４２に示される実施形態が上の実施形態のものと同様のロック機構３２をさらに有し、ここでは、ロック機構３２が、弓形凸部３４と、係合爪３８を有するスロット開口部３６とから構成されている。爪３８が、図３３Ａおよび３３Ｂを参照して説明したものと同様のくさび解放補助具８６を有することができる。示されるように、第１のクランプ部材１６Ａの突出ビーム４０が延伸されている弓形凸部３４を有することができ、ここでは、スロット開口部３６が第２の弓形プロフィール２０Ｂに隣接して配置されている。弓形凸部３４が好適には複数の鋸歯状部分４２と共にモールドされ、複数の鋸歯状部分４２が弓形凸部３４の幅にわたって弓形凸部３４の長さに沿って延在する。鋸歯状部分４２は示されるように２つの平行な列となるように配置され得、ここではくさび解放補助具８６が鋸歯状部分４２の列の間に配置されている。上で言及したように、弓形凸部３４が、第２の弓形プロフィール２０Ｂに隣接する対応するスロット開口部３６内で受けられるように適合されている。スロット開口部３６内に位置している係合爪３８が、弓形凸部３４上の鋸歯状部分４２の幅に対応する２つの平行な列となるように配置されている歯４４を有することができる。上の実施形態と同様に、バンドル１２を保持するために弓形凸部３４がスロット開口部３６の中に挿入されるときに、鋸歯状部分４２が係合爪３８上の歯４４に係合される。弓形凸部３４が一対の離間される鋸歯レール４３をさらに有することができ、それにより、ロック機構３２を開けることを所望する場合に、解放ツール７６による鋸歯状部分４２に対するダメージを最小にする（図３２、３３Ａ、および３３Ｂを参照）。弓形凸部３４が、図示のフランジ９２によって補強され得る。フランジ９２が使用時に弓形凸部３４が捻じれたりまたは歪んだりするのを低減する。示されるように、この実施形態の設置部材４６がオーバーモールドされ得る。
【００２８】
[0097]図４３および４４が、図４０から４２で考察される調整可能なＰクランプ１０Ｂの変形形態を示す。これらの図の調整可能なＰクランプが、平坦なプロフィールの部分８８を有するオーバーモールドされた設置部材４６Ｂを有する。平坦なプロフィールの部分８８が、図４３に示されるように、２つのクランプ組立体１０Ｂを入れ子状にするのを可能にする。示されるように、設置部材４６Ｂの平坦なプロフィールの部分８８が、対応するクランプ組立体１０Ｂの段差部分５４に対して入れ子状になっており、それにより複数の隣接するクランプ組立体１０Ｂを容易に使用するのを可能にする。
【００２９】
[0098]図４５から４８の実施形態が、上のすべての実施形態で考察されるテンションタブ設置部分１００の変形形態を特徴とする代替のクランプ組立体１０Ｃを示している。テンションタブ設置部分１００が、内側面１０４と、外側面１０６とを有する実質的に対称な複数のタブ設置用フランジ１０２から構成される。タブ設置用フランジ１０２がテンションタブ６２のほぼ幅の分だけ離間されている。テンションタブ６２を設置するために、使用者がタブ設置用フランジ１０２の間に滑らすようにテンションタブ６２を挿入、内側面１０４に接するように接触させる。さらに、テンションタブ６２がタブ固定用くさび１０８により定位置でロックされる。外す場合、使用者が外側面１０６およびタブ固定くさび１０８に圧力を加え、それによりテンションタブ６２を取り外す。
【００３０】
[0099]図４７、４８、および５３から５４に関して、示される実施形態が、接着パッド１２４および接着面１１６を使用して表面上に調整可能なＰクランプを設置することを目的としたクランプ式設置アタッチメント１１０を特徴としている。クランプ式設置アタッチメント１１０が水平方向において調整可能なＰクランプの設置用挿入チャンネル１３０の中まで案内され、ここでは、クランプ式設置アタッチメント１１０の上側面１１２が案内されて上側チャンネル表面１３０Ａに摩擦的に係合され；実質的に対称であり鏡像のチャンネルウイング１３２が設置アタッチメントの溝表面１２２および中間表面１１８に摩擦的に係合され、それによりクランプ式設置アタッチメント１１０を設置用挿入チャンネル１３０内の案内された位置で維持する。湾曲しているくさびクリップ面１２０Ａがチャンネルくさび１２６の下に案内され、くさびクリップ１２０がくさびクリップ１２６Ａの外側面上で固定される。
【００３１】
[00100]図４９から５２が、種々の設置手法で使用されるクランプ式設置アタッチメント１００の複数の構成を特徴としている。図４９が設置用矢尻１４０を有するように構成されている設置具を示している。図５０が設置用ファーツリー１５０を有するように構成されている設置アタッチメントを示している。図５１が設置用楕円ファーツリー１６０を有するように構成されている設置アタッチメントを示している。図５２が設置用エッジクリップ１７０を有するように構成されている設置アタッチメントを示している。
【００３２】
[00101]図５５Ａおよび５５Ｂがクランプ設置組立体の別の変形形態を示している。これらの図の調整可能なＰクランプが、隆起しているリップ部材２００Ａを有する溝部材２００を有する。隆起しているリップ部材２００Ａが、調整可能なＰクランプ１０Ｃの外側リップを溝部材２００の溝の中に収めるのを可能にし、それにより複数の隣接するクランプ組立体１０Ｃを容易に使用するのを可能にする。
【００３３】
[00102]図５６Ａ、５６Ｂ、および５８がクランプ設置組立体の別の変形形態を示している。これらの図の調整可能なＰクランプが、調整可能なＰクランプ１０Ｃの外側リップをリップ部材２１０の溝の中に収めるのを可能にし、それにより複数の隣接するクランプ組立体１０Ｃを容易に使用するのを可能にする成形リップ部材を含む。リップ部材２１０が、ボルト５０などの取付構造部を受けるようにサイズ決定および寸法決定される設置用アパーチャ４８を収容するように形成されている。
【００３４】
[00103]図５７Ａ、５７Ｂ、および５９が調整可能なＰクランプの別の変形形態を示す。これらの図の調整可能なＰクランプが設置部材２２０および鏡像のリップウイング２２４を有する。リップウイング２２４が、図５７Ｂに示されるように、調整可能なＰクランプ１０Ｃの外側リップを溝の下に収めるのを可能にし、それにより調整可能なＰクランプ上の堅固な位置でロックを維持する。示されるように、設置部材２２０のリップ部材２１０が、ボルト５０などの取付構造部を受けるようにサイズ決定および寸法決定される設置用アパーチャ４８を収容するように形成されている。
【００３５】
[00104]図６０および６１が、クランプ式に保持されている細長い物品またはバンドル１２を支持構造１４に固定するための設置要素１８をやはり有するクランプ組立体１０Ｃを示している。
【００３６】
[00105]上記の説明は本発明の原理を単に例示するものとしてみなされる。さらに、当業者であれば多くの修正形態および変更形態を容易に思い付くことから、示されて説明される正確な構成および動作のみに本発明を限定することを所望されない。好適な実施形態を説明してきたが、特許請求の範囲によって定義される本発明から逸脱することなく、細部が変更され得る。
【００３７】
[00106]本発明の好適な実施形態に関連させて本発明を説明してきたが、本発明はそれのみに限定されることを意図されず、以下の特許請求の範囲に記載される範囲のみに限定される。例えば、上述の実施形態（および／または、その態様）が互いに組み合わせて使用され得る。加えて、本発明の範囲から逸脱することなく、特定の状況または材料を構成要素するための多くの修正形態が、本発明の教示に対して作られ得る。本明細書で説明される種々の構成要素の、寸法、材料の種類、種々の構成要素の向き、ならびに、数および位置は、特定の実施形態のパラメータを画定することを意図され、限定的であることを意図されず、単に典型例の実施形態である。
【００３８】
[00107]上記の説明を考察することにより、当業者には、特許請求の範囲の趣旨および範囲内の多くの他の実施形態および修正形態が明らかとなろう。したがって、本発明の範囲は、特許請求の範囲が享受する均等物の全範囲と共に、以下の特許請求の範囲を参照して決定されるべきである。
【００３９】
[00108]本明細書で使用される「１つまたは複数」は、１つの要素によって実施される機能、例えば分散的な形で、２つ以上の要素によって実施される機能、１つの要素によって実施される複数の機能、複数の要素によって実施される複数の機能、または上記の任意の組み合わせ、を含む。また、本明細書で使用される「実質的な平行」は絶対的な平行の±１５°を意味し、「実質的な垂直」は絶対的な垂直の±１５°を意味する。
【００４０】
[00109]本明細書で説明される種々の実施形態の記述で使用される用語は特定の実施形態を説明することのみを目的としており、限定的であることを意図されない。種々の説明される実施形態および添付の特許請求の範囲の記述で使用される場合の、「ａ」、「ａｎ」、および「the」は、文脈により明確に他の意味で示されない限りにおいて、複数形も含むことを意図される。また、本明細書で使用される場合の「および／または」という用語が、関連の列記されるアイテムのうちの１つまたは複数のアイテムの任意の可能性のある組み合わせおよびすべての可能性のある組み合わせを意味して包含することを理解されたい。さらに、本明細書で使用される場合の、「ｉｎｃｌｕｄｅｓ」、「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ」、「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」、および／または「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」は、記載される特徴、整数、ステップ、動作、要素、および／または構成要素の存在を明記しており、１つまたは複数の他の、特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素、および／またはそのグループを排除しない、ことを理解されたい。
【００４１】
[00110]ｏｒｄｉｎａｎｃｅまたは向きの用語が本明細書で使用される可能性があるが、これらの要素はこれらの用語のみに限定されるべきではない。ｏｒｄｉｎａｎｃｅまたは向きのすべての用語が、特に明記しない限りにおいて、１つの要素を別の要素から区別することを目的として使用されており、特に明記しない限りにおいて、特定の順序、動作順序、方向、または向きを意味していない。
【符号の説明】
【００４２】
１０  調整可能なＰクランプ、クランプ組立体
１０Ａ  Ｐクランプ、クランプ組立体
１０Ｂ  調整可能なＰクランプ
１０Ｃ  代替のクランプ組立体
１２  バンドル
１４  支持構造
１６  クランプ部材
１６Ａ  クランプ部材
１６Ｂ  クランプ部材
１８  設置要素
２０Ａ  弓形形状のプロフィール
２０Ｂ  弓形形状のプロフィール
２１  隆起部
２２  ヒンジ機構
２４  厚さの小さいエリア
２６  インターロック機構
２８  弓形突出部
３０  チャンネル
３２  ロック機構
３４  弓形凸部
３６  スロット開口部
３８  係合爪
４０  突出ビーム
４２  鋸歯状部分
４３  鋸歯レール
４４  歯
４６  設置部材
４６Ａ  設置部材
４６Ｂ  設置部材
４８  設置用アパーチャ
５０  ボルト
５２  アパーチャ補強部材
５４  段差部分
５６  延伸部分
５８  クレードル部材
６２  テンションタブ
６４  ストラップ部分
６６  Ｔ形ヘッド部分
６８  テンションタブアパーチャ
７０  当接部分
７２  テンショニング・カットオフツール
７４  ケーブルタイ
７６  解放ツール
７８  ヘッド
７９  可撓性ストラップ
８０  テール部分
８２  サドル設置部分
８４  タイスロット
８６  くさび解放補助具
８８  平坦なプロフィールの部分
９０  タブスロット
９１  プラスチックオーバーモールド部分
９２  フランジ
１００  テンションタブ設置部分
１０２  タブ設置用フランジ１０２
１０４  内側面
１０６  固定用くさび、外側面
１０８  調整可能なＰクランプ、タブ固定用くさび
１１０  クランプ式設置アタッチメント
１１２  上側面
１１６  接着面
１１８  中間表面
１２０  くさびクリップ
１２０Ａ  くさびクリップ面
１２２  溝表面
１２４  接着パッド
１２６  くさびクリップ
１２６Ａ  くさびクリップ
１３０  設置用挿入チャンネル
１３０Ａ  上側チャンネル表面
１３２  チャンネルウイング
１４０  設置用矢尻
１５０  設置用ファーツリー
１６０  設置用楕円ファーツリー
１７０  設置エッジクリップ
２００  溝部材
２００Ａ  リップ部材
２１０  リップ部材
２２０  設置部材
２２４  リップウイング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
2020056501.tif 000050
【図４７】
2020056501.tif 000051
【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
2020056501.tif 000054
【図５１】
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【図５２】
2020056501.tif 000056
【図５３】
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【図５４】
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【図５５Ａ】
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【図５５Ｂ】
2020056501.tif 000060
【図５６】
2020056501.tif 000061
【図５７Ａ】
2020056501.tif 000062
【図５７Ｂ】
2020056501.tif 000063
【図５８】
2020056501.tif 000064
【図５９】
2020056501.tif 000065
【図６０】
2020056501.tif 000066
【図６１】
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【外国語明細書】
2020056501000001.pdf