(57)【要約】【課題】筋肉電気刺激装置を利用した効果的なトレーニング方法を提供する。【解決手段】ユーザに装着された所定の筋肉電気刺激装置によるユーザの筋肉への電気刺激の印加を開始し、ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、内部に流動体を含む所定の運動用具を把持した状態のユーザが流動体を揺動させる第１の方向へ体を動かし、ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、運動用具を把持した状態のユーザが第１の方向と異なる第２の方向へ体を動かす。【選択図】図１４
2020081148.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の筋肉電気刺激装置によるユーザの筋肉への電気刺激の印加を開始する過程と、
前記ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、内部に流動体を含む所定の運動用具を把持した状態の前記ユーザが前記流動体を揺動させる第１の方向へ体を動かす過程と、
前記ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、前記運動用具を把持した状態の前記ユーザが前記第１の方向と異なる第２の方向へ体を動かす過程と、
を備えることを特徴とするトレーニング方法。
【請求項２】
所定の筋肉電気刺激装置によるユーザの筋肉への電気刺激の印加を開始する過程と、
前記ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、内部に流動体を含む所定の運動用具を把持していない状態の前記ユーザが複数種類の運動をする過程と、
前記ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、前記運動用具を把持した状態の前記ユーザが前記複数種類の運動をする過程と、
を備えることを特徴とするトレーニング方法。
【請求項３】
所定時間にわたり、電気刺激を筋肉に与える所定の筋肉電気刺激装置によって筋肉に強縮を生じさせ得る所定周波数の電気刺激をユーザの筋肉に印加する期間に、所定の運動用具を把持した状態の前記ユーザが前記運動用具とともに体を動かす過程と、
前記所定時間より短い時間にわたり、前記筋肉電気刺激装置によって筋肉に単収縮を生じさせ得る周波数であって前記所定周波数より低い周波数にて電気刺激を印加する、または、電気刺激の印加を停止する期間に、前記運動用具を把持した状態のユーザが前記運動用具とともに体を動かす過程と、
を備えることを特徴とするトレーニング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
人間の身体的運動に用いる運動器具として、例えば筋肉電気刺激装置がある（例えば、特許文献１参照）。筋肉電気刺激装置は、筋肉に微弱な電流を流して筋肉を緊張および弛緩させることで、筋肉を運動させて筋力強化を図ることが期待される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−６６４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、筋肉電気刺激装置を利用しつつ、より効果的に筋力を高めるために、筋肉電気刺激装置により不随意運動を起こした上で、その不随意運動に逆行する方向に随意運動をすることで高い負荷を与えるトレーニングがある。このようなトレーニングをする場合に、より効果的に高い負荷を与えつつ、過剰な負荷とならないように適切に負荷をコントロールする方法が模索されていた。
【０００５】
本発明は、こうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、筋肉電気刺激装置を利用した効果的なトレーニング方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明のある態様のトレーニング方法は、所定の筋肉電気刺激装置によるユーザの筋肉への電気刺激の印加を開始する過程と、ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、内部に流動体を含む所定の運動用具を把持した状態のユーザが流動体を揺動させる第１の方向へ体を動かす過程と、ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、運動用具を把持した状態のユーザが第１の方向と異なる第２の方向へ体を動かす過程と、を備える。
【０００７】
ここで「ユーザ」は、本発明のトレーニング方法を実施する主体であって、その体の１箇所以上の部位に一つ以上の「筋肉電気刺激装置」が装着された状態で「運動用具」を把持し得る主体であってよい。「内部に流動体を含む所定の運動用具」は、例えば水と空気が入れられた円筒状のバッグであってよく、ユーザが手で把持するためのハンドルが複数箇所に取り付けられていてよい。「ユーザが流動体を揺動させる第１の方向へ体を動かす」は、ユーザが体ないし腕を第１の方向に動かすことで運動用具内の流動体を揺動させ、その予測困難な動きにより負荷を変動させることをいう。
【０００８】
この態様によると、筋肉電気刺激装置により生じる不随意運動に逆行するような方向で随意運動をすることで筋肉に高い負荷を与えられるだけでなく、運動用具内の流動体の予測困難な動きにより筋肉への負荷を変動させることができる。これにより、より効果的で効率的なトレーニングを実現することができる。
【０００９】
本発明の別の態様もまた、トレーニング方法である。この方法は、所定の筋肉電気刺激装置によるユーザの筋肉への電気刺激の印加を開始する過程と、ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、内部に流動体を含む所定の運動用具を把持していない状態のユーザが複数種類の運動をする過程と、ユーザの筋肉へ電気刺激が印加される間、運動用具を把持した状態のユーザが複数種類の運動をする過程と、を備える。
【００１０】
この態様によると、筋肉電気刺激装置により生じる不随意運動に逆行するような方向で随意運動をすることで筋肉に高い負荷を与えられるだけでなく、運動用具内の流動体の予測困難な動きにより筋肉への負荷を変動させることができる。また、長時間にわたって筋肉への負荷が高くなりすぎることを回避するために、まずは運動用具を利用しない状態での運動から始め、その後に運動用具を利用した状態にて同様の運動をすることで、体にかかる負荷を最適化することができる。これにより、より効果的で効率的なトレーニングを実現することができる。
【００１１】
本発明のさらに別の態様もまた、トレーニング方法である。この方法は、所定時間にわたり、電気刺激を筋肉に与える所定の筋肉電気刺激装置によって筋肉に強縮を生じさせ得る所定周波数の電気刺激をユーザの筋肉に印加する期間に、所定の運動用具を把持した状態のユーザが運動用具とともに体を動かす過程と、所定時間より短い時間にわたり、筋肉電気刺激装置によって筋肉に単収縮を生じさせ得る周波数であって所定周波数より低い周波数にて電気刺激を印加する、または、電気刺激の印加を停止する期間に、運動用具を把持した状態のユーザが運動用具とともに体を動かす過程と、を備える。
【００１２】
ここで、「強縮を生じさせ得る所定周波数」は、例えば不完全強縮を生じさせ得る１５Ｈｚ以上３０Ｈｚ以下の範囲の周波数であってよい。または、完全強縮を生じさせ得る３０Ｈｚを超える周波数を用いる仕様としてもよく、その場合は印加時間を短くしてもよい。「単収縮を生じさせ得る周波数」は、例えば０Ｈｚより大きく１５Ｈｚ未満の範囲の周波数であってよい。
【００１３】
この態様によると、筋肉電気刺激装置により生じる不随意運動に逆行するような方向で随意運動をすることで筋肉に高い負荷を与えられるだけでなく、運動用具内の流動体の予測困難な動きにより筋肉への負荷を変動させることができる。また、不完全強縮と、単収縮または休止とを繰り返すことで筋肉の収縮と弛緩の割合をコントロールでき、過剰な負荷を与えることなく、より効果的で効率的なトレーニングを実現することができる。
【００１４】
なお、以上の構成要素の任意の組み合わせや、本発明の構成要素や表現を方法、装置、プログラム、プログラムを記録した記録媒体、システムなどの間で相互に置換したものもまた、本発明の態様として有効である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、筋肉電気刺激装置を利用した効果的なトレーニング方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】電気刺激装置の構成を示す表面図である。
【図２】電気刺激装置の構成を示す裏面図である。
【図３】電気刺激装置の使用状態を示す説明図である。
【図４】電気刺激装置の配線系統を示す配線図である。
【図５】コントローラを示す図である。
【図６】筋肉電気刺激装置の他の例を示す図である。
【図７】ユーザの腹筋および脇腹、腕、脚のそれぞれに電気刺激装置を装着した状態を示す図である。
【図８】運動用具の外観を示す図である。
【図９】ユーザが運動用具を順手で把持した状態を示す図である。
【図１０】ユーザが運動用具を逆手で把持した状態を示す図である。
【図１１】キャリーツイストおよびヒップサークルを模式的に示す図である。
【図１２】サイドベンドおよびスクワットツイストを模式的に示す図である。
【図１３】サイドベンド＋バッククロスおよびフロントランジ＋アームリーチを模式的に示す図である。
【図１４】スクワットニードルおよびスクワット＋オーバーヘッドクロスを模式的に示す図である。
【図１５】第１のプログラムにおける運動メニューを示す図である。
【図１６】第２のプログラムにおける運動メニューを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本実施形態のトレーニング方法は、ユーザに装着された筋肉電気刺激装置によりユーザに電気刺激を印加した状態であって、内部に流動体を含む運動用具を把持した状態のユーザによってなされる運動の方法である。以下、筋肉電気刺激装置の例と、運動用具の例について説明した後で、トレーニング方法について説明する。
【００１８】
＜筋肉電気刺激装置＞
図１は、電気刺激装置１０の構成を示す表面図である。図２は、電気刺激装置１０の構成を示す裏面図である。図３は、電気刺激装置１０の使用状態を示す説明図である。図３（ａ）は身体の前側から見た図であり、図３（ｂ）は身体を後側から見た図である。
【００１９】
電気刺激装置１０は、第１取付具１２と、第２取付具１４Ｌ、１４Ｒと、接続部材１６と、コントローラ１８と、を備える。本実施形態の第２取付具１４Ｌ、１４Ｒには、ユーザの左半身に対応する左側第２取付具１４Ｌと、その右半身に対応する右側第２取付具１４Ｒとが含まれる。ここでのユーザは、たとえば、電気刺激装置１０が販売、貸与等される国における標準体型であるものとする。
【００２０】
第１取付具１２は、ユーザの身体に取り付けられる第１本体２０を有する。第２取付具１４Ｌ、１４Ｒは、第１取付具１２とは別の個所で身体に取り付けられる第２本体２２を有する。本実施形態において、第１本体２０は腰に取り付けられ、左側第２取付具１４Ｌの第２本体２２は左膝に取り付けられ、右側第２取付具１４Ｒの第２本体２２は右膝に取り付けられる。
【００２１】
本体２０、２２は、可とう性を持つ面状構造体である。本実施形態の本体２０、２２は伸縮性も持っている。以下、特に言及しない限り、本体２０、２２を平面的に展開した状態を基準に説明する。本実施形態の本体２０、２２は、その厚み方向（図１、２の紙面直交方向）から見て、第１方向Ｐａｘ（以下、長手方向Ｐａｘという）に長尺なベルト状をなし、身体に巻き付けられる。本体２０、２２の長手方向Ｐａｘの両端部には互いに着脱可能に接続するための接続構造２４が設けられる。本実施形態の接続構造２４は、面ファスナーであるが、特に限定されず、スナップボタン等でもよい。本実施形態の接続構造２４は、本体２０の表面部の一端部と、その裏面部の他端部に設けられる。
【００２２】
接続部材１６は、第１本体２０と第２本体２２を接続する。接続部材１６は、複数の第２本体２２に対応して個別に設けられ、その対応する第２本体２２と第１本体２０を接続する。第１取付具１２、第２取付具１４Ｌ、１４Ｒのそれぞれは、筋肉に電気刺激を付与するための電極３０Ａ〜３０Ｈを有する。第１取付具１２の電極３０Ａ〜３０Ｄには、左半身を通電経路Ｐｂ１（後述する）とする電流を流すための第１左前電極３０Ａおよび第１左後電極３０Ｂが含まれる。第１左前電極３０Ａは左半身の腰の前側に配置され、第１左後電極３０Ｂはその腰の後側に配置される。この電極３０Ａ〜３０Ｄには、この他に、右半身を通電経路Ｐｂ２（後述する）とする電流を流すための第１右前電極３０Ｃおよび第１右後電極３０Ｄが含まれる。第１右前電極３０Ｃは右半身の腰の前側に配置され、第１右後電極３０Ｄはその腰の後側に配置される。
【００２３】
左側第２取付具１４Ｌの電極３０Ｅ、３０Ｆには、左半身を通電経路Ｐｂ１とする電流を流すための第２左前電極３０Ｅおよび第２左後電極３０Ｆが含まれる。第２左前電極３０Ｅは左脚（左膝）の前側に配置され、第２左後電極３０Ｆは左脚の後側に配置される。右側第２取付具１４Ｒの電極３０Ｇ、３０Ｈには、右半身を通電経路Ｐｂ２とする電流を流すための第２右前電極３０Ｇおよび第２右後電極３０Ｈが含まれる。第２右前電極３０Ｇは右脚（右膝）の前側に配置され、第２右後電極３０Ｈは、右脚の後側に配置される。
【００２４】
第１本体２０や第２本体２２の裏面部には粘着部４８Ａ〜４８Ｈが設けられる。本体２０、２２は粘着部４８Ａ〜４８Ｈを介して身体に取り付けられる。粘着部４８Ａ〜４８Ｈは電極３０Ａ〜３０Ｈのそれぞれに対応して個別に設けられる。粘着部４８Ａ〜４８Ｈは、身体に着脱可能に貼り付けられる。本実施形態の粘着部４８Ａ〜４８Ｈは導電性を有し、導電性接着剤等により導電部４６に導通された状態で設けられる。電極３０Ａ〜３０Ｈの粘着部４８Ａ〜４８Ｈを身体に貼り付けたとき、その粘着部４８Ａ〜４８Ｈを介して導電部４６と身体の肌面が導通される。粘着部４８Ａ〜４８Ｈは粘着性ゲルで構成される。
【００２５】
第１本体２０の粘着部４８Ａ〜４８Ｄには、第１左前電極３０Ａに設けられ、左半身に前側から貼り付けられる第１左前粘着部４８Ａと、第１左後電極３０Ｂに設けられ、左半身に後側から貼り付けられる第１左後粘着部４８Ｂとが含まれる。第１本体２０の粘着部４８Ａ〜４８Ｄには、第１右前電極３０Ｃに設けられ、右半身に前側から貼り付けられる第１右前粘着部４８Ｃと、第１右後電極３０Ｄに設けられ、右半身に後側から貼り付けられる第１右後粘着部４８Ｄとが含まれる。
【００２６】
本実施形態の第１左前粘着部４８Ａや第１左後粘着部４８Ｂは、第１本体２０の長手方向Ｐａｘの中央部より一端側の一端側部分２０ａに設けられる。本実施形態の第１右前粘着部４８Ｃや第１右後粘着部４８Ｄは、第１本体２０の長手方向Ｐａｘの中央部より他端側の他端側部分２０ｂに設けられる。第１本体２０の一端側部分２０ａには少なくとも一つの粘着部４８Ａ、４８Ｂが設けられ、その他端側部分２０ｂにも少なくとも一つの粘着部４８Ｃ、４８Ｄが設けられることになる。
【００２７】
左側第２取付具１４の第２本体２２の粘着部４８Ｅ、４８Ｆには、第２左前電極３０Ｅに設けられ、左半身に前側から貼り付けられる第２左前粘着部４８Ｅと、第２左後電極３０Ｆに設けられ、左半身に後側から貼り付けられる第２左後粘着部４８Ｆとが含まれる。
【００２８】
右側第２取付具１４の第２本体２２の粘着部４８Ｇ、４８Ｈには、第２右前電極３０Ｇに設けられ、右半身に前側から貼り付けられる第２右前粘着部４８Ｇと、第２右後電極３０Ｈに設けられ、右半身に後側から貼り付けられる第２右後粘着部４８Ｈとが含まれる。
【００２９】
本実施形態の第２左前粘着部４８Ｅや第２右前粘着部４８Ｇは、第２本体２２の長手方向Ｐａｘの中央部より一端側の一端側部分２２ａに設けられる。本実施形態の第２左後粘着部４８Ｆや第２右後粘着部４８Ｈは、第２本体２２の中央部より他端側の他端側部分２２ｂに設けられる。これら粘着部４８Ａ〜４８Ｈの位置関係は、粘着部４８Ａ〜４８Ｈが設けられた電極３０Ａ〜３０Ｈにも同様のことがいえる。
【００３０】
図４は、電気刺激装置１０の配線系統を示す配線図である。電気刺激装置１０は、コントローラ１８と、複数の電極３０Ａ〜３０Ｈのそれぞれとを電気的に接続する複数の配線３２Ａ、３２Ｂを有する。複数の配線３２Ａ、３２Ｂには、コントローラ１８と第１取付具１２の電極３０Ａ〜３０Ｄとを電気的に接続する第１配線３２Ａと、コントローラ１８と第２取付具１４Ｌ、１４Ｒの電極３０Ｅ〜３０Ｈとを電気的に接続する第２配線３２Ｂとが含まれる。電極３０Ａ〜３０Ｈに対応する一つの被固定部５２は、配線３２Ａ、３２Ｂを介してコントローラ１８の制御部３８に電気的に接続される。被固定部５２と固定部５０Ａ、５０Ｂは導電性材料により構成される。これらを用いて電極３０Ａ〜３０Ｈが本体２０、２２に固定された状態にあるとき、コントローラ１８の制御部３８と電極３０Ａ〜３０Ｈの導電部４６が電気的に接続される。
【００３１】
図５は、コントローラ１８を示す。図５（ａ）はコントローラ１８の筐体３４の正面図であり、図５（ｂ）はコントローラ１８の機能を示すブロック図である。コントローラ１８は、第１本体２０の表面部に着脱可能に設けられる（図１参照）。コントローラ１８は、筐体３４と、電源部３６と、制御部３８と、複数の操作部４０Ａ〜４０Ｄと、を有する。筐体３４は、電源部３６や制御部３８を収容する。
【００３２】
電源部３６は、リチウムイオン電池等の二次電池であるが、マンガン電池等の交換可能な一次電池でもよい。電源部３６は、制御部３８に電気的に接続され、制御部３８を介して複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに電力を供給する。
【００３３】
制御部３８は、電源部３６から複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに供給される電力を制御する。詳しくは、制御部３８は、複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに刺激電圧を印加する電気刺激制御を行う。電気刺激制御では、予め設定された設定動作時間（たとえば、１０分）、予め設定された周波数（たとえば、２０Ｈｚ）で、複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに交流電圧を印加する。制御部３８は、電源部３６から供給される電力を用いて刺激電圧を生成し、その生成した刺激電圧を複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに印加することで電気刺激制御を行う。
【００３４】
操作部４０Ａ〜４０Ｄは、電気刺激装置１０の動作態様の変更に用いられ、筐体３４の外面部に設けられる。本実施形態の操作部４０Ａ〜４０Ｄは押圧操作を受けて動作する。本実施形態の操作部４０Ａ〜４０Ｄには、刺激電圧の電圧レベルの変更に用いられるレベル操作部４０Ａ、４０Ｂが含まれる。レベル操作部４０Ａ、４０Ｂには、電圧レベルを小さくするための第１レベル操作部４０Ａと、電圧レベルを大きくするための第２レベル操作部４０Ｂとが含まれる。ここでの刺激電圧とは、電気刺激の付与のために複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに印加される電圧をいう。
【００３５】
レベル操作部４０Ａ、４０Ｂは、ユーザの意図しない誤操作を避ける観点から、筐体３４の外面部に設けられる窪み部が構成する。操作部４０Ａ、４０Ｂの外面には操作部４０Ａ、４０Ｂを特定するための「＋」や「−」の記号４２が印字されている。記号４２は、ユーザの触覚により知覚可能な態様で印字されている。この態様として、本実施形態の記号４２は、操作部４０Ａ、４０Ｂの外面に凸部として設けられるが、そのような凹部として設けられてもよい。
【００３６】
図３を参照する。本実施形態では、第１左前電極３０Ａおよび第１左後電極３０Ｂを正極および負極のうちの第１極とし、第２左前電極３０Ｅおよび第２左後電極３０Ｆを正極および負極のうちの第２極として、刺激電圧が印加される。これにより、左半身の臀部や上腿部を通電経路Ｐｂ１とする電流が流れる。また、本実施形態では、第１右前電極３０Ｃおよび第１右後電極３０Ｄを第１極とし、第２右前電極３０Ｇおよび第２右後電極３０Ｈを第２極として、刺激電圧が印加される。これにより、右半身の臀部や上腿部を通電経路Ｐｂ２とする電流が流れる。本実施形態では、この経路上を流れる電流により、大臀筋、ハムストリング、大腿四頭筋等の運動が促される。通電経路Ｐｂ１と通電経路Ｐｂ２は身体の異なる箇所を辿る経路となる。
【００３７】
以上の電気刺激装置１０の利用シーンの一例を説明する。まず、ユーザの身体に第１取付具１２の第１本体２０や第２取付具１４Ｌ、１４Ｒの第２本体２２を取り付ける。本実施形態では、第１本体２０や第２本体２２の巻き付けによって、身体の肌面に粘着部４８Ａ〜４８Ｈが押し当てられ、その粘着部４８Ａ〜４８Ｈの肌面に対する密着度が増している。
【００３８】
次に、電気刺激装置１０の操作部４０Ａ、４０Ｂに対する操作を通じて、制御部３８によって、複数の電極３０Ａ〜３０Ｈに刺激電圧を印加する。この刺激電圧によって、身体の一部を通電経路とする電流が流れ、その経路上の筋肉に電気刺激が付与される。これに伴い、この筋肉の収縮および弛緩を伴う運動が促され、その筋肉を鍛えるトレーニング効果を得られる。
【００３９】
図６は、筋肉電気刺激装置の他の例を示す。筋肉電気刺激装置として電気刺激装置１０ａ〜ｆのいずれかを利用してもよい。電気刺激装置１０には、ユーザの腹筋と脇腹に装着されるタイプの電気刺激装置１０ａ、腹筋に装着されるタイプの電気刺激装置１０ｂ、腕に装着されるタイプの電気刺激装置１０ｃ、脚に装着されるタイプの電気刺激装置１０ｄがある。また、電気刺激装置１０には、任意の部位に装着されるタイプの電気刺激装置１０ｅと、ユーザが両足を載せるタイプの電気刺激装置１０ｆと、ユーザが全身に着用するフィットネスウェアタイプの電気刺激装置１０ｇもある。電気刺激装置１０ａ〜ｇは、ユーザの筋肉に微弱な電流による電気刺激を与える。
【００４０】
電気刺激装置１０ｇは、上下１セットのウェアおよび一対のアームバンドで構成され、ユーザは上下１セットのインナーウェアの上にこれらを着用する。電気刺激装置１０ｇとしてのフィットネスウェアの内面には、複数の電気刺激モジュールが装着されており、それら電気刺激モジュールが筋肉電気刺激装置として機能する。電気刺激モジュールは、例えばユーザの腹筋、脇腹、胸筋、背筋、腕、脚、臀部などの各身体部位を対象として電気刺激を与えられるようにフィットネスウェアの各箇所に装着される。電気刺激装置１０ｇは、主にフィットネスジムのスタジオで複数人に同時利用されることを前提とし、各電気刺激モジュールがＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの近距離無線通信により運動制御装置と通信して情報を送受信し、制御される。運動制御装置は、複数ユーザ分のフィットネスウェアに装着された複数の電気刺激モジュールと通信し、各モジュールを同期制御しながら運動プログラムの内容を表示装置に表示させることで、例えば７人までのユーザに同時に運動プログラムを提供する。
【００４１】
図７は、ユーザの腹筋および脇腹、腕、脚のそれぞれに電気刺激装置１０を装着した状態を示す。ユーザの腹筋および脇腹には電気刺激装置１０ａが装着される。ユーザの腕には電気刺激装置１０ｃが装着される。ユーザの脚には電気刺激装置１０ｄが装着される。図７はユーザの身体２を正面から視た状態を示す。筋肉電気刺激装置１０ａはユーザの腹部３に装着され、腹直筋および腹斜筋に電気刺激を与える。筋肉電気刺激装置１０ａは、本体部２０と、ベルト部材５０と、を含む。本体部２０は、腹部３の正面側を回り、ベルト部材５０は本体部２０の一端から腹部３の背面側を周方向に回って本体部２０の他端に連結される。ベルト部材５０は、本体部２０を被装着部である腹部３側に引寄せる引寄部材である。本体部２０は、正面部２２と、一対の延出部２６と、制御ユニット３０と、を含む。ユーザは、図示する箇所以外にも電気刺激装置１０ａ〜ｆを装着して同時使用してもよい。これらの電気刺激装置１０ａ〜ｆおよび図１〜５の電気刺激装置１０は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの近距離無線通信の機能を有してもよく、その場合、運動器具制御装置としての情報端末と通信して同時に制御されるように構成してもよい。
【００４２】
例えば運動器具制御システムは、運動器具としての複数の筋肉電気刺激装置１０ａ〜ｆおよび図１〜５の電気刺激装置１０と、運動器具制御装置としての情報端末と、情報を管理する情報管理サーバと、を備えて構成される。運動器具制御装置において実行される運動器具制御プログラムが、複数の電気刺激装置と通信してそれぞれの設定および動作を制御する。運動器具制御装置は、ユーザにより操作される種々の情報端末であり、例えばスマートフォンなどの携帯電話端末やタブレット端末、パーソナルコンピュータなどである。運動器具制御装置は、複数の電気刺激装置とその電気刺激装置を使用する身体部位の対応関係を設定し、電気刺激装置ごとの強度設定や操作を制御する。
【００４３】
＜運動用具＞
本実施形態の運動用具は、円筒状の中空バッグの内部に水と空気を充填した用具であって、その外面に複数のハンドルが設けられている。ユーザはそのハンドルを把持するなどして運動用具を動かし、内部の水を揺動させることで重心を変化させる。ユーザはこの運動用具を利用することで、効果的かつ効率的に筋力トレーニングを実施できる。
【００４４】
図８は、運動用具の外観を示す。図９は、ユーザが運動用具を順手で把持した状態を示す。図１０は、ユーザが運動用具を逆手で把持した状態を示す。
【００４５】
運動用具６０は、所定の重量をもった本体部６２と、本体部６２を持ち上げる際に手で握るハンドル部７０とを備えている。ハンドル部７０は、両手がそれぞれのハンドル部７０を握るように一対ずつ設けられている。一対のハンドル部７０は、標準体型の人の肩幅と同程度の間隔をあけて配置されている。本体部６２は、全体として柱状をなし、本体部６２の長さ寸法（軸方向の寸法）は、標準的な体型の人の胴体の幅（人を正面から見たときの左右方向の幅）より大きい寸法とされている。本体部６２は、断面円形状をなし、幅寸法（径方向の寸法）は、手のひらを広げたくらいの寸法とされている。
【００４６】
本体部６２は、中空な袋体６４と、袋体６４の内部に収容された負荷付与物体Ｇと、を備えている。負荷付与物体Ｇは、袋体６４の向きが変えられることにより流動する流動体であり、本実施形態では液体（水）とされている。袋体６４は、負荷付与物体Ｇと空気とで円柱状に膨らんでいる。袋体６４は、中が透けて見える透明なビニールシート等のシート材からなり、負荷付与物体Ｇは着色されている。負荷付与物体Ｇの量を調整することで、本体部６２の重量を変更することができる。本体部６２の軸方向における両端面のうち一方の端面には、給水栓８０が備えられている。給水栓８０は、逆止弁付きの給水栓であり、空気および負荷付与物体Ｇの充填完了後、給水栓８０を閉じるまでの間の空気漏れを効果的に防ぐことができる。
【００４７】
ハンドル部７０は、ユーザが手で握ることができ、自然に握った手のひらの内側に形成される空間に合うような幅および厚さを有する棒状部材である。ハンドル部７０は、アーチ状をなすように緩やかに湾曲し、軸方向における両端部が本体部６２に固定されている。ハンドル部７０と本体部６２の周面との間には、手を入れることができる把持空間が形成される。一対のハンドル部７０は、本体部６２の外面（外の方向に向いた面）から同方向に突出して設けられた一組のハンドル部７０からなる。ハンドル部７０は、本体部６２の軸線に対して傾いている。このハンドル部７０は、手首を曲げていない自然な状態で握った手のひらの内側に形成される空間（手のひらと曲げられた４本の指との間に形成される空間）の傾きに沿う向きで傾いている。一対のハンドル部７０は、本体部６２の軸方向に対して逆向きに傾斜している。一対のハンドル部７０は、本体部６２の軸方向における中心を基準に対称な形状（対称な配置）となっている。運動用具６０は、傾斜角度が異なる２組（２対）のハンドル部７０を備えている。２組のハンドル部７０（以後、一方の組のハンドル部７０を第１ハンドル部７０Ｆ、他方の組のハンドル部７０を第２ハンドル部７０Ｓと称する）は、異なる方向に突出している。本実施形態では、第１ハンドル部７０Ｆは本体部６２の左側に突出し、第２ハンドル部７０Ｓは本体部６２の右側に突出している。第１ハンドル部７０Ｆと第２ハンドル部７０Ｓとは、本体部６２において１８０度反対側の位置に設けられている。すなわち第１ハンドル部７０Ｆを手前側に向けると、第２ハンドル部７０Ｓは反対側を向くようになっている。第１ハンドル部７０Ｆは、本体部６２の軸線に対して直角に近い角度で配置されている。第２ハンドル部７０Ｓは、本体部６２の軸線に対して第１ハンドル部７０Ｆよりも倒れた（平行に近い）角度で配置されている。
【００４８】
運動用具６０を使用する際には、本体部６２に負荷付与物体Ｇおよび空気を充填する。給水栓８０の蓋を外して負荷付与物体Ｇおよび空気を袋体６４に送り込む。負荷付与物体Ｇおよび空気の充填完了後、蓋を取り付けて給水栓８０を閉じる。
【００４９】
次に、運動用具６０を使用した運動パターンの一例を説明する。運動用具６０を使用すれば、多種類の運動をすることができ、負荷を与える部位を様々に変えることができる。具体的には、ハンドル部７０の握り方を変えること、ハンドル部７０の向きを変えること、また、２組のハンドル部７０から把持するハンドル部７０を選択する（ハンドル部７０の角度を選択する）ことにより、多種の異なる運動をすることができる。
【００５０】
ハンドル部７０の握り方は、図９に示すように、手の甲を上にして握る握り方（順手握り）と、図１０に示すように、手のひらを上にして握る握り方（逆手握り）とがある。順手握りでは、ハンドル部７０を上から持ち、逆手握りでは、ハンドル部７０を下から持つ。順手握りでハンドル部７０を持った場合には、両手を自然に下して運動用具６０を下げた状態で、両脇が開き、肘を曲げて運動用具６０を持ち上げた状態では、さらに両脇が開き、両肘が胴体から大きく離れる。一方、逆手握りでハンドルを持った場合には、両手を自然に下して運動用具６０を下げた状態で、両脇が閉まり、肘を曲げて運動用具６０を持ち上げた状態では、さらに脇が閉まるとともに両肘が胴体に密着する。すなわち、ハンドル部７０の握り方を変えることで、脇を開ける運動と脇を閉める運動との２パターンの運動をすることができる。加えて、運動用具６０は、把持するハンドル部７０を選択することができるから、より多様な運動をすることができる。また、運動によって本体部６２の負荷付与物体Ｇが揺れること（本体部６２の重心の変化）に対してバランスを取る必要があるため、効果的にトレーニングを実施できる。
【００５１】
＜トレーニング方法＞
本実施形態のトレーニング方法は、上述のような筋肉電気刺激装置の電気刺激により不随意運動を起こした上で、上述のような運動用具を用いた随意運動を重ねるハイブリッドトレーニングである。このトレーニングにおける各動作による基本的な効果は以下の通りである。まず、電気刺激が付与されて強縮が生じる部位以外の部位を動かす場合は、強縮が生じる部位が収縮状態で固定される分、全体のフォームが安定しやすい。強縮が生じる部位を動かす場合は、不随意運動に抵抗するように随意運動をすることとなり、高い負荷を得ることができる。電気刺激により単収縮が生じる間に運動する場合は、体のバランスを崩した状態での運動となるため、体幹が鍛えられる。本実施形態では、８種類の動きについて、運動用具６０を使用して動くパターンＡ＋〜Ｈ＋と、それぞれ運動用具６０を使用しないで同じ動きをするパターンＡ〜Ｈと、の計１６種類の運動パターンを例示する。これら１６種類の運動パターンを、筋肉電気刺激装置による電気刺激のパターンに組み合わせて繰り返す２種類の運動プログラムを後述する。
【００５２】
図１１は、キャリーツイストおよびヒップサークルを模式的に示す。図１１（ａ）は運動用具６０を抱きかかえて実施するキャリーツイスト（パターンＡ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０をその下方から両腕で抱きかかえた状態で、左右交互に肩と腕を後方に引くように上半身を水平回転させる動きである。図１１（ｂ）は運動用具６０を用いない状態で実施するキャリーツイスト（パターンＡ）を示す。動きとしてはパターンＡ＋とほぼ同じであり、運動用具６０を水平に両腕で抱きかかえているかのような姿勢で左右交互に肩と腕を後方に引くように上半身を水平回転させる動きである。これらの動きにより、特に腹直筋と内外腹斜筋を鍛えることができる。
【００５３】
図１１（ｃ）は運動用具６０を抱きかかえて実施するヒップサークル（パターンＢ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０をその下方から両腕で抱きかかえた状態で、腰を水平面で右回転と左回転を交互にする動きである。図１１（ｄ）は運動用具６０を用いない状態で実施するヒップサークル（パターンＢ）を示す。動きとしてはパターンＢ＋とほぼ同じであり、運動用具６０を水平に両腕で抱きかかえているかのような姿勢で腰を水平面で右回転と左回転を交互にする動きである。これらの動きにより、特に腹直筋、内外腹斜筋、腰方形筋、広背筋、殿筋群を鍛えることができる。
【００５４】
図１２は、サイドベンドおよびスクワットツイストを模式的に示す。図１２（ａ）は運動用具６０を抱きかかえて実施するサイドベンド（パターンＣ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０をその下方から両腕で抱きかかえた状態で、上半身を左右交互に横方向に傾ける動きである。図１２（ｂ）は運動用具６０を用いない状態で実施するサイドベンド（パターンＣ）を示す。動きとしてはパターンＣ＋とほぼ同じであり、運動用具６０を水平に両腕で抱きかかえているかのような姿勢で上半身を左右交互に横方向に傾ける動きである。これらの動きにより、特に内外腹斜筋を鍛えることができる。
【００５５】
図１２（ｃ）は運動用具６０を把持して実施するスクワットツイスト（パターンＤ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０のハンドルを上から両手で把持した状態で、腰を落としながら右回転し、正面向きに戻りながら腰を上げ、腰を落としながら左回転し、正面向きに戻りながら腰を上げる、を交互にする動きである。パターンＡのツイストとスクワットを同時に行うような動きである。図１２（ｄ）は運動用具６０を用いない状態で実施するスクワットツイスト（パターンＤ）を示す。動きとしてはパターンＤ＋とほぼ同じであり、水平の運動用具６０のハンドルを上から両手で把持しているかのような姿勢で腰を落としながら右回転し、正面向きに戻りながら腰を上げ、腰を落としながら左回転し、正面向きに戻りながら腰を上げる、を交互にする動きである。これらの動きにより、特に内外腹斜筋、殿筋群、ハムストリング、大腿四頭筋を鍛えることができる。
【００５６】
図１３は、サイドベンド＋バッククロスおよびフロントランジ＋アームリーチを模式的に示す。図１３（ａ）は運動用具６０を抱きかかえて実施するサイドベンド＋バッククロス（パターンＥ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０をその下方から両腕で抱きかかえた状態で、上半身を左右交互に横方向に傾けるとともに、傾ける方向と逆の脚を後方に引いてクロスさせる動きである。図１３（ｂ）は運動用具６０を用いない状態で実施するサイドベンド＋バッククロス（パターンＥ）を示す。動きとしてはパターンＥ＋とほぼ同じであり、運動用具６０を水平に両腕で抱きかかえているかのような姿勢で上半身を左右交互に横方向に傾けるとともに、傾ける方向と逆の脚を後方に引いてクロスさせる動きである。これらの動きにより、特に内外腹斜筋、内転筋群、殿筋群、ハムストリング、大腿四頭筋を鍛えることができる。
【００５７】
図１３（ｃ）は運動用具６０を把持して実施するフロントランジ＋アームリーチ（パターンＦ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０のハンドルを上から両手で把持した状態で、腰を落としながら片足を前に出して両腕と運動用具６０を足の前に垂らす動きを右脚と左脚で交互に実施する動きである。図１３（ｄ）は運動用具６０を用いない状態で実施するフロントランジ＋アームリーチ（パターンＦ）を示す。動きとしてはパターンＦ＋とほぼ同じであり、水平の運動用具６０のハンドルを上から両手で把持しているかのような姿勢で腰を落としながら片足を前に出して両腕と運動用具６０を足の前に垂らす動きを右脚と左脚で交互に実施する動きである。これらの動きにより、特に殿筋群、ハムストリング、大腿四頭筋、広背筋、三角筋を鍛えることができる。
【００５８】
図１４は、スクワットニードルおよびスクワット＋オーバーヘッドクロスを模式的に示す。図１４（ａ）は運動用具６０を把持して実施するスクワットニードル（パターンＥ＋）を示す。ユーザは運動用具６０を把持して体の前方で垂直にした状態と、両脚を広げて腰を落としながら両脚の間に運動用具６０を通す状態とを交互に繰り返す動きである。図１３（ｂ）は運動用具６０を用いない状態で実施するスクワットニードル（パターンＥ）を示す。動きとしてはパターンＥ＋とほぼ同じであり、運動用具６０を体の前方で垂直に把持するかのような状態と、両脚を広げて腰を落としながら両脚の間に運動用具６０を通すかのような状態とを交互に繰り返す動きである。これらの動きにより、特に殿筋群、ハムストリング、大腿四頭筋、三角筋を鍛えることができる。
【００５９】
図１４（ｃ）は運動用具６０を把持して実施するスクワット＋オーバーヘッドクロス（パターンＦ＋）を示す。ユーザは水平の運動用具６０のハンドルを両手で把持して頭上に両腕で持ち上げる動作と、腰を落としながら両脚の前に下ろす動作を交互に繰り返す動きである。図１４（ｄ）は運動用具６０を用いない状態で実施するスクワット＋オーバーヘッドクロス（パターンＦ）を示す。動きとしてはパターンＦ＋とほぼ同じであり、水平の運動用具６０のハンドルを頭上に両腕で持ち上げるかのような動作と、腰を落としながら両脚の前に下ろすかのような動作を交互に繰り返す動きである。これらの動きにより、特に殿筋群、ハムストリング、大腿四頭筋、体幹（広背筋、腹筋群）、上腕三頭筋、三角筋を鍛えることができる。
【００６０】
以上の１６種類の運動パターンを電気刺激パターンに組み合わせて構成される２種類の運動プログラムを以下説明する。第１のプログラムは、足腰に筋肉電気刺激装置を装着した状態のユーザを想定し、足腰の動きを中心とするシンプルな運動である。転倒予防のため、足の動きは最小限としている。第２のプログラムは、主に腹筋に筋肉電気刺激装置を装着した状態のユーザを想定し、全身をダイナミックに動かすことによりカロリー消費が期待できる運動である。いずれのプログラムも全体で２３分を想定するが、その全過程において運動用具６０を使用するとユーザへの負荷が過大となるおそれがあるため、運動用具６０を使用するメニューと使用しないメニューとを交互に繰り返すようプログラムが構成される。
【００６１】
また、プログラムの全過程において強縮を起こさせる所定周波数、例えば不完全強縮を起こさせる２０Ｈｚの電気刺激を印加し続けると筋肉の収縮が過大となりすぎるおそれがあるため、強縮を起こさせる周波数の印加期間と単収縮を起こさせる周波数、例えば４Ｈｚの印加期間とを交互に繰り返すよう構成される。または、強縮を起こさせる周波数の電気刺激を印加する期間と印加しない期間とを交互に繰り返すよう構成されてもよい。
【００６２】
電気刺激が印加された状態で、運動用具６０を両手で把持または両腕で抱きかかえるユーザが第１の方向へ体を動かすと、運動用具６０の内部に含まれる流動体、例えば水などの液体が慣性により第１の方向へ揺動するとともに、その水の跳ね返りによる不規則な動きが生じる。続いて第１の方向とは異なる第２の方向に体を動かすことで、運動用具６０の流動体がさらに揺動するとともに不規則な動きが生じる。そうした予測が難しい重心の変化に対してユーザは無意識に体勢を立て直そうとする反射運動が起きることで、体幹を中心とする筋肉に負荷を与えることができ、筋肉電気刺激装置による負荷と相俟って、より効果的に、かつ、効率的にトレーニングをすることができる。
【００６３】
図１５は、第１のプログラムにおける運動メニューを示す。図示する表には、上から下へ時系列的に各メニューが記載されている。
【００６４】
まず、トレーニングの開始準備や準備運動のための期間である「Ｗａｒｍ  ｕｐ」では、単収縮を起こさせる２Ｈｚから１５Ｈｚまでの周波数を１分間かけて出力電圧とともに上げていく期間である。第１項目としては６０秒間の「動きなし」であるが、電気刺激により繰り返し生じる単収縮で筋肉を動かして温める。
【００６５】
第１のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を３秒間印加する第１の期間と、電気刺激を２秒間停止する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第２〜６項目を実施する。
【００６６】
第２項目として６０秒間の「パターンＡ」の「キャリーツイスト」を実施した後、第３項目として６０秒間の「パターンＢ」の「ヒップサークル」を実施する。次に第４項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第５項目として６０秒間の「パターンＡ＋」の「キャリーツイスト」を実施する。第５項目の「パターンＡ＋」は、第２項目の「パターンＡ」と同じ動きをする「キャリーツイスト」であるが、「パターンＡ」は運動用具６０を利用せずに「キャリーツイスト」をするのに対し、「パターンＡ＋」は運動用具６０を把持ないし抱きかかえた状態で「キャリーツイスト」をする点で相違する。第５項目の後、第６項目として６０秒間の「パターンＢ＋」の「ヒップサークル」を実施する。第６項目の「パターンＢ＋」は、第３項目の「パターンＢ」と同じ動きをする「ヒップサークル」であるが、「パターンＢ」は運動用具６０を利用せずに「ヒップサークル」をするのに対し、「パターンＢ＋」は運動用具６０を把持ないし抱きかかえた状態で「ヒップサークル」をする点で相違する。
【００６７】
例えば、図３等の足腰に巻くタイプの電気刺激装置１０を使用した状態でのトレーニング効果として、パターンＡのキャリーツイストでは意識して下半身姿勢を維持するうえ、電気刺激により筋肉が収縮状態で固定されるため、全体のフォームが安定する。また、その際に水の反動で下半身がぶれて動く場合には、より大きな負荷を得ることができる。パターンＢのヒップサークルでは、積極的に下半身を動かすため、電気刺激で収縮中の筋肉が伸ばす動きの妨げとなり、より大きな負荷を得ることができる。例えば、腹筋に装着するタイプの電気刺激装置１０ａ，ｂを使用した状態でのトレーニング効果として、パターンＡのキャリーツイストでは上半身の水平回転運動の負荷が増大するだけでなく、腹筋が収縮状態で固定されるため下半身を動かす際に上体が安定する。例えば、腕に装着するタイプの電気刺激装置１０ｃを使用した状態でのトレーニング効果としては、腕の筋肉が収縮状態で固定されるため、水の反動で動く際の腕の負荷が増大する。例えば、脚に装着するタイプの電気刺激装置１０ｄを使用した状態でのトレーニング効果としては、左右でのレベルをそれぞれ調整することで、左右のバランスを整えることができる。例えば、フィットネスウェアタイプの電気刺激装置１０ｇを使用した状態でのトレーニング効果としては、上述の効果をすべて一度に得ることができる。
【００６８】
第２のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を３秒間印加する第１の期間と、単収縮を起こさせる周波数である４Ｈｚで電気刺激を２秒間印加する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第７〜１１項目を実施する。「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第１の期間は「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」の第１の期間と周波数（２０Ｈｚ）と印加時間（３秒間）が同じである。一方、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第２の期間では電気刺激の印加を停止するのに対し、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」の第２の期間では４Ｈｚの電気刺激を印加する点で異なる。
【００６９】
第７項目として６０秒間の「パターンＣ」の「サイドベンド」を実施した後、第８項目として６０秒間の「パターンＤ」の「スクワットツイスト」を実施する。次に第９項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第１０項目として６０秒間の「パターンＣ＋」の「サイドベンド」を実施する。第１０項目の「パターンＣ＋」は、第７項目の「パターンＣ」と同じ動きをする「サイドベンド」であるが、「パターンＣ」は運動用具６０を利用せずに「サイドベンド」をするのに対し、「パターンＣ＋」は運動用具６０を把持ないし抱きかかえた状態で「サイドベンド」をする点で相違する。第１０項目の後、第１１項目として６０秒間の「パターンＤ＋」の「スクワットツイスト」を実施する。第１１項目の「パターンＤ＋」は、第８項目の「パターンＤ」と同じ動きをする「スクワットツイスト」であるが、「パターンＤ」は運動用具６０を利用せずに「スクワットツイスト」をするのに対し、「パターンＤ＋」は運動用具６０を把持ないし抱きかかえた状態で「スクワットツイスト」をする点で相違する。
【００７０】
２０Ｈｚの電気刺激で不完全強縮を生じさせる効果は、第１のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」と同様であるが、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」ではさらに単収縮を生じさせることで筋収縮により積極的に身体をぶれさせることができるため、バランスを取ろうとすることで体幹が刺激される。例えば、体を捻る動きの場合、不完全強縮中の３秒で動ききり、単収縮時に動き切った位置にあるとよい。単収縮が終わった際に、反対方向に動き始める。これにより、不完全強縮という抵抗が生じた状態で随意運動のストロークを最大にとることができる。
【００７１】
次の「Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｉｎｇ」の期間では、第１２項目として３０秒間の「動きなし（休憩）」を実施するとともに、２Ｈｚから１５Ｈｚまで順次に周波数を上げて単収縮を繰り返し生じさせることで筋肉を解す。
【００７２】
第３のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を４秒間印加する第１の期間と、単収縮を起こさせる周波数である４Ｈｚで電気刺激を２秒間印加する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第１３〜１７項目を実施する。「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第２の期間は「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第２の期間と周波数（４Ｈｚ）と印加時間（２秒間）が同じである。一方、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を３秒間印加するのに対し、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を４秒間印加する点で異なる。
【００７３】
第１３項目として６０秒間の「パターンＡ」の「キャリーツイスト」を実施した後、第１４項目として６０秒間の「パターンＢ」の「ヒップサークル」を実施する。次に第１５項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第１６項目として６０秒間の「パターンＡ＋」の「キャリーツイスト」を実施し、第１７項目として６０秒間の「パターンＢ＋」の「ヒップサークル」を実施する。
【００７４】
次の「Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｉｎｇ」の期間では、第１８項目として３０秒間の「動きなし（休憩）」を実施するとともに、２Ｈｚから１５Ｈｚまで順次に周波数を上げて単収縮を繰り返し生じさせることで筋肉を解す。
【００７５】
第４のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を５秒間印加する第１の期間と、単収縮を起こさせる周波数である４Ｈｚで電気刺激を２秒間印加する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第１９〜２３項目を実施する。「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」の第２の期間は「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第２の期間と周波数（４Ｈｚ）と印加時間（２秒間）が同じである。一方、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を４秒間印加するのに対し、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を５秒間印加する点で異なる。
【００７６】
第１９項目として６０秒間の「パターンＣ」の「サイドベンド」を実施した後、第２０項目として６０秒間の「パターンＤ」の「スクワットツイスト」を実施する。次に第２１項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第２２項目として６０秒間の「パターンＣ＋」の「サイドベンド」を実施し、第２３項目として６０秒間の「パターンＤ＋」の「スクワットツイスト」を実施する。
【００７７】
最後の「Ｃｏｏｌ  Ｄｏｗｎ」の期間では、第２４項目として６０秒間の「動きなし」を実施するとともに、２Ｈｚから１５Ｈｚまで順次に周波数を上げて単収縮を繰り返し生じさせることで筋肉を解して、第１のプログラムを終了する。以上の第１〜２４項目の合計で２３分間（１３８０秒間）のプログラムとなる。
【００７８】
図１６は、第２のプログラムにおける運動メニューを示す。図示する表には、上から下へ時系列的に各メニューが記載されている。第２のプログラムにおいても、第１のプログラムと同様に「Ｗａｒｍ  ｕｐ」「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」「Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｉｎｇ」「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」「Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｉｎｇ」「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」「Ｃｏｏｌ  Ｄｏｗｎ」の順に期間が設けられる。それぞれの期間の長さと、各期間における電気刺激の周波数や印加期間も第１のプログラムと同じであり、各項目の動きが以下の通り異なる。
【００７９】
まず、トレーニングの開始準備や準備運動のための期間である「Ｗａｒｍ  ｕｐ」では、単収縮を起こさせる２Ｈｚから１５Ｈｚまでの周波数を１分間かけて出力電圧とともに上げていく期間である。第１項目としては６０秒間の「動きなし」であるが、電気刺激により繰り返し生じる単収縮で筋肉を動かして温める。
【００８０】
第１のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を３秒間印加する第１の期間と、電気刺激を２秒間停止する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第２〜６項目を実施する。
【００８１】
第２項目として６０秒間の「パターンＥ」の「サイドベンド＋バッククロス」を実施した後、第３項目として６０秒間の「パターンＦ」の「フロントランジ＋アームリーチ」を実施する。次に第４項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第５項目として６０秒間の「パターンＥ＋」の「サイドベンド＋バッククロス」を実施する。第５項目の「パターンＥ＋」は、第２項目の「パターンＥ」と同じ動きをする「サイドベンド＋バッククロス」であるが、「パターンＥ」は運動用具６０を利用せずに「サイドベンド＋バッククロス」をするのに対し、「パターンＥ＋」は運動用具６０を把持ないし抱きかかえた状態で「サイドベンド＋バッククロス」をする点で相違する。第５項目の後、第６項目として６０秒間の「パターンＦ＋」の「フロントランジ＋アームリーチ」を実施する。第６項目の「パターンＦ＋」は、第３項目の「パターンＦ」と同じ動きをする「フロントランジ＋アームリーチ」であるが、「パターンＦ」は運動用具６０を利用せずに「フロントランジ＋アームリーチ」をするのに対し、「パターンＦ＋」は運動用具６０を把持した状態で「フロントランジ＋アームリーチ」をする点で相違する。
【００８２】
第２のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を３秒間印加する第１の期間と、単収縮を起こさせる周波数である４Ｈｚで電気刺激を２秒間印加する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第７〜１１項目を実施する。「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第１の期間は「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」の第１の期間と周波数（２０Ｈｚ）と印加時間（３秒間）が同じである。一方、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第２の期間では電気刺激の印加を停止するのに対し、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  １」の第２の期間では４Ｈｚの電気刺激を印加する点で異なる。
【００８３】
第７項目として６０秒間の「パターンＧ」の「スクワットニードル」を実施した後、第８項目として６０秒間の「パターンＨ」の「スクワット＋オーバーヘッドプレス」を実施する。次に第９項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第１０項目として６０秒間の「パターンＧ＋」の「スクワットニードル」を実施する。第１０項目の「パターンＧ＋」は、第７項目の「パターンＧ」と同じ動きをする「スクワットニードル」であるが、「パターンＧ」は運動用具６０を利用せずに「スクワットニードル」をするのに対し、「パターンＧ＋」は運動用具６０を把持した状態で「スクワットニードル」をする点で相違する。第１０項目の後、第１１項目として６０秒間の「パターンＨ＋」の「スクワット＋オーバーヘッドプレス」を実施する。第１１項目の「パターンＨ＋」は、第８項目の「パターンＨ」と同じ動きをする「スクワット＋オーバーヘッドプレス」であるが、「パターンＨ」は運動用具６０を利用せずに「スクワット＋オーバーヘッドプレス」をするのに対し、「パターンＨ＋」は運動用具６０を把持した状態で「スクワット＋オーバーヘッドプレス」をする点で相違する。
【００８４】
次の「Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｉｎｇ」の期間では、第１２項目として３０秒間の「動きなし（休憩）」を実施するとともに、２Ｈｚから１５Ｈｚまで順次に周波数を上げて単収縮を繰り返し生じさせることで筋肉を解す。
【００８５】
第３のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を４秒間印加する第１の期間と、単収縮を起こさせる周波数である４Ｈｚで電気刺激を２秒間印加する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第１３〜１７項目を実施する。「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第２の期間は「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第２の期間と周波数（４Ｈｚ）と印加時間（２秒間）が同じである。一方、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ２」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を３秒間印加するのに対し、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を４秒間印加する点で異なる。
【００８６】
第１３項目として６０秒間の「パターンＥ」の「サイドベンド＋バッククロス」を実施した後、第１４項目として６０秒間の「パターンＦ」の「フロントランジ＋アームリーチ」を実施する。次に第１５項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第１６項目として６０秒間の「パターンＥ＋」の「サイドベンド＋バッククロス」を実施し、第１７項目として６０秒間の「パターンＦ＋」の「フロントランジ＋アームリーチ」を実施する。
【００８７】
次の「Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｉｎｇ」の期間では、第１８項目として３０秒間の「動きなし（休憩）」を実施するとともに、２Ｈｚから１５Ｈｚまで順次に周波数を上げて単収縮を繰り返し生じさせることで筋肉を解す。
【００８８】
第４のトレーニング期間である「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」では、不完全強縮を起こさせ得る周波数である２０Ｈｚで電気刺激を５秒間印加する第１の期間と、単収縮を起こさせる周波数である４Ｈｚで電気刺激を２秒間印加する第２の期間とを５分間にわたって交互に繰り返す間に、以下の第１９〜２３項目を実施する。「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」の第２の期間は「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第２の期間と周波数（４Ｈｚ）と印加時間（２秒間）が同じである。一方、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ３」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を４秒間印加するのに対し、「Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ４」の第１の期間では電気刺激（２０Ｈｚ）を５秒間印加する点で異なる。
【００８９】
第１９項目として６０秒間の「パターンＧ」の「スクワットニードル」を実施した後、第２０項目として６０秒間の「パターンＨ」の「スクワット＋オーバーヘッドプレス」を実施する。次に第２１項目として６０秒間の「動きなし（休憩）」を挟んだ後、第２２項目として６０秒間の「パターンＧ＋」の「スクワットニードル」を実施し、第２３項目として６０秒間の「パターンＨ＋」の「スクワット＋オーバーヘッドプレス」を実施する。
【００９０】
最後の「Ｃｏｏｌ  Ｄｏｗｎ」の期間では、第２４項目として６０秒間の「動きなし」を実施するとともに、２Ｈｚから１５Ｈｚまで順次に周波数を上げて単収縮を繰り返し生じさせることで筋肉を解して、第２のプログラムを終了する。以上の第１〜２４項目の合計で２３分間（１３８０秒間）のプログラムとなる。
【００９１】
以上、本発明の実施形態や変形例について詳細に説明した。前述した実施形態や変形例は、いずれも本発明を実施するにあたっての具体例を示したものにすぎない。実施形態や変形例の内容は、本発明の技術的範囲を限定するものではなく、請求の範囲に規定された発明の思想を逸脱しない範囲において、構成要素の変更、追加、削除等の多くの設計変更が可能である。前述の実施形態では、このような設計変更が可能な内容に関して、「実施形態の」「実施形態では」等との表記を付して強調しているが、そのような表記のない内容でも設計変更が許容される。以上の構成要素の任意の組み合わせも、本発明の態様として有効である。以下、変形例を説明する。
【００９２】
上記の実施形態においては、強縮を生じさせる期間と単収縮を生じさせる期間を秒数などの時間で区切って切り替える仕様を説明した。変形例においては、加速度センサなどのセンサで身体部位の位置や姿勢を測定し、その動きや回数などで区切って切り替える仕様としてもよい。
【００９３】
上記の実施形態においては、運動用具６０に入れる流動体として水を用いる例を説明した。変形例においては、例えば水以外の液体や砂などの流動体など、袋体６４の内部で変位し得る物質を用いる仕様であってもよい。また、流体の動きが外部から見えていれば、動きを予測してフォームを安定させられるが、袋体６４を不透明にして外部から見えなくし、動きの不規則性ないし非予測性を高めてさらに体幹を鍛えられるようにしてもよい。また別の変形例として、袋体６４に流動体を入れた運動用具６０のように動きが不規則な用具を使う代わりに、ダンベル等の運動器具を用いて実施してもよい。その場合、不規則性ないし非予測性による体幹強化以外の効果を奏する。
【符号の説明】
【００９４】
１０  電気刺激装置、  ６０  運動用具、  ６２  本体部、  ６４  袋体、  ７０  ハンドル部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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