(57)【要約】【課題】術者が形状付けしなくても狭窄部を押し広げることができるガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１００は、長尺なコア部材１１０と、コア部材の先端部の周囲を覆う管腔体１２０と、密度の異なる低密度材料および高密度材料を含み、管腔体の先端部およびコア部材の先端部に接合され、管腔体の先端をコア部材の先端に固定する先端固定部１３１と、を有する。先端固定部と、コア部材の先端固定部に接合された部分と、管腔体の先端固定部に接合された部分とは、先端チップ部１８０を構成する。先端チップ部の重心Ｍは、管腔体の中心軸Ｃからずれている。中心軸を含み、重心から中心軸への垂線Ｌと直交する平面Ｓ１を境界とした場合に、先端チップ部は、重心の位置しない第１領域Ａ１と、重心の位置する第２領域Ａ２と、を有する。高密度材料は、第１領域よりも第２領域に多く含まれている。【選択図】図２
2020151068.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺なコア部材と、
前記コア部材の先端部の周囲を覆う管腔体と、
密度の異なる低密度材料および高密度材料を含み、前記管腔体の先端部および前記コア部材の先端部に接合され、前記管腔体の先端を前記コア部材の先端に固定する先端固定部と、を有し、
前記先端固定部と、前記コア部材の前記先端固定部に接合された部分と、前記管腔体の前記先端固定部に接合された部分とが、先端チップ部を構成し、
前記先端チップ部の重心は、前記管腔体の中心軸からずれており、
前記中心軸を含み前記重心から前記中心軸への垂線と直交する平面を境界とした場合に、前記先端チップ部は、前記重心が位置しない第１領域と、前記重心が位置する第２領域と、を有し、
前記高密度材料は、前記第１領域よりも前記第２領域に多く含まれている、ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記先端固定部は、前記低密度材料から成る低密度部と、前記低密度部に対して前記中心軸と交差する方向に対向し、前記高密度材料から成る高密度部と、を有し、
前記低密度部と前記高密度部の境界部は、前記中心軸に沿う方向に延在しており、
前記低密度部は、前記先端固定部において前記第１領域の外周面と前記境界部によって囲まれた領域を形成し、
前記高密度部は、前記先端固定部において前記第２領域の外周面と前記境界部によって囲まれた領域を形成する、請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記コア部材の先端は、前記第２領域に位置する、請求項１または請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記先端チップ部は、先端側に向かって凸状の形状を有し、
前記先端チップ部の先端は、前記第２領域に位置する、請求項１〜３のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記コア部材の先端は、前記第２領域に位置し、
前記コア部材の前記先端固定部に接合された部分の延在方向から見た場合に、前記先端チップ部の先端は、前記コア部材の先端面と重なっている、請求項４に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記中心軸に沿う方向から見た場合に、前記先端チップ部の先端は、前記管腔体において前記第２領域に位置する部分と重なっている、請求項４に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記第２領域の前記中心軸に沿う寸法は、前記第１領域の前記中心軸に沿う寸法よりも大きい、請求項１〜６のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記先端固定部において前記第２領域に位置する部分の体積は、前記先端固定部において前記第１領域に位置する部分の体積よりも大きい、請求項１〜７のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記管腔体の前記第２領域に位置する部分の体積は、前記管腔体の前記第１領域に位置する部分の体積よりも大きい、請求項１〜８のいずれか一項に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、生体管腔に形成された病変部（狭窄部等）へカテーテルデバイスを導くために使用される医療器具として、ガイドワイヤが知られている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１５２３６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、術者は、例えば高度狭窄病変のように狭窄部の内腔が狭い場合、ガイドワイヤの先端部が屈曲するように形状付けしたガイドワイヤを回転させることにより、狭窄部を押し広げる場合がある。狭窄部を押し広げることで、ガイドワイヤが狭窄部を挿通する際にガイドワイヤと狭窄部との間に作用する摩擦力が低減するため、ガイドワイヤは、狭窄部をスムーズに挿通できる。しかしながら、ガイドワイヤの先端部の屈曲の程度は、屈曲させたガイドワイヤの先端部が狭窄部を押し広げつつも狭窄部内を挿通できる程度に収める必要がある。また、ガイドワイヤの先端部は、細く柔軟で滑りやすい。そのため、ガイドワイヤの先端部を屈曲させる形状付け作業は、術者にとって難しい。したがって、術者によるガイドワイヤ先端部の形状付け作業の負担を軽減することが求められている。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、術者が形状付けしなくても狭窄部を押し広げることができるガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成する本発明に係るガイドワイヤは、長尺なコア部材と、前記コア部材の先端部の周囲を覆う管腔体と、密度の異なる低密度材料および高密度材料を含み、前記管腔体の先端部および前記コア部材の先端部に接合され、前記管腔体の先端を前記コア部材の先端に固定する先端固定部と、を有する。前記先端固定部と、前記コア部材の前記先端固定部に接合された部分と、前記管腔体の前記先端固定部に接合された部分とは、先端チップ部を構成する。前記先端チップ部の重心は、前記管腔体の中心軸からずれている。前記中心軸を含み、前記重心から前記中心軸への垂線に直交する平面を境界とした場合に、前記先端チップ部は、前記重心が位置しない第１領域と、前記重心が位置する第２領域と、を有する。前記高密度材料は、前記第１領域よりも前記第２の領域に多く含まれている。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係るガイドワイヤによれば、高密度材料を先端チップ部の重心が位置する第２領域に偏らせることによって、先端チップ部の重心を中心軸から効果的にずらすことができる。そのため、本発明に係るガイドワイヤの先端部は、術者がガイドワイヤの基端部を回転させた場合に、先端チップ部の重心が中心軸上に位置するガイドワイヤよりも大きい半径で回転する。これによって、本発明に係るガイドワイヤの先端部は、狭窄部を押し広げることができる。したがって、本発明に係るガイドワイヤによれば、術者が形状付けしなくても狭窄部を押し広げることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施形態に係るガイドワイヤの長軸方向の部分断面図である。
【図２】図１に示すガイドワイヤの先端チップ部の長軸方向の部分断面図である。
【図３】図１の３−３線に沿う断面図である。
【図４】図１に示すガイドワイヤの使用例を示す概略図であって、冠状動脈の狭窄部の手前にガイドワイヤが配置された状態を示す図である。
【図５Ａ】図１に示すガイドワイヤの使用例を示す概略図であって、狭窄部内でガイドワイヤが回転している状態を示す図である。
【図５Ｂ】比較例に係るガイドワイヤの使用例を示す概略図であって、狭窄部内でガイドワイヤが回転している状態を示す図である。
【図６】変形例１に係る先端チップ部の長軸方向の部分断面図である。
【図７】変形例２に係る先端チップ部の長軸方向の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付した図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。なお、図面の説明において、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１０】
図１は、本実施形態に係るガイドワイヤ１００の全体構成の説明に供する図である。図２および図３は、本実施形態に係るガイドワイヤ１００の先端チップ部１８０の構造の説明に供する図である。なお、図２では、管腔体１２０を構成する第１の線材１２１の外形線の一部を省略しており、図３では、管腔体１２０を省略している。
【００１１】
ガイドワイヤ１００は、図１を参照して概説すると、長尺なコア部材１１０と、コア部材１１０の先端部の周囲を覆う管腔体１２０と、を有している。以下、ガイドワイヤ１００の各部について詳述する。
【００１２】
なお、本明細書では、図１に示すようにガイドワイヤ１００が自然状態（外力を付加せず、真っ直ぐに延ばした状態）にある場合に、管腔体１２０の中心軸Ｃに沿う方向（以下、ガイドワイヤ１００の長軸方向Ｘと称する）において生体管腔に挿入される側を先端側と称し、その反対側（術者が把持する側）を基端側と称する。また、ガイドワイヤ１００の各部において、先端（最先端）から長軸方向Ｘに一定の範囲を先端部、基端（最基端）から長軸方向Ｘに一定の範囲を基端部と称する。また、中心軸Ｃと直交する方向を放射方向Ｒと称する。
【００１３】
（コア部材）
コア部材１１０は、図１に示すように、第１コア部１１１と、第１コア部１１１の基端側に配置され、第１コア部１１１に接合された第２コア部１１２と、を備えている。
【００１４】
第１コア部１１１は、先端側から基端側へ延び、第１コア部１１１の他の部位よりも剛性の低い低剛性部１１１ａと、低剛性部１１１ａから基端側へ延びる第１テーパ部１１１ｂと、第１テーパ部１１１ｂから基端側へ略一定の外径で延びる第１外径一定部１１１ｃと、第１外径一定部１１１ｃから基端側へ延びる第２テーパ部１１１ｄと、第２テーパ部１１１ｄから基端側へ略一定の外径で延びる第２外径一定部１１１ｅと、を備える。
【００１５】
低剛性部１１１ａは、図１および図３に示すように、本実施形態では、先端側から基端側へ略一定の外径で延びる丸棒状（円柱状）の外形を有している。ただし、低剛性部１１１ａは、平板状（角柱状）の外形を有していてもよい。術者は、狭窄部付近までガイドワイヤを送達し易くするために低剛性部１１１ａを屈曲させる形状付けを施してもよい。なお、本発明の課題は、上述したように術者が形状付けしなくても狭窄部を押し広げることができるガイドワイヤを提供することにある。ここで言う形状付けとは、狭窄部を押し広げるためにガイドワイヤの先端部を屈曲させることを意味し、狭窄部付近までガイドワイヤを送達し易くするために低剛性部１１１ａを屈曲させる形状付けとは異なる。狭窄部を押し広げるための形状付けは、狭窄部付近までガイドワイヤを送達するための形状付けと比較して、ガイドワイヤの先端部の屈曲の程度が小さく、かつ、より先端側に施される。また、ガイドワイヤの先端部は、細く柔軟で滑りやすい。そのため、狭窄部を押し広げるための形状付けは、術者の作業負荷が大きい。
【００１６】
第１コア部１１１の構成材料は特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの
超弾性合金、ステンレス鋼、コバルト系合金などを用いることができる。
【００１７】
なお、第１コア部１１１の構造は上記に限定されない。例えば、第１コア部１１１は、先端から基端にかけて一定の外形や一定の外径を有していてもよい。
【００１８】
第２コア部１１２は、図１に示すように、第１コア部１１１の第２外径一定部１１１ｅの基端に接続部１１３を介して接続されている。接続部１１３は、特に限定されないが、例えば、第１コア部１１１および第２コア部１１２を溶接やろう接（ろう付けや半田付け）することよって形成できる。
【００１９】
第２コア部１１２の構成材料は特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの超弾性合金、ステンレス鋼、コバルト系合金などを用いることができる。
【００２０】
なお、コア部材１１０は、第１コア部１１１および第２コア部１１２のように複数の部材から構成せずに、一本の連続した部材で構成してもよい。
【００２１】
（管腔体）
管腔体１２０は、本実施形態では、第１の線材１２１を巻回して形成された第１コイル１２２と、第２の線材１２３を巻回して形成され、第１コイル１２２の基端側に配置された第２コイル１２４と、を有する。第１コイル１２２と第２コイル１２４とは、略同心に配置されている。以下の説明では、第１コイル１２２および第２コイル１２４の中心軸を中心軸Ｃと称する。なお、管腔体１２０は、先端から基端にかけて１本の連続した線材を巻回することによって形成してもよい。
【００２２】
第１コイル１２２は、本実施形態では、コア部材１１０において低剛性部１１１ａの先端部から第１テーパ部１１１ｂの中間部までの範囲を覆うように配置されている。第２コイル１２４は、本実施形態では、コア部材１１０において第１テーパ部１１１ｂの中間部から第１外径一定部１１１ｃの基端部までの範囲を覆うように配置されている。第１コイル１２２の基端部の第１の線材１２１と第２コイル１２４の先端部の第２の線材１２３とは、互いに絡み合っている。ただし、第１コイル１２２と第２コイル１２４の配置は、上記に限定されない。また、第１コイル１２２の第１の線材１２１と第２コイル１２４の第２の線材１２３とは、互いに絡み合わないように配置されていてもよい。
【００２３】
第１の線材１２１は、実施形態では、第１の線材１２１を真っ直ぐに引き延ばした状態における長手方向と直交する断面の外形が円形である。第２の線材１２３は、実施形態では、第２の線材１２３を真っ直ぐに引き延ばした状態における長手方向と直交する断面の外形が円形である。第１の線材１２１の直径は、本実施形態では、第２の線材１２３の直径よりも大きい。すなわち、第１の線材１２１は、第２の線材１２３よりも太い。第１の線材１２１の直径は、特に限定されないが、例えば、０．０３〜０．０７ｍｍとすることができる。ただし、第１の線材１２１と第２の線材１２３の断面形状は、円形に限定されない。また、第１の線材１２１の直径と第２の線材１２３の直径との大小関係は、上記に限定されない。
【００２４】
第１の線材１２１は、本実施形態では、第１コイル１２２の外径が先端から基端にかけて略一定となるように巻回されている。第２の線材１２３は、本実施形態では、第２コイル１２４の外径が先端から基端にかけて略一定となるように巻回されている。第１コイル１２２の外径と第２コイル１２４の外径は、略同一である。第１コイル１２２の外径および第２コイル１２４の外径は、特に限定されないが、例えば、０．２０ｍｍ〜０．３５ｍｍとすることができる。第１コイル１２２の内径は、本実施形態では、第２コイル１２４の内径よりも小さい。なお、第１の線材１２１は、第１コイル１２２の外径が先端から基端に亘って略一定となるように巻回されていなくてもよい。また、第２の線材１２３は、第２コイル１２４の外径が先端から基端に亘って略一定となるように巻回されていなくてもよい。
【００２５】
第１コイル１２２は、本実施形態では、中心軸Ｃに沿って隣り合う第１の線材１２１同士の間に隙間が形成された疎巻きコイルである。第２コイル１２４は、本実施形態では、中心軸Ｃに沿って隣り合う第２の線材１２３同士の間に隙間が形成された疎巻きコイルである。ただし、第１コイル１２２は、中心軸Ｃに沿って隣り合う第１の線材１２１同士の間に隙間が形成さていない密巻きコイルであってもよい。また、第２コイル１２４は、中心軸Ｃに沿って隣り合う第２の線材１２３同士の間に隙間が形成さていない密巻きコイルであってもよい。また、第１コイル１２２と第２コイル１２４は、疎巻きの部分および密巻きの部分の両方を有していてもよい。第１の線材１２１と第２の線材１２３は、特に限定されないが、例えば、０〜０．０１ｍｍのピッチで巻回できる。
【００２６】
第１コイル１２２の中心軸Ｃに沿う寸法は、特に限定されないが、例えば、２５ｍｍ〜３５ｍｍとすることができる。
【００２７】
第１コイル１２２と第２コイル１２４の構成材料は特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの超弾性合金、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の金属、またはこれらを含む合金等を用いることができる。
【００２８】
管腔体１２０は、固定部１３０によってコア部材１１０に固定されている。
【００２９】
固定部１３０は、本実施形態では、管腔体１２０の先端をコア部材１１０に固定する先端固定部１３１と、管腔体１２０の中間部をコア部材１１０に固定する中間固定部１３２と、管腔体１２０の基端をコア部材１１０に固定する基端固定部１３３と、を有する。
【００３０】
先端固定部１３１は、低剛性部１１１ａの先端部および第１コイル１２２の先端部に接合されている。本明細書において、先端固定部１３１と、コア部材１１０の先端固定部１３１に接合された部分（コア部材１１０において先端固定部１３１内に入り込んだ部分）、管腔体１２０の先端固定部１３１に接合された部分（管腔体１２０において先端固定部１３１内に入り込んだ部分）とは、先端チップ部１８０を構成する。先端チップ部１８０の構造については、後述する。
【００３１】
第１テーパ部１１１ｂの中間部と第１コイル１２２の基端部および第２コイル１２４の先端部との間には、本実施形態では、第１テーパ部１１１ｂの中間部が挿通された挿通部材１３４が配置されている。中間固定部１３２は、第１テーパ部１１１ｂの中間部、挿通部材１３４、第１コイル１２２の基端部、および第２コイル１２４の先端部に接合されている。
【００３２】
挿通部材１３４は、例えば、公知の樹脂材料や公知の金属材料で構成することができる。挿通部材１３４の先端部の外径は、本実施形態では、挿通部材１３４の基端部の外径よりも小さい。そのため、挿通部材１３４は、第１コイル１２２と第２コイル１２４の内径に応じて、第１テーパ部１１１ｂの中間部と第１コイル１２２との間の隙間および第１テーパ部１１１ｂの中間部と第２コイル１２４との間の隙間を埋めることができる。これによって、第１コイル１２２と第２コイル１２４を略同心に容易に配置できる。なお、挿通部材１３４の先端部の外径と挿通部材１３４の基端部の外径との大小関係は、第１コイル１２２の内径と第２コイル１２４の内径に応じて適宜設計変更可能である。また、ガイドワイヤ１００は、挿通部材１３４を有していなくてもよい。
【００３３】
基端固定部１３３は、第１外径一定部１１１ｃの基端部および第２コイル１２４の基端部に接合されている。
【００３４】
中間固定部１３２および基端固定部１３３は、例えば、ろう接材（半田やろう材等）や接着剤等により形成できる。
【００３５】
コア部材１１０、管腔体１２０、および固定部１３０の外表面には、被覆層１４０が設けられている。
【００３６】
被覆層１４０は、本実施形態では、管腔体１２０、先端固定部１３１、中間固定部１３２および基端固定部１３３の外表面を覆う先端被覆層１４１と、第１コア部１１１の基端部、接続部１１３、および第２コア部１１２の外表面を覆う基端被覆層１４２と、を備えている。被覆層１４０は、ガイドワイヤ１００と生体管腔やカテーテルとの間に生じる摩擦（摺動抵抗）を低減し得る材料によって構成できる。これにより、被覆層１４０は、ガイドワイヤ１００の送達性や安全性を向上させる。
【００３７】
先端被覆層１４１は、親水性材料によって構成できる。親水性材料としては、特に限定されないが、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、グリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００３８】
基端被覆層１４２は、低摩擦材料によって構成できる。低摩擦材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【００３９】
なお、被覆層１４０の位置や材料等の構成は上記に限定されない。例えば、被覆層１４０は、ガイドワイヤ１００の外表面の全体を覆ってもよい。また、被覆層１４０は、その全体が同一の材料で構成されていてもよい。また、被覆層１４０の構成材料は、第１コア部１１１の基端部の外表面に設けられる部分および第２コア部１１２の外表面に設けられる部分と、接続部１１３の外表面に設けられる部分とで、異なっていてもよい。
【００４０】
（先端チップ部の構造）
次に、図２および図３を参照して、先端チップ部１８０（先端固定部１３１と、コア部材１１０の先端固定部１３１に接合された部分と、管腔体１２０の先端固定部１３１に接合された部分）の構造について詳述する。
【００４１】
先端固定部１３１は、管腔体１２０の先端部および低剛性部１１１ａの先端部に接合され、管腔体１２０の先端をコア部材１１０の先端に固定する。先端固定部１３１は、例えば、コア部材１１０および管腔体１２０にろう接（半田付けやろう付け）または接着されている。
【００４２】
先端固定部１３１は、密度の異なる少なくとも２つの材料（低密度材料および高密度材料）を含む。先端固定部１３１を構成する低密度材料および高密度材料は、コア部材１１０および管腔体１２０に接合可能な材料である限り特に限定されないが、例えば、ろう接材（半田やろう材等）や接着剤等が挙げられる。低密度材料および高密度材料の組合せは、特に限定されないが、例えば、下記表に示す組合せが挙げられる。なお、密度（比重）は、例えば、ＪＩＳ  Ｚ８８０７：２０１２に準拠して測定できる。
【００４３】
【表１】
2020151068.tif 000003
【００４４】
なお、上記では、低密度材料および高密度材料の組合せとして、ろう接材の組み合わせを例として示したが、例えば、低密度材料として接着剤を用い、高密度材料としてろう接材を用いてもよい。
【００４５】
図２および図３に示すように、先端チップ部１８０の重心Ｍは、中心軸Ｃからずれている。以下の説明では、中心軸Ｃを含み、かつ、重心Ｍから中心軸Ｃへの垂線Ｌと直交する平面Ｓ１を単に平面Ｓ１と称する。平面Ｓ１を境界とした場合に、先端チップ部１８０は、重心Ｍが位置しない第１領域Ａ１と、重心Ｍが位置する第２領域Ａ２と、を有する。
【００４６】
高密度材料は、第１領域Ａ１よりも第２領域Ａ２に多く含まれている。すなわち、第２領域Ａ２に含まれる高密度材料の体積（または質量）は、第１領域Ａ１に含まれる高密度材料の体積（または質量）より大きい。このように、高密度材料を第２領域Ａ２に偏らせることによって、先端チップ部１８０の重心Ｍを中心軸Ｃから効果的にずらすことができる。そのため、図５Ａに示すように、ガイドワイヤ１００の先端部は、ガイドワイヤ１００の基端部が回転した場合に、重心Ｍが中心軸Ｃ上に位置するガイドワイヤ１０（図５Ｂ参照）よりも大きい半径で回転する。これによって、ガイドワイヤ１００の先端部は、狭窄部Ｎを押し広げることができる。したがって、ガイドワイヤ１００は、術者が形状付けをしなくても狭窄部Ｎを押し広げることができる。
【００４７】
先端固定部１３１は、図２および図３に示すように、低密度材料から成る低密度部１５１と、高密度材料から成る高密度部１５２と、を有する。低密度部１５１および高密度部１５２は、中心軸Ｃと交差する方向（放射方向Ｒ）において対向している。
【００４８】
低密度部１５１と高密度部１５２との境界部１５３は、長軸方向Ｘ（中心軸Ｃに沿う方向）に延在している。低密度部１５１は、第１領域Ａ１の外周面１３１ｃと境界部１５３とに囲まれた領域を形成する。高密度部１５２は、第２領域Ａ２の外周面１３１ｄと境界部１５３とに囲まれた領域を形成する。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。なお、ここで、「境界部１５３が長軸方向Ｘに延在している」とは、境界部１５３が長軸方向Ｘに沿って真っすぐに延びる形態だけでなく、蛇行しながら長軸方向Ｘに延びる形態も含む。
【００４９】
境界部１５３は、本実施形態では、平面Ｓ１上に延在している。そのため、低密度部１５１は、先端固定部１３１の第１領域Ａ１に位置する部分を形成し、高密度部１５２は、先端固定部１３１の第２領域Ａ２に位置する部分を形成する。ただし、先端固定部１３１の第１領域Ａ１に位置する部分は、必ずしも低密度材料のみによって形成されていなくてもよい。また、先端固定部１３１の第２領域Ａ２に位置する部分は、必ずしも高密度材料のみによって形成されていなくてもよい。
【００５０】
術者が狭窄部Ｎを押し広げるための形状付けを行う場合、先端固定部１３１において中心軸Ｃに沿う寸法Ｈは、形状付けを阻害しないようにできるだけ小さいことが好ましい。しかしながら、先端固定部１３１において中心軸Ｃに沿う寸法Ｈを小さくした場合、先端固定部１３１はコア部材１１０や管腔体１２０から脱落しやすくなる。このような問題に対し、本実施形態に係るガイドワイヤ１００は、前述したように、術者が狭窄部Ｎを押し広げるための形状付けを行う必要がない。そのため、先端固定部１３１において中心軸Ｃに沿う寸法Ｈを小さくする必要がなく、先端固定部１３１のコア部材１１０や管腔体１２０からの脱落を効果的に抑制できる。先端固定部１３１において中心軸Ｃに沿う寸法Ｈは、特に限定されないが、例えば、０．３〜３．０ｍｍとすることができる。
【００５１】
コア部材１１０の先端は、第２領域Ａ２（高密度部１５２）に配置されている。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。なお、図１に示すように、低剛性部１１１ａにおいて先端固定部１３１に接合された部分（先端固定部１３１に入り込んだ部分）の軸Ｄ１は、管腔体１２０の中心軸Ｃから放射方向Ｒに離間するとともに、先端から基端に亘って第２領域Ａ２に配置されている。すなわち、低剛性部１１１ａにおいて先端固定部１３１に接合された部分は、全長が高密度部１５２内に配置されている。これにより、ガイドワイヤ１００の先端部は、術者がガイドワイヤ１００の基端部を回転させた場合に術者が基端側から加えた力（トルク）が伝達する位置が中心軸Ｃからずれるため、コア部材１１０の先端が中心軸Ｃ上に位置するガイドワイヤよりも大きい半径で回転する。したがって、ガイドワイヤ１００の先端部は、狭窄部を押し広げる効果を得ることができる。また、低剛性部１１１ａにおいて先端固定部１３１から露出する部分およびテーパ部１１１ｂにおいて中間固定部１３２の先端よりも先端側の部分の軸Ｄ２は、管腔体１２０の中心軸Ｃと交差している。コア部材１１０の第１テーパ部１１１ｂにおいて中間固定部１３２に接合された部分（中間固定部１３２に埋設された部分）から第１外径一定部１１１ｃの基端部までの部分の軸Ｄ３は、管腔体１２０の中心軸Ｃと一致している。ただし、第１コア部１１１の各部の軸の延在方向は、上記に限定されない。
【００５２】
さらに、コア部材１１０の先端は、図２および図３に示すように、第２領域Ａ２の外周面１３１ｄと、重心Ｍを通り平面Ｓ１に平行な平面Ｓ２と、に囲まれた領域（以下、第３領域Ａ３と称する）に配置されている。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。また、ガイドワイヤ１００の先端部は、術者がガイドワイヤ１００の基端部を回転させた場合に術者が基端側から加えた力（トルク）が伝達する位置が中心軸Ｃからずれるため、コア部材１１０の先端が中心軸Ｃ上に位置するガイドワイヤよりも大きい半径で回転する。したがって、ガイドワイヤ１００の先端部は、狭窄部を押し広げる効果をより一層得ることができる。さらに、長軸方向Ｘから見た場合に、コア部材１１０の先端は、図３に示すように、垂線Ｌの延長線上に位置する。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。ただし、コア部材１１０の先端の位置は、上記に限定されない。
【００５３】
先端チップ部１８０は、図２に示すように、先端側に向かって凸状の外形を有し、先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、第２領域Ａ２（高密度部１５２）に形成されている。したがって、ガイドワイヤ１００は、先端チップ部１８０の先端Ｐ１が中心軸Ｃ上に配置されているガイドワイヤと比較して、第２領域Ａ２の体積が大きくなる。そのため、ガイドワイヤ１００は、先端チップ部１８０の先端Ｐ１が中心軸Ｃ上に配置されているガイドワイヤと比較して、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。さらに、先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、第３領域Ａ３に配置されている。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。また、先端チップ部１８０の先端面は、先端側に向かって凸状の外形を有するため、狭窄部の狭い内腔に入り込みやすい。さらに、術者がガイドワイヤ１００を狭窄部に押し込む際の力は、先端チップ部１８０の先端Ｐ１に集中しやすい。そのため、ガイドワイヤ１００は、狭窄部の挿通性が向上する。
【００５４】
なお、本実施形態では、先端固定部１３１の基端部は、略円柱形状を有し、先端固定部１３１の先端部は、先端が第２領域Ａ２に配置された凸形状を有する。そのため、先端固定部１３１において第２領域Ａ２に位置する部分（高密度部１５２）の体積は、先端固定部１３１において第１領域Ａ１に位置する部分（低密度部１５１）の体積よりも大きい。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃから効果的にずらすことができる。
【００５５】
コア部材１１０が先端固定部１３１に接続された部分の延在方向（軸Ｄ１に沿う方向）から見た場合に、先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、コア部材１１０の先端面と重なっている。そのため、術者がコア部材１１０の基端部を先端側に押し込む押込み力が、先端チップ部１８０の先端Ｐ１に効果的に伝わる。なお、先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、本実施形態では、コア部材１１０の先端である。しかしながら、例えば、コア部材１１０の先端は、先端固定部１３１内に入りこんでいてもよい。すなわち、先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、先端固定部１３１の先端であってもよい。
【００５６】
管腔体１２０の第２領域Ａ２（高密度部１５２）に位置する部分の体積は、管腔体１２０の第１領域Ａ１（低密度部１５１）に位置する部分の体積よりも大きい。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００５７】
（使用例）
次に、図４〜図５Ｂを参照して、ガイドワイヤ１００の使用例を説明する。以下では、図４に示す冠状動脈Ｖ（生体管腔）の狭窄部Ｎ（高度狭窄病変）にガイドワイヤ１００を挿通させる際のガイドワイヤ１００の操作手順を主に説明する。
【００５８】
術者は、狭窄部Ｎの内腔（マイクロチャネル）にガイドワイヤ１００の先端部が配置された状態で、コア部材１１０の基端部を回転させる。これによって、図５Ａに示すように、ガイドワイヤ１００の先端部が回転する。前述したように、先端チップ部１８０の重心Ｍは、中心軸Ｃからずれている。したがって、ガイドワイヤ１００の先端部は、重心Ｍが中心軸Ｃ上に存在するガイドワイヤ１０（図５Ｂ参照）と比較して大きな半径で回転できる。そのため、術者が形状付けを行わなくても、ガイドワイヤ１００は、狭窄部Ｎを押し広げることができる。ガイドワイヤ１００を狭窄部Ｎに挿通させる際にガイドワイヤ１００と狭窄部Ｎの間に作用する摩擦力は、低減する。これによって、術者は、狭窄部Ｎにガイドワイヤ１００をスムーズに挿通させることができる。
【００５９】
また、術者がコア部材１１０の基端部を回転させることによって、ガイドワイヤ１００の先端部の向きが変化する。そのため、術者は、狭窄部Ｎの内腔が枝分かれしている場合（図４参照）にコア部材１１０の基端部を回転させることによってガイドワイヤ１００の先端部の向きを変化させ、ガイドワイヤ１００が適切な進路を進むように調整できる。
【００６０】
術者は、狭窄部Ｎにガイドワイヤ１００を挿通させた後、バルーンカテーテル等の医療器具を用いて適切な処置を行う。
【００６１】
以上のように、本実施形態に係るガイドワイヤ１００は、長尺なコア部材１１０と、コア部材１１０の先端部の周囲を覆う管腔体１２０と、密度の異なる低密度材料および高密度材料を含み、管腔体１２０の先端部およびコア部材１１０の先端部に接合され、管腔体１２０の先端をコア部材１１０の先端に固定する先端固定部１３１と、を有する。先端固定部１３１と、コア部材１１０の先端固定部１３１に接合された部分と、管腔体１２０の先端固定部１３１に接合された部分とは、先端チップ部１８０を構成する。先端チップ部１８０の重心Ｍは、管腔体１２０の中心軸Ｃからずれている。中心軸Ｃを含み、重心Ｍから中心軸Ｃへの垂線と直交する平面Ｓ１を境界とした場合に、先端チップ部１８０は、重心Ｍが位置しない第１領域Ａ１と、重心Ｍが位置する第２領域Ａ２と、を有する。高密度材料は、第１領域Ａ１よりも第２領域Ａ２に多く含まれている。
【００６２】
上記ガイドワイヤ１００によれば、高密度材料を先端チップ部１８０の重心Ｍが位置する第２領域Ａ２に偏らせることによって、先端チップ部１８０の重心Ｍを中心軸Ｃから効果的にずらすことができる。そのため、ガイドワイヤ１００の先端部は、術者がガイドワイヤ１００の基端部を回転させた場合に、重心Ｍが中心軸Ｃ上に位置するガイドワイヤ１０よりも大きい半径で回転する。その結果、ガイドワイヤ１００の先端部は、狭窄部Ｎを押し広げることができる。したがって、上記ガイドワイヤ１００によれば、術者が形状付けしなくても狭窄部Ｎを押し広げることができる。
【００６３】
また、上記ガイドワイヤ１００によれば、ガイドワイヤ１００の先端部の向きは、術者が形状付けを行わなくても術者がコア部材１１０の基端部を回転させることによって変化する。そのため、上記ガイドワイヤ１００によれば、術者は、コア部材１１０の基端部を回転させることによってガイドワイヤ１００の先端部の向きを変化させ、ガイドワイヤ１００の先端部が枝分かれする狭窄部Ｎの内腔において適切な進路を進むように調整できる。
【００６４】
また、先端固定部１３１は、低密度材料から成る低密度部１５１と、低密度部１５１に対して中心軸Ｃと交差する方向に対向し、高密度材料から成る高密度部１５２と、を有する。低密度部１５１と高密度部１５２との境界部１５３は、管腔体１２０の中心軸Ｃに沿う方向に延在している。低密度部１５１は、第１領域Ａ１の外周面１３１ｃと境界部１５３とに囲まれた領域を形成する。高密度部１５２は、第２領域Ａ２の外周面１３１ｄと境界部１５３とに囲まれた領域を形成する。これによって、ガイドワイヤ１００は、第２領域Ａ２に高密度材料を偏らせ、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００６５】
また、コア部材１１０の先端は、先端固定部１３１の第２領域Ａ２に位置する。これによって、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００６６】
また、先端チップ部１８０は、先端側に向かって凸状の外形を有する。先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、第２領域Ａ２に位置する。これによって、ガイドワイヤ１００は、狭窄部への挿通性を向上させつつ重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００６７】
また、コア部材１１０の先端は、先端固定部１３１の第２領域Ａ２に位置する。コア部材１１０が先端固定部１３１に接合された部分の延在方向からみた場合に、先端チップ部１８０の先端Ｐ１は、コア部材１１０の先端面と重なっている。そのため、術者がコア部材１１０の基端部を押し込む力が、先端チップ部１８０の先端Ｐ１に効果的に伝わる。
【００６８】
また、先端固定部１３１において第２領域Ａ２に位置する部分の体積は、先端固定部１３１において第１領域Ａ１に位置する部分の体積よりも大きい。これによって、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００６９】
また、管腔体１２０の第２領域Ａ２に位置する部分の体積は、管腔体１２０の第１領域Ａ１に位置する部分の体積よりも大きい。これによって、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００７０】
次に、上記実施形態で説明した先端チップ部１８０の変形例を説明する。既に説明した構成については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００７１】
（変形例１）
図６は、変形例１に係る先端チップ部２８０の説明に供する図である。なお、図６では、管腔体１２０を構成する第１の線材１２１の外形線の一部を省略している。
【００７２】
変形例１に係る先端チップ部２８０は、図６に示すように、長軸方向Ｘ（中心軸Ｃに沿う方向）から見た場合に、先端チップ部２８０の先端Ｐ２１が、管腔体１２０の第２領域Ａ２に位置する部分（第１の線材１２１の第２領域Ａ２に位置する部分）と重なっている点で上記実施形態に係る先端チップ部１８０と相違する。これによって、術者がコア部材１１０の基端部を押し込む力が、先端チップ部２８０の先端に効果的に伝わる。
【００７３】
（変形例２）
図７は、変形例２に係る先端チップ部３８０の説明に供する図である。なお、図７では、管腔体１２０を構成する第１の線材１２１の外形線の一部を省略している。
【００７４】
変形例２に係る先端チップ部３８０は、先端チップ部３８０の先端Ｐ３１（先端固定部１３１の先端）が中心軸Ｃ上に形成されている点で上記実施形態に係る先端チップ部１８０と相違する。
【００７５】
また、変形例２に係る先端チップ部３８０は、第２領域Ａ２の中心軸Ｃに沿う寸法Ｈ２が、第１領域Ａ１の中心軸Ｃに沿う寸法Ｈ１よりも大きい。これによって、変形例２に係る先端チップ部３８０は、第２領域Ａ２の中心軸Ｃに沿う寸法Ｈ２が、第１領域Ａ１の中心軸Ｃに沿う寸法Ｈ１と同じ場合と比較して、重心Ｍを中心軸Ｃからずらす効果をより一層得ることができる。
【００７６】
なお、本実施形態では、先端固定部１３１の先端部は、先端が中心軸Ｃ上に配置された凸形状を有し、第１領域Ａ１における先端固定部１３１の基端部は、略半円柱形状を有し、第２領域Ａ２における先端固定部１３１の基端部は、略半円柱形状を有する。そして、第２領域Ａ２の基端面が第１領域Ａ１の基端面よりも長軸方向Ｘの基端側に位置している。したがって、先端固定部１３１において第２領域Ａ２に位置する部分（高密度部１５２）の体積は、先端固定部１３１において第１領域Ａ１に位置する部分（低密度部１５１）の体積よりも大きい。そのため、ガイドワイヤ１００は、重心Ｍを中心軸Ｃから効果的にずらすことができる。
【００７７】
以上、実施形態および変形例を通じて本発明に係るガイドワイヤを説明したが、本発明は説明した各構成のみに限定されるものでなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【００７８】
例えば、上記実施形態および変形例では、管腔体がコイルによって構成されているが、管腔体は、コイルではなくスリットを有するパイプによって構成してもよい。
【００７９】
また、例えば、高密度部と低密度部との境界部の延在方向は、先端チップ部の重心を中心軸からずらすことができるかぎり特に限定されない。例えば、高密度部と低密度部との境界部は、中心軸に対して傾斜する方向に延在してもよい。
【符号の説明】
【００８０】
１００    ガイドワイヤ、
１１０    コア部材、
１２０    管腔体、
１３０    固定部、
１３１    先端固定部、
１５１    低密度部、
１５２    高密度部、
１５３    境界部、
１８０、２８０、３８０  先端チップ部、
Ａ１      第１領域、
Ａ２      第２領域、
Ｃ        中心軸、
Ｌ        垂線、
Ｈ１      第１領域において管腔体の中心軸に沿う寸法、
Ｈ２      第２領域において管腔体の中心軸に沿う寸法、
Ｍ        先端チップ部の重心、
Ｎ        狭窄部、
Ｐ１、Ｐ２１、Ｐ３１  先端チップ部の先端、
Ｓ１      中心軸を含み、先端チップ部の重心から中心軸への垂線と直交する平面、
Ｖ        冠状動脈、
Ｘ        長軸方向。
【図１】
2020151068.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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