(57)【要約】【課題】耐久性に優れた、新規な弾性クローラ及びクローラ走行装置を提供する。【解決手段】弾性クローラ1Aは、無端帯状に形作られており、弾性材料からなるクローラ本体2と、クローラ本体2の内周面21に配置された弾性材料を含む突起3と、を備える。突起3の基部からクローラ幅方向に延びている樹脂材料からなる膨出部311を備える。クローラ走行装置100は、弾性クローラ1Aと、回転体130とを備える。【選択図】図５Ａ
2020093698.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状に形作られており、弾性材料からなるクローラ本体と、
前記クローラ本体の内周面に配置された弾性材料を含む突起と、
を備える、弾性クローラであって、
前記突起の基部からクローラ幅方向に延びている樹脂材料からなる膨出部を備える、弾性クローラ。
【請求項２】
前記突起は、樹脂部材を含み、前記樹脂部材は、前記膨出部と、当該膨出部に繋がっているクローラ幅方向側壁部とを備え、
前記樹脂部材の前記クローラ幅方向側壁部は、前記突起のクローラ幅方向側壁部を構成している、請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記樹脂部材は、当該樹脂部材の前記クローラ幅方向側壁部に繋がっている頂壁部を備え、
前記樹脂部材の前記頂壁部は、前記突起の頂壁部を構成している、請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記膨出部が接触可能な相手側は、前記回転体の本体部である、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記膨出部が接触可能な相手側は、前記回転体の本体部の外周面に設けられた、弾性材料からなる被覆部である、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
前記膨出部のクローラ周方向側面と当該膨出部の最下端との間に配置されたクローラ周方向下端隅面の形状は、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線である、請求項１乃至５のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の弾性クローラと、
前記弾性クローラが巻き掛けられる回転体とを備える、クローラ走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラ及びクローラ走行装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の弾性クローラとしては、クローラ本体の内周面に配置されたゴム突起と、前記弾性クローラが巻き掛けられる転輪等の回転体との接触に対処することを目的に、前記ゴム突起に樹脂部材（低摩耗部材）を埋設したゴムクローラがある（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３０６６５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のゴムクローラは、前記樹脂部材と共に前記ゴム突起にも接触し得ることから、依然として、クローラ本体の内周面に配置された突起の耐久性、ひいては、弾性クローラの耐久性に改善の余地がある。
【０００５】
本発明の目的は、耐久性に優れた、新規な弾性クローラ及び当該弾性クローラを備えたクローラ走行装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る弾性クローラは、無端帯状に形作られており、弾性材料からなるクローラ本体と、前記クローラ本体の内周面に配置された弾性材料を含む突起と、を備える、弾性クローラであって、前記突起の基部からクローラ幅方向に延びている樹脂材料からなる膨出部を備える。本発明に係る弾性クローラにおいて、前記突起の基部とは、当該突起の最下端から任意の高さまでの領域の部分をいう。言い換えれば、前記基部の高さは、前記膨出部の高さである。本発明に係る弾性クローラによれば、耐久性に優れた、新規な弾性クローラとなる。
【０００７】
本発明に係る弾性クローラにおいて、前記突起は、樹脂部材を含み、前記樹脂部材は、前記膨出部と、当該膨出部に繋がっているクローラ幅方向側壁部とを備え、前記樹脂部材の前記クローラ幅方向側壁部は、前記突起のクローラ幅方向側壁部を構成していることが好ましい。この場合、前記膨出部と共に突起の耐久性、ひいては、当該弾性クローラの耐久性を向上させることができる。
【０００８】
本発明に係る弾性クローラにおいて、前記樹脂部材は、当該樹脂部材の前記クローラ幅方向側壁部に繋がっている頂壁部を備え、前記樹脂部材の前記頂壁部は、前記突起の頂壁部を構成していることが好ましい。この場合、前記樹脂部材と共に前記突起の耐久性、ひいては、当該弾性クローラの耐久性をより向上させることができる。
【０００９】
また、本発明に係る弾性クローラにおいて、前記膨出部が接触可能な相手側は、前記回転体の本体部であるものとすることができる。この場合、前記突起、ひいては、弾性クローラの耐久性をより向上させることができる。
【００１０】
また、本発明に係る弾性クローラにおいて、前記膨出部が接触可能な相手側は、前記回転体の本体部の外周面に設けられた被覆部であるものとすることができる。この場合、前記膨出部、ひいては、弾性クローラの耐久性をより向上させることができる。
【００１１】
また、本発明に係る弾性クローラにおいて、前記膨出部のクローラ周方向側面と当該膨出部の最下端との間に配置されたクローラ周方向下端隅面の形状は、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線であるものとすることができる。この場合、前記クローラ本体、ひいては、弾性クローラの耐久性をより向上させることができる。
【００１２】
本発明に係るクローラ走行装置は、上述したいずれかの弾性クローラと、前記弾性クローラが巻き掛けられる回転体とを備える。本発明に係るクローラ走行装置によれば、クローラ本体の内周面に配置された突起からクローラ幅方向に延びている膨出部を備えつつも耐久性に優れた、新規な弾性クローラを備えたクローラ走行装置となる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、耐久性に優れた、新規な弾性クローラ及び当該弾性クローラを備えたクローラ走行装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態に係る弾性クローラを適用可能なクローラ走行装置の一例を概略的に示す側面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る弾性クローラを一部断面で示す斜視図である。
【図３】図２の弾性クローラの内周面を拡大して示す部分平面図である。
【図４】図３のＡ−Ａ断面図である。
【図５Ａ】図３のＢ−Ｂ断面図である。
【図５Ｂ】図５Ａの拡大断面図である。
【図６】図１の弾性クローラに係る突起に適用可能な樹脂部材の他の例を示す平面図である。
【図７】図１の弾性クローラに採用可能な突起の他の例を、図３のＢ−Ｂ断面に相当する断面で模式的に示す要部断面図である。
【図８】図１の弾性クローラに採用可能な突起の他の例を、図３のＢ−Ｂ断面に相当する断面で模式的に示す要部断面図である。
【図９Ａ】図２の弾性クローラの突起の一部を構成する樹脂部材の一例を概略的に示す側面図である。
【図９Ｂ】図９Ａの樹脂部材を用いてクローラ本体に形成された突起の一例を示す側面図である。
【図９Ｃ】図９Ａの樹脂部材を用いてクローラ本体に形成された突起の他の例を示す側面図である。
【図１０Ａ】図２の弾性クローラの突起の一部を構成する樹脂部材の他の例を概略的に示す側面図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａの樹脂部材を用いてクローラ本体に形成された突起の一例を示す側面図である。
【図１０Ｃ】図１０Ａの樹脂部材を用いてクローラ本体に形成された突起の他の例を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、本発明の様々な実施形態に係る弾性クローラについて説明をする。
【００１６】
図１は、本発明の一実施形態に係る弾性クローラ１Ａを適用可能なクローラ走行装置１００の一例を概略的に示す側面図である。クローラ走行装置１００は、例えば、農業機械（トラクター、コンバイン等）、建設機械（ミニショベル等）等に装着されて使用される。
【００１７】
この例では、クローラ走行装置１００は、駆動輪（スプロケット）１１０と、従動輪（アイドラ）１２０と、転輪１３０と、を備えており、これらは、車両（図示省略）に取り付けられた回転体である。この例では、駆動輪１１０は、かご型スプロケットである。前記かご型スプロケットは、回転軸Ｏの周りに同一ピッチで配置された複数のピン１１０Ｐを有している。また、この例では、クローラ走行装置１００は、２つの従動輪１２０と、３つの転輪１３０とを備えているが、これらは、それぞれ、クローラ走行装置１００の構成に応じて変更することができる。即ち、駆動輪１１０、従動輪１２０及び転輪１３０は、それぞれ、少なくとも１つとすることができる。また、本例のクローラ走行装置１００では、ピン１１０Ｐは、クローラ幅方向に延在する円柱状に構成されているが、ピン１１０Ｐの構成は適宜変更することができる。
【００１８】
加えて、クローラ走行装置１００は、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａを備えている。弾性クローラ１Ａは、駆動輪１１０、従動輪１２０及び転輪１３０に巻き掛けられている。弾性クローラ１Ａは、無端帯状に形作られており、弾性材料からなるクローラ本体２と、クローラ本体２の内周面に配置された弾性材料を含む突起３と、クローラ本体２の外周面に配置された弾性材料からなるラグ４と、を備えている。この例では、前記弾性材料は、いずれもゴムである。突起３及びラグ４は、クローラ本体２と共に一体に成形することができ、また、クローラ本体２に対して加硫接着することができる。
【００１９】
図２には、弾性クローラ１Ａを一部断面で示す。本明細書において、「クローラ内周側」、「クローラ外周側」、「クローラ周方向」、「クローラ幅方向」、「クローラ厚さ方向」とは、それぞれ、クローラ本体２における内周側、外周側、周方向、幅方向、厚さ方向をいう。図では、それぞれ、便宜上、周方向を矢印ＣＤで示し、幅方向を矢印ＷＤで示し、厚さ方向を矢印ＴＤで示す。
【００２０】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａは、芯金レスゴムクローラである。本実施形態では、クローラ本体２は、当該クローラ本体２の内部に埋設されたスチールコード層５及び１層又は複数層（図の例では３層）の補強プライ６と、を備えている。
【００２１】
図２に示すように、複数の突起３は、それぞれ、クローラ本体２の内周面２１からクローラ内周側へ突出している。また、複数の突起３は、それぞれ、クローラ周方向に互いに一定の間隔を置いて配列されている。本実施形態では、突起３は、それぞれ、クローラ本体２のクローラ幅方向中央に配置されている。本実施形態では、弾性クローラ１Ａの内周面１１は、クローラ本体２の内周面２１と、突起３の表面とで、構成されている。
【００２２】
複数のラグ４は、それぞれ、クローラ本体２の外周面２２からクローラ外周側へ突出している。ラグ４の形状や配置は、各図に示すものに限られず、任意の形状、配置を採用することができる。本実施形態では、弾性クローラ１Ａの外周面１２は、クローラ本体２の外周面２２と、各ラグ４の表面とで、構成されている。
【００２３】
スチールコード層５は、それぞれ、クローラ周方向に平行に延びる複数本のスチールコード５ａからなる。各補強プライ６は、スチールコード層５よりもクローラ外周側に配置されている。補強プライ６は、例えば、クローラ周方向に対して傾斜した複数本のコードを含む。また、補強プライ６は、省略することもできる。
【００２４】
図３には、弾性クローラ１Ａの内周面１１を拡大して示す。図３に示すように、本実施形態では、突起３は、頂面３ａと側面３ｂとで構成されている。頂面３ａは、突起３の外表面のうち、当該突起３のクローラ内周側に位置する端面である。側面３ｂは、突起３の外表面のうち、頂面３ａ以外の外表面である。本実施形態では、側面３ｂは、クローラ幅方向側面（突起３のクローラ幅方向側面）３ｂ１、クローラ周方向側面（突起３のクローラ周方向側面）３ｂ２で構成されている。本実施形態では、突起３のクローラ幅方向外側に、それぞれ、後述の転輪通過面１１ａが設けられている。転輪通過面１１ａは、それぞれ、クローラ本体２の内周面２１に設けられている。
【００２５】
図４は、図３のＡ−Ａ断面図である。図４では、弾性クローラ１Ａは、クローラ周方向に沿って、クローラ厚さ方向を含む断面で示されている。図１のクローラ走行装置１００は、トラクター用の走行装置として構成されている。図１の矢印Ｄに示すように、駆動輪１１０が回転軸Ｏ周りに回転すると、図４に示すように、各ピン１１０Ｐは、それぞれ、当該ピン１１０Ｐに対応する弾性クローラ１Ａの突起３のクローラ周方向側面３ｂ２に対して順次接触するように構成されている。突起３は、駆動輪１１０のピン１１０Ｐが突起３のクローラ周方向側面３ｂ２と接触する際に、ピン１１０Ｐからの駆動力をクローラ本体２に伝達する機能を有する。
【００２６】
図５Ａは、図３のＢ−Ｂ断面図である。図５Ａでは、弾性クローラ１Ａは、クローラ幅方向に沿って、クローラ厚さ方向を含む断面で示されている。図５Ａに示すように、本例のクローラ走行装置１００では、転輪１３０は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置された２つの本体部１３１と、本体部１３１を連結する連結シャフト１３２と、を備え、更に本体部１３１の外周面は、弾性材料からなる被覆部１３３によって被覆されている。本例のクローラ走行装置１００では、転輪１３０は、それぞれ、転輪通過面１１ａ（図３、図５Ａ）上を転動するように構成されている。即ち、弾性クローラ１Ａは、走行時において、転輪１３０上を通過するように構成されている。
【００２７】
また、本例のクローラ走行装置１００では、弾性クローラ１Ａの突起３は、２つの本体部１３１のクローラ幅方向内側に配置されるように構成されている。突起３は、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１によって、転輪１３０をクローラ幅方向にガイドする機能を有する。これにより、弾性クローラ１Ａの脱輪（弾性クローラ１Ａが転輪１３０等の前記回転体から外れること）が抑制される。また、本例では、従動輪１２０も、転輪１３０と同様に構成されている。これにより、駆動輪１１０又は従動輪１２０からの弾性クローラ１の脱輪も抑制される。なお、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａは、図１に示すクローラ走行装置１００とは異なる任意の構成のクローラ走行装置に採用することができる。
【００２８】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、突起３は、樹脂部材３１と、弾性突起３２と、からなる。弾性突起３２は、クローラ本体２の内周面２１に設けられた弾性突起である。弾性突起３２は、クローラ周方向に互いに一定の間隔を空けて配列されている。本実施形態では、弾性突起３２は、クローラ本体２の内周面２１からクローラ内周側へ突出している。
【００２９】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、弾性突起３２は、外部からの衝撃を吸収するゴムからなるゴム突起である。これに対し、樹脂部材３１は、弾性突起３２を補強し、弾性突起３２の摩耗や破損を抑制するために、設けられている。樹脂部材３１を構成する樹脂材料としては、例えば、弾性突起３２を構成するゴム材料に比べ、剛性（例えば、強度）が高く、摩擦係数が低い樹脂材料が挙げられる。本実施形態では、突起３は、例えば、樹脂部材３１を弾性突起３２に対して接着することによって、又は、樹脂部材３１をインサート品として、未加硫ゴムによって弾性突起３２を成形することによって、形成することができる。
【００３０】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａは、突起３の基部３０からクローラ幅方向に延びている膨出部３１１を備えている。膨出部３１１は、弾性クローラ１Ａの巻き掛けられる前記回転体に対して接触可能なストッパである。
【００３１】
図５Ｂに示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａにおいて、突起３の基部３０とは、突起３の最下端３ｅから任意の高さｈ１までの領域の部分をいう。言い換えれば、突起３の基部３０の高さｈ１は、膨出部３１１の高さ（以下、「膨出部３１１の高さｈ１」ともいう。）である。図５Ｂに示すように、膨出部３１１の高さｈ１は、クローラ厚み方向の高さである。本実施形態では、膨出部３１１の高さｈ１は、突起３の最下端３ｅからの高さである。ここで、突起３の最下端３ｅは、当該突起３とクローラ本体２との境界面である。図５Ｂ等の破線で示すように、本実施形態では、突起３の最下端３ｅは、クローラ本体２の内周面２１と一致する、当該突起３の仮想結合面である。
【００３２】
膨出部３１１の高さｈ１は、例えば、転輪１３０等の前記回転体の直径、被覆部１３３の厚み、クローラ本体２に占める突起３の大きさ等、前記回転体、前記弾性クローラの各部位の寸法規格、当該弾性クローラ１Ａの用途等に応じて適宜設定することができる。例えば、膨出部３１１の高さｈ１は、突起３の高さＨ（図５Ａ参照。）に対して４０〜５０ｍｍの範囲の割合とすることができる。膨出部３１１の高さｈ１の具体例としては、１０〜２０ｍｍが挙げられる。また、膨出部３１１のクローラ幅方向の長さＷの具体例としては、１０〜２０ｍｍが挙げられる。また、膨出部３１１の高さｈ１は、転輪１３０の本体部１３１と被覆部１３３との関係で設定することができる。
【００３３】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、膨出部３１１は、高さｈ１の頂面３１１ａを有している。図５Ｂに示すように、本実施形態では、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１は、当該膨出部３１１の頂面３１１ａのクローラ幅方向外側端縁に繋がっている。本実施形態では、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１は、転輪１３０のクローラ幅方向側面１３０ｂ１に対して接触可能なストッパ面である。本実施形態では、転輪１３０のクローラ幅方向側面１３０ｂ１は、本体部１３１のクローラ幅方向側面１３１ｂ１と、被覆部１３３のクローラ幅方向側面１３３ｂ１と、で構成されている。
【００３４】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、膨出部（ストッパ）３１１が接触可能な相手側は、転輪１３０の本体部１３１である。図５Ｂに示すように、本実施形態では、膨出部３１１の高さｈ１は、被覆部１３３の高さｈ２よりも高い。これにより、膨出部３１１が接触可能な相手側は、転輪１３０の本体部１３１となる。本実施形態では、例えば、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１は、クローラ幅方向のストッパ面として機能することができる。これに対し、膨出部３１１が接触可能な相手側のストッパ面としては、例えば、本体部１３１のクローラ幅方向内側に配置された、当該本体部１３１のクローラ幅方向側面（以下、「本体部１３１のクローラ幅方向内側側面」ともいう。）１３１ｂ１が、相手側のストッパ面として機能することができる。
【００３５】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、本体部１３１のクローラ幅方向内側側面１３１ｂ１は、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１に対してほぼ平行な面である。本実施形態では、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１の、転輪通過面１１ａに対する傾斜角度をＡ１（０°＜Ａ１＜１８０°）とし、本体部１３１のクローラ幅方向内側側面１３１ｂ１の、転輪通過面１１ａに対する傾斜角度をＡ２（０°＜Ａ２＜１８０°）とした場合、傾斜角度Ａ１と傾斜角度Ａ２は同一角度である。しかしながら、傾斜角度Ａ１及び傾斜角度Ａ２は、異なる角度とすることもできる。
【００３６】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、膨出部３１１は、突起３の基部３０からクローラ幅方向に延びていることから、図５Ｂに示すように、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１は、突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１よりもクローラ幅方向外側の位置に配置されることなる。このため、例えば、転輪１３０が突起３に接近しても、転輪１３０、例えば、被覆部１３３のクローラ幅方向内側側面１３３ｂ１は、突起３、例えば、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に先んじて、膨出部３１１、例えば、当該膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１に接触する。これにより、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、転輪１３０が突起３の側面３ｂ、例えば、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に対して接触することを防ぐことができる。従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、クローラ本体２に配置された突起３、ひいては、弾性クローラの耐久性を向上させることができる。
【００３７】
また、図５Ｂに示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、膨出部３１１は、突起３の基部３０、即ち、当該突起３の最下端３ｅからクローラ厚さ方向に延びていることにより、クローラ本体２に対して固定し、又は、クローラ本体２に対して接触させることができる。このため、転輪１３０が膨出部３１１と接触したときも、当該膨出部３１１はクローラ本体２に保持されることから、当該膨出部３に生じ得る欠損の可能性を大幅に抑制することができる。従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、突起３を保護する膨出部３１１、ひいては、弾性クローラの耐久性を向上させることができる。加えて、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、膨出部３１１が樹脂からなるため、当該膨出部３１１をゴムとした場合に比べて、膨出部３１１の耐久性を向上させることができる。
【００３８】
上述のことから明らかなように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、クローラ本体２の内周面２１に配置された突起３からクローラ幅方向に延びている膨出部３１１を備えることで、弾性突起３２との接触を防いで、当該突起３の耐久性に優れると共に、膨出部３１１が欠損することがなく、当該膨出部３１１の耐久性にも優れる。従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、耐久性に優れた、新規な弾性クローラとなる。
【００３９】
ところで、転輪１３０の本体部１３１は一般的に、突起３の弾性突起３２よりも硬質な材料、例えば、金属からなる。このため、硬質な転輪１３０の本体部１３１が、突起３、例えば、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に接触する可能性はできる限り低く抑えられることが好ましい。
【００４０】
これに対し、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、膨出部３１１が接触可能な相手側は、転輪１３０の本体部１３１である。この場合、転輪１３０が突起３に接近しても、膨出部３１１、例えば、当該膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１は、突起３、例えば、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に先んじて、転輪１３０の本体部１３１、例えば、当該本体部１３１のクローラ幅方向内側側面１３１ｂ１と接触する。これにより、本実施形態では、転輪１３０の本体部１３１が突起３の側面３ｂ、例えば、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に対して接触することを防ぐことができる。従って、本実施形態によれば、クローラ本体２に配置された突起３、ひいては、弾性クローラ１Ａの耐久性をより向上させることができる。なお、本実施形態では、突起３の高さＨは、Ｈ＝６２ｍｍである。この場合、膨出部３１１の高さｈ１は、被覆部１３３の高さｈ２よりも１０ｍｍ高くする。
【００４１】
また、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａによれば、他の例として、膨出部（ストッパ）３１１が接触可能な相手側は、転輪１３０の本体部１３１の外周面に設けられた、弾性材料からなる被覆部１３３であるものとすることができる。この例では、膨出部３１１の高さｈ１は、被覆部１３３の高さｈ２よりも高い。これにより、膨出部３１１が接触可能な相手側は、弾性材料からなる被覆部１３３となる。図５Ｂを参照して検討すれば、この例では、例えば、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１は、クローラ幅方向のストッパ面として機能することができる。これに対し、膨出部３１１が接触可能な相手側のストッパ面としては、例えば、被覆部１３３のクローラ幅方向内側に配置された、当該被覆部１３３のクローラ幅方向側面（以下、「被覆部１３３のクローラ幅方向内側側面」ともいう。）１３３ｂ１が、相手側のストッパ面として機能することができる。
【００４２】
膨出部３１１が接触可能な相手側を転輪１３０の被覆部１３３とした場合も、被覆部１３３のクローラ幅方向内側側面１３３ｂ１は、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１に対してほぼ平行な面とすることができる。例えば、被覆部１３３のクローラ幅方向内側側面１３３ｂ１の、転輪通過面１１ａに対する傾斜角度をＡ３（０°＜Ａ３＜１８０°）とした場合、傾斜角度Ａ１と傾斜角度Ａ３は同一角度である。しかしながら、傾斜角度Ａ１及び傾斜角度Ａ３は、異なる角度とすることもできる。
【００４３】
膨出部３１１が接触可能な相手側を転輪１３０の本体部１３１の外周面に設けられた被覆部１３３とした場合、転輪１３０が突起３に接近しても、膨出部３１１は、転輪１３０の本体部１３１ではなく、弾性材料からなる被覆部１３３と接触する。転輪１３０の被覆部１３３は一般的に、転輪１３０の本体部１３１よりも軟質な材料、例えば、ゴムからなる。即ち、転輪１３０が突起３に接近するとき、膨出部３１１は、転輪１３０の本体部１３１よりも軟質な被覆部１３３と接触することになる。従って、この例では、膨出部３１１、ひいては、弾性クローラ１Ａの耐久性を向上させることができる。
【００４４】
ところで、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１は、それぞれ、１つの弾性突起３２に対して１つずつ埋設されている。本実施形態では、樹脂部材３１は、その外表面が突起３の外表面を構成している。
【００４５】
詳細には、図５Ａに示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、膨出部３１１は、樹脂部材３１の一部として構成されている。即ち、本実施形態では、樹脂部材３１は、膨出部３１１を備えている。本実施形態では、樹脂部材３１は、２つの膨出部３１１を備えており、当該２つの膨出部３１１は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置されている。本実施形態では、膨出部３１１は、クローラ本体２の内周面２１に固定されている。図５Ｂに示すように、本実施形態では、膨出部３１１の最下端３１１ｅは、クローラ本体２の内周面２１と一致している。
【００４６】
また、図５Ａ等に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１の一部は、突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に露出し、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１を構成している。
【００４７】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１は、クローラ幅方向に配置されたクローラ幅方向側壁部３１２を備えている。本実施形態では、樹脂部材３１は、２つのクローラ幅方向側壁部３１２を備えており、当該２つのクローラ幅方向側壁部３１２は、クローラ幅方向に間隔を置いて配置されている。図５Ｂに示すように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２は、突起３のクローラ幅方向側壁部を構成すると共に、膨出部３１１に繋がっている。
【００４８】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２は、弾性突起３２のクローラ幅方向側面３２ｂ１に固定されている。本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２は、それぞれ、弾性突起３２のクローラ幅方向側面３２ｂ１に接着又は埋設されている。即ち、本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２のクローラ幅方向側面３１２ｂ１が、樹脂部材３１の一部として、突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１に露出し、当該突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１を構成している。樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２は、転輪１３０が弾性突起３２のクローラ幅方向側面３２ｂ１に接触することを防ぐことができる。このように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を突起３のクローラ幅方向側壁部とすることで、突起３の耐久性を更に向上させることができる。
【００４９】
また、図５Ａ等に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａにおいて、樹脂部材３１の他の一部は、突起３の頂面３ａに露出し、当該突起３の頂面３ａを構成している。
【００５０】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１は、クローラ内周側に配置された頂壁部３１３を備えている。図５Ａに示すように、樹脂部材３１の頂壁部３１３は、突起３の頂壁部を構成すると共に、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２に繋がっている。本実施形態では、樹脂部材３１の頂壁部３１３は、２つのクローラ幅方向端縁を有し、当該クローラ幅方向端縁のそれぞれに、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２が繋がっている。
【００５１】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１の頂壁部３１３は、弾性突起３２の頂面３２ａに固定されている。本実施形態では、樹脂部材３１の頂壁部３１３は、弾性突起３２の頂面３２ａに接着又は埋設されている。即ち、本実施形態では、樹脂部材３１の頂壁部３１３の頂面３１３ａが、樹脂部材３１の他の一部として、突起３の頂面３ａに露出し、当該突起３の頂面３ａを構成している。樹脂部材３１の頂壁部３１３は、転輪１３０が弾性突起３２の頂面３２ａに接触することを防ぐことができる。このように、樹脂部材３１の頂壁部３１３を突起３の頂壁部とすることで、突起３の耐久性を更に向上させることができる。
【００５２】
加えて、図４に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１の更に他の一部は、突起３のクローラ周方向側面３ｂ２に露出し、当該突起３のクローラ周方向側面３ｂ２を構成している。
【００５３】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１は、クローラ周方向に配置されたクローラ周方向側壁部３１４を備えている。本実施形態では、樹脂部材３１は、弾性突起３２を挟んだ２つのクローラ周方向側壁部３１４を備えており、当該２つのクローラ周方向側壁部３１４は、クローラ周方向に間隔を置いて配置されている。図４に示すように、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４は、突起３のクローラ周方向側壁部を構成すると共に、樹脂部材３１の頂壁部３１３に繋がっている。本実施形態では、樹脂部材３１の頂壁部３１３は、２つのクローラ周方向端縁を有し、当該クローラ周方向端縁のそれぞれに、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４が繋がっている。
【００５４】
本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４は、弾性突起３２のクローラ周方向側面３２ｂ２に固定されている。本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４は、それぞれ、弾性突起３２のクローラ周方向側面３２ｂ２に接着又は埋設されている。即ち、本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４のクローラ周方向側面３１４ｂ２が、樹脂部材３１の一部として、突起３のクローラ周方向側面３ｂ２に露出し、当該突起３のクローラ周方向側面３ｂ２を構成している。樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４は、転輪１３０が弾性突起３２のクローラ周方向側面３２ｂ２に接触することを防ぐことができる。このように、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４を突起３のクローラ周方向側壁部とすることで、突起３の耐久性を更に向上させることができる。
【００５５】
更に、図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、膨出部３１１を樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２に連結させている。本実施形態では、膨出部３１１の頂面３１１ａを樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２のクローラ幅方向側面３１２ｂ１に連結させている。この場合、図３に示すように、膨出部３１１の頂面３１１ａと樹脂部材３１のクローラ幅方向側面３１２ｂ１との間には、クローラ周方向に延びる突起３のクローラ周方向端縁として、クローラ周方向に延びるクローラ周方向稜線３１Ｌ１が形成される。このように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２の少なくともいずれか一方と膨出部３１１とを連結し、１つの剛体である樹脂部材３１の一部として構成すれば、例えば、膨出部３１１が転輪１３０等によってクローラ幅方向から受ける力を、クローラ幅方向側壁部３１２で受けることができ、更に、転輪１３０が弾性突起３２のクローラ幅方向側面３２ｂ１に接触することを防ぐことができる。このように、膨出部３１１を樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２に繋ぐことで、膨出部３１１と共に突起３の耐久性を更に向上させることができる。
【００５６】
従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、膨出部３１１を樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２に繋ぎ、当該樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を突起３のクローラ幅方向側壁部として構成すれば、突起３及び膨出部３１１の耐久性、ひいては、当該弾性クローラ１Ａの耐久性を向上させることができる。
【００５７】
なお、図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、膨出部３１１のクローラ幅方向側面３１１ｂ１と、当該膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２との間は、クローラ厚さ方向視で、外向きに凸の曲線で形作られた、当該膨出部３１１のクローラ幅方向隅部３１１ｃが形成されている。本実施形態では、膨出部３１１のクローラ幅方向隅部３１１ｃの凸の曲線は、曲率半径ｒで形作られている。また、図３に示すように、本実施形態では、膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２は、クローラ厚さ方向視で、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４のクローラ周方向側面３１４ｂ２と一致している。本実施形態では、膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２と、樹脂部材３１のクローラ周方向側面３１４ｂ２とは、クローラ幅方向に延びている。
【００５８】
更に、図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を頂壁部３１３に連結させている。本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２のクローラ幅方向側面３１２ｂ１を、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３の頂面３１３ａに連結させている。この場合、図３に示すように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側面３１２ｂ１と、当該樹脂部材３１の頂面３１３ａとの間には、クローラ周方向に延びる突起３のクローラ周方向端縁として、クローラ周方向に延びるクローラ周方向稜線３１Ｌ２が形成される。このように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２の少なくともいずれか一方と、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３とを連結し、１つの剛体である樹脂部材３１の一部として構成すれば、例えば、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２がクローラ幅方向から受ける力を、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３で受けることができ、更に、転輪１３０が弾性突起３２のクローラ幅方向側面３２ｂ１及び当該弾性突起３２の頂面３２ａに接触することを防ぐことができる。このように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を当該樹脂部材３１の頂壁部３１３に繋ぐことで、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性を更に向上させることができる。特に、本実施形態のように、樹脂部材３１の頂壁部３１３がクローラ幅方向に間隔を置いて配置された当該樹脂部材３１の２つのクローラ幅方向側壁部３１２を連結するようにすれば、例えば、当該樹脂部材３１の２つのクローラ幅方向側壁部３１２の一方がクローラ幅方向から受ける力を、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３を介して、当該樹脂部材３１の他方のクローラ幅方向側壁部３１２で受けることができる。このように、本実施形態によれば、クローラ幅方向から受ける力に対してより大きな耐性を得られるため、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性をより更に向上させることができる。
【００５９】
従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を当該樹脂部材３１の頂壁部３１３に繋ぎ、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３を突起３の頂壁部として構成すれば、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性、ひいては、当該弾性クローラ１Ａの耐久性を向上させることができる。
【００６０】
同様に、図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４を当該樹脂部材３１の頂壁部３１３に連結させている。本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４のクローラ周方向側面３１４ｂ２を当該樹脂部材３１の頂壁部３１３の頂面３１３ａに連結させている。この場合、図３に示すように、樹脂部材３１のクローラ周方向側面３１４ｂ２と当該樹脂部材３１の頂面３１３ａとの間には、クローラ幅方向に延びる突起３のクローラ幅方向端縁として、クローラ幅方向に延びるクローラ幅方向稜線３１Ｌ４が形成される。このように、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４の少なくともいずれか一方と当該樹脂部材３１の頂壁部３１３とを連結し、１つの剛体である樹脂部材３１の一部として構成すれば、例えば、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４がクローラ周方向から受ける力を、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３で受けることができ、更に、転輪１３０が弾性突起３２のクローラ周方向側面３２ｂ２及び当該弾性突起３２の頂面３２ａに接触することを防ぐことができる。このように、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４を当該樹脂部材３１の頂壁部３１３に繋ぐことで、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性を更に向上させることができる。特に、本実施形態のように、樹脂部材３１の頂壁部３１３がクローラ周方向に間隔を置いて配置された当該樹脂部材３１の２つのクローラ周方向側壁部３１４を連結するようにすれば、例えば、当該樹脂部材３１の２つのクローラ周方向側壁部３１４の一方がクローラ周方向から受ける力を、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３を介して、当該樹脂部材３１の他方のクローラ周方向側壁部３１４で受けることができる。このように、本実施形態によれば、クローラ周方向から受ける力に対してより大きな耐性を得られるため、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性をより更に向上させることができる。
【００６１】
従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４を当該樹脂部材３１の頂壁部３１３に繋ぎ、当該樹脂部材３１の頂壁部３１３を突起３の頂壁部として構成すれば、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性、ひいては、当該弾性クローラ１Ａの耐久性を向上させることができる。
【００６２】
また、図３に示すように、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２と、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４とを連結させている。本実施形態では、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４のクローラ周方向側面３１４ｂ２を、当該樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２のクローラ幅方向側面３１２ｂ１に連結させている。この場合、図３に示すように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側面３１２ｂ１と当該樹脂部材３１のクローラ周方向側面３１４ｂ２との間には、クローラ厚さ方向に延びる突起３のクローラ厚さ方向端縁として、クローラ厚さ方向に延びるクローラ厚さ方向稜線３１Ｌ３が形成される。このように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２の少なくともいずれか一方のうち、当該樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２の少なくともいずれか一方のクローラ周方向側と当該樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４とを連結し、１つの剛体である樹脂部材３１の一部として構成すれば、例えば、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２がクローラ幅方向から受ける力を、当該樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４で受けることができ、更に、転輪１３０が弾性突起３２のクローラ幅方向側面３２ｂ１及び当該弾性突起３２のクローラ周方向側面３２ｂ２に接触することを防ぐことができる。このように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を当該樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４に繋ぐことで、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性を更に向上させることができる。特に、本実施形態のように、樹脂部材３１の２つのクローラ周方向側壁部３１４と、当該樹脂部材３１の２つのクローラ幅方向側壁部３１２とを互いに連結するようにすれば、例えば、当該樹脂部材３１の２つのクローラ幅方向側壁部３１２の一方がクローラ幅方向から受ける力を、当該樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４を介して、当該樹脂部材３１の他方のクローラ幅方向側壁部３１２で受けることができる。このように、本実施形態によれば、クローラ幅方向から受ける力に対してより大きな耐性を得られるため、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性をより更に向上させることができる。
【００６３】
従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａのように、樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２を当該樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４に繋げば、樹脂部材３１と共に突起３の耐久性、ひいては、当該弾性クローラ１Ａの耐久性を向上させることができる。
【００６４】
ところで、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、樹脂部材３１は、弾性突起３２の外表面を覆う被覆部材として構成されている。このように、弾性突起３２の外表面が樹脂部材３１で覆われている場合、駆動輪（スプロケット）１１０のピン１１０Ｐが弾性突起３２のと係合した際に、樹脂部材３１は、ゴムより摩擦係数が小さいため、ピン１１０Ｐとの駆動がよい。但し、樹脂部材３１は、図１〜図５に示した被覆部材に限定されるものではない。
【００６５】
図６は、弾性クローラ１Ａに係る突起３に適用可能な樹脂部材３１の他の例を示す平面図である。この例では、樹脂部材３１は、クローラ幅方向に間隔を配置した２つのクローラ幅方向側壁部３１２の間を頂壁部３１３で繋いだ部材である。この例では、樹脂部材３１のクローラ周方向側壁部３１４は、当該樹脂部材３１のクローラ幅方向側壁部３１２及び頂壁部３１３の一部と繋がっており、クローラ幅方向中心部分では取り除かれている。この場合、樹脂部材３１がゴム（弾性突起３２）に覆いかぶさっているため、突起３の耐久性が向上し、当該突起３を壊れ難くすることができる。
【００６６】
図７は、弾性クローラ１Ａに採用可能な突起３の他の例を、図３のＢ−Ｂ断面に相当する断面で模式的に示す断面図である。この例では、突起３は、樹脂部材３１のみで構成されている。従って、この例では、弾性突起３２は、突起３に含まれていない。
【００６７】
図８は、弾性クローラ１Ａに採用可能な突起３の他の例を、図３のＢ−Ｂ断面に相当する断面で模式的に示す断面図である。この例では、突起３は、樹脂部材３１と弾性突起３２との二層構造で構成されている。この例では、樹脂部材３１は、突起３の下層部を構成し、弾性突起３２は、突起３の上層部を構成している。詳細には、樹脂部材３１は、膨出部３１１の、頂面３１１ａ、クローラ幅方向側面３１１ｂ１及びクローラ周方向側面３１１ｂ２と、突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１及びクローラ周方向側面３ｂ２の一部を構成し、弾性突起３２は、突起３のクローラ幅方向側面３ｂ１及びクローラ周方向側面３ｂ２の残りの残部と、突起３の頂面３ａを構成している。この場合、樹脂部材３１が弾性突起３２から抜け難くなる。これによって、耐久性が向上する。
【００６８】
ところで、上述した実施形態及びその変形例に係る弾性クローラ１Ａを転輪１３０等の前記回転体に対して巻き掛けたとき、クローラ本体２は、膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２の下端隅部を基点に曲がることで、前記回転体に対して巻き掛けることができる。このため、クローラ本体２には、膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２の下端隅部付近に、当該クローラ本体２の曲げによる応力集中が生じ得る。こうした応力集中は、クローラ本体２、ひいては、弾性クローラ１Ａの耐久性に影響を与える。
【００６９】
これに対し、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａでは、図９Ａに示すように、膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２と、膨出部３１１の最下端３１１ｅとの間に配置されたクローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状は、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線であるものとすることができる。この例では、膨出部３１１の最下端３１１ｅは、突起３の最下端３ｅである。この例では、膨出部３１１の最下端３１１ｅは、平面である。この例では、図９Ｂに示すように、膨出部３１１の最下端３１１ｅは、クローラ本体２の内周面２１と一致する、当該突起３の仮想結合面である。クローラ周方向下端隅面３１１ｄを形作る前記凸の曲線は、曲率半径Ｒ１で形作られている。即ち、この例では、膨出部３１１の下端３１１ｆは、クローラ幅方向視で、曲率半径Ｒ１で形作られた２つのクローラ周方向下端隅面３１１ｄと、クローラ周方向に延びた最下端３１１ｅとで構成されている。
【００７０】
これに対し、クローラ本体２は、当該クローラ本体２の内周面２１からクローラ内周方向に突出している凸部２１１を備えている。この例では、クローラ本体２の凸部２１１は、クローラ周方向に間隔を置いて配置されている。また、この例では、凸部２１１は、クローラ幅方向視で、内向きに凹の曲線で形作られた曲面２１１ｄを有している。曲面２１１ｄを形作る前記凹の曲線の形状は、膨出部３１１のクローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状と一致している。本実施形態では、クローラ本体２の凸部２１１を形作られた曲面２１１ｄの曲線も、曲率半径Ｒ１で形作られている。
【００７１】
一方、図９Ｃに示すように、膨出部３１１の下端３１１ｆは、クローラ本体２に対して、当該クローラ本体２の内周面２１に対して埋め込むこともできる。この例では、膨出部３１１の下端３１１ｆ、ひいては、クローラ周方向下端隅面３１１ｄは、クローラ本体２の内周面２１よりもクローラ外周側に埋め込まれている。
【００７２】
膨出部３１１のクローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状が、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線である場合、クローラ本体２における、膨出部３１１のクローラ周方向下端隅面に生じ得る、応力集中を緩和することができる。従って、この場合、クローラ本体２、ひいては、弾性クローラ１Ａの耐久性をより向上させることができる。
【００７３】
図１０Ａは、膨出部３１１のクローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状が、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線である場合の他の例である。この例においても、図１０Ａに示すように、膨出部３１１のクローラ周方向側面３１１ｂ２と、膨出部３１１の最下端３１１ｅとの間に配置されたクローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状は、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線である。この例では、クローラ周方向下端隅面３１１ｄの凸の曲線は、クローラ幅方向視で、曲率半径Ｒ２で形作られている。また、この例では、膨出部３１１の最下端３１１ｅは、２つのクローラ周方向下端隅面３１１ｄの接続点である。即ち、この例では、膨出部３１１の下端３１１ｆは、クローラ幅方向視で、曲率半径Ｒ２で形作られた外向きに凸の曲線である。また、この例では、図１０Ｂに示すように、膨出部３１１の最下端３１１ｅは、クローラ本体２の内周面２１と一致している点である。
【００７４】
これに対し、クローラ本体２は、当該クローラ本体２の内周面２１からクローラ内周方向に突出している凸部２１２を備えている。この例では、クローラ本体２の凸部２１２は、図１０Ｂに示すように、クローラ幅方向視で、内向きに凹の曲線で形作られた曲面２１２ｄを有している。曲面２１２ｄを形作る前記凹の曲線の形状は、膨出部３１１の下端３１１ｆ、ひいては、クローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状と一致している。本実施形態では、クローラ本体２の凸部２１２に形作られた曲面２１２ｄの曲線も、曲率半径Ｒ２で形作られている。
【００７５】
一方、図１０Ｃに示すように、膨出部３１１の下端３１１ｆは、クローラ本体２に対して、当該クローラ本体２の内周面２１に対して埋め込むこともできる。この例では、膨出部３１１の下端３１１ｆ、ひいては、クローラ周方向下端隅面３１１ｄは、クローラ本体２の内周面２１よりもクローラ外周側に埋め込まれている。
【００７６】
これらの例の場合も、膨出部３１１のクローラ周方向下端隅面３１１ｄの形状が、クローラ幅方向視で、外向きに凸の曲線であるため、クローラ本体２における、膨出部３１１のクローラ周方向下端隅面に生じ得る、応力集中を緩和することができる。従って、この場合、クローラ本体２、ひいては、弾性クローラ１Ａの耐久性をより向上させることができる。
【００７７】
また、本実施形態に係るクローラ走行装置１００は、上述したいずれかの弾性クローラ１Ａと、弾性クローラ１Ａが巻き掛けられる前記回転体とを備える。本実施形態に係るクローラ走行装置１００によれば、上述のとおり、耐久性に優れた、新規な弾性クローラ１Ａを備えたクローラ走行装置となる。
【００７８】
従って、本実施形態に係る弾性クローラ１Ａ、当該弾性クローラ１Ａに適用可能な上述の各例及びクローラ走行装置１００によれば、耐久性に優れた新規な弾性クローラ及び当該弾性クローラを備えたクローラ走行装置を提供することができる。
【００７９】
上述したところは、本発明のいくつかの実施形態を開示したにすぎず、特許請求の範囲に従えば、様々な変更が可能となる。例えば、上述した実施形態及び各例に採用された様々な構成は、互いに組み合わせて使用することができる。また、上述した実施形態及び各例に採用された様々な構成は、相互に適宜、置き換えることができる。
【符号の説明】
【００８０】
１Ａ：弾性クローラ，  ２：クローラ本体，  ３：突起，  ３ａ：突起の頂面，  ３ｂ：突起の側面，  ３ｂ１：突起のクローラ幅方向側面，  ３ｂ２：突起のクローラ周方向側面，  ３ｅ：突起の最下端，  ４；ラグ，  ３１：樹脂部材，  ３１１：膨出部，  ３１１ｅ：膨出部の最下端，  ３１１ａ：膨出部の頂面，  ３１１ｂ１：膨出部のクローラ幅方向側面，  ３１１ｂ２：膨出部のクローラ周方向側面，  ３１１ｃ：膨出部のクローラ幅方向隅部，  ３１１ｄ：膨出部のクローラ周方向下端隅面，  ３１２：樹脂部材のクローラ幅方向側壁部，  ３１２ｂ１：樹脂部材のクローラ幅方向側壁部のクローラ幅方向側面，  ３１３：樹脂部材の頂壁部，  ３１１ａ：樹脂部材の頂壁部の頂面，  ３１４：樹脂部材のクローラ周方向側壁部，  ３１４ｂ２：樹脂部材のクローラ周方向側壁部のクローラ周方向側面，３２：弾性突起，  ３２ａ：弾性突起の頂面，  ３２ｂ１：弾性突起のクローラ幅方向側面，  ３２ｂ２：弾性突起のクローラ周方向側面，  １００：クローラ走行装置，  １１０：駆動輪（回転体），  １１０Ｐ：ピン，  １２０：従動輪（回転体），  １３０：転輪（回転体），  １３１：転輪の本体部，  １３３：転輪の被覆部，  Ｈ：突起３の高さ，  ｈ１：突起の基部の高さ，  ｈ２：被覆部の高さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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