(57)【要約】【課題】  サイドウォール部に設けた標章の視認性を向上させる。【解決手段】  標章４は、平面視において複数の構成部位５に区画される。２つ以上の構成部位５の表面Ｓは、稜線８により第１面部Ｓ１と第２面部Ｓ２とに区分される。第１面部Ｓ１及び第２面部Ｓ２は、それぞれ稜線８から離れるにつれて基準面Ｘからの高さが減少する向きに傾斜する。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
サイドウォール部に、１以上の標章を有する標章表示部が形成されたタイヤであって、
前記標章表示部は、前記サイドウォール部の表面に設けられる基準面と、この基準面に突設される前記標章とを具え、
前記標章は、平面視において複数の構成部位に区画され、
少なくとも２つの前記構成部位の表面は、それぞれ、前記表面を横切る稜線により、前記稜線の一方側に配される第１面部と、前記稜線の他方側に配される第２面部とに区分されるとともに、
前記第１面部及び第２面部は、それぞれ前記稜線から離れるにつれて前記基準面からの高さが減少する向きに傾斜する、タイヤ。
【請求項２】
各前記構成部位において、それぞれ、前記稜線は、前記基準面からの高さが一定である、請求項１記載のタイヤ。
【請求項３】
一つの前記標章内において、各前記構成部位の前記稜線は、前記基準面からの高さが互いに等しい、請求項２記載のタイヤ。
【請求項４】
各前記構成部位において、それぞれ、前記第１面部の前記基準面からの最小高さは、前記第２面部の前記基準面からの最小高さと等しい、請求項１〜３の何れかに記載のタイヤ。
【請求項５】
一つの前記標章内において、各前記構成部位の前記第１面部の最小高さと、前記第２面部の最小高さとは互いに等しい、請求項４記載のタイヤ。
【請求項６】
前記構成部位は、平面視において、直線状又は曲線状の４つの辺で囲まれた略四辺形状をなし、前記稜線は、前記略四辺形状の対角線状にのびる、請求項１〜５の何れかに記載のタイヤ。
【請求項７】
前記第１面部及び第２面部は、平面、或いは凹状または凸状の曲面である、請求項１〜６の何れかに記載のタイヤ。
【請求項８】
前記稜線は、直線または円弧状の曲線である、請求項１〜７の何れかに記載のタイヤ。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サイドウォール部に設けた標章の視認性を向上させたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤのサイドウォール部の表面には、タイヤのメーカ名、ブランド名、サイズ等を表す文字、記号などである標章が形成されている。これら標章の視認性を高めるために、下記の特許文献１には、図１１に示すように、標章ａの表面ｂを、例えばタイヤ半径方向の一端側から中央にかけて順次直線的に傾く斜面ｂ１と、他端側から中央にかけて順次直線的に傾く斜面ｂ２とからなる山形状に形成したタイヤが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−８６６１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記提案のタイヤでは、斜面ｂ１、ｂ２の傾斜方向が逆向きとなるため、コントラストに差を付けることができ、標章の視認性を高めうる。
【０００５】
しかし、一つの標章に対して斜面の数が２枚であるため、コントラストの変化が単調であり、視認性に対してさらなる改善の余地が残される。
【０００６】
本発明は、標章の表面のコントラストに複雑な変化を与えることができ、視認性をより高めうるタイヤを提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、サイドウォール部に、１以上の標章を有する標章表示部が形成されたタイヤであって、
前記標章表示部は、前記サイドウォール部の表面に設けられる基準面と、この基準面に突設される前記標章とを具え、
前記標章は、平面視において複数の構成部位に区画され、
少なくとの２つの前記構成部位の表面は、それぞれ、前記表面を横切る稜線により、前記稜線の一方側に配される第１面部と、前記稜線の他方側に配される第２面部とに区分されるとともに、
前記第１面部及び第２面部は、それぞれ前記稜線から離れるにつれて前記基準面からの高さが減少する向きに傾斜している。
【０００８】
本発明に係るタイヤでは、各前記構成部位において、それぞれ、前記稜線は、前記基準面からの高さが一定であるのが好ましい。
【０００９】
本発明に係るタイヤでは、一つの前記標章内において、各前記構成部位の前記稜線は、前記基準面からの高さが互いに等しいのが好ましい。
【００１０】
本発明に係るタイヤでは、各前記構成部位において、それぞれ、前記第１面部の前記基準面からの最小高さは、前記第２面部の前記基準面からの最小高さと等しいのが好ましい。
【００１１】
本発明に係るタイヤでは、一つの前記標章内において、各前記構成部位の前記第１面部の最小高さと、前記第２面部の最小高さとは互いに等しいのが好ましい。
【００１２】
本発明に係るタイヤでは、前記構成部位は、平面視において、直線状又は曲線状の４つの辺で囲まれた略四辺形状をなし、前記稜線は、前記略四辺形状の対角線状にのびるのが好ましい。
【００１３】
本発明に係るタイヤでは、前記第１面部及び第２面部は、平面、或いは凹状または凸状の曲面であるのが好ましい。
【００１４】
本発明に係るタイヤでは、前記稜線は、直線または円弧状の曲線であるのが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明では、標章を、平面視において複数の構成部位に区画し、かつそのうちの少なくとも２つの構成部位の表面を、稜線を境として互いに逆向きに傾斜する第１面部と第２面部とで形成している。
【００１６】
即ち、標章の表面は、傾斜方向が異なる４つ以上の斜面を含む。そのため、標章の表面のコントラストに複雑な変化を与えることができ、視認性をより高めることが可能となる。
【００１７】
しかも、もし一つの標章の表面を２つの斜面で形成した場合、基準面対する斜面の傾斜角度を充分確保することができず、コントラスト自体小となる。しかし本発明のように、複数に区画された構成部位の表面を２つの斜面で形成する場合、斜面の傾斜角度を大きくとることができる。そのため、標章に立体感を持たせることができ、コントラストの増大と相俟って、視認性をより高めることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態のタイヤのサイドウォール部の一部を示す側面図である。
【図２】（ａ）は標章が「Ａ」である場合の平面図、（ｂ）は標章の各構成部位を分解して示す平面図である。
【図３】図２（ｂ）Ｙ−Ｙ線断面図である。
【図４】（ａ）は標章が「Ａ」である場合の斜視図、（ｂ）は標章の各構成部位を分解して示す斜視図である。
【図５】（ａ）〜（ｃ）は標章が「Ｌ」、「Ｋ」、「Ｅ」である場合の、各標章の構成部位を分解して示す平面図である。
【図６】（ａ）は標章が「Ｌ」である場合の斜視図、（ｂ）は標章の各構成部位を分解して示す斜視図である。
【図７】（ａ）は標章が「Ｋ」である場合の斜視図、（ｂ）は標章の各構成部位を分解して示す斜視図である。
【図８】（ａ）は標章が「Ｅ」である場合の斜視図、（ｂ）は標章の各構成部位を分解して示す斜視図である。
【図９】（ａ）、（ｂ）は、標章の他の実施例を示す平面図及び斜視図である。
【図１０】（ａ）は小突起部が円錐台状突起である場合の配列状態を示す部分平面図、（ａ）は円錐台状突起の断面図である。
【図１１】標章の従来技術を示す平面図、及びそのＡ−Ａ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。
図１に示すように、本実施形態のタイヤ１は、少なくとも一方のサイドウォール部２に、１以上の標章表示部３が配される。標章表示部３は、サイドウォール部２の表面２ｓに設けられる基準面Ｘと、この基準面Ｘに突設される１以上の標章４とを具える。本例では、標章表示部３は、サイドウォール部２の表面２ｓから一定の高さで段差状に突出する台座部７を具え、この台座部７の表面が前記基準面Ｘを形成する。なお台座部７は無くても良く、この場合、サイドウォール部２の表面２ｓが基準面Ｘをなす。
【００２０】
標章４は、タイヤのメーカ名、ブランド名、サイズ等を表すための最小単位の文字、記号、図形などを意味する。本例では、標章表示部３に、例えば「Ａ」、「Ｌ」、「Ｋ」、「Ｅ」である４つの標章４からなる「ＡＬＫＥ」の文字列（例えばブランド名）が形成される場合が示される。なお標章４は、基準面Ｘから小高さで隆起している。
【００２１】
図２（ａ）、（ｂ）に、「Ａ」の標章４が代表して示される。同図に示すように、標章４は、平面視において複数、本例では３つの構成部位５Ａ１、５Ａ２、５Ａ３に区画されている。構成部位５Ａ１、５Ａ２、５Ａ３を総称するとき、構成部位５と呼ぶ。各構成部位５は、本例では、それぞれ、平面視において、４つの辺６で囲まれた略四辺形状をなす。各辺６は、直線状、或いは滑らかな曲線状をなす。
【００２２】
そして図２（ｂ）に示すように、全ての構成部位５のうちの少なくとも２つの構成部位５の表面Ｓ、本例では、全ての構成部位５の表面Ｓは、それぞれ、表面Ｓを横切る稜線８により、稜線８の一方側に配される第１面部Ｓ１と、稜線８の他方側に配される第２面部Ｓ２とに区分される。
【００２３】
本例では、構成部位５Ａ１の表面ＳＡ１が、稜線８により、第１面部Ｓ１Ａと第２面部Ｓ２Ａとに区分される。構成部位５Ａ２の表面ＳＡ２が、稜線８により、第１面部Ｓ１Ａと第２面部Ｓ２Ａとに区分される。又構成部位５Ａ３の表面ＳＡ３が、稜線８により、第１面部Ｓ１Ａと第２面部Ｓ２Ａとに区分される。
【００２４】
ここで、各稜線８は、略四辺形状をなす構成部位５における対角線状にのびるのが好ましい。特には、対角を結ぶ２つの対角線のうちで長い方の対角線の方向にのびるのが、コントラストを複雑化させる上で好ましい。
【００２５】
図３に、図２（ｂ）における構成部位５Ａ１のＹ−Ｙ線断面が、稜線８と直交する向きの構成部位５の断面の一例として示される。同図に示されるように、第１面部Ｓ１及び第２面部Ｓ２は、それぞれ、稜線８から離れるにつれて基準面Ｘからの高さが減少する向きに傾斜している。即ち、第１面部Ｓ１と第２面部Ｓ２とは互いに逆向きに傾斜する。これにより、第１面部Ｓ１と第２面部Ｓ２との間にコントラストを付けることができる。
【００２６】
図４（ａ）に「Ａ」の標章４の斜視図が示され、（ｂ）に「Ａ」の標章４を構成部位５Ａ１、５Ａ２、５Ａ３に分解した分解斜視図が示される。
【００２７】
図４（ｂ）に示されるように、本例では、構成部位５Ａ１において、その稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ａ１は一定である。同様に、構成部位５Ａ２において、その稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ａ２は一定であり、又構成部位５Ａ３において、その稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ａ３は一定である。しかも本例では、稜線８の各高さＨ８Ａ１、Ｈ８Ａ２、Ｈ８Ａ３は互いに等しく設定される。
【００２８】
即ち、本例では、各構成部位５において、それぞれ、稜線８は、基準面Ｘからの高さＨ８が一定である。しかも、一つの標章４内において、各構成部位５の稜線８は、基準面Ｘからの高さＨ８が、互いに等しく設定されている。
【００２９】
又本例では、構成部位５Ａ１において、第１面部Ｓ１Ａの基準面Ｘからの最小高さｈ１Ａ１は、第２面部Ｓ２Ａの基準面Ｘからの最小高さｈ２Ａ１と等しい。同様に、構成部位５Ａ２において、第１面部Ｓ１Ａの基準面Ｘからの最小高さｈ１Ａ２は、第２面部Ｓ２Ａの基準面Ｘからの最小高さｈ２Ａ２と等しい。又構成部位５Ａ３において、第１面部Ｓ１Ａの基準面Ｘからの最小高さｈ１Ａ３は、第２面部Ｓ２Ａの基準面Ｘからの最小高さｈ２Ａ３と等しい。しかも、本例では、前記最小高さｈ１Ａ１、ｈ１Ａ２、ｈ１Ａ３、ｈ２Ａ１、ｈ２Ａ２、ｈ２Ａ３は、互いに等しい。
【００３０】
即ち、本例では、各構成部位５において、それぞれ、第１面部Ｓ１の基準面Ｘからの最小高さｈ１は、第２面部Ｓ２の基準面Ｘからの最小高さｈ２と等しい。しかも、一つの標章４内において、各構成部位５の第１面部Ｓ１の最小高さｈ１と、第２面部Ｓ２の最小高さｈ２とは互いに等しく設定されている。
【００３１】
このような標章４は、構成部位５間に一体感を持たせながら、コントラストを複雑化させることができ、視認性の向上をより高めることができる。なお構成部位５毎に高さＨ８が相違したり、或いは最小高さｈ１、ｈ２が相違する場合、構成部位５間のまとまりに欠け、一つの標章４としての認識性に不利を招く。
【００３２】
本例では、稜線８が、平面視において直線で形成される場合が示される。しかし稜線８を、円弧状の曲線で形成することもできる。
【００３３】
又本例では、第１面部Ｓ１及び第２面部Ｓ２が、平面で形成される場合が示される。しかし第１面部Ｓ１及び第２面部Ｓ２を、凹状または凸状の曲面として形成することもできる。曲面には捻れ面も含まれる。
【００３４】
他の標章４（「Ｌ」、「Ｋ」、「Ｅ」）についても同様であり、図５（ａ）〜（ｃ）に示されるように、各標章４は、平面視において複数の構成部位５に区分されている。
【００３５】
「Ｌ」の標章４は、図５（ａ）に示すように、２つの構成部位５Ｌ１、５Ｌ２に区分される。各構成部位５Ｌ１、５Ｌ２の表面ＳＬ１、ＳＬ２は、それぞれ稜線８により、第１面部Ｓ１Ｌと、第２面部Ｓ２Ｌとに区分される。本例では、各構成部位５Ｌ１、５Ｌ２は、それぞれ４つの辺６で囲まれた略四辺形状をなし、各稜線８は対角線状にのびる。
【００３６】
図６（ａ）、（ｂ）に示すように、各構成部位５Ｌ１、５Ｌ２において、第１面部Ｓ１Ｌと第２面部Ｓ２Ｌとは、稜線８から互いに逆向きに傾斜する。
【００３７】
構成部位５Ｌ１における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｌ１、及び構成部位５Ｌ２における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｌ２は、それぞれ一定である。又高さＨ８Ｌ１と、高さＨ８Ｌ２とは互いに等しく設定されている。
【００３８】
構成部位５Ｌ１において、第１面部Ｓ１Ｌの最小高さｈ１Ｌ１と、第２面部Ｓ２Ｌの最小高さｈ２Ｌ１とは互いに等しい。構成部位５Ｌ２において、第１面部Ｓ１Ｌの最小高さｈ１Ｌ２と、第２面部Ｓ２Ｌの最小高さｈ２Ｌ２とは互いに等しい。又最小高さｈ１Ｌ１、ｈ１Ｌ２、ｈ２Ｌ１、ｈ２Ｌ２は互いに等しい。
【００３９】
「Ｋ」の標章４は、図５（ｂ）に示すように、２つの構成部位５Ｋ１、５Ｋ２、５Ｋ３に区分される。各構成部位５Ｋ１〜５Ｋ３の表面ＳＫ１〜ＳＫ３は、それぞれ稜線８により、第１面部Ｓ１Ｋと、第２面部Ｓ２Ｋとに区分される。本例では、各構成部位５Ｋ１〜５Ｋ３は、それぞれ４つの辺６で囲まれた略四辺形状をなし、各稜線８は対角線状にのびる。
【００４０】
図７（ａ）、（ｂ）に示すように、各構成部位５Ｋ１〜５Ｋ３において、第１面部Ｓ１Ｋと第２面部Ｓ２Ｋは、稜線８から互いに逆向きに傾斜する。
【００４１】
構成部位５Ｋ１における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｋ１、構成部位５Ｋ２における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｋ２、構成部位５Ｋ３における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｋ３は、それぞれ一定である。又高さＨ８Ｋ１と、高さＨ８Ｋ２と、高さＨ８Ｋ３とは互いに等しく設定されている。
【００４２】
又構成部位５Ｋ１において、第１面部Ｓ１Ｋの最小高さｈ１Ｋ１と、第２面部Ｓ２Ｋの最小高さｈ２Ｋ１とは互いに等しい。構成部位５Ｋ２において、第１面部Ｓ１Ｋの最小高さｈ１Ｋ２と、第２面部Ｓ２Ｋの最小高さｈ２Ｋ２とは互いに等しい。構成部位５Ｋ３において、第１面部Ｓ１Ｋの最小高さｈ１Ｋ３と、第２面部Ｓ２Ｋの最小高さｈ２Ｋ３とは互いに等しい。最小高さｈ１Ｋ１、ｈ１Ｋ２、ｈ１Ｋ３、ｈ２Ｋ１、ｈ２Ｋ２、ｈ２Ｋ３は互いに等しい。
【００４３】
「Ｅ」の標章４は、図５（ｃ）に示すように、４つの構成部位５Ｅ１、５Ｅ２、５Ｅ３、５Ｅ４に区分される。各構成部位５Ｅ１〜５Ｅ４の表面ＳＥ１〜ＳＥ４は、それぞれ稜線８により、第１面部Ｓ１Ｅと、第２面部Ｓ２Ｅとに区分される。本例では、各構成部位５Ｅ１〜５Ｅ４は、それぞれ４つの辺６で囲まれた略四辺形状をなし、各稜線８は対角線状にのびる。
【００４４】
図８（ａ）、（ｂ）に示すように、各構成部位５Ｅ１〜５Ｅ４において、第１面部Ｓ１Ｅと第２面部Ｓ２Ｅは、稜線８から互いに逆向きに傾斜する。
【００４５】
構成部位５Ｅ１における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｅ１、構成部位５Ｅ２における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｅ２、構成部位５Ｅ３における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｅ３、構成部位５Ｅ４における稜線８の基準面Ｘからの高さＨ８Ｅ４は、それぞれ一定である。又高さＨ８Ｅ１と、高さＨ８Ｅ２と、高さＨ８Ｅ３と、高さＨ８Ｅ４とは互いに等しく設定されている。
【００４６】
又構成部位５Ｅ１において、第１面部Ｓ１Ｅの最小高さｈ１Ｅ１と、第２面部Ｓ２Ｅの最小高さｈ２Ｅ１とは互いに等しい。構成部位５Ｅ２において、第１面部Ｓ１Ｅの最小高さｈ１Ｅ２と、第２面部Ｓ２Ｅの最小高さｈ２Ｅ２とは互いに等しい。構成部位５Ｅ３において、第１面部Ｓ１Ｅの最小高さｈ１Ｅ３と、第２面部Ｓ２Ｅの最小高さｈ２Ｅ３とは互いに等しい。構成部位５Ｅ４において、第１面部Ｓ１Ｅの最小高さｈ１Ｅ４と、第２面部Ｓ２Ｅの最小高さｈ２Ｅ４とは互いに等しい。最小高さｈ１Ｅ１、ｈ１Ｅ２、ｈ１Ｅ３、ｈ１Ｅ４、ｈ２Ｅ１、ｈ２Ｅ２、ｈ２Ｅ３、ｈ２Ｅ４は、互いに等しい。
【００４７】
図９（ａ）、（ｂ）に、標章４の他の実施例が、「Ｅ」の場合を代表して示される。標章４は、平面視において４つの構成部位５Ｅ１、５Ｅ２、５Ｅ３、５Ｅ４に区分される。各構成部位５Ｅ１〜５Ｅ４は、それぞれ４つの辺６で囲まれた略四辺形状をなす。又各構成部位５Ｅ１〜５Ｅ４の表面ＳＥ１〜ＳＥ４は、それぞれ稜線８により、第１面部Ｓ１Ｅと、第２面部Ｓ２Ｅとに区分される。
【００４８】
各構成部位５Ｅ１〜５Ｅ４において、稜線８は、各表面ＳＥ１〜ＳＥ４を、例えば長さ方向に横切ってのびる。これにより、各表面ＳＥ１〜ＳＥ４は、それぞれ略四辺形状の第１面部Ｓ１Ｅ及び第２面部Ｓ２Ｅに区分される。この場合、稜線８は、４つの辺６のうちの何れかの辺６と平行に配されるのが好ましい。
【００４９】
なお標章４においては、第１面部Ｓ１又は第２面部Ｓ２の何れか一方の面Ｊに、図１０（ａ）、（ｂ）に示すように、面Ｊから突出する複数の小突起部１５を具えることができる。本例では、小突起部１５が、上端側が小径をなす円錐台状突起１６である場合が示される。この円錐台状突起１６では、最大太さＤ１が５０〜１０００μm、前記面Ｊからの突出高さＨ１が５０〜１０００μm、かつ隣り合う小突起部１５、１５間の中心間距離Ｌ１が２００〜１０００μmであるのが好ましい。
【００５０】
このような円錐台状突起１６は、光を乱反射させ、前記面Ｊを黒く見せることができる。その結果、標章４の輪郭形状を明確化でき、標章４の視認性を高めることができる。本発明者の研究の結果、円錐台状突起１６の最大太さＤ１、突出高さＨ１、及び中心間距離Ｌ１が前記範囲を外れると、面Ｊが光の反射によって白っぽく見え、コントラスト差が減じる傾向を招く。なお、小突起部１５が円錐台状とすることで、円柱状に比して強度を高めつつ光の反射をさらに抑えることができる。
【００５１】
本例では円錐台状突起１６が、碁盤目状に配列する場合が示されるが、千鳥状の配列でも良く、又中心間距離Ｌ１が前記範囲を満たすならばランダムに配列することもできる。
【００５２】
標章４としては、アルファベット、数字などに限定されることなく種々な文字、記号、図形等が適用されうる。
【００５３】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。
【実施例】
【００５４】
サイドウォール部の表面に、４つの標章からなる「ＡＬＫＥ」の文字列（標章表示部）を形成したタイヤを表１の仕様で試作し、標章の視認性を比較した。各タイヤとも、標章の表面の最大高さ及び最小高さは同じである。
【００５５】
比較例１では、図１１に示すように、各標章ａの表面ｂが、タイヤ周方向にのびる稜線により、タイヤ半径方向外側の斜面ｂ１と、内側の斜面ｂ２とに区分されている。実施例１では、各標章４が図４（ｂ）、図６（ｂ）、図７（ｂ）、図８（ｂ）に示すように、略四辺形状の複数の構成部位５に区画されるとともに、各構成部位５の表面Ｓが、対角線状にのびる稜線８により、略三角形状の第１面部及び第２面部に区分されている。一つの標章４内において、それぞれ稜線８の高さＨ８は互いに等しい。又一つの標章４内において、それぞれ第１面部Ｓ１の最小高さｈ１と、第２面部Ｓ２の最小高さｈ２とは互いに等しい。
【００５６】
実施例２では、図９（ａ）、（ｂ）に示すように、稜線８が、何れかの辺６と平行に配され、これにより各表面Ｓが、それぞれ略四辺形状の第１面部Ｓ１及び第２面部Ｓ２に区分されている。一つの標章４内において、それぞれ稜線８の高さＨ８は互いに等しい。又一つの標章４内において、それぞれ第１面部Ｓ１の最小高さｈ１と、第２面部Ｓ２の最小高さｈ２とは互いに等しい。
【００５７】
比較例１では、図１１に示すように、各標章ａの表面ｂが、タイヤ周方向にのびる稜線により、タイヤ半径方向外側の斜面ｂ１と、内側の斜面ｂ２とに区分されている。稜線の高さは、実施例１、２の稜線８の高さＨ８と同一である。又斜面ｂ１、ｂ２の最小高さは、実施例１、２の最小高さｈ１、ｈ２と同一である。
【００５８】
視認性は、目視による官能評価により比較例１を１００とする指数で評価した。数値が大なほど優れている。
【００５９】
【表１】
2020093629.tif 000003
【００６０】
表１の如く実施例は、標章の視認性に優れているのが確認できる。
【符号の説明】
【００６１】
１  タイヤ
２ｓ  表面
２  サイドウォール部
３  標章表示部
４  標章
５  構成部位
６  辺
８  稜線
Ｈ８  稜線の基準面からの高さ
ｈ１  第１面部の基準面からの最小高さ
ｈ２  第２面部の基準面からの最小高さ
Ｓ  構成部位の表面
Ｓ１  第１面部
Ｓ２  第２面部
Ｘ  基準面
【図１】
2020093629.tif 000004
【図２】
2020093629.tif 000005
【図３】
2020093629.tif 000006
【図４】
2020093629.tif 000007
【図５】
2020093629.tif 000008
【図６】
2020093629.tif 000009
【図７】
2020093629.tif 000010
【図８】
2020093629.tif 000011
【図９】
2020093629.tif 000012
【図１０】
2020093629.tif 000013
【図１１】
2020093629.tif 000014