(57)【要約】【課題】ホルダが保持具として用いられるときに、温度計本体がホルダから外れ落ちにくくすることが可能な温度計を提供する。【解決手段】温度計１は保持用の貫通孔２２を有する温度計本体２とこれを収納する筒状部３０を有するホルダ３を備える。ホルダ３の筒状部３０は、筒状部３０の先端部分から成り貫通孔２２に圧入される抜け止め部３０ａと、抜け止め部３０ａの後端に設けられたくびれ部とを有する。貫通孔２２と筒状部３０とは、抜け止め部３０ａが貫通孔２２に圧入されて貫通孔２２の内縁部がくびれ部に嵌合した第１係合状態と、第１係合状態においてホルダ３が筒状部３０の中心軸回りに回転されて第１係合状態よりも係合の程度が大きくされた第２係合状態とを取り得るように構成されている。第２係合状態では、抜け止め部３０ａと貫通孔２２との係合の程度が大きくなるので、温度計本体２がホルダ３から外れ落ちにくくすることができる。【選択図】図６
2020071116.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
保持用の貫通孔を有する温度計本体と、
前記温度計本体の一部を収納する筒状部を有するホルダと、を備え、
前記筒状部は、前記筒状部の先端部分から成り前記貫通孔に圧入される抜け止め部と、前記抜け止め部の後端に設けられ前記抜け止め部の外周よりも短い外周を有するくびれ部と、を有し、
前記温度計本体の貫通孔と前記ホルダの筒状部とは、
前記筒状部の抜け止め部が圧入により前記貫通孔に挿通されて前記貫通孔の内縁部が前記くびれ部に嵌合して係合された第１係合状態とされ、
前記第１係合状態において前記ホルダが前記筒状部の中心軸回りに回転されて、前記第１係合状態よりも前記抜け止め部と前記貫通孔との係合の程度が大きくされた第２係合状態とされ得るように構成されている、
ことを特徴とする温度計。
【請求項２】
前記貫通孔は、その開口形状が長円形状であり、
前記抜け止め部は、前記筒状部の中心軸に直交する断面が直交２方向の一方で長く他方で短い不等形状であり、
前記第１係合状態において、前記貫通孔の前記長円形状の長手方向と、前記抜け止め部の前記不等形状の長手方向と、が互いに同方向となり、
前記第２係合状態において、前記貫通孔の前記長円形状の長手方向と、前記抜け止め部の前記不等形状の長手方向と、が互いに直交する方向となる、
ことを特徴とする請求項１に記載の温度計。
【請求項３】
前記貫通孔は、その開口形状が長円形状であり、
前記抜け止め部は、前記筒状部の先端から所定長さに亘って、円筒の側面が凸曲面状または平面状に中心軸側に後退した形状の肉取部を有し、
前記くびれ部は、前記筒状部と同軸の四角柱状体であって、前記抜け止め部の外形内に納まる外形を有し、
前記四角柱状体の一対の対向側面は、前記抜け止め部の前記肉取部が形成する面に沿う方向の面とされており、
前記第１係合状態において、前記貫通孔の前記長円形状の長手方向と、前記抜け止め部の前記肉取部が形成する面に沿う方向の面と、が互いに同方向となり、
前記第２係合状態において、前記貫通孔の前記長円形状の長手方向と、前記抜け止め部の前記肉取部が形成する面に沿う方向の面と、が互いに直交する方向となる、
ことを特徴とする請求項１に記載の温度計。
【請求項４】
前記くびれ部は、前記筒状部の中心軸に直交する断面が四角形状であり、前記ホルダの前記筒状部の中心軸回りの回転について、前記第１係合状態と前記第２係合状態との間の状態の変化を規制する規制部材として機能する、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか一項に記載の温度計。
【請求項５】
前記貫通孔の内縁部は、前記貫通孔の内周方向に設けられた突条であり、前記第１および第２係合状態において前記突条が前記くびれ部に嵌合する、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項４の何れか一項に記載の温度計。
【請求項６】
前記筒状部は、前記筒状部の中心軸に沿った方向のスリットを前記くびれ部とその前後に有している、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れか一項に記載の温度計。
【請求項７】
前記ホルダは、その後端側に、前記筒状部よりも幅広の平板部を有し、前記平板部における前記筒状部の中心軸に対向しない面に、固定用の磁石を備えている、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項６の何れか一項に記載の温度計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理等において用いられる温度計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、調理や飲料用の温度計として、先き細の先端部に温度センサを有する棒状部の感温体と、温度センサからの信号を処理して温度を表示する温度処理表示部とを備えたスティック型やペン型などと呼ばれる形状のデジタル温度計が知られている。このような温度計は、先き細の先端部の破損防止のため、または先端部が人体などを傷つけることを防止するため、温度計本体の他に温度計の非使用時に先端を覆う保護カバーを備えている。この種の温度計として、例えば、先き細の先端が差し込まれる安全キャップを備えたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、温度計の非使用時に先端を覆う保護カバーを、棒状部の感温体の全体を収納するホルダとし、温度計の使用時に、そのホルダを保持具とするものが知られている。例えば、温度計の使用時に、ユーザが温度計本体と結合させたホルダを高温の湯気などから退避した位置で把持して、安全に温度測定できるようにしたデジタル温度計が知られており、これを図１４、図１５を参照して説明する。
【０００４】
この従来の温度計９０は、図１４（ａ）（ｂ）に示すように、温度計本体９１と、ホルダ９２とを備えている。温度計本体９１は、棒状の感温部９１ａおよび温度処理や表示等を行う平板状の処理表示部９１ｂを有する。感温部９１ａは、その先端部９１ｃに温度センサを有する。処理表示部９１ｂは、温度センサからの信号を処理して得た温度値を表示する温度表示部９１ｄと、ホルダ９２が挿入される貫通孔９１ｅとを有する。ホルダ９２は、貫通孔９１ｅに挿通される小径部９２ａと、貫通孔９１ｅに挿入されたときに抜け止めとなる大径部９２ｂとを有する。
【０００５】
図１５（ａ）（ｂ）に示すように、貫通孔９１ｅに、ホルダ９２の小径部９２ａが、温度表示部９１ｄの背面側から挿入され、大径部９２ｂが貫通孔９１ｅに至って、温度計本体９１とホルダ９２とが互いに結合される。大径部９２ｂと貫通孔９１ｅとは、所定の位置まで挿入後に互いに逆向きに回転することにより凹部と凸部とが嵌合して互いに固定される係合部を備えている。ユーザは、図１５（ｃ）に示すように、ホルダ９２の小径部９２ａの端部を把持することにより、温度計９０による温度測定を行うことができる。従って、温度測定時に、ユーザの手が温度センサのある先端部９１ｃの直上から離れた位置にあるようにすることができるので湯気などの熱を避けることができ、また、温度表示部９１ｄが正面に位置するようにすることができるので表示された温度を容易に読み取り可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１７−４０５２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述した図１４、図１５に示されるような従来の温度計においては、大径部９２ｂと貫通孔９１ｅとの係合が外れると、温度計本体９１がホルダ９２から抜け落ちてしまうという問題がある。
【０００８】
本発明は、上記課題を解消するものであって、ホルダを温度測定時における温度計本体の保持具として用いるときに、温度計本体がホルダから外れ落ちにくくすることが可能な温度計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を達成するために、本発明の温度計は、保持用の貫通孔を有する温度計本体と、温度計本体の一部を収納する筒状部を有するホルダと、を備え、筒状部は、筒状部の先端部分から成り貫通孔に圧入される抜け止め部と、抜け止め部の後端に設けられ抜け止め部の外周よりも短い外周を有するくびれ部と、を有し、温度計本体の貫通孔とホルダの筒状部とは、筒状部の抜け止め部が圧入により貫通孔に挿通されて貫通孔の内縁部がくびれ部に嵌合して係合された第１係合状態とされ、第１係合状態においてホルダが筒状部の中心軸回りに回転されて第１係合状態よりも抜け止め部と貫通孔との係合の程度が大きくされた第２係合状態とされ得るように構成されている、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の温度計によれば、ホルダを温度測定時における温度計本体の保持具として用いるときに、温度計本体の貫通孔とホルダの筒状部とは、筒状部の抜け止め部が圧入により貫通孔に挿通されて貫通孔の内縁部が筒状部のくびれ部に嵌合して係合された第１係合状態とされた後、ホルダが筒状部の中心軸回りに回転されることにより、第２係合状態となる。この第２係合状態では、第１係合状態よりも、筒状部の抜け止め部と貫通孔との係合の程度が大きくなるので、温度計本体がホルダから外れ落ちにくくすることができる。また、上記の第２係合状態では、筒状部の先端部分から成る抜け止め部と貫通孔とが係合されるので、ホルダを持ち替えることなく簡単な操作で温度計本体とホルダとを結合させることができ、利便性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）は本発明の一実施形態に係る温度計についての平面図、（ｂ）は同温度計の裏面図、（ｃ）は同温度計の側面図。
【図２】（ａ）は同温度計の温度計本体の平面図、（ｂ）は同温度計本体の裏面図。
【図３】（ａ）は同温度計のホルダの平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ線断面図。
【図４】同温度計の温度計本体にホルダを係合させた第１係合状態および電気的な処理のための構成を説明する断面図。
【図５】同温度計の制御系を説明するブロック図。
【図６】同温度計の使用状態を示す斜視図。
【図７】（ａ）は同温度計の温度計本体にホルダを係合させる手順を説明する斜視図、（ｂ）は同温度計本体と同ホルダとが係合した第１係合状態を示す斜視図、（ｃ）は同温度計本体と同ホルダとが係合した第２係合状態を示す斜視図。
【図８】（ａ）は同温度計本体の保持用貫通孔周辺の寸法を説明する断面図、（ｂ）は同ホルダの抜け止め部周辺の寸法を説明する側面図、（ｃ）は同温度計本体と同ホルダとが係合した第１係合状態を示す断面図、（ｄ）は同温度計本体と同ホルダとが係合した第２係合状態を示す断面図。
【図９】（ａ）は同ホルダの抜け止め部周辺の同ホルダの中心軸を含む断面図、（ｂ）（ｃ）（ｄ）はそれぞれ（ａ）のＣ−Ｃ線断面図、Ｄ−Ｄ線断面図、Ｅ−Ｅ線断面図。
【図１０】（ａ）は図９（ａ）の断面を軸まわりに９０°回転した面における同ホルダの断面図、（ｂ）（ｃ）（ｄ）はそれぞれ（ａ）のＦ−Ｆ線断面図、Ｇ−Ｇ線断面図、Ｈ−Ｈ線断面図。
【図１１】（ａ）（ｂ）（ｃ）は同温度計の温度計本体にホルダを係合させた状態の保持用の貫通孔におけるホルダのくびれ部の断面図であり、それぞれ、（ａ）は第１係合状態、（ｂ）は第１係合状態から第２係合状態への遷移状態、（ｃ）は第２係合状態の断面図。
【図１２】（ａ）（ｂ）は同温度計を磁性体壁に脱着する様子示す斜視図、（ｃ）は磁性体壁に固定されたホルダに対して温度計本体を出し入れする様子示す斜視図。
【図１３】（ａ）は同温度計の変形例の第１係合状態を示す斜視図、（ｂ）は同変形例の第１係合状態を示す断面図、（ｃ）は同変形例の第２係合状態を示す断面図。
【図１４】（ａ）は従来の温度計の平面図、（ｂ）は同温度計の温度計本体をホルダから取り出した状態の平面図。
【図１５】（ａ）（ｂ）は図１４の従来の温度計本体とホルダとを結合させる手順を説明する斜視図、（ｃ）は従来の同温度計の使用状態を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の一実施形態に係る温度計について、図面を参照して説明する。本発明に係る温度計１は、図１、図２、および図３に示すように、温度計本体２と温度計本体２を収納するホルダ３とを備えるデジタル温度計であり、ホルダ３は、温度測定時に、ユーザが温度計本体２を保持する保持具として用いることができる。
【００１３】
温度計本体２は、温度センサ１０を先端部２０ａに有する棒状の感温体２０と、感温体２０の後端側に結合され、温度センサ１０からの信号に基づく温度を表示する温度処理表示部２１と、温度処理表示部２１に設けられた保持用の貫通孔２２と、を備えている。感温体２０は、先端が閉じた金属パイプであり、例えばステンレス合金で形成される。
【００１４】
温度処理表示部２１は、角部に丸みを有する矩形平板形状を有し、先端側の端面に感温体２０が結合され、後端寄りに長円形状の貫通孔２２が配置されている。貫通孔２２は、感温体２０の長手方向に直交する方向に向けて開口し、その開口の長手方向が感温体２０の長手方向に直交する方向に向くように、形成されている。温度処理表示部２１は、その表側の面に、温度表示部２１ａと、電源をオンおよびオフするための電源スイッチ２１ｂと、測定時に温度の瞬時値を固定して表示させるためのホールドスイッチ２１ｃとを備えている。
【００１５】
温度表示部２１ａは、感温体２０に直交する方向に長い長方形の表示部であり、例えば、液晶表示デバイスを用いて構成される。各スイッチ２１ｂ，２１ｃは、温度表示部２１ａに沿って配列されている。温度処理表示部２１は、樹脂成形されたケースに、感温体２０や電子デバイスを取り付けて、または内蔵して組み立てられる。ケース用の樹脂には、例えばＡＢＳ樹脂などが用いられる。電気的処理のための構成は後述する（図４、図５参照）。
【００１６】
ホルダ３は、感温体２０を収納するための空洞部３０ｘを有する筒状部３０と、筒状部３０の後端側に接続された、筒状部３０よりも幅広の平板部３１と、平板部３１における筒状部３０の中心軸に対向しない面に固定された平板状の磁石３２と、備えている。平板部３１は、温度処理表示部２１をその背後から保護または支持する。また、平板部３１は、温度測定をする際に、ユーザが手に持つための把持部としても用いられる。磁石３２は、ホルダ３を磁力によって磁性体壁面などに固定するために用いられる（後述の図１２参照）。
【００１７】
ホルダ３の筒状部３０は、その先端側から後端側に向けて順に、貫通孔２２に挿通される抜け止め部３０ａと、抜け止め部３０ａの断面よりも小断面のくびれ部３０ｂとを筒状部３０の先端寄りに有している。抜け止め部３０ａは、筒状部３０の先端部分によって構成されている。くびれ部３０ｂは、抜け止め部３０ａの後端に設けられ、抜け止め部３０ａの外周よりも短い外周を有する。抜け止め部３０ａと、くびれ部３０ｂとは、いずれも、筒状部３０の中心軸回りに形成された構造体であり、内部に空洞部３０ｘを有する。
【００１８】
また、筒状部３０は、くびれ部３０ｂの弾性変形を容易とするため、筒状部３０の中心軸に沿って、くびれ部３０ｂとその前後に、スリット３０ｄを有している。さらに、筒状部３０は、筒状部３０のくびれ部３０ｂよりも後端側であって、スリット３０ｄの位置から９０°回転した外周位置に、回転位置合わせ用の目印３０ｃを有している。目印３０ｃは、１つでもよく、筒状部３０の中心軸に対して互いに対角位置にあってもよい。この目印３０ｃに対応して、温度計本体２の温度処理表示部２１は、貫通孔２２に近接する後端面の中央線に沿って目印２２ｂを有している（図６参照）。
【００１９】
目印３０ｃは、凹部や凸部などの構造で構成すればよく、また、色や模様により視覚的に構成してもよい。ホルダ３の筒状部３０と平板部３１は、例えば、樹脂による一体成形で作られる。樹脂には、例えばＡＢＳ樹脂などが用いられる。
【００２０】
次に、図４、図５を参照して、温度計１の電気的な処理をするための構成を説明する。温度計１は、回路基板に電子部品を搭載して構成された制御部１１、駆動源となる電池１２、および各電気部品を電気的に接続する配線などを備えている。配線は、例えば、制御部１１に、温度センサ１０、電池１２、温度表示部２１ａ、電源スイッチ２１ｂ、ホールドスイッチ２１ｃなどを接続する被覆線、フレキシブル回路基板、電池用の弾性金属板などである。温度計１は電気部品や電子部品が水分などで劣化しないように防水構造を備え、温度処理表示部２１のケースは封止されている。温度処理表示部２１は、温度表示部２１ａがある側とは反対側の面（裏面）に、電池１２を交換する際に開け閉めされる、封止構造を有する電池蓋１２ａを有している。
【００２１】
制御部１１は、温度センサからの信号を温度値に変換する処理、温度表示部２１ａを駆動して温度値を表示する処理、温度測定中にホールドスイッチ２１ｃが押された時の温度表示を所定時間に渡ってホールドした表示状態にする処理などを行う。なお、ホールドスイッチ２１ｃは、ホールド表示状態を解除するスイッチとしても用いられる。温度センサ１０には、例えば、サーミスタ素子が用いられる。電池１２は、例えば、標準市販品のボタン電池が用いられ、電池１２は電池蓋１２ａを外して容易に交換可能である。なお、図４では、温度計本体２とホルダ３の筒状部３０とが結合された状態（第１係合状態）が示されている。この第１係合状態については後述する。
【００２２】
次に、図６を参照して、温度計１の使用状態を説明する。ホルダ３は、その筒状部３０の先端の抜け止め部３０ａを、温度処理表示部２１の貫通孔２２に挿通することにより、温度計本体２を保持する保持具として用いられる。温度計本体２とホルダ３とは、それぞれの長手方向の軸を互いに直交させた状態で、互いに結合される。この状態において、ユーザは、例えば、平板部３１を手に持って、感温体２０を上下方向に維持し、温度表示部２１ｂを前方から正面に見て、温度表示部２１ｂに左右水平方向にデジタル表示される温度を読み取ることができる。
【００２３】
次に、図７を参照して、温度計本体２とホルダ３とを結合させて温度計本体２をホルダ３によって保持するための手順と各部の構造を説明する。図７（ａ）（ｂ）に示すように、抜け止め部３０ａは、筒状部３０の中心軸に直交する面における抜け止め部３０ａの断面（図９（ｂ）参照）が、その断面における直交２方向の一方向で長く他方向で短い不等形状を有している。矢印ａ３は、その断面における長手方向（長径方向ともいう）を示す。また、貫通孔２２は、温度処理表示部２１の後端側（図における上端側）に、長円形状に開口して形成されている。貫通孔２２の開口は、左右に長い長円形状であり、矢印ａ２は、その長手方向（長径方向ともいう）を示す。
【００２４】
貫通孔２２は、その内面に周方向に設けられた突条２２ａを有している。突条２２ａは、貫通孔２２の内縁部、すなわち内側に出っ張った部分を形成する。突条２２ａは、本実施形態において貫通孔２２の内周の全体に連続する閉曲線状に周設されている。突条２２ａの内縁が成す開口は、貫通孔２２における最も狭い開口部分となる。突条２２ａは、閉曲線状に設けられているが、温度計本体２とホルダ３とを結合させるためには、このような形状に限られず、少なくとも貫通孔２２の長円形状における上下にある長手方向（図示の左右方向）の突条だけであってもよい。
【００２５】
貫通孔２２の内部における図示の左右方向に延びる上側と下側の突条２２ａは、貫通孔２２を挿通される抜け止め部３０ａを形成する部材、または貫通孔２２を形成する部材が変形しなければ通過できないように、空間の上下幅を制限している。抜け止め部３０ａは、このような幅が制限された空間に圧入される。貫通孔２２の左右方向（矢印ａ２方向）については、貫通孔２２の左右方向の開口幅が、抜け止め部３０ａの矢印ａ３で示される方向の幅よりも広いので、抜け止め部３０ａの挿入に対する規制はない。
【００２６】
抜け止め部３０ａは、スリット３０ｄが上下に開口している上下の外面に、それぞれ平らな形状の肉取部３０ｅを有している。これらの肉取部３０ｅがあることにより、抜け止め部３０ａは、筒状部３０の軸方向に直交する面による、抜け止め部３０ａの断面が、その断面における直交２方向の一方向（矢印ａ３の方向）で長く他の方向で短い不等形状となる。つまり、抜け止め部３０ａは、筒状部３０の円形状の外形を有する部分よりも細く形成されている。
【００２７】
抜け止め部３０ａの構造をさらに説明する。抜け止め部３０ａの肉取部３０ｅは、筒状部３０の先端から所定長さに亘って、円筒の側面が平面状に中心軸側に後退した形状である。肉取部３０ｅにおける平面上の面に直交する方向が、抜け止め部３０ａの上述の断面における、短手方向である。同様に、肉取部３０ｅにおける平面上の面に平行かつ筒状部３０の中心軸に直交する方向が、抜け止め部３０ａの断面における、長手方向（矢印ａ３）である。なお、肉取部３０ｅは、本実施形態では、筒状部３０の中心軸の両側に、互いに対向する態様で設けられているが、この態様に限られず、肉取部３０ｅは、中心軸の片側だけに設けてもよい。
【００２８】
抜け止め部３０ａの後端面は、筒状部３０の軸方向に直交する平面状とされている。抜け止め部３０ａの側面は、円柱状の表面および肉取部３０ｅが形成する面からなる。この抜け止め部３０ａの側面と抜け止め部３０ａの後端面とは、互いに直交し、直角に切り立つエッジを構成する。このような抜け止め部３０ａの、後端面の外縁部分は、貫通孔２２の突条２２ａに接して、引っ掛かり、抜け止めとなる部分である。
【００２９】
貫通孔２２と抜け止め部３０ａは、それぞれ樹脂成形によって形成されており、そのいずれも弾性変形可能とされている。例えば、貫通孔２２を形成する周辺の部材の厚みが、目印２２ｂのある側において小さくなっており、弾性変形が容易とされている。また、筒状部３０において、その弾性変形を容易にするために設けられているスリット３０ｄの他に、筒状部３０の先端に設けられた開口３０ｆも、筒状部３０の弾性変形を容易にする効果を有する。
【００３０】
くびれ部３０ｂは、抜け止め部３０ａの後端面と筒状部３０の円柱状の部分の端面との間に挟まれて、抜け止め部３０ａおよび筒状部３０の円柱状の部分と同軸に形成された四角柱状体である。このようなくびれ部３０ｂは、くびれ部３０ｂの両端に隣接している抜け止め部３０ａおよび筒状部３０の円柱状部分の断面よりも小さい断面を有し、抜け止め部３０ａの外形内に収まる外形を有する。くびれ部３０ｂは、角部が適宜に面取りされた角柱形状を有する。このようなくびれ部３０ｂは、温度計本体２とホルダ３とが結合された状態において、ホルダ３の中心軸回りの回転状態の変化を規制する規制部材となる。
【００３１】
筒状部３０は、肉取部３０ｅのある面を上下に配置して目印３０ｃを横向きとした状態で、抜け止め部３０ａが貫通孔２２に挿入される。すなわち、貫通孔２２と抜け止め部３０ａの、それぞれの長手方向を表す矢印ａ２とａ３とが、互いに平行とされた状態で、挿入が行われる。この挿入は、貫通孔２２と抜け止め部３０ａとが弾性変形する状態で行われる圧入となる。抜け止め部３０ａが上下の突条２２ａの間を通過することにより、抜け止め部３０ａの挿通が完了する。
【００３２】
抜け止め部３０ａが上下の突条２２ａの間を通過する挿通が完了すると、抜け止め部３０ａと貫通孔２２とに加えられていた、圧入のための圧力（圧縮応力）が解放される。すると、抜け止め部３０ａの後端面の外縁が上下の突条２２ａの内縁よりも外方に位置する様になり、抜け止め部３０ａの後端面の外形が突条２２ａの内縁が成す開口よりも、上下の部分において、拡がった状態になる。これにより、抜け止め部３０ａの後端面と、この後端面に接する突条２２ａの端面とが係合し、抜け止め部３０ａが貫通孔２２から抜け出ることが規制され、温度計本体２とホルダ３とは、互いに結合された第１係合状態となる。
【００３３】
この第１係合状態において、貫通孔２２の内縁部すなわち突条２２ａがくびれ部３０ｂに嵌合した状態になる。また、この第１係合状態において、貫通孔２２の長円形状の長手方向（矢印ａ２方向）と、抜け止め部３０ａの肉取部３０ｅが形成する面に沿う方向（矢印ａ３方向）とは、互いに同方向である。
【００３４】
図７（ｂ）に示す第１係合状態において、矢印Ｒで示すように、ホルダ３が筒状部３０の中心軸回りに９０°回転されると、温度計本体２とホルダ３とは、図７（ｃ）に示す第２係合状態となる。この状態は、ホルダ３を保持具として用いて温度計１による温度測定がなされる状態である。第２係合状態において、温度処理表示部２１における目印２２ｂと、筒状部３０における目印３０ｃとが同一平面に含まれる状態となり、ユーザは、第２係合状態であることを容易に確認できる（図６参照）。この第２係合状態において、貫通孔２２の長円形状の長手方向（矢印ａ２方向）と、抜け止め部３０ａの肉取部３０ｅが形成する面に沿う方向（矢印ａ３方向）とは、互いに直交する方向となる。
【００３５】
抜け止め部３０ａにおける矢印ａ３の方向は、筒状部３０の中心軸に直交する面における抜け止め部３０ａの断面の長手方向である。このため、第２係合状態では、突条２２ａの内縁が成す開口の上下方向の幅に対し、抜け止め部３０ａの後端面の外形の上下方向の幅が、第１係合状態から、さらに広がった状態になる。このため、抜け止め部３０ａの後端面と、これに接する突条２２ａの側面との重なりの面積が、第１係合状態の場合よりも大きくなる。つまり、第２係合状態は、第１係合状態よりも、抜け止め部３０ａと貫通孔２２の突条２２ａとの係合の程度が大きくされた状態である。
【００３６】
次に、図８乃至図１１を参照して、抜け止め効果と、筒状部３０の９０°回転操作とを説明する。図８（ａ）に示すように、貫通孔２２は、筒状部３０の回転を規制する方向である上下方向において、温度処理表示部２１の背面側の開口寸法Ｄ１と、温度処理表示部２１の前面側の開口寸法Ｄ３と、上下の突条２２ａの内縁間の寸法Ｄ２とを、特徴的寸法として有する。
【００３７】
また、筒状部３０は、図８（ｂ）（ｄ）に示すように、その特徴的寸法として、筒状部３０の円柱状の外形部の直径ｄ０と、抜け止め部３０ａにおける肉取部３０ｅのなす面間の寸法ｄ１と、くびれ部３０ｂにおける、肉取部３０ｅのなす面に沿った方向の、対向する面間の寸法ｄ２と、抜け止め部３０ａの長径方向の寸法ｄ３（寸法ｄ１の方向に直交する方向における抜け止め部３０ａの外形寸法）と、を有する。
【００３８】
さらに、温度計本体２にホルダ３が結合された状態で温度処理表示部２１に対する筒状部３０の前後方向の動きを規制するための構造寸法として、突条２２ａの前後方向の厚みＷと、くびれ部３０ｂの長さ（幅）ｗと、がある。くびれ部３０ｂの長さｗが突条２２ａの厚みＷより大きく、かつ、その差が小さいほど、係合時における筒状部３０の前後方向の遊びが少なくなる。
【００３９】
本実施形態において、抜け止め部３０ａは、筒状部３０の円柱状部分と同じ直径ｄ０を有する円柱状部分に肉取部３０ｅを形成した構造とされている。従って、抜け止め部３０ａの長径方向の寸法ｄ３は筒状部３０の円柱状部分の直径ｄ０と同じである（ｄ３＝ｄ０）。また、本実施形態において、温度処理表示部２１の背面側における貫通孔２２の開口寸法Ｄ１と、温度処理表示部２１の前面側における貫通孔２２の開口寸法Ｄ３とは同じとされている（Ｄ１＝Ｄ３）。しかしながら、例えば、寸法ｄ３は、寸法ｄ０よりも大きくしてもよく、大きくする場合は、温度処理表示部２１の背面側における貫通孔２２の開口寸法Ｄ１を寸法ｄ３に対応させて大きくすればよい。
【００４０】
各寸法の関係を不等式で示すと、温度処理表示部２１において、貫通孔２２の各開口寸法Ｄ１，Ｄ３よりも、突条２２ａの内縁間の寸法Ｄ２が小さい（Ｄ１，Ｄ３＞Ｄ２）。また、筒状部３０において、筒状部３０の円柱状の外形部の直径ｄ０よりも、抜け止め部３０ａにおける肉取部３０ｅのなす面間の寸法ｄ１が小さく、さらに、寸法ｄ１よりも、くびれ部３０ｂにおける対向する面間の寸法ｄ２が小さい（ｄ０，ｄ３＞ｄ１＞ｄ２）。また、各構成部品相互間では、貫通孔２２内の突条２２ａに、抜け止め部３０ａが圧入によって挿通されることから、突条２２ａの内縁間の寸法Ｄ２よりも、抜け止め部３０ａにおける肉取部３０ｅのなす面間の寸法ｄ１が大きい（Ｄ２＜ｄ１）。
【００４１】
また、このような寸法の他の大小関係については、設計方針に基づいて適宜に設定することができる。例えば、くびれ部３０ｂに対する突条２２ａの嵌合具合を強くする場合は、突条２２ａの内縁間の寸法Ｄ２よりも、くびれ部３０ｂにおける対向する面間の寸法ｄ２を大きく（Ｄ２＜ｄ２）して、突条２２ａがくびれ部３０ｂを締め付けるように（くびれ部３０ｂが突っ張るように）すればよい。また、くびれ部３０ｂと突条２２ａとの嵌合強度は、突条２２ａの前後方向の厚みＷと、くびれ部３０ｂの長さｗとを調整することにより調整できる。
【００４２】
図８（ｃ）に示すように、抜け止め部３０ａが挿通された直後の状態である第１係合状態においては、抜け止め部３０ａを圧縮する負荷が無くなり、挿入時に変形していた貫通孔２２と抜け止め部３０ａの形状がもとの寸法に復帰する。この状態では、突条２２ａの内縁間の寸法Ｄ２よりも、抜け止め部３０ａにおける肉取部３０ｅのなす面間の寸法ｄ１が大きい（Ｄ２＜ｄ１）という関係により、抜け止め部３０ａが突条２２ａによって抜け止めされて係合状態が維持される。この第１係合状態において、突条２２ａの内縁間の寸法Ｄ２とくびれ部３０ｂにおける対向する面間の寸法ｄ２、および温度処理表示部２１の前面側における貫通孔２２の開口寸法Ｄ３と筒状部３０の円柱状の外形部の直径ｄ０を、それぞれ互いに同じ程度の寸法（Ｄ２≒ｄ２、およびＤ３≒ｄ０）にすることにより、温度処理表示部２１と筒状部３０との結合状態を、互いにぐらつきの少ない、安定した状態にすることができる。
【００４３】
第１係合状態および第２係合状態のいずれの状態においても、抜け止め部３０ａと筒状部３０の円柱状の部分とは、弾性変形を何ら生じることなく、貫通孔２２内で筒状部３０の中心軸回りの回転を自由に行える。これに対し、くびれ部３０ｂは、四角形の対角線方向の径が対向２面間の距離よりも大きいので、くびれ部３０ｂと突条２２ａの両方または何れかが弾性変形しなければ、筒状部３０の中心軸回りに回転することができない。そこで、第１係合状態における温度処理表示部２１と筒状部３０は、このような弾性変形する状態を経て、図８（ｄ）に示す第２係合状態となる。
【００４４】
上記のように、くびれ部３０ｂは、温度計本体２とホルダ３とが結合された状態において、弾性変形を生じさせるための力が加えられなければ第１係合状態と第２係合状態との相互の状態変化を発生させないようにする規制部材として機能する。また、ユーザが力を加えて、例えば第１係合状態を第２係合状態とするとき、ユーザは、突条２２ａがくびれ部３０ｂの対角線方向の角を乗り越える手応えを感じることができ、これにより、温度処理表示部２１と筒状部３０が第２係合状態に至った、という感覚を得ることができる。
【００４５】
図９（ａ）乃至図９（ｄ）は第１係合状態にある筒状部３０と突条２２ａとの関係を示し、図１０（ａ）乃至図１０（ｄ）は第２係合状態にある筒状部３０と突条２２ａとの関係を示す。第１係合状態においては、図９（ｂ）に示すように、抜け止め部３０ａの断面における長径方向ａ３と、貫通孔に設けられた突条２２ａの断面における長径方向ａ２とが、互いに同方向にある。図中に、抜け止め部３０ａの長径方向の寸法ｄ３、短径方向の寸法ｄ１が示され、突条２２ａの開口の短径方向の寸法Ｄ２が示されている。
【００４６】
ここで、抜け止め部３０ａの短径方向の寸法ｄ１と突条２２ａの開口の短径方向の寸法Ｄ２との差の半分を高さｈ１（ｈ１＝（ｄ１−Ｄ２）／２）とする。この高さｈ１は、突条２２ａに対する抜け止め部３０ａの引っ掛かりの程度をあらわすので、抜け止め部３０ａと貫通孔２２との係合の程度を表す指標となる。この指標は、大きい値になればなるほど、係合の程度が大きいことを表す。
【００４７】
図９（ｃ）には、くびれ部３０ｂにおける、肉取部３０ｅのなす面に沿った面間の寸法ｄ２と、この寸法ｄ２の方向に直交する面間の寸法ｄ４とが示されている。これらの寸法ｄ２，ｄ４は、本実施形態では、くびれ部３０ｂの断面が突条２２ａの成す開口に丁度含まれるように設定されている。
【００４８】
図９（ｄ）に示すように、筒状部３０の円柱部分の断面には、突条２２ａの成す開口の領域から上下にはみ出した部分があり、この部分が突条２２ａに当接することにより、筒状部３０の、貫通孔２２への挿入が停止される。
【００４９】
第２係合状態においては、図１０（ｂ）に示すように、抜け止め部３０ａの断面における長径方向ａ３と、貫通孔に設けられた突条２２ａの断面における長径方向ａ２とが、互いに直交する方向にある。この第２係合状態において、抜け止め部３０ａと貫通孔２２との係合の程度を表す指標は、抜け止め部３０ａの長径方向の寸法ｄ３と突条２２ａの開口の短径方向の寸法Ｄ２との差の半分からなる高さｈ２（ｈ２＝（ｄ３−Ｄ２）／２）である。
【００５０】
抜け止め部３０ａの長径方向の寸法ｄ３が短径方向の寸法ｄ１よりも大きい（ｄ３＞ｄ１）ことから、係合の程度を表す指標である高さｈ１，ｈ２については、第１係合状態における高さｈ１よりも第２係合状態における高さｈ２の方が大きい（ｈ１＜ｈ２）。従って、第１係合状態よりも第２係合状態の方が、抜け止め部３０ａと貫通孔２２との係合の程度が大きくなる。
【００５１】
図１０（ｃ）に示すように、図９（ｃ）に示す第１係合状態からくびれ部３０ｂが突条２２ａに対して９０°回転した第２係合状態においても、くびれ部３０ｂの断面は、突条２２ａの成す開口に丁度含まれている。これは、本実施形態では、抜け止め部３０ｂの断面が正四角形状に設定されており、抜け止め部３０ｂの各対向面間の寸法ｄ２，ｄ４が同じ（ｄ２＝ｄ４）とされていることによる。これらの寸法ｄ２，ｄ４は、互いに同じである場合に限られず、例えば、寸法ｄ２よりも，寸法ｄ４を大きく（ｄ２＜ｄ４）してもよく、この場合には、くびれ部３０ｂが、突条２２ａの内部で突条２２ａに対して上下に突っ張った状態となる。
【００５２】
図１０（ｄ）に示すように、第２係合状態における、筒状部３０の円柱部分と突条２２ａの成す開口との関係は、第１係合状態の場合（図９（ｄ））と同じである。
【００５３】
図１１（ａ）（ｂ）（ｃ）は、それぞれ、第１係合状態、遷移状態、第２係合状態における、突条２２ａの形状とくびれ部３０ｂの形状の関係を示す。第１係合状態と第２係合状態において、くびれ部３０ｂは突条２２ａに安定して挟持された状態にある。遷移状態においては、くびれ部３０ｂを中心に軸方向に設けられたスリット３０ｄの存在、および、感温体２０を収納するための筒状部３０におけるの空洞部３０ｘの存在により、くびれ部３０ｂの断面の対角線上にある角間距離が短くなるように、くびれ部３０ｂが適宜に変形し、また、突条２２ａの上下方向の内径が適宜に拡大する。
【００５４】
遷移状態では、くびれ部３０ｂの前後位置における抜け止め部３０ａと筒状部３０の円柱状部分が弾性変形して、くびれ部３０ｂにおけるスリット３０ｄの隙間が狭められる。これにより、スリット３０ｄを挟んで対向するくびれ部３０ｂの各部は、それぞれ、筒状部３０の中心軸に近付くように平行移動され、第１係合状態から第２係合状態への遷移が容易になる。なお、温度計１の各部の構成の説明において、便宜的に温度計本体２に対する上下、左右、前後などの用語を用いて説明したが、温度計１は、任意の空間姿勢で使用することができる。
【００５５】
本実施形態の温度計１によれば、ホルダ３を温度測定時における温度計本体２の保持具として用いるときに、温度計本体２の貫通孔２２とホルダ３の筒状部３０とは、筒状部３０の抜け止め部３０ａが圧入により貫通孔２２に挿通されて貫通孔２２の内縁部が筒状部３０のくびれ部３０ａに嵌合して係合された第１係合状態とされた後、ホルダ３が筒状部３０の中心軸回りに回転されることにより、第２係合状態となる。この第２係合状態では、第１係合状態よりも、筒状部３０の抜け止め部３０ａと貫通孔２２との係合の程度が大きくなるので、温度計本体２がホルダ３から外れ落ちにくくすることができる。また、第２係合状態では、筒状部３０の先端部分から成る抜け止め部３０ａと貫通孔２２とが係合されるので、ホルダ３を持ち替えることなく簡単な操作で温度計本体２とホルダ３とを結合させることができ、利便性が向上する。
【００５６】
また、従来の温度計は、図１５（ｂ）におけるホルダ９２の小径部９２ａを貫通孔９１ｅに挿通した状態では、温度計本体９１のホルダ９２に対する軸方向の位置と軸回りの回転位置とが不定である。これらの位置は、温度計本体９１を大径部９２ｂの位置まで移動させ、大径部９２ｂが貫通孔９１ｅに係合されて初めてロックされる。このように、従来の温度計は操作が煩雑な１段階のロックであるのに対し、本実施形態による温度計は、操作が簡単かつ２段階のロックで、温度計本体２をホルダ３で簡便に保持でき、利便性よく使用できる。
【００５７】
次に、図１２を参照して、温度計１の未使用時の保管について説明する。温度計１は、温度計本体２がホルダ３に収納された状態で保管される。図１２（ａ）（ｂ）に示すように、ホルダ３は、その平板部３１における、筒状部３０の中心軸に対向しない面に備えている、固定用の磁石３２を用いて、冷蔵庫の扉表面などのような磁性体面に吸着させて固定し、保管することができる。温度計１は、このような保管状態において、その温度表示部２１ａが正面を向いているので、室温を測定し表示する温度計としても用いることができる。また、ホルダ３を保持具として用いずに、温度計本体２を手で持って温度測定をする場合には、図１２（ｃ）に示すように、ホルダ３から温度計本体２だけを取り出して用いることができる。
【００５８】
次に、図１３（ａ）（ｂ）（ｃ）を参照して、本実施形態の温度計１の変形例を説明する。この変形例の温度計１は、図１３（ｂ）に示すように、温度処理表示部２１における貫通孔２２の周辺の厚みＷ’が薄く、上述の実施形態における突条２２ａの前後方向の厚みＷと同じ（Ｗ’＝Ｗ）に設定されている。第１係合状態と第２係合状態のいずれにおいても、貫通孔２２の内縁がくびれ部３０ｂに嵌合して、抜け止め部３０ａと貫通孔２２とが係合する。
【００５９】
上記の実施形態、およびその変形例において、貫通孔２２の開口形状が長円形状である旨説明したが、この長円形状は、楕円形状、長丸形状、長方形の角部に丸みを備えた形状、さらには単なる長方形の形状などを含む広い概念のものである。また、突条２２ａの断面形状は、図８に示した半円形のようなものに限られず、断面が四角形状のものであってもよい。
【００６０】
なお、本発明は、上記構成に限られることなく種々の変形が可能である。例えば、肉取部３０ｅは、平らに形成された形状に限られず、抜け止め部３０ａが挿通される貫通孔２２の内縁すなわち突条２２ａの内縁の形状に相似の外縁形状を有するものとしてもよい。抜け止め部３０ａは、筒状部３０の先端から所定長さに亘って、円筒の側面が平面状に中心軸側に後退した形状の肉取部３０ｅを有する場合に限られず、円筒の側面が凸曲面状に中心軸側に後退した形状の肉取部３０ｅを有してもよい。肉取部３０ｅが平らな場合は製造が簡単である。肉取部３０ｅの外縁が突条２２ａの内縁に相似の形状である場合は、第１係合状態における係合の程度を表す高さｈ１（図９（ｂ）参照）を大きくすることができる。
【００６１】
また、抜け止め部３０ａを貫通孔２２に挿入して第１係合状態とするためには、貫通孔２２と抜け止め部３０ａの両方が弾性変形可能である必要はなく、いずれか一方が弾性変形可能であればよい。同様に、第１係合状態から第２係合状態とするためには、貫通孔２２またはくびれ部３０ｂの少なくとも一方が弾性変形可能であればよい。くびれ部３０ｂを弾性変形容易とするためのスリット３０ｄは、筒状部３０の中心軸の両側に設ける場合に限られず、片側だけに設けるようにしてもよい。
【００６２】
上記実施形態において、貫通孔２２の開口形状は、温度計本体２の長手方向に沿った長さが短い場合の構成を示したが、貫通孔２２の開口形状は、このような構成にかぎられず、温度計本体２の長手方向に沿った長さが、長手方向に直交する方向に沿った長さと異なり、かつ開口の短い方の長さが抜け止め部３０ａを圧入可能な長さであればよい。
【００６３】
また、貫通孔２２の変形性を用いる場合、貫通孔２２を形成する部材のうち、目印２２ｂが設けられた梁状部分に、１箇所または数カ所の切り込みや連続した小断面部分などを設けて、抜け止め部３０ａの挿通やくびれ部３０ｂの回転の際に、貫通孔２２が適切に変形できるようにしてもよい。また、貫通孔２２は、外周が閉じた貫通孔に限られず、切断部分を有する、断面がＣ字状の貫通孔であってもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１    温度計
１０    温度センサ
２    温度計本体
２０    感温体
２０ａ    先端部（感温体の先端部分）
２１    温度処理表示部
２１ａ    温度表示部
２２    保持用の貫通孔
２２ａ    貫通孔内面の突条
２２ｂ    目印
３    ホルダ
３０    筒状部
３０ａ    抜け止め部
３０ｂ    くびれ部
３０ｃ    目印
３０ｄ    スリット
３０ｅ    肉取部
３１    平板部
３２    磁石
【図１】
2020071116.tif 000003
【図２】
2020071116.tif 000004
【図３】
2020071116.tif 000005
【図４】
2020071116.tif 000006
【図５】
2020071116.tif 000007
【図６】
2020071116.tif 000008
【図７】
2020071116.tif 000009
【図８】
2020071116.tif 000010
【図９】
2020071116.tif 000011
【図１０】
2020071116.tif 000012
【図１１】
2020071116.tif 000013
【図１２】
2020071116.tif 000014
【図１３】
2020071116.tif 000015
【図１４】
2020071116.tif 000016
【図１５】
2020071116.tif 000017