(57)【要約】      （修正有）【課題】疾患又は障害の治療、予防若しくは改善、及び／又は組織負傷の治療、回復若しくは改善に使用する新規組織保護ペプチド、その方法及び該組織保護ペプチド使用した興奮性組織機能の強化方法の提供。【解決手段】サイトカイン受容体リガンド領域に由来し３０アミノ酸以下の配列からなり、かつ一実施例として（ａ）Ｈ１−Ｎ１−（Ｘ）ｎ−Ｎ２−Ｈ２（式中、ｎは０〜５）；（ｂ）Ｈ１−Ｎ１−（Ｘ）ｎ−Ｎ２−Ｌ１（式中、ｎは０〜５）；又は（ｃ）Ｌ１−Ｎ１−（Ｘ）ｎ−Ｎ２−Ｈ１（式中、ｎは０〜５）；（式中、Ｈ１及びＨ２は疎水性アミノ酸であり、Ｎ１及びＮ２は負荷電アミノ酸であり、Ｘは任意のアミノ酸であり、及びＬ１は極性アミノ酸である。）のアミノ酸モチーフを含むペプチドであって、かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する単離ポリペプチド、及び該組織保護ペプチドを使用する方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
30アミノ酸以下の配列からなり、かつ
（a）H1-N1-(X)n-N2-H2（式中、nは0〜5）；
（b）H1-N1-(X)n-N2-L1（式中、nは0〜5）；又は
（c）L1-N1-(X)n-N2-H1（式中、nは0〜5）；
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1及びN2は負荷電アミノ酸であり、Xは任意
のアミノ酸であり、及びL1は極性アミノ酸である。)のアミノ酸モチーフを含み、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、単離ポリペプチド。
【請求項２】
30アミノ酸以下の配列からなり、かつ
（a）H1-N1-(L)n-P1-H2（式中、nは0〜1）；又は
（b）H1-P1-(L)n-N1-H2（式中、nは0〜1）； 
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1は負荷電アミノ酸であり、L1は極性アミノ
酸であり、及びP1は正荷電アミノ酸である。)のアミノ酸モチーフを含み、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、単離ポリペプチド。
【請求項３】
単離ポリペプチドであって：
（i）前記ポリペプチドと同数のアミノ酸残基を有する配列番号：1の任意の部分と90％未
満の配列同一性を有するアミノ酸配列；及び
（ii）アミノ酸モチーフ：
（a）H1-N1-(X)n-N2-H2（式中、nは0〜5）；
（b）H1-N1-(X)n-N2-L1（式中、nは0〜5）；又は
（c）L1-N1-(X)n-N2-H1（式中、nは0〜5）；
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1及びN2は負荷電アミノ酸であり、Xは任意
のアミノ酸であり、及びL1は極性アミノ酸である。)を含み、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、前記単離ポリペプチド。
【請求項４】
単離ポリペプチドであって：
（i）前記ポリペプチドと同数のアミノ酸残基を有する配列番号：1の任意の部分と90％未
満の配列同一性を有するアミノ酸配列；及び
（ii）アミノ酸モチーフ：
（a）H1-N1-(L)n-P1-H2（式中、nは0〜1）；又は
（b）H1-P1-(L)n-N1-H2（式中、nは0〜1）； 
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1は負荷電アミノ酸であり、L1は極性アミノ
酸であり、及びP1は正荷電アミノ酸である。)を含み、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、前記単離ポリペプチド。
【請求項５】
前記ポリペプチドの三次構造の結果として、N1とN2との間の距離が、約3Å〜約5Åの間
である、請求項1又は3記載の単離ポリペプチド。
【請求項６】
前記距離が、約4Å〜約5Åの間である、請求項5記載の単離ポリペプチド。
【請求項７】
前記距離が、約4.4Å〜約4.8Åの間である、請求項6記載の単離ポリペプチド。
【請求項８】
前記ポリペプチドの三次構造の結果として、N1とP2との間の距離が、約3Å〜約5Åの間
である、請求項2又は4記載の単離ポリペプチド。
【請求項９】
前記距離が、約4Å〜約5Åの間である、請求項8記載の単離ポリペプチド。
【請求項１０】
前記距離が、約4.4Å〜約4.8Åの間である、請求項9記載の単離ポリペプチド。
【請求項１１】
30アミノ酸以下の配列からなり、かつ
（a）H1N1N2H2；
（b）H1N1N2L1；又は
（c）L1N1N2H1；
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1及びN2は負荷電アミノ酸であり、及びL1は
極性アミノ酸である。)のアミノ酸モチーフを含む単離ポリペプチドであって、前記ポリ
ペプチドの三次構造の結果として、N1とN2とのカルボニル炭素間の距離は約3Å〜約5Åと
なるように形成されており、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、前記単離ポリペプチド。
【請求項１２】
30アミノ酸以下の配列からなり、かつ
（a）H1N1(L)nP1H2（式中、nは0〜1）；又は
（b）H1P1(L)nN1H2（式中、nは0〜1）； 
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1は負荷電アミノ酸であり、L1は極性アミノ
酸であり、及びP1は正荷電アミノ酸である。)のアミノ酸モチーフを含む単離ポリペプチ
ドであって、前記ポリペプチドの三次構造の結果として、N1とP2とのカルボニル炭素間の
距離は約3Å〜約5Åとなるように形成されており、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、前記単離ポリペプチド。
【請求項１３】
単離ポリペプチドであって：
（i）前記ポリペプチドと同数のアミノ酸残基を有する配列番号：1の任意の部分と90％未
満の配列同一性を有するアミノ酸配列；及び
（ii）アミノ酸モチーフ：
（a）H1N1N2H2；
（b）H1N1N2L1；又は
（c）L1N1N2H1；
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1及びN2は負荷電アミノ酸であり、及びL1は
極性アミノ酸である。)を含み、前記ポリペプチドの三次構造の結果として、N1とN2との
カルボニル炭素間の距離は約3Å〜約5Åとなるように形成されており、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、前記単離ポリペプチド。
【請求項１４】
単離ポリペプチドであって：
（i）前記ポリペプチドと同数のアミノ酸残基を有する配列番号：1の任意の部分と90％未
満の配列同一性を有するアミノ酸配列；及び
（ii）アミノ酸モチーフ：
（a）H1N1(L)nP1H2（式中、nは0〜1）；又は
（b）H1P1(L)nN1H2（式中、nは0〜1）； 
（式中、H1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N1は負荷電アミノ酸であり、L1は極性アミノ
酸であり、及びP1は正荷電アミノ酸である。)を含み、前記ポリペプチドの三次構造の結
果として、N1とP2とのカルボニル炭素間の距離は約3Å〜約5Åとなるように形成されてお
り、
かつ応答性細胞、組織又は器官において細胞保護活性を有する、前記単離ポリペプチド。
【請求項１５】
前記アミノ酸モチーフが（a）であって、該式中、H1及びH2は同じ疎水性アミノ酸であ
る、請求項1、3及び5〜7のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項１６】
前記アミノ酸モチーフが（a）であって、該式中、H1及びH2は同じ疎水性アミノ酸であ
る、請求項11又は13記載の単離ポリペプチド。
【請求項１７】
前記アミノ酸モチーフが（a）であって、該式中、H1及びH2が異なる疎水性アミノ酸で
ある、請求項1、3及び5〜7のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項１８】
前記アミノ酸モチーフが（a）であって、該式中、H1及びH2が異なる疎水性アミノ酸で
ある、請求項11又は13記載の単離ポリペプチド。
【請求項１９】
前記アミノ酸モチーフが（a）又は（b）であって、該式中、H1及びH2は同じ疎水性アミ
ノ酸である、請求項2、4及び8〜10のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項２０】
前記アミノ酸モチーフが（a）又は（b）であって、該式中、H1及びH2は同じ疎水性アミ
ノ酸である、請求項12又は14記載の単離ポリペプチド。
【請求項２１】
前記アミノ酸モチーフが（a）又は（b）であって、該式中、H1及びH2が異なる疎水性ア
ミノ酸である、請求項2、4及び8〜10のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項２２】
前記アミノ酸モチーフが（a）又は（b）であって、該式中、H1及びH2が異なる疎水性ア
ミノ酸である、請求項12又は14記載の単離ポリペプチド。
【請求項２３】
前記アミノ酸モチーフが（a）、（b）又は（c）であって、該式中、N1及びN2は同じ負
荷電アミノ酸である、請求項1、3及び5〜7のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項２４】
前記アミノ酸モチーフが（a）、（b）又は（c）であって、該式中、N1及びN2は同じ負
荷電アミノ酸である、請求項11又は13記載の単離ポリペプチド。
【請求項２５】
前記アミノ酸モチーフが（a）、（b）又は（c）であって、該式中、N1及びN2は同じ負
荷電アミノ酸である、請求項1、3及び5〜7のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項２６】
前記アミノ酸モチーフが（a）、（b）又は（c）であって、該式中、N1及びN2は異なる
負荷電アミノ酸である、請求項11又は13記載の単離ポリペプチド。
【請求項２７】
前記ペプチドが、１型サイトカインに由来する、請求項1〜26のいずれか1項記載の単離
ポリペプチド。
【請求項２８】
前記1型サイトカインが、顆粒球-マクロファージコロニー刺激因子、インターロイキン
-3、トロンボポエチン、繊毛様神経栄養因子又は白血病阻害因子である、請求項27記載の
単離ペプチド。
【請求項２９】
少なくとも1つの他の下記アミノ酸モチーフをさらに含む、請求項1〜28のいずれか1項
記載の単離ポリペプチド：
（a）H1-N1-(X)n-N2-H2（式中、nは0〜5）；
（b）H1-N1-(X)n-N2-L1（式中、nは0〜5）；
（c）L1-N1-(X)n-N2-H1（式中、nは0〜5）；
（d）H1-N1-(L)n-P1-H2（式中、nは0〜1）；
（e）H1-P1-(L)n-N1-H2（式中、nは0〜1）； 
（f）H1N1N2H2；
（g）H1N1N2L1；
（h）L1N1N2H1；
（i）H1N1(L)nP1H2（式中、nは0〜1）；又は
（j）H1P1(L)nN1H2（式中、nは0〜1）； 
モチーフ（f）、（g）又は（h）は、前記ポリペプチドの三次構造の結果として、N1とN2
とのカルボニル炭素間の距離が約3Å〜約5Åとなるように形成されており；モチーフ（i
）又は（j）は、前記ポリペプチドの三次構造の結果として、N1とP2とのカルボニル炭素
間の距離が約3Å〜約5Åとなるように形成されており；（式中、H1及びH2は疎水性アミノ
酸であり、N1及びN2は負荷電アミノ酸であり、L1は極性アミノ酸であり、及びP1は正荷電
アミノ酸である。)
【請求項３０】
前記アミノ酸モチーフの少なくとも2つが異なる、請求項29記載の単離ポリペプチド。
【請求項３１】
両親媒性ペプチドヘリックスをさらに含むキメラペプチドである、請求項1〜29のいず
れか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項３２】
前記両親媒性ペプチドヘリックスが、アミノ酸配列：ALSILVLLQAGS (配列番号：48)；V
ALLPCPPCRA (配列番号：49)；NAIIKNAYKKG (配列番号：50)；GSWQRSLQDTE (配列番号：51
)；GGSAARPAPP (配列番号：52)；NALAENDTPYY (配列番号：53)；GALAEAYPSKP (配列番号
：54)；GCSSQHWSYGL (配列番号：55)；VMIVMLAICFL (配列番号：56)；LRRYINMLTRP (配列
番号：28)；又は、LALSILVLYQA (配列番号：57)を含む、請求項31記載の単離ポリペプチ
ド。
【請求項３３】
受容者においてヘモグロビンを増加させない、請求項1〜30のいずれか1項記載の単離ポ
リペプチド。
【請求項３４】
前記細胞保護活性が、前記細胞、組織又は器官の機能及び／若しくは生存率を保護、維
持、強化あるいは回復させることである、請求項1〜31のいずれか1項記載の単離ポリペプ
チド。
【請求項３５】
神経細胞又は組織、骨細胞又は組織、眼細胞又は組織、脂肪細胞又は組織、結合細胞又
は組織、髪細胞又は組織、歯細胞又は組織、粘膜細胞又は組織、膵臓細胞又は組織、内分
泌細胞又は組織、耳細胞又は組織、上皮細胞又は組織、皮膚細胞又は組織、筋細胞又は組
織、心臓細胞又は組織、肺細胞又は組織、肝臓細胞又は組織、腎臓細胞又は組織、腸細胞
又は組織、副腎細胞又は組織、毛管細胞又は組織、内皮細胞又は組織、精巣細胞又は組織
、卵巣細胞又は組織、あるいは子宮内膜細胞又は組織において細胞保護活性を有する、請
求項1〜32のいずれか1項記載の単離ポリペプチド。
【請求項３６】
幹細胞において細胞保護活性を有する、請求項1〜32のいずれか1項記載の単離ポリペプ
チド。
【請求項３７】
興奮性組織において細胞保護活性を有する、請求項1〜32のいずれか1項記載の単離ポリ
ペプチド。
【請求項３８】
前記興奮性組織が、中枢神経系組織、末梢神経系組織、心臓組織、又は網膜組織である
、請求項35記載の単離ペプチド。
【請求項３９】
内皮細胞障壁を横断できる、請求項1〜36のいずれか1項記載の単離ペプチド。
【請求項４０】
前記内皮細胞障壁が、血液脳関門、血液-眼関門、血液-精巣関門、血液-卵巣関門、血
液-神経関門、又は血液-脊髄関門を含む、請求項37記載の単離ペプチド。
【請求項４１】
請求項1〜38記載のいずれかの単離ポリペプチド、及び医薬として許容し得る担体を含
む、医薬組成物。
【請求項４２】
経口投与、鼻腔内投与、眼球投与、吸入投与、経皮投与、直腸投与、舌下投与、又は非
経口投与用に製剤されている、請求項39記載の医薬組成物。
【請求項４３】
灌流液として製剤されている、請求項39記載の医薬組成物。
【請求項４４】
哺乳動物の身体から単離した応答性細胞、組織又は器官の生存率を保護、維持又は高め
るための方法であって、前記細胞、組織又は器官を医薬組成物に曝すことを含み、前記細
胞、組織又は器官を請求項39、40又は41に記載の医薬組成物に曝すことを含む、前記方法
。
【請求項４５】
組織負傷に対する保護及び／又は該負傷の予防；該負傷の回復；あるいは、その必要の
ある対象における組織及び／又は組織機能の若返り；用の医薬組成物の製造のための、請
求項1〜38のいずれか1項記載の単離ペプチドの使用。
【請求項４６】
その必要がある対象において、心血管系疾患、心肺疾患、呼吸疾患、腎疾患、泌尿器系
疾患、生殖器系疾患、ドーン疾患（done disease）、皮膚疾患、胃腸疾患、内分泌異常、
代謝異常、認知機能障害、又は中枢神経系若しくは末梢神経系の疾患若しくは障害の予防
、治療的処置又は予防的処置用の医薬組成物の製造のための、請求項1〜38のいずれか1項
記載の単離ペプチドの使用。
【請求項４７】
前記対象が哺乳動物である、請求項43又は44記載の使用。
【請求項４８】
前記哺乳動物がヒトである、請求項45記載の使用。
【請求項４９】
その必要がある対象において内皮細胞障壁を通る分子のトランスサイトーシスを促進さ
せるための方法であって、請求項1〜38のいずれか1項の単離ペプチドと会合した前記分子
を含む組成物の投与を含む、前記方法。
【請求項５０】
前記会合が、前記分子の結合部位との不安定的共有結合、安定的共有結合、又は非共有
結合的会合である、請求項47記載の方法。
【請求項５１】
請求項1〜38のいずれか1項記載の単離ペプチドをコードするヌクレオチド配列を含む、
単離核酸。
【請求項５２】
請求項49の核酸を含むベクター。
【請求項５３】
発現ベクターである、請求項50記載のベクター。
【請求項５４】
請求項51の発現ベクターを含む宿主細胞。
【請求項５５】
請求項1〜38のいずれか1項記載の単離ペプチドを組換え的に製造する方法であって、i
）前記ペプチドの発現に適切な条件下で、請求項52の宿主細胞を培地中で培養すること、
及びii）前記培地からの前記ペプチドの回収及び単離、を含む、前記方法。
【請求項５６】
アミノ酸配列：ペプチド A (APPRLICDSRVLERYLLEAKEAE, 配列番号：32), ペプチド C (
NITVPDTKVNFYAWKRMEVG, 配列番号：29)、ペプチド D (QQAVEVWQGLALLSEAVLRGQALLV, 配列
番号：30)、ペプチド E (GCAEHCSLNENITVPDTKVN, 配列番号：31), ペプチド F (RYLLUNIT
TGC, 配列番号：33)、ペプチド G (QEQLERALNSS, 配列番号：40)、ペプチド I (CSLNENIQ
EQLERALNSS, 配列番号：43)、ペプチド J (QEQLERALNSSLRRYINMLTRTR, 配列番号：41)、
ペプチド K (WEHVNAIQEARRLL, 配列番号：35)、又はペプチド L (KIRSDLTALTESYVKH, 配
列番号：37)を含む、請求項2記載の単離ペプチド。
【請求項５７】
前記少なくとも1つの細胞保護活性が神経保護であり、該活性を：
（a）初代海馬ニューロンの試験培養物を、N-メチル-D-アスパラギン酸及び前記ペプチド
と接触させること；及び
（b）前記接触の48時間後に細胞生存率を測定すること；
を含む方法によってインビトロで評価し、該評価は、ステップ（b）で測定した細胞生存
率が前記ペプチドの不在下のコントロール培養のものよりも多い場合、前記ペプチドは細
胞保護活性を有するとするものである、請求項1〜38のいずれか1項記載の単離ペプチド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（1. 緒言）
本発明は、新規な組織保護ペプチドを対象とする。本発明の組織保護ペプチドは、組織
保護受容体複合体に結合し得る。特に、本発明は、エリスロポエチン（EPO）を含むサイ
トカイン受容体リガンドの一部の共通配列に由来する又は該共通配列を共有する組織保護
ペプチドに関し、これは該リガンドの該受容体複合体への結合、例えばEPO受容体ホモ二
量体への結合には関与しない。したがって、本発明の組織保護ペプチドは一般的に、該受
容体複合体の向かい側であるリガンドタンパク質領域上又は該タンパク質内に位置するサ
イトカイン受容体リガンド領域のアミノ酸配列に由来する。すなわち組織保護ペプチドは
一般的に、該受容体複合体の外側に向いているリガンドタンパク質領域のアミノ酸配列に
由来すると同時に、該リガンドは該受容体に結合する。本発明はさらに、合成保護ペプチ
ドを設計することにおける使用のための共通配列を対象とする。これらの組織保護ペプチ
ドは、組織保護受容体リガンド、例えばEPO内の重要なアミノ酸残基の空間的な局在を模
倣して設計されたフラグメント、キメラ、並びにペプチドも含む。
【０００２】
本発明は、本発明の組織保護ペプチドを使用する、疾患又は障害の治療、予防若しくは
改善のための方法、及び／又は組織負傷の治療、回復若しくは改善のための方法も含む。
本発明は、本発明の組織保護ペプチドを使用する、興奮性組織機能を促進するための方法
も含む。
【背景技術】
【０００３】
（2. 本発明の背景）
エリスロポエチン（「EPO」）は一般にヘマトクリットの維持、より最近では、組織保
護に関連する糖タンパク質ホルモンである。成熟ヒトEPOタンパク質は165アミノ酸を含み
、該分子の重量の約40％に寄与するグリコシル残基を伴って34kDaの分子量を有する。EPO
分子は、該疎水性ドメインを介して相互作用することで、水性環境内で球状構造を優勢的
に形成する4つのヘリックスを含む（引用によりその全てが本明細書に組み込まれる、Che
ethamらの論文, 1998, Nat. Struct. Biol. 5:861-866）。本発明は、水性環境に面して
いるある種のアミノ酸（すなわち、疎水性の球状中心コアとは離れている）が組織保護を
仲介するという発見に由来する。ペプチドは、本出願人によって同定されてきた組織保護
領域の理解に由来する、又は該理解から設計することができる。
【０００４】
先に指摘したように、EPOは多能性である。そのホルモン的役割において、EPOは、赤血
球前駆細胞の赤血球への成熟化におけるその役割を介してヘマトクリットを制御する。EP
Oは、赤血球前駆細胞の成熟化段階の間に抗アポトーシス作用物質として機能し、前駆細
胞が赤血球へと成熟化することを可能にする。組織酸素レベルの低下（低酸素状態）は、
腎臓によるエリスロポエチンの増強産生を誘発し、これは赤血球新生の増加をもたらす。
腎臓が一般的に血清エリスロポエチンの大部分を産生することを考慮すると、慢性腎不全
などの腎臓機能の欠損は、EPOの産生減少、及びしばしば貧血をもたらす。同様に、貧血
は、ガンなどの他の慢性状態、又は化学療法などのEPOの産生を直接的に抑制するこれら
の疾病に関連する治療にも起因する可能性がある。市販の組換えエリスロポエチンは、Or
tho Biotech社, Raritan, NJから入手可能なPROCRITの商標で、及びAmgen社, Thousand O
aks, CAから入手可能なEPOGENの商標で利用可能であり、末期腎臓疾患から生じる貧血の
治療、HIV感染患者におけるAZT（ジドブジン）を用いた療法、腫瘍学的患者、並びに化学
療法に使用されている。現在では、高グリコシル化エリスロポエチンであるARANESP（商
標）（Amgen社, Thousand Oaks, CA）が貧血の治療に使用できる。さらに、これらの化合
物は、同種輸血の必要性を減少させるため、手術を受けている患者のヘマトクリットを増
加させるのに使用されている。
【０００５】
最近、いくつかのラインの証拠は、EPOも局部的に、パラクライン-オートクライン様式
で組織損傷を最小化させるのに機能することが示唆されている。例えば、EPOは、低酸素
の細胞微小環境を改善し、代謝ストレスによって引き起こされるプログラム細胞死を減少
させる。これらの活性の両方は、部分的にはエリスロポエチン受容体（「EPOR」）タンパ
ク質を含む特定の細胞表面受容体とEPOとの相互作用を介して部分的に抑えられる。EPOR
はおよそ66kDaのタンパク質であり、かつ1型サイトカイン受容体ファミリーのメンバーで
ある。このファミリーは、それらの細胞外ドメインの共有されている相同性に基づいて互
いにグループ化された受容体を含み、かつインターロイキンIL-2、IL-3、IL-4、IL-5、IL
-6、IL-7、IL-9、IL-11、顆粒球マクロファージ-コロニー刺激因子（GM-CSF）、顆粒球コ
ロニー刺激因子（G-CSF）、白血病抑制因子（LIF）、繊毛様神経栄養因子（CNTF）、トロ
ンボポエチン、成長ホルモン、及びプロラクチンに対する受容体を含む。これらの受容体
の保存された細胞外ドメインはおよそ200アミノ酸の長さを有し、これには該アミノ末端
領域において位置的に保存された4個のシステイン残基（Cys 294、Cys 283、Cys 248、及
びCys 238であって、これらは該受容体の維持及び構造的完全性に不可欠であるとみられ
る（Murrayの文献, 1996, Harpers Biochemistry 第24版 524-526頁, Appilion & Lange
社；Caravellaらの論文, 1996, Protein: Struct. Funct. Gen. 24:394-401。これらの各
々はその全てが引用により本明細書に組み込まれる。））及び膜貫通ドメインの近くに位
置するTrp-Ser-X-Trp-Ser (配列番号：58)モチーフを含む。
【０００６】
エリスロポエチンに関連して、EPORは同様の様式で、1型サイトカイン受容体ファミリ
ー内の他の受容体に機能する。はじめに、受容体リガンド、例えばEPOは、予め形成され
たEPORの二量体、すなわち(EPOR)2に結合する。EPOは、該リガンド表面上の2つの異なる
領域：高親和性受容体結合部位（部位1）及び低親和性結合部位（部位2）；を介して古典
的(EPOR)2ホモ二量体受容体の細胞外ドメインと相互作用することが測定されている。部
位1と会合するEPOのアミノ酸配列は、配列番号：1のアミノ酸44〜49に対応するTKVNFY（
配列番号：2）、及び配列番号：1のアミノ酸146〜151に対応するSNFLRG（配列番号：3）
であって；部位2と会合する配列は、配列番号：1のアミノ酸11〜15に対応するVLERY（配
列番号：4）及び配列番号：1のアミノ酸100〜104に対応するSGLRS（配列番号：5）である
（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるCheethamらの論文,1998, Nature Struct
ural Biology 5:861-866）。EPORホモ二量体活性は、EPORに会合するシグナル伝達タンパ
ク質、例えばJak2のチロシンリン酸化を引き起こし、これが順次、ホスファチジルイノシ
トール（PI）3-キナーゼ経路、Ras/MAPキナーゼ経路、及び／又はSTAT経路を含む、いく
つかの異なる経路を活性化し得る。これらの経路は、エリスロポエチンによって仲介され
る赤血球新生に必要な抗アポトーシス機能を誘発する（Kiritoらの論文, 2002, Blood 99
:102-110；Livnahらの論文, 1999, Science 283:987-990；Narandaらの論文, 2002, Endo
crinology 143:2293-2302；Remyらの論文, 1999, Science 283:990-993；及び、Yoshimur
aらの論文, 1996, The Oncologist 1:33 7-339。これら各々の論文は、引用によりその全
てが本明細書に組み込まれる。）。
【０００７】
最近、本出願人は、EPOの組織保護特性が、EPORのみならず別の受容体タンパク質であ
るベータ共通受容体（「βc」）を含む受容体によっても仲介されていることを発見した
。EPOR/βc受容体は、ホモ二量体(EPOR)2とは対照的にヘテロ複合体（下記を参照された
い）であり、かつ興奮性組織の保護に役割を果たすことが知られている。例えば、WO 200
4/096148、並びに2001年12月28日に出願されたPCT第PCT/US01/49479号、2000年12月29日
に出願された米国特許出願第09/753,132号、及び2002年7月3日に出願された10/188,905を
参照されたく、これら各々は引用によりその全てが本明細書に組み込まれる。本出願人は
、該βc受容体がこれら興奮性組織において組織保護経路の中心であることを確立してい
たが、該受容体の活性化リガンドの構造は依然として不明であった。
【発明の概要】
【０００８】
（3. 要旨）
本発明は、応答性細胞、組織又は器官において少なくとも1つの細胞保護活性を有する
単離ポリペプチドに関し、該ポリペプチドは、共通配列（ａ）H1-N1-(X)n-N2-H2（該配列
中、nは0、1、2、3、4又は5）；（ｂ）H1-N1-(X)n-N2-L1（該配列中、nは0、1、2、3、4
又は5）；（ｃ）L1-N1-(X)n-N2-H1（該配列中、nは0、1、2、3、4又は5）；（ｄ）H1-N1-
(L)n-P1-H2（該配列中、nは0又は1）；又は、（ｅ）H1-P1-(L)n-N1-H2（該配列中、nは0
又は1）；を含むアミノ酸モチーフを含み、該配列中、H1及びH2は疎水性アミノ酸、N1及
びN2は負荷電アミノ酸、Xは任意のアミノ酸、L1は極性アミノ酸、並びにP1は正荷電アミ
ノ酸である。ある実施態様において、本発明のペプチドは赤血球新生活性も欠失しており
、例えば受容者はヘモグロビン又はヘマトクリットを増加させない。さらなる実施態様に
おいて、本発明の単離ポリペプチドは、10以下、15以下、20以下、又は30以下のアミノ酸
からなる。他の実施態様において、単離ペプチドは、配列番号：1で説明される成熟ヒト
エリスロポエチン（「EPO」）のアミノ酸配列の任意の部分に、90 %未満、85%未満、80%
未満、75%未満、70%未満、65%未満、60%未満、55%未満、50%未満、45%未満、40%未満、35
%未満、30%未満又は20%未満の配列相同性を有し、ここでEPOの前記部分は前記ペプチドと
同じ数のアミノ酸残基を含む。
【０００９】
本明細書において先に記載した本発明のある実施態様において、単離ポリペプチドは、
構造モチーフ（ａ）H1-N1-(X)n-N2-H2（該配列中、nは0、1、2、3、4又は5）（以下に論
じる配列識別子6〜11によってそれぞれ具体化される）；（ｂ）H1-N1-(L)n-P1-H2（該配
列中、nは0又は1）（以下に論じる配列識別子24〜25によってそれぞれ具体化される）；
又は、（ｅ）H1-P1-(L)n-N1-H2（該配列中、nは0又は1）（以下に論じる配列識別子26〜2
7によってそれぞれ具体化される）；を含み、H1及びH2は同じ疎水性アミノ酸であり得る
。本明細書において先に記載した本発明の他の実施態様において、単離ポリペプチドは、
構造モチーフ（ａ）H1-N1-(X)n-N2-H2（該配列中、nは0、1、2、3、4又は5）；（ｄ）H1-
N1-(L)n-P1-H2（該配列中、nは0又は1）；又は、（ｅ）H1-P1-(L)n-N1-H2（該配列中、n
は0又は1）；を含み、H1及びH2は異なる疎水性アミノ酸であり得る。他の実施態様におい
て、本発明は、アミノ酸モチーフ（ａ）H1-N1-(X)n-N2-H2（該配列中、nは0、1、2、3、4
又は5）；（ｂ）H1-N1-(X)n-N2-L1（該配列中、nは0、1、2、3、4又は5）；（ｃ）L1-N1-
(X)n-N2-H1（該配列中、nは0、1、2、3、4又は5）；を含む単離ポリペプチドを提供し、
ここではN1及びN2は同じ負荷電アミノ酸であり得るか又は異なる負荷電アミノ酸であり得
る。
【００１０】
本発明は、本明細書において先に記載したアミノ酸モチーフを含む単離ポリペプチドを
提供し、ここで前記モチーフは前記ポリペプチドの配列内のアミノ酸配列内の連続したア
ミノ酸によって形成されている。この実施態様に従う具体的実施例において、本発明は、
アミノ酸モチーフH1-N1-N2-H2 (配列番号：6)、H1-N1-X-N2-H2 (配列番号：7)、H1-N1-X-
X-N2-H2 (配列番号：8)、H1-N1-X-X-X-N2-H2 (配列番号：9)、H1-N1-X-X-X-X-N2-H2 (配
列番号：10)、H1-N1-X-X-X-X-X-N2-H2 (配列番号：11)、H1-N1-N2-L1 (配列番号：12)、H
1-N1-X-N2-L1 (配列番号：13)、H1-N1-X-X-N2-L1 (配列番号：14)、H1-N1-X-X-X-N2-L1 (
配列番号：15)、H1-N1-X-X-X-X-N2-L1 (配列番号：16)、H1-N1-X-X-X-X-X-N2-L1 (配列番
号：17)、L1-N1-N2-H2 (配列番号：18) 、L1-N1-X-N2-H2 (配列番号：19)、L1-N1-X-X-N2
-H2 (配列番号：20)、L1-N1-X-X-X-N2-H2 (配列番号：21)、L1-N1-X-X-X-X-N2-H2 (配列
番号：22)、L1-N1-X-X-X-X-X-N2-H2 (配列番号：23)、H1-N1-P1-H2 (配列番号：24)、H1-
N1-L1-P1-H2 (配列番号：25)、H1-P1-N1-H2 (配列番号：26)、又はH1-P1-L1-N1-H2 (配列
番号：27)を含む単離ポリペプチドを提供し、ここでH1及びH2は疎水性アミノ酸であり、N
1及びN2は負荷電アミノ酸であり、Xは任意のアミノ酸であり、L1は極性アミノ酸であり、
及びP1は正荷電アミノ酸である。この実施態様と一致するある態様において、単離ポリペ
プチドは、アミノ酸残基H1及びH2を有するモチーフを含み、H1及びH2は同じ疎水性アミノ
酸であり得るか又は異なる疎水性アミノ酸であり得る。この実施態様と一致する他の態様
において、単離ポリペプチドは、アミノ酸残基N1及びN2を有するモチーフを含み、N1及び
N2は同じ負荷電アミノ酸であり得るか又は異なる負荷電アミノ酸であり得る。
【００１１】
他の実施態様において、本発明は、アミノ酸モチーフがポリペプチドの三次構造内のア
ミノ酸の空間的な組織化に起因して形成されている、すなわち該モチーフを形成するアミ
ノ酸が該ポリペプチドの三次元構造、すなわち三次構造において互いに空間的に隣接して
いるが、該ポリペプチド鎖の一次アミノ酸配列内の1以上のアミノ酸で隔てられ得る単離
ポリペプチドを提供する。この実施態様に従う具体的実施例において、先に論じられた配
列番号：6に類似するアミノ酸残基H1、N1、N2、及びH2を含むアミノ酸モチーフは、採用
された三次構造、すなわち例えば、配列番号：7、配列番号：8、配列番号：9、配列番号
：10又は配列番号：11を含むペプチドのタンパク質フォールディングの結果として形成さ
れる可能性があり、ここでN1とN2との間のアミノ酸残基、例えば(X)nは、N1及びN2が直線
的に隣接するように折り畳まれる。したがって、本発明は、アミノ酸モチーフH1N1N2H2；
H1N1N2L1；L1N1N2H1；H1N1(L)nP1H2（該配列中、nは0又は1）；又はH1P1(L)nN1H2（該配
列中、nは0又は1）を含む単離ペプチドを含み、該モチーフは前記ポリペプチドの三次構
造の結果として形成される。関連する実施態様において、アミノ酸モチーフはN1及びN2を
含み、該三次構造は、N1とN2とのカルボニル炭素間の距離が、約3Å〜約5Å、好ましくは
約4Å〜約5Å、及びより好ましくは約4.4Å〜約4.8Åであるように形成する。他の実施態
様において、アミノ酸モチーフはN1及びN2を含み、該三次構造は、N1とN2との間の距離が
、その２つの電荷分離、例えば荷電側鎖が約6.5Å〜約9Åであるように空間的に制限され
るように形成する。関連する実施態様において、N1及びN2はそれゆえ、アルファヘリック
スの全て又は一部を形成するアミノ酸配列中に存在する結果として空間的に制限され、か
つ前記ヘリックスを形成する前記アミノ酸配列中の1、2又は2以上のアミノ酸によって隔
てられ得る。他の関連する実施態様において、アミノ酸モチーフはN1及びP1を含み、該三
次構造は、N1とP1とのカルボニル炭素間の距離が、約3Å〜約5Å、好ましくは約4Å〜約5
Å、及びより好ましくは約4.4Å〜約4.8Åであるように形成する。他の実施態様において
、アミノ酸モチーフはN1及びP1を含み、該三次構造は、N1とP1との間の距離が、その２つ
の電荷分離、例えば荷電側鎖が約6.5Å〜約9Åであるように空間的に制限されるように形
成する。関連する実施態様において、N1及びP1は、アルファヘリックスの全て又は一部を
形成するアミノ酸配列中に存在する結果として空間的に制限され、かつ前記ヘリックスを
形成する前記アミノ酸配列中の1、2又は2以上のアミノ酸によって隔てられ得る。ある実
施態様において、前記ポリペプチドの三次構造内でモチーフを形成するアミノ酸は、前記
ポリペプチドの直鎖的アミノ酸配列内のアミノ酸残基に介在するのに等しい数で互いに隔
てられている。さらに他の実施態様において、前記ポリペプチドの三次構造内でモチーフ
を形成するアミノ酸は、前記ポリペプチドの直鎖的アミノ酸配列内のアミノ酸残基に介在
するのに等しい数で互いに隔てられている。ある実施態様において、本発明の単離ポリペ
プチドは、標準的三次構造、例えばα-ヘリックス又はβ-プリーツシートを形成して、前
記構造の表面には前記モチーフを含むアミノ酸が存在し、それゆえモチーフそれ自身がタ
ンパク質構造及び水性環境の界面に、すなわち折り畳まれたポリペプチドの表面上にモチ
ーフが現れる。好ましい実施態様において、本発明のポリペプチドの三次構造は、生理的
条件における水性環境、例えば37℃のPBS（13mM NaH2PO4, 137mM NaCl, pH 7.4）で形成
する。
【００１２】
具体的実施態様において、本発明は、本明細書の先に記載されているアミノ酸モチーフ
、例えばペプチド A (APPRLICDSRVLERYLLEAKEAE、配列番号：32)、ペプチド C (NITVPDTK
VNFYAWKRMEVG、配列番号：29)、ペプチド D (QQAVEVWQGLALLSEAVLRGQALLV、配列番号：30
)、ペプチド E (GCAEHCSLNENITVPDTKVN、配列番号：31)、ペプチド F (RYLLUNITTGC、配
列番号：33)、ペプチド G (QEQLERALNSS、配列番号：40)、ペプチド I (CSLNENIQEQLERAL
NSS、配列番号：43)、ペプチド J (QEQLERALNSSLRRYINMLTRTR、配列番号：41)、ペプチド
K (WEHVNAIQEARRLL、配列番号：35)、又はペプチド L (KIRSDLTALTESYVKH、配列番号：3
7) を含む単離ポリペプチドを提供する。
【００１３】
ある実施態様において、本発明は、本明細書に記載されている1以上、2以上、3以上、4
以上、5以上、6以上、又は6を超えるアミノ酸モチーフを含む単離ポリペプチドを提供す
る。この実施態様に従う本発明の具体的態様において、単離ポリペプチドは本明細書の先
に記載のアミノ酸モチーフの少なくとも2つを含み、前記少なくとも2つのモチーフは同じ
モチーフであり得るか又は異なるモチーフであり得る。
【００１４】
ある態様において、本発明は、赤血球新生活性を欠失している単離ポリペプチド、例え
ば受容者においてヘモグロビンを増加させる活性を欠失している単離ポリペプチドを提供
する。好ましくは、単離ポリペプチドは、血管作動性作用（例えば、血管収縮）、血小板
の過剰活性化、前血液凝固活性（pro-coagulant activities）及び増殖刺激、並びに／若
しくは血小板及び／又はエリスロポエチン依存性細胞の産生（引用によりその全てが本明
細書に組み込まれるColemanらの論文, 2006, PNAS 103:5965-5970を参照されたい。）を
含むが、これらに限定されない他の活性を欠失している。他の態様において、本発明は、
少なくとも1つの細胞保護活性を含む単離ポリペプチドを提供する。そのような細胞保護
活性は、応答性の哺乳動物細胞、組織又は器官の機能若しくは生存率を保護、維持、強化
あるいは回復させることを含むが、これらに限定されない。
【００１５】
したがって、一態様において、本発明は、応答性の哺乳動物細胞並びにそれらが関連す
る細胞、組織及び器官の機能又は生存率を保護、維持、強化あるいは回復させるための医
薬組成物の調製に関する、本明細書に記載の単離ポリペプチドの使用を対象とする。関連
する実施態様において、該組成物は、それを必要とする患者への投与用である。好ましい
実施態様において、前記患者は哺乳動物、及び好ましくはヒトである。
【００１６】
他の態様において、本発明は、応答性組織の負傷に対する保護及び／又は該負傷の予防
用、該組織の回復用、又は応答性組織並びに／若しくはそれを必要とする対象における応
答性組織機能の若返り用の医薬組成物の調製に関する、本明細書に記載の単離ポリペプチ
ドの使用を対象とする。ある特定の態様において、応答性哺乳動物細胞及びその関連細胞
、組織又は器官は、堅固な内皮細胞障壁のおかげで脈管構造に対して遠位である。別の特
定の態様において、細胞、組織又は他の身体部分は、移植を意図するものなどの哺乳動物
体から単離される。非限定的な例示を目的として、応答性細胞又は組織は、神経細胞又は
組織、眼の細胞又は組織（例えば、網膜細胞又は組織）、脂肪細胞又は組織、結合細胞又
は組織、髪の細胞又は組織、歯の細胞又は組織、粘膜細胞又は組織、膵臓細胞又は組織、
内分泌細胞又は組織、耳の細胞又は組織、上皮細胞又は組織、皮膚細胞又は組織、筋細胞
又は組織、心臓細胞又は組織、肺細胞又は組織、肝臓細胞又は組織、腸細胞又は組織、副
腎細胞又は組織（例えば、副腎皮質細胞又は組織、副腎髄質細胞又は組織）、毛管細胞又
は組織、内皮細胞又は組織、精巣細胞又は組織、卵巣細胞又は組織、骨細胞又は組織、皮
膚細胞又は組織、あるいは子宮内膜細胞又は組織であり得る。さらに、応答性細胞の非限
定的例は、光受容体細胞（桿体細胞及び錐体細胞）、神経節細胞、双極細胞、水平細胞、
アマクリン細胞、ミュラー細胞、プルキンエ細胞、心筋細胞、ペースメーカー細胞、洞房
結節細胞、洞結節細胞、結合組織細胞、房室結節細胞、ヒス束、肝細胞、星状細胞、クッ
パー細胞、メサンギウム細胞、腎臓上皮細胞、管状間質細胞、杯細胞、腸腺細胞（腺窩）
、腸内分泌細胞、球状細胞、束状帯細胞、網状帯細胞、クロム親和性細胞、周皮細胞、ラ
イディッヒ細胞、セルトリ細胞、精細胞、グラフ卵胞、一次原始卵胞、ランゲルハンス島
、α-細胞、β-細胞、γ-細胞、F-細胞、骨前駆細胞、破骨細胞、骨芽細胞、子宮内膜間
質細胞、子宮内膜細胞、幹細胞及び内皮細胞を含む。応答性細胞のこれらの例は、単なる
説明である。一態様において、応答性の細胞又はその関連細胞、組織又は器官は、興奮性
の細胞、組織若しくは器官であり、あるいは優勢的に興奮性細胞又は組織を含む。本発明
のある態様において、興奮性組織は、中枢神経系組織、末梢神経系組織、心臓組織、又は
網膜組織である。別の態様において、応答性の細胞又はその関連細胞、組織又は器官は、
興奮性の細胞、組織若しくは器官ではなく、優勢的に興奮性細胞あるいは組織を含むもの
でもない。
【００１７】
応答性細胞における本発明の単離ポリペプチドの赤血球新生活性及び／又は組織保護活
性は、任意の本明細書に記載の方法並びに／若しくは当業者に既知の方法で評価及び／又
は測定してよい。ある実施態様において、赤血球新生活性及び／又は細胞保護活性は、イ
ンビトロアッセイで測定する。他の実施態様において、赤血球新生活性及び／又は細胞保
護活性は、インビボアッセイで測定する。関連する実施態様において、細胞保護活性は神
経保護であり、本発明は、インビトロでの（ａ）初代海馬ニューロンの試験培養物をN-メ
チル-D-アスパラギン酸及び前記ペプチドと接触させること；及び（ｂ）前記接触の48時
間後に細胞の生存率を測定すること；による前記活性の評価方法を提供し、これは段階（
ｂ）での細胞生存率が前記ペプチドが存在しないコントロール培養よりも高い場合、該ペ
プチドは細胞保護活性を有する組織保護活性を有するようなものである。
【００１８】
特定の実施態様において、上記単離ポリペプチドが使用される哺乳動物細胞、組織又は
器官は、該細胞、組織若しくは器官の生存率に対し不都合な少なくとも1つの状態下で、
時間を費やしている又は費やすであろうものである。この実施態様に従って、本発明の単
離ペプチドは、そのような状態から生じる組織の負傷に対する保護及び／又は予防を提供
し、該組織の回復を提供し、又はそのような状態が生じる前、その間若しくはその後に、
それを必要とする対象に組織及び／又は組織機能の若返りを提供する。そのような状態は
、外傷障害性インサイチュウ低酸素状態又は代謝機能不全、外科的に生じたインサイチュ
ウ低酸素状態又は代謝機能不全、あるいはインサイチュウ毒素曝露を含み、後者は化学療
法又は放射線療法と関連し得る。他の実施態様において、本発明の単離ペプチドは、疾患
又は障害から生じる組織負傷に対する保護及び／又は該負傷の予防を提供し、該組織の回
復を提供し、あるいはそのような状態が起こる前、その間、又はその後に該ペプチドを必
要とする対象において組織及び／又は組織機能の若返りを提供する。関連する実施態様に
おいて、前記負傷は、発作性障害、多発性硬化症、脳卒中、低血圧、心停止、虚血、心筋
梗塞、炎症、加齢性の認知機能喪失、放射線損傷、脳性麻痺、神経変性疾患、アルツハイ
マー病、パーキンソン病、ミトコンドリア疾患、AIDS認知症、記憶喪失、筋萎縮性側索硬
化症、アルコール依存症、気分障害、不安障害、注意欠陥障害、自閉症、クロイツフェル
ト-ヤコブ病、脳又は脊髄の外傷性障害若しくは虚血、心臓-肺バイパス、慢性心不全、黄
斑変性症、糖尿病性神経障害、糖尿病性網膜症、肝炎、膵炎、緑内障、網膜虚血、網膜の
外傷性障害、心血管系疾患、心肺疾患、呼吸疾患、腎疾患、泌尿器系の疾患、生殖器官の
疾患、骨疾患、皮膚疾患、結合組織疾患、胃腸疾患、内分泌異常、代謝異常、又は中枢神
経系若しくは末梢神経系の疾患若しくは障害によって引き起こされる。さらに他の実施態
様において、不都合な状態は、特定の外科的手順に使用されるような心臓-肺バイパス（
心臓-肺装置）の結果である。さらに他の実施態様において、前記負傷は認知機能障害で
ある。特定の実施態様において、上記単離ペプチドが使用される哺乳動物細胞、組織又は
器官はβc受容体を発現する。
【００１９】
ある実施態様において、本発明は医薬組成物も対象とし、該医薬組成物はそれを必要と
する対象への投与用の上記単離ポリペプチドを含む。この実施態様に従う特定の態様にお
いて、本発明の医薬組成物はさらに医薬として許容し得る担体を含む。そのような医薬組
成物は、経口投与、鼻腔内投与、眼球投与、吸入投与、経皮投与、直腸投与、舌下投与、
膣投与、又は非経口投与用に製剤されてよく、あるいはエクスビボで細胞、組織又は器官
の生存率を維持するための灌流液の形態であってよい。本発明の関連する実施態様におい
て、対象は哺乳動物、好ましくはヒトである。
【００２０】
他の態様において、本発明は、その必要のある対象において内皮細胞障壁を介する分子
のトランスサイトーシスを促進する方法を提供し、該方法は前記対象への組成物の投与を
含み、該組成物は先に記載した本発明の単離ペプチドに会合する前記分子を含む。関連す
る実施態様において、会合は、前記分子に対する結合部位との不安定な共有結合、安定的
共有結合、又は非共有結合的会合である。
【００２１】
本発明の別の態様によると、本明細書の先に記載したような本発明の単離ペプチドは、
内皮細胞障壁を通過できる。関連する実施態様において、内皮細胞障壁は、血液-脳関門
、血液-眼関門、血液-精巣関門、血液-卵巣関門、血液-胎盤関門、血液-心臓関門、血液-
腎臓関門、血液-神経関門、血液-脊髄関門を含む。
本発明の一態様によると、本明細書の先に記載したような単離ポリペプチドを含むポリ
ペプチドをコードするヌクレオチド配列を含む単離核酸分子が提供される。
【００２２】
本発明の別の実施態様において、本明細書の先に記載したような本発明の単離ポリペプ
チドを含む又は該ポリペプチドからなるポリペプチドをコードするヌクレオチド配列（す
なわち、cDNA、イントロンによって中断されるヌクレオチド配列、又はイントロンによっ
て中断されないヌクレオチド配列）を含む単離核酸分子が提供される。一実施態様におい
て、本発明の単離ポリペプチドをコードするヌクレオチド配列は、特定の宿主細胞におい
て最適な発現を促進する好ましいコドンを使用して合成される。そのような好ましいコド
ンは、植物、細菌、酵母、哺乳動物、真菌、又は昆虫の種の細胞での発現用に最適であり
得る。
【００２３】
本発明は、核酸分子を含むベクターも提供する。本発明は、核酸分子を含みかつ該核酸
分子に機能的に連結した少なくとも1つの制御領域を含む発現ベクターも提供する。別の
実施態様において、本発明は、発現ベクターを含む細胞を提供する。さらに別の実施態様
において、核酸分子を含む遺伝子改変細胞が提供される。
【００２４】
別の実施態様において、本発明は、本明細書の先に記載した本発明の単離ペプチドを組
換え的に産生する方法を提供し、該方法は、本発明のポリペプチドをコードするヌクレオ
チド配列を含む核酸分子を含有する宿主細胞を前記ペプチドの発現に適した条件下、培地
中で培養すること、並びに前記培地から発現されたポリペプチドを回収及び／又は単離す
ることを含む。
【００２５】
（3.1 専門用語）
本明細書で使用する用語「約」又は「およそ」は、数と共に使用される場合、言及され
ている数の1、5又は10％以内の任意の数をいう。
本発明の方法の文脈における用語「との関連で投与される」は、疾患、障害又は状態の
開始前、それと同時、及び／又はその後に化合物を投与することを意味する。
【００２６】
用語「アミノ酸」、又は特定のアミノ酸に対する全ての言及は、天然型タンパク質新生
アミノ酸、並びにアミノ酸類似体などの非天然型アミノ酸を含むことを意味する。当業者
は、この定義が、他に具体的に記載することなしに、天然型タンパク質新生(L)-アミノ酸
、それらの光学(D)-異性体、ペニシラミン（3-メルカプト-D-バリン）などのアミノ酸類
似体を含む化学修飾アミノ酸、ノルロイシンなどの天然型非タンパク質新生アミノ酸、及
びアミノ酸で特徴づけられるべき当業者に既知の特性を有する化学合成タンパク質を含む
ことを理解するであろう。本明細書で使用するアミノ酸は、以下のようなそれらの3文字
頭字語又は1文字記号による省略で表現される：アラニン=Ala又はA、アルギニン=Arg又は
R、アスパラギン=Asn又はN、アスパラギン酸=Asp又はD、システイン=Cys又はC、グルタミ
ン酸=Glu又はE、グルタミン=Gln又はQ、グリシン=Gly又はG、ヒスチジン=His又はH、イソ
ロイシン=Ile又はI、ロイシン=Leu又はL、リジン=Lys又はK、メチオニン=Met又はM、フェ
ニルアラニン=Phe又はF、プロリン=Pro又はP、セリン=Ser又はS、スレオニン=Thr又はT、
トリプトファン=Trp又はW、チロシン=Tyr又はY、及び、バリン=Val又はV。さらに、用語
「アミノ酸同等物」は、天然型アミノ酸の構造とは異なるが、実質的にアミノ酸の構造を
有する化合物をいい、該同等物はペプチド内に置換することができ、該ペプチドはその置
換にもかかわらずペプチドの生物活性を保持するようなものである。それゆえ、例えばア
ミノ酸同等物は、側鎖の修飾又は置換を有するアミノ酸を含むことができ、かつ関連する
有機酸、アミドなども含む。用語「アミノ酸」は、アミノ酸同等物を含むことを意図する
。用語「残基」は、アミノ酸及びアミノ酸同等物の両方をいう。アミノ酸は、一般当業者
に既知であるような以下の群にも分類してもよい： (1) 疎水性 アミノ酸：His、Trp、Ty
r、Phe、Met、Leu、Ile、Val、Ala；(2) 中性親水性アミノ酸：Cys、Ser、Thr；(3) 極性
アミノ酸：Ser、Thr、Asn、Gln；(4) 酸性/負荷電アミノ酸：Asp、Glu；(5) 荷電アミノ
酸：Asp、Glu、Arg、Lys、His；(6) 正荷電アミノ酸：Arg、Lys、His；及び (7) 塩基性
アミノ酸：His、Lys、Arg。
【００２７】
本明細書で使用する「興奮性組織」は、興奮性細胞を含む組織を意味する。興奮性細胞
は、電気的刺激に活発に応答し、かつその細胞膜を介して電位差を有する細胞である。興
奮性細胞は一般的に、活動電位を起こすことができる。そのような細胞は典型的には電位
依存性チャネル、リガンド開口型チャネル、及びストレッチチャネルなどのチャネルを発
現し、これらは膜を介してのイオン（カリウム、ナトリウム、カルシウム、クロライドな
ど）の流れを可能にする。興奮性組織は、神経組織、筋組織、及び腺組織を含む。興奮性
組織は、末梢神経系（耳及び網膜）及び中枢神経系（脳及び脊髄）の組織などの神経組織
；心臓及び関連神経の細胞などの心血管組織；及び、インスリンの分泌に関与する細胞間
ギャップジャンクションに沿うT型カルシウムチャネルがある膵臓などの腺組織；を含む
が、これらに限定されない。典型的な興奮性組織の一覧は、神経、骨格筋、平滑筋、心筋
、子宮、中枢神経系、脊髄、脳、網膜、嗅覚系、聴覚系などを含む器官及び組織を含む。
【００２８】
本明細書で使用する用語「宿主細胞」は、核酸分子で形質移入された特定の対象細胞、
及びそのような細胞の子孫又は潜在的子孫をいう。そのような細胞の子孫は、宿主細胞ゲ
ノムへの核酸分子の成功的産生又は組み込みで起こり得る変異若しくは環境的影響に起因
して、前記核酸分子で形質移入した親細胞とは同一でない可能性がある。
「単離」又は「精製」ポリペプチドは、タンパク質又はポリペプチドが生成された細胞
若しくは組織源からの細胞性物質又は他の混入タンパク質を実質的に含まないか、あるい
は化学的に合成された場合に化学的前駆体又は他の化学物質を実質的に含まない。用語「
実質的に細胞性物質を含まない」はポリペプチドの調製を含み、そこで該ポリペプチドは
、それが単離されるか又は組換え的に産生される細胞の細胞構成要素から分離される。そ
れゆえ、実質的に細胞性物質を含まないポリペプチドは、異種タンパク質（本明細書では
「混入タンパク質」ともいう）の（乾燥重量に対して）約30%、20%、10%、又は5%未満を
有するポリペプチドの調製を含む。ポリペプチドが組換え的に産生される場合にはまた、
実質的に培地を含まない、すなわち、培地がタンパク質調製物の体積の約20%、10%、又は
5%未満存在することが好ましい。ポリペプチドが化学合成によって産生される場合、化学
的前駆体又は他の化学物質を実質的に含まない、すなわち、該タンパク質の合成に関与し
た化学的前駆体又は他の化学物質から該ポリペプチドが分離されていることが好ましい。
したがって、そのようなポリペプチドの調製物は、関心のある抗体以外の化学的前駆体又
は化合物の（乾燥重量に対して）約30%、20%、10%、5%未満を有する。好ましい実施態様
において、本発明のポリペプチドは単離又は精製されている。
【００２９】
「単離された」核酸分子は、核酸分子の天然供給源に存在する他の核酸分子から分離さ
れたものである。さらに、cDNA分子などの「単離された」核酸分子は、他の細胞性物質を
、又は組換え技術で産生した場合には培地を実質的に含まないことができ、あるいは化学
合成された場合には化学的前駆体若しくは他の化学物質を実質的に含まないことができる
。具体的実施態様において、本発明のポリペプチドをコードする核酸分子（複数可）は単
離又は精製されている。
【００３０】
ポリペプチドの構造に関連して本明細書で使用するように、用語「モチーフ」は、該ポ
リペプチド鎖のアミノ酸配列内の連続するアミノ酸のセット、及び／又は前記ポリペプチ
ドの三次構造のアミノ酸内内の直線的に隣接するアミノ酸のセットのいずれかをいう。モ
チーフはタンパク質フォールディングの結果として形成された全て又は一部であり得るの
で、記載されるモチーフに隣接するアミノ酸は、該ポリペプチドの直鎖状アミノ酸配列内
において、0個、1以上、5以上、10以上、15以上又は20以上のアミノ酸で隔てられ得る。
【００３１】
本明細書で使用する用語「ペプチド」、「ポリペプチド」及び「タンパク質」は互換的
に使用され、最も広い意味において、制約された（すなわち、例えばβターン又はβプリ
ーツシートを開始させるアミノ酸の存在、あるいは例えばジスルフィド結合したCys残基
の存在による環状化のような構造のいくつかの要素を有している）アミノ酸配列、又は非
制約的（例えば直線状）アミノ酸配列をいう。ある実施態様において、本発明のペプチド
は30個未満のアミノ酸からなる。しかしながら、本開示を読むことで、当業者は特定のペ
プチド長のみならず、その組織保護受容体に結合する能力及び／又は本発明のペプチドを
識別する本明細書に記載のペプチドの結合に競合することを認識するであろう。用語「ペ
プチド」、「ポリペプチド」及び「タンパク質」は、アミノ酸同等物又は他の非アミノ酸
群を含む化合物もいうと同時に、ペプチドの所望の機能的活性をさらに保持する。ペプチ
ド同等物は、関連する有機酸（PABAなど）、アミノ酸などによる1以上のアミノ酸の置換
、あるいは側鎖若しくは官能基の置換又は修飾によって、通常のペプチドとは異なり得る
。
【００３２】
用語「疾患、障害、又は状態を予防する」は、そのような疾患、障害、又は状態の開始
の遅延、進行の妨害、出現の妨害、それらに対する保護、発生の阻害又は除外、あるいは
罹患率の減少を意味する。用語「予防」の使用は、予防的療法を施された患者集団内の全
ての患者が、予防の標的とされた疾患、障害、又は状態を発現しないことを暗示すること
を意味するのではなく、むしろ該患者集団が、該疾患、障害、又は状態の罹患率の減少を
示すであろうことを意味する。例えば、多くのインフルエンザワクチンは、該ワクチンを
投与された対象においてインフルエンザを予防するのに100％の効果を有するわけではな
い。当業者は容易に患者を同定することができ、かつ予防的療法が有益であり得る対象、
例えばこれらに限定されないが、外傷性障害及び負傷をもたらし得る活動に従事している
ような人（例えば、軍事行動に従事する兵士、レースカードライバーなど）；手術が計画
されている患者；遺伝性の疾患、障害又は状態の危険性のある患者；環境因子によって引
き起こされる疾患、障害又は状態の危険性のある患者；又は、高齢者、乳児、若しくは免
疫系が弱っているなどの特定の疾患、障害、又は状態の危険性のある集団の一部；あるい
は疾患、障害又は状態に関する遺伝的又は他の危険因子を有する患者；に関する状況を特
定できる。
【００３３】
本明細書で使用する用語「対象」及び「患者」は互換的に使用される。本明細書で使用
する用語「対象（subject）」及び「対象（subjects）」は、動物、好ましくは非霊長類
を含む哺乳動物（例えば、ウシ、ブタ、ウマ、ネコ、イヌ、ラット、及びマウス）及び非
霊長類（例えば、サル又はヒト）、並びにより好ましくはヒトをいう。
本明細書で使用する用語「組織保護活性」又は「組織保護」は、細胞、組織又は器官の
損傷を阻害若しくは遅延させる効果をいう。他に記載がない場合、細胞、組織又は器官の
損傷又は死における「遅延」は、本発明のペプチドの不在下でのコントロール条件に比較
して評価される。組織保護活性は、様々な条件、疾患、及び細胞、器官及び／又は組織の
損傷、例えば5.3節に記載のものに有用である。組織保護活性は、中枢神経系組織（これ
には限定されない）などの、組織保護受容体を発現している組織、細胞及び／又は器官（
すなわち、それぞれ、応答性の組織、細胞及び／又は器官）に特異的である。具体的実施
態様において、応答性細胞は赤血球前駆細胞ではない。
【００３４】
本明細書で使用する用語「組織保護受容体複合体」は、少なくとも1つのエリスロポエ
チン受容体サブユニット及び少なくとも1つのベータ共通受容体サブユニットを含む複合
体を意味する。組織保護受容体複合体は複数のエリスロポエチン受容体サブユニット及び
／又はベータ共通サブユニット、並びに他の型の受容体若しくはタンパク質を含み得る。
引用によりその全てが本明細書に組み込まれるWO 2004/096148を参照されたい。
【００３５】
2つのアミノ酸配列のパーセント同一性を決定するために、該2配列を最適な比較目的用
に並べる。その後、対応するアミノ酸位置のアミノ酸残基を比較する。第1配列のある位
置が第2配列内の対応する位置と同じアミノ酸残基で占有されている場合、その結果該2分
子は当該位置で同一である。2つの配列間のパーセント同一性は、該2つの配列に共有され
ている同一位置の数の関数（すなわち、％同一性＝同一重複位置の数／位置の総数×100
％）である。一実施態様において、2つの配列は同じ長さである。代替的実施態様におい
て、該2つの配列は異なる長さであり、従って該パーセント同一性は、より長い配列の一
部に対してより短い配列の比較をいい、ここで前記一部は前記より短い配列と同じ長さで
ある。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
（5. 発明の詳細な説明）
（5.1 組織保護ペプチド）
エリスロポエチン（「EPO」）の赤血球新生活性は、当該技術においてよく特徴づけら
れている（例えば、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるCheethamらの論文, 19
98, Nat. Struct. Biol. 5;861-866を参照されたい。）。EPOは、予め形成されているエ
リスロポエチン受容体（EPOR）ホモ二量体（すなわち、(EPOR)2）の細胞外部分に、個々
のEPOR上の特定の位置の間に橋渡しをする様式で結合することによって赤血球新生を開始
させる。EPOが(EPOR)2に結合する場合、球状リガンドの大部分は結合領域から離れており
、かつEPO及び(EPOR)2の複合体から離れて水性培地へと外側を向いている。本出願人は、
赤血球新生とは異なる、組織保護が(EPOR)2以外の受容体を介して仲介されることを決定
し、該受容体は別の受容体であるCD131（β-共通受容体サブユニット（βc）としても知
られる）と連結されたEPOR単量体からなる。EPOR及びβcは相互作用して受容体ヘテロ二
量体であるEPOR-βcを形成する。他のタンパク質がこの相互作用に関与するかについては
現時点で不明である。本発明はEPOの三次元構造、特にEPOR結合部位から離れて面してい
るEPOの部分、すなわち古典的な赤血球新生EPORである(EPOR)2ホモ二量体とは相互作用し
ない部分から導出された組織保護ペプチドを開示する。任意の特定の理論に束縛されるこ
とを望まずに、本出願人は、EPO分子の該当部分が該組織保護受容体と相互作用し、それ
により組織保護を仲介すると考える。
【００３７】
EPOの三次元構造は、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるCheethamらの論文,
1998, Nat. Struct. Biol. 5；861-866に記載されているとおりに、かつ配列番号：1（
全米バイオテクノロジー情報センターのタンパク質データバンク（Protein Data Bank）
に保存されているデータにおけるエントリー「1BUY」としても利用可能である）に示され
ているように認容されている。前記受容体に結合する場合、EPORホモ二量体の膜近位部分
から外側に向く（すなわち、(EPOR)2ホモ二量体が細胞表面で発現する場合に細胞膜から
離れて）EPO分子の部分は、以下の二次構造からなる：ループAB（配列番号：1のアミノ酸
29〜55に対応する）、ヘリックスB（配列番号：1のアミノ酸56〜82に対応する）、ループ
BC（配列番号：1のアミノ酸83〜92に対応する）、及びループCD（配列番号：1のアミノ酸
112〜138に対応する）。本発明の一実施態様において、組織保護ペプチドは、EPO分子の
これらの特徴的な構造に対応するアミノ酸配列からなる。
【００３８】
任意の理論に束縛されることを望まずに、本出願人は、EPOとの相互作用に先立って、
組織保護受容体が予め形成される、すなわちEPOR及びβcタンパク質サブユニットが機能
的に会合すると考える。EPOは、I型サイトカインスーパーファミリーのメンバーである。
1型サイトカインスーパーファミリーブランチのメンバーは、4つのヘリックスが疎水的に
相互作用して、外部表面が水性培地と接しかつ「外側に面している」といわれる球状タン
パク質を形成することで特徴づけられている。予期していなかったが、本出願人は、EPO
分子の外側に面している部分由来の2種以上のペプチドが組織保護的であることを決定し
た。さらに驚くべき発見は、EPO:(EPOR)2複合体内に埋まっているEPO分子の部分由来のペ
プチド、及び赤血球新生結合部位1又は2の部分をも含み得るペプチドも、組織保護におい
て高度に効果的であることである。これらの発見に関する説明をするために、出願人は、
組織保護受容体の成功的活性化は、該ペプチドリガンド内の適切な空間的に小型の電荷配
置に起因することを提案する。さらに、この小型の電荷配置は、2つの異なる構造モチー
フ：（1）互いに隣接し、かつ疎水性アミノ酸に挟まれている2つの負荷電アミノ酸；又は
（2）互いに非常に近接しており、かつ1個の疎水性アミノ酸残基又は極性アミノ酸残基で
挟まれている陽性アミノ酸及び陰性アミノ酸（すなわち、塩基性アミノ酸及び酸性アミノ
酸）；で具体化される。これらの電荷の近接は、ペプチドの結合によって課される直線構
造を介して起こり得る。すなわち該構造はポリペプチド鎖内の連続するアミノ酸で形成さ
れる可能性があるか、又はその代わりに、近接も、該タンパク質の三次構造、すなわち三
次元構造によって課されるEPO分子（又は他の関連する1型サイトカイン分子）の異なる部
分の間での空間的な関連性を介して起こり得る。任意の特定の理論に束縛されることを望
まずに、出願人は、一般的にこの必要条件は、組織保護ペプチドが、荷電アミノ酸の対（
すなわち、2つの負に荷電したアミノ酸並びに／若しくは陽性アミノ酸及び陰性アミノ酸
）の所要の空間的な位置を提供する明確な三次構造（例えば、ヘリックス又はプリーツシ
ート）を有することを決定付けると考える。単純な例外は直線状ペプチドであり、該ペプ
チド中のアミノ酸対は、該ペプチド骨格によって与えられる所要の硬さで、互いに非常に
近接する。したがって、構造モチーフ（1）は、アミノ酸残基の直鎖状配列、例えばH1-N1
-N1-H2 (配列番号：6)、又はN1及びN2が1、2、3、4、5、6、又はそれより多い介在残基、
例えばH1-N1-X-X-X-X-X-N1-H2 (配列番号：11)で隔てられているアミノ酸残基の直線状配
列によるものを含む。
【００３９】
組織保護に関して、荷電アミノ酸の対は、該カルボニル炭素が約3オングストローム（
Å）〜約5Å離れている、好ましくは約4Å〜約5Å離れている、及びより好ましくは約4.4
Å〜約4.8Å離れているような空間配向でなければならない。これは、例えば単純な直線
状ペプチド（例えば、実施例2、及びペプチドG、配列番号：40、表1を参照されたい）内
の隣接する荷電アミノ酸による、又はアルファヘリックスを形成することができ、荷電ア
ミノ酸が介在アミノ酸残基によって隔てられているペプチド（例えば、実施例2及びペプ
チドG、配列番号：40、表1を参照されたい）に関する多くの方法で達成し得る。ペプチド
が、細胞外-細胞表面膜界面などの特異的微小環境内にある場合、三次構造（例えば、両
親媒性ペプチド内のアルファヘリックス）も与えられ得ることは留意されたい（引用によ
りその全てが本明細書に組み込まれるSegrestの論文, 1990, Proteins 8:103-117を参照
されたい。）。
【００４０】
さらに、組織保護活性は、荷電側鎖（正及び負、又は2つとも負のいずれか）が互いに
約6.5Å〜約9Åのうちに空間的に制限されているような荷電アミノ酸の対を含むペプチド
を予測する。これは、必要とされる約6.5Å〜約9Åの分離を有するヘリックスの同側より
も大きい又は小さい電荷を提供する1又は2個のアミノ酸で分離されている荷電対により、
アルファヘリックス内に提供できる。そのようなペプチドの非限定的な例は、ペプチドF
（実施例2、配列番号：33、表1を参照されたい。）に見出される。当業者は、荷電アミノ
酸の適切な三次元位置を獲得するのに一般的に必要とされるペプチドの三次構造、並びに
該ペプチド内の電荷分離を模倣する小分子のデザインを発明し得る。
【００４１】
任意のアミノ酸のカルバミル炭素間、又は任意の2つのアミノ酸の側鎖間の空間的距離
は、当業者に既知であるか又は本明細書に記載の任意の方法で推定できる。例えば、タン
パク質の三次元構造が既知である場合、前記タンパク質の関心部分内の2つの側鎖の電荷
分離又は2つのカルバミル炭素間の空間的距離を、公開済みの、又はそうでなければ当業
界で受け入れられている、前記関心部分内のアミノ酸残基の三次元座標に基づき計算する
ことができる。タンパク質の三次元構造、及びそれゆえ関心部分が未知である場所、又は
三次元構造が未知の完全合成ペプチドが本明細書の教示に基づいて構築される場合、前記
ペプチド内の2つの側鎖の電荷分離又は2つのカルバモイル炭素間の空間的距離は、当業者
に既知のタンパク質モデリングソフトウエアによって予測される三次元構造を使用して概
算することができる。そのようなソフトウエアの非限定的例は、Chemical Computing Gro
up社（Quebec, Canada）によるMOE（商標）、及びAccelrys社（San Diego, California）
によるModelerである。このような予測ソフトウエアと同様に、先に記載した会社からの
ものと同様に小分子のデザインに関して利用可能なソフトウエアも当業者に既知であり、
したがって当業者は本明細書の教示に基づき、開示された構造モチーフを模倣する小分子
を作成できるであろう。
【００４２】
非天然型ペプチド又はキメラペプチドは、アミノ酸の直鎖状配列を介して本明細書の先
に記載された重要な空間的近接性を模倣するように設計できる。本発明はそれゆえ、組織
保護を誘発するこれらの構造モチーフを示すものを含む新規組織保護ペプチドを対象とす
る。
本発明は、顆粒球-マクロファージコロニー刺激因子（GM-CSF）、インターロイキン-3
（IL-3）、トロンボポエチン（TPO）、繊毛様神経栄養因子（CNTF）、及び白血病抑制因
子（LIF）を含むがこれらに限定されない他の1型サイトカインの組織保護フラグメントの
使用にも関し、これらは先に記載したEPOの外面に存在するアミノ酸配列と構造的に相同
であり、及び／又は先に記載の構造モチーフを含む。
【００４３】
さらに、組織保護ペプチドは、先に記載の構造モチーフに基づき、非隣接構造エレメン
トと専ら表面に存在するアミノ酸とを組み合わせているキメラ化合物であってよい。特に
、出願人は、先に記載の配列に対する両親媒性ペプチドヘリックスの付加が該ペプチドの
有効性を高めることを決定した。
さらに、本発明の組織保護ペプチドは、2以上の先に記載のペプチドの組み合わせから
生じる融合ペプチド、又は天然型EPO、インスリン又はレプチンに関連する若しくは関連
しない高分子を含む。
【００４４】
（5.1.1 フラグメント）
（A. EPO由来ペプチドフラグメント）
本発明は、一実施態様において、EPOタンパク質の三次元構造から算出されたEPOのアミ
ノ酸配列のフラグメントからなり、特に、該リガンド結合部位から外側に向いているEPO
のそれらの領域及び／又はEPOR二量体の内部部分由来である新規組織保護ペプチドに関す
る。これらのフラグメントは、以下のEPO構造に由来する：（1）ループAB及びヘリックス
BのN末端部分（配列番号：1のアミノ酸38〜57に対応する、NITVPDTKVNFYAWKRMEVG, 配列
番号：29）；（2）ヘリックスBのC末端部分（配列番号：1のアミノ酸58〜82に対応する、
QQAVEVWQGLALLSEAVLRGQALLV, 配列番号：30）；及び（3）スモールシステインループ及び
β-プリーツシートからなるA-Bループ部分（配列番号：1のアミノ酸28〜47に対応する、G
CAEHCSLNENITVPDTKVN, 配列番号：31）。これらのペプチドフラグメントは全て、組織保
護特性を示すことを実施例2において実証する（図1及び表1を参照されたい）。
【００４５】
予期していなかったが、埋まっているEPO分子の他の領域、及び(EPOR)2に対する結合部
位を含む他のペプチド由来のいくつかのペプチドも組織保護的である。例えば、EPOR結合
部位2部分（下線部分）を含むヘリックスAのN末端部分からなるペプチド（配列番号：1の
アミノ酸1〜23に対応する、APPRLICDSRVLERYLLEAKEAE, 配列番号：32）は、組織保護的で
ある（実施例2及び表1を参照されたい）。しかしながら、配列番号：1のアミノ酸14〜19
からなるペプチド（RYLLEAKEAENITTGC, 配列番号：33）及び配列番号：1のアミノ酸11〜1
3を欠くペプチド（すなわち、VLE；EPOのEPOR二量体である(EPOR)2への結合に必要とされ
る部位2のアミノ酸）もまた組織保護的である（実施例2及び表1、並びに引用によりその
全てが本明細書に組み込まれるElliottらの論文, 1997, Blood 89:493も参照されたい）
ので、部位2のアミノ酸の存在は組織保護活性の原因ではない。出願人は、赤血球新生を
廃止させる赤血球新生結合部位内のそのような変異は、EPOの組織保護特性を修飾しない
ことを以前に示している（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるLeistらの論文.
Science (2004) 305:239）。
当業者は、フラグメントは好ましくは30アミノ酸長未満であるが、様々な長さのフラグ
メントが組織保護ペプチドを形成し得ることを認識しているであろう。さらに、例えばD-
アミノ酸又はポリエチレングリコールを含む他の分子の賢明な選択も組織保護ペプチドを
選び出し、強化された生物学的半減期を有するであろう。
【００４６】
（A. 構造モチーフ）
具体的に、以下の構造モチーフを、組織保護受容体複合体を誘発するものとして同定し
た：
（a）負電荷配置（「構造モチーフA」）
この構造モチーフにおいて、該ペプチドは、疎水性アミノ酸に挟まれた最大で5アミノ
酸で隔てられ得る2個の負荷電アミノ酸を有する。構造的には、これを以下のように表す
ことができる：
(a1) HNNH；
(a2) HNXNH；
(a3) HNXXNH；
(a4) HNXXXNH；
(a5) HNXXXXNH；又は
(a6) HNXXXXXNH；
式中、Hは疎水性アミノ酸（例えば、中程度疎水性アミノ酸：グリシン、プロリン、シス
テイン、チロシン及びトリプトファン、好ましくは高度に疎水性のアミノ酸：アラニン、
バリン、イソロイシン、メチオニン、ロイシン、フェニルアラニン）を表し、Nはグルタ
ミン酸又はアスパラギン酸などの負荷電アミノ酸を表し、及びXは好ましくは親水性アミ
ノ酸であるが任意のアミノ酸を表す。ある実施態様において、隣接する疎水性アミノ酸は
同じである。他の実施態様において、隣接するアミノ酸は異なる。
【００４７】
この構造モチーフの変化には、隣接するアミノ酸の１つを、セリン、スレオニン、アス
パラギン又はグルタミンなどの極性アミノ酸で置換したペプチドを含む。
直鎖状配列内の2つの負電荷の相互近接を確立するペプチド結合に代わるものとして、
必要な電荷近接も、本明細書の先に論じた三次元構造で達成してよい（5.1節）。例えば
、負荷電アミノ酸は、ヘリックスの外部表面で空間的にきわめて近接し得るが、直鎖状ペ
プチドでは追加的アミノ酸で隔てられる。例えばEPOのヘリックスA（配列番号：1のアミ
ノ酸10〜28に対応する）において、E18及びE21は、三次元構造上で近接しているが、直鎖
状ペプチド配列内のそれらのアミノ酸間に2個の介在アミノ酸を有する。さらなる例にお
いて、ヘリックスB（配列番号：1のアミノ酸58〜82に対応するペプチドD、配列番号：30
）のE62及びE72は、該ヘリックスの表面上で2個のアミノ酸（Q65及びL69）によって隔て
られているが、直鎖状ペプチド内においてそれらのアミノ酸間には9個のアミノ酸を有す
る。ヘリックスA又はヘリックスBから構築されるペプチドは組織保護的である（以下の実
施例2及び表1を参照されたい）。対照的に、適切な距離で2個の負電荷（下線部）を有す
るが隣接する疎水性アミノ酸を欠くペプチドB（NITTGCAEHCSLNE, 配列番号：34）は、組
織保護的でない（以下の実施例2及び表1を参照されたい）。
【００４８】
（b）陰性/陽性アミノ酸配置（「構造モチーフB」）
この構造モチーフにおいて、ペプチドは陰性アミノ酸に隣接する陽性アミノ酸を有し、
かつ両方の荷電アミノ酸は１個の疎水性アミノ酸で挟まれている。構造的には、これは以
下のように表すことができる：
(b1) HNPH；又は
(b2) HPNH；
式中、Pはアルギニン、リジン又はヒスチジンなどの正荷電アミノ酸を表し、かつNは負荷
電アミノ酸であるグルタミン酸又はアスパラギン酸を表す。前記第1モチーフを有する場
合、該2つの反対の電荷の相互近接は三次元構造で達成され得る。例えば、正荷電アミノ
酸及び負荷電アミノ酸はヘリックスの表面上で空間的に近接し得るが、直鎖状ペプチドで
は1個以上のアミノ酸で隔てられる。例えば、ヘリックスB（配列番号：1のアミノ酸58〜8
2に対応する）のE72及びR76は、該ヘリックスの外部表面上で互いにきわめて近接してお
り、かつこのヘリックスから構築されたペプチドは組織保護的である（実施例2及び表1を
参照されたい）。
【００４９】
この特定のモチーフの変化において、陰性アミノ酸及び陽性アミノ酸は、例えば、
(b3) HNLPH；
(b4) HPLNH；
（式中、Lはセリン、スレオニン、アスパラギン又はグルタミンなどの極性アミノ酸を表
す）
のように極性アミノ酸で隔て得る。このモチーフの例はペプチドE（GCAEHCSLNENITVPDTKV
N, 配列番号：34）であり、これは組織保護的である（実施例2及び表1を参照されたい）
。
【００５０】
上記構造モチーフのコアが4アミノ酸長である場合、このコア構造モチーフのペプチド
は組織保護受容体を誘発させ得る。ある実施態様において、本発明のポリペプチドは1個
の構造モチーフを含む。代替的実施態様において、本発明のポリペプチドは、1個より多
い、2個より多い、3個より多い、又は4個より多い構造モチーフを含む。ある実施態様に
おいて、ポリペプチドは少なくとも2個の構造モチーフを含み、該構造モチーフは同じで
ある。代替的実施態様において、ポリペプチドは少なくとも2個の構造モチーフを含み、
該構造モチーフは異なる。好ましくは、当業者が作成し得る本発明の複数のペプチドは、
30アミノ酸長未満である。
【００５１】
当業者は、EPOの実際のアミノ酸配列とは対照的に、本発明において重要であるのは先
に記載の構造モチーフであることを認識するであろう。それゆえ、当業者は、単離ペプチ
ドが、配列番号：1にて説明している成熟ヒトエリスロポエチン（「EPO」）のアミノ酸配
列の任意の部分と90 %未満、85%未満、80%未満、75%未満、70%未満、65%未満、60%未満、
55%未満、50%未満、45%未満、40%未満、35%未満、30%未満、又は20%未満の配列相同性を
有し得る（前記EPOの部分は、前記ペプチドと同数のアミノ酸残基を含む。）ことを認識
するであろう。
【００５２】
さらに、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるO'Brienらによる米国特許第5,7
00,909号は、出芽、分化、神経保護、及び神経細胞死の予防を含む、NS20Y細胞, SK-N-MC
細胞、及びPC12細胞において生物活性を生じさせる、EPOの17個のアミノ酸配列（O'Brien
の配列番号：11）を開示する。O'Brienの配列番号：11（設計されたエポペプチドAB）は
、赤血球新生活性を有することを予言的に開示しているが、実際には赤血球新生活性を欠
き、結果的にインビボ活性を欠いていた。エポペプチドABをマウスの筋に注射した場合、
隣接する筋における運動終板出芽の頻度は、繊毛様神経栄養因子によって誘導されるのに
似た様式で増加した。これらのデータは、神経細胞（血液細胞ではないが）はEPO内のペ
プチド配列に応答し、かつEPOは神経栄養活性及び血液栄養活性に関して別々のドメイン
を有し得るという概念の内であると解釈される（Campanaらの論文, Int. J. Mol. Med. (
1998) 1(1):235-241；1997年12月23日に公開されたJ. S. O'Brienの米国特許第5,700,909
号；1996年11月5日に公開されたJ. S. O'Brienの米国特許第5,571,787号；1998年2月3日
に公開されたJ. S. O'Brienの米国特許第5,714, 459号；及び、1997年12月9日に公開され
たJ. S. O'Brien及びY. Kashimotoの米国特許第5,696,080号。しかしながら、O'Brienは
、ペプチドの三次元構造における荷電アミノ酸の近接に基づく本構造モチーフを認識して
いなかった。
【００５３】
（C. 1型サイトカインフラグメント）
空間的に小型の電荷配置が組織保護受容体を活性化し得る場合、出願人は、特定の1型
サイトカインのフラグメントが組織保護受容体と交差反応することが予想されることを開
示している。このサイトカインファミリーは、インターロイキン(IL)-2、IL-3、IL-4、IL
-5、IL-6、IL-7、IL-9、IL-10、IL-11、顆粒球-マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF
)、レプチン、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF),白血病抑制因子(LIF)、繊毛様神経栄養因
子 (CNTF)、トロンボポエチン (TPO)、成長ホルモン、マクロファージコロニー刺激因子 
(M-CSF)、エリスロポエチン (EPO)、及びプロラクチンを含むが、これらに限定されない
。
【００５４】
EPOの二次構造の考察は、他の1型サイトカイン受容体リガンド、例えばGM-CSF及びIL-3
（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるKannanの論文, 2000, Neuroimmunornod.
8:132-141）内に位置する相同アミノ酸由来のアミノ酸の空間的配置を介する候補組織保
護ペプチドの調製に関する手引きを提供し、なかでも、主に出願人が考えるように組織保
護受容体を刺激することに起因して、強力な神経栄養活性及び神経保護活性を有すること
が示されている。例えば、これらのI型サイトカインのヘリックスB：トロンボポエチン（
TPO；タンパク質データバンク(PDB)アクセッション1V7M）内の相同アミノ酸を検討するこ
とは、D62、G65、T68、L69、E72、A76及びQ80を含み、ここでこれらのアミノ酸は直鎖状
配置とは別のアミノ酸と空間的に隣接し；白血病抑制因子（LIF；PDBアクセッション1EMR
）内の相同アミノ酸では、E61、R64、Y68、S72、N75、及びD79を含み；繊毛様神経栄養因
子（CNTF；PDBアクセッション1CNT）内の相同アミノ酸では、E71 、E75 を含む。これら
全ては先に記載したモチーフAの例であり（5.1.1節）、下線を引いたアミノ酸は負に荷電
している。
【００５５】
本明細書の先に記載（5.1.1節）の構造的モチーフBを典型例とする1型サイトカイン由
来のペプチドの例は、GM-CSFヘリックスAフラグメント、WEHVNAIQEARRLL (配列番号：35)
；TPOヘリックスAフラグメント、LSKLLRDSHVLH (配列番号：36)；TPOヘリックスBフラグ
メント：E56、K59；CNTFヘリックスAフラグメント、KIRSDLTALTESYVKH (配列番号：37)；
CNTFヘリックスBフラグメント:R89、E92. LIFヘリックスBフラグメント、GTEKAKLVELYRIV
VYL (配列番号：38)；及び、インターロイキン3 (IL-3)ヘリックスAフラグメント SIMIDE
IIHHLKRPPNPL (配列番号：39)を含むが、これらに限定されない。
これら上記アミノ酸は1型サイトカイン受容体を介するシグナル伝達するサイトカイン
スーパーファミリーのいくつかのメンバーからの単なる典型であり、サイトカインスーパ
ーファミリーの他のメンバー上の相同領域は当業者によって容易に同定されるであろう。
【００５６】
（5.1.2 キメラ）
「キメラ」組織保護ペプチド、すなわちEPO分子の外側に面しているアミノ酸の非直鎖
状構造エレメントを内包する直鎖状アミノ酸が先に記載の構造モチーフを示すペプチドも
、本発明に含まれる。本発明のキメラ組織保護ペプチドは、離れているアミノ酸配列から
なる構造エレメントを単一のペプチド内へと組み合わせることで構成してよい。換言する
と、キメラ組織保護ペプチドは、配列番号：1の110〜115、133〜136及び160〜165のアミ
ノ酸由来のフラグメントなどの、非線形ではないが隣接する構造エレメント由来のアミノ
酸配列を含んでよく、該配列は、ヘリックスCのC末端部分及びループC-DのN末端部分、ル
ープC-Dにおけるβ-プリーツシート、並びに単一のペプチドに含まれるべきEPOのC末端部
分の構造エレメントを許容し得る。さらに、キメラ組織保護ペプチドを、特定の構造の重
要な特徴、例えば特定の三次構造の外側に面しているアミノ酸を選び出すために使用して
よい。それゆえ、キメラ組織保護ペプチドは、ヘリックスBのアミノ酸58、62、65、69、7
2、76、79、80、83、84及び85を含むフラグメント（例えば、ペプチドG、QEQLERALNSS、
配列番号：40）、又は換言すれば、EPOのヘリックスBの外側に存在するアミノ酸の全てを
含むフラグメントから構成してよい。このペプチドは、以下の実施例2で組織保護的であ
ることを示している（表1を参照されたい）。
【００５７】
さらに、本組織保護ペプチドの効力は、両親媒性ペプチドヘリックスを連結することで
増加し得る。両親媒性ペプチドヘリックスは当業者に周知の、例えばペプチドリガンドを
細胞膜に局在化させるのに機能する、クラスB G-タンパク質共役受容体を介してシグナル
伝達するペプチド（例えば、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるSegrestらの
論文, 1990, Proteins 8:103）に由来する。そのようなヘリックスの例は、これらに限定
されない：カルシトニン (ALSILVLLQAGS, 配列番号：48)；副腎皮質刺激ホルモン放出ホ
ルモン (VALLPCPPCRA, 配列番号：49)；ベータエンドルフィン (NAIIKNAYKKG, 配列番号
：50)；グルカゴン (GSWQRSLQDTE, 配列番号：51)；セクレチン (GGSAARPAPP, 配列番号
：52)；血管作用性腸ポリペプチド (NALAENDTPYY, 配列番号：53)；神経ペプチドY (GALA
EAYPSKP, 配列番号：54)；ゴナドトロピン放出ホルモン (GCSSQHWSYGL, 配列番号：55)；
副甲状腺ホルモン (VMIVMLAICFL, 配列番号：56)；膵臓ポリペプチド (LRRYINMLTRP, 配
列番号：28)；及びカルシトニン遺伝子関連ペプチド (LALSILVLYQA, 配列番号：57)（引
用によりその全てが本明細書に組み込まれるGraceらの論文, 2004, PNAS 101:12836に開
示されている）；に由来する高度に疎水性の領域を含む。例えば、EPOのヘリックスBの表
面荷電モチーフを有するペプチド（QEQLERALNSS, 配列番号：40）から作成したキメラペ
プチドを、キメラペプチド用に、該カルボキシ末端で、膵臓ポリペプチドの両親媒性ヘリ
ックス（LRRYINMLTRP, 配列番号：28）に連結させた。その組織保護特性に影響を与えず
に、さらなる修飾を該両親媒性ヘリックスのカルボキシ末端に導入してよい。それゆえ、
配列TR（QEQLERALNSSLRRYINMLTRTR, 配列番号：41）を有する上記キメラペプチドの末端
プロリンを置換したは、さらなる実施例は、坐骨神経アッセイで実証されているように、
強力な組織保護活性を有する分子を産生する（図1を参照されたい）。
【００５８】
さらに、先に記載のヘリックスの代わりに、他の三次構造を組織保護ペプチドに連結で
きる。例えば、ヘリックスBの外側に存在するアミノ酸を、EPOのABループ内に見出される
ベータプリーツシート（CSLNENI, 配列番号：42）に連結させて、組織保護的である配列C
SLNENIQEQLERALNSS (配列番号：43)を有するキメラペプチドを形成することができる（実
施例2及び表1を参照されたい）。さらに、ヘリックスCの末端部分に存在するアミノ酸（
配列番号：1のアミノ酸111、112、113、116及び118に対応する、ALGKA, 配列番号：44）
を、ループCD部分（配列番号：1のアミノ酸112〜133に対応する、LGAQKEAISPPDAASAAPLRT
I, 配列番号：45）の全て又は一部と組み合わせてよい。好ましくは、柔軟性を提供する
ために連結腕が融合ペプチド間に存在し、それゆえ該連結ペプチドは組織保護受容体複合
体との結合に適した構造的配向をとることができる。そのような融合ペプチドは、組織保
護受容体複合体との結合を促進させること、又は生物学的半減期を長くすることを介して
個々に可能であることとは対照的に、より大きな組織保護効果を両方獲得する相乗効果を
有し得る。
一般当業者は、そのような化合物の組織保護効果を最大化させるために、様々な所望の
構造エレメントを1つのペプチドに結集させることの利点を認識するであろう。そのよう
なキメラは、アミノ酸ペプチド、及びリンカー又は架橋原子若しくは部分などの非アミノ
酸エレメントを含んでよい。
【００５９】
（5.1.3 融合ペプチド）
本発明はさらに、2以上の先に記載の組織保護ペプチド、フラグメント由来又はキメラ
を、エリスロポエチン、アルブミンなどの関連タンパク質若しくは非関連タンパク質に連
結してよいことを意図する。
【００６０】
（5.1.4 組織保護ペプチドの製造）
本発明の組織保護ペプチドは、当業者に周知の組換え又は合成技術を使用して作成して
よい。特に、固相タンパク質合成は比較的短い組織保護ペプチドによく適しており、より
高収率で一貫した結果物を提供し得る。さらに、固相タンパク質合成は、組織保護ペプチ
ドの製造に関してさらなる柔軟性を与え得る。例えば所望の化学修飾を、合成段階で組織
保護ペプチド内に組み込んでよい：ホモシトルリンをリジンに対してペプチド合成に使用
し、それにより以降の合成において該ペプチドをカルバミル化する必要性を除去し得る。
【００６１】
合成
ペプチドの固相合成において、α-アミノ基及び側鎖保護の両方を有するアミノ酸を樹
脂上に固定化する。例えば、Nilsson, B., Soellner, M., 及びRaines, R.の論文 『タン
パク質の化学合成（Chemical Synthesis of Proteins）』, Annu. Rev. Biomol. Struct.
2005. 34:91-118；Meldal M.の論文 1997. 『固相支持体の特性（Properties of solid 
supports.）』Methods Enzymoi. 289:83-104、並びにSongster MF, Barany G.の論文 199
7. 『固相ペプチド合成の操作（Handles for solid-phase peptide synthesis.）』Metho
ds Enzymol. 289:126-74を参照されたい。典型的には、2つの型のα-アミノ酸保護基：酸
感受性tert-ブトキシカルボニル(Boc)基、又は塩基感受性9-フルオレニルメチルオキシカ
ルボニル (Fmoc)基；を使用する。Wellings DA, Atherton B.の論文 1997. 『標準Fmocプ
ロトコル（Standard Fmoc protocols.）』Methods Enzymol. 289:44-67。これらのα-ア
ミノ酸保護基の迅速かつ完全な除去の後、活性型カルボキシル基を有する別の保護化アミ
ノ酸はそれから脱保護化樹脂結合アミンと共役し得る。過剰量の活性型可溶化アミノ酸を
使用することにより、該共役反応を完了させる。脱保護及び共役のサイクルを、該配列が
完了するまで繰り返す。側鎖の脱保護及び切断で、該樹脂は所望のペプチドを産生する。
Guy CA, Fields GB.の論文 1997. 『Fmoc化学後の樹脂結合ペプチドのトリフルオロ酢酸
切断及び脱保護（Trifluoroacetic acid cleavage and deprotection of resin-bound pe
ptides following synthesis by Fmoc chemistry.）』Methods Enzymol. 289:67-83、並
びにStewart JM.の論文 1997.『Bocに基づく固相ペプチド合成後の切断方法（Cleavage m
ethods following Boc-based solid-phase peptide synthesis.）』Methods Enzymol. 28
9:29-44。固相タンパク質合成を実施するためのさらなる方法は、Bang, D.及びKent, S.
の論文 2004. 『クラムビンのワンポット全合成（A One-Pot Total Synthesis of Crambi
n.）』Angew. Chem. Int Ed. 43:2534-2538；Bang, D., Chopra, N.,及び Kentの論文, 5
. 2004. 『クラムビンの全化学合成（Total Chemical Synthesis of Crambin.）』J. Am.
Chem. Soc. 126:1377-1383；Dawson, P.らの論文. 1994. 『天然型化学的連結反応によ
るタンパク質合成（Synthesis of Proteins by Native Chemical Ligation.）』Science.
266:776-779；Kochendoerferらの論文. 2003. 『相同重合体で修飾された赤血球新生タ
ンパク質の設計及び化学合成（Design and Chemical Synthesis of a Homogenous Polyme
r-Modified Erythropoiesis Protein.）』Science. 299: 884-887 (この段落で列挙した
各々の文献は、引用によりその全てが本明細書に組み込まれる)。
【００６２】
必要であれば、固相ペプチド合成由来のより小さなペプチドを、天然型化学的連結反応
などのペプチド連結反応を介して連結してよい。この過程において、第1ペプチドのN末端
システイン残基のチオレートは、第2ペプチドのC末端チオエステルを攻撃し、トランスチ
オエステル化に作用する。迅速なS→Nアシル転移の後、アミド結合を形成する。引用によ
りその全てが本明細書に組み込まれるDawson, P.らの論文. 1994. 『天然型化学的連結反
応によるタンパク質合成（Synthesis of Proteins by Native Chemical Ligation.）』Sc
ience. 266:776-779を参照されたい。
【００６３】
さらに一般当業者は、本発明の組織保護ペプチドは、ペプトイドなどの、ペプチド模倣
薬、天然型アミノ酸及び非天然型アミノ酸を含むペプチドも含み得ることを理解するであ
ろう。ペプトイドは、N-置換グリシン、グリコホリック酸（glycoholic acid）、チオプ
ロニン（thiopronine）、サルコシン、及びチオルファンの重合体である。これらの構造
は、側鎖として反応するR基を有する(-(C=O)-CH2-NR-)nの一般的構造を有することを意図
する。そのようなペプトイドは、その各々が引用によりその全てが本明細書に組み込まれ
る、Simonらの論文, 『ペプトイド：創薬への分子的アプローチ（Peptoids: A molecular
approach to drug discovery）』, Proc. Natl. Acad. Sci USA, 89:9367-9371 (1992)
、及びLiらの論文, 『ペプトイドのフォトリソグラフィー合成（Photolithographic Synt
hesis of Peptoids）』, J. AM. CHEM. SOC. 2004, 126, 4088-4089のプロトコルに従う
固相合成を使用して合成し得る。さらに本発明は、該鋳型ペプチドに類似する特性を有す
るペプチド模倣体又はペプチドの模倣体、非ペプチド薬の使用を含む。（Fauchere, J.の
論文 (1986) Adv. Drug Res. 15:29；Veber及びFriedingerの論文 (1985) TINS 32頁；及
び、Evansらの論文. (1987) J. Med. Chem 30:1229；これらは引用により本明細書に組み
込まれる）。様々な型のペプチド模倣体の合成は、例えば、『有機化学の方法(Houben-We
yl)、ペプチド及びペプチド模倣薬の合成（Method of Organic Chemistry(Houben-Weyl),
Sythesis of Peptides and Peptidemimetics）』、Workbench編、E22c巻 (編集長Goodma
n M.) 2004 (George Thieme Verlag Stuttgart, New York、引用によりこの全ては本明細
書に組み込まれる)の例に概説されている。
【００６４】
組換え技術
様々な宿主-発現ベクター系を利用して、本発明の組織保護ペプチドを産生してよい。
そのような宿主-発現系は、関心のある組織保護ペプチドを産生させ、その後精製し得る
媒体を表すが、適切なヌクレオチドコード配列で形質転換又は形質移入した場合に、イン
サイチュウで修飾型エリスロポエチン遺伝子産物を提示し得る細胞も表す。これらは、組
織保護ペプチドコード配列を含む組換えウイルス発現ベクター（例えばバキュロウイルス
）で感染させた昆虫細胞系（しかしこれには限定されない）などの、細菌、昆虫、植物、
ヒト宿主系を含む哺乳動物の宿主-発現ベクター系；組換えウイルス発現ベクター（例え
ば、カリフラワーモザイクウイルス、CaMV；タバコモザイクウイルス、TMV）で感染させ
た植物細胞系、若しくはエリスロポエチン関連分子コード配列を含む組換えプラスミド発
現ベクター（例えばTiプラスミド）で形質転換させた植物細胞系；又は、例えばメタロチ
オネインプロモーターなどの哺乳動物細胞ゲノム由来のプロモーター、若しくは例えばア
デノウイルス後期プロモーター及びワクシニアウイルス7.5kプロモーターなどの哺乳動物
ウイルス由来のプロモーターを含む発現構築物を含有する、例えばHT1080、COS、CHO、BH
K、293、3T3などのヒト細胞系を含む哺乳動物細胞系；を含むが、これらに限定されない
。
【００６５】
さらに、所望の特定の様式で、挿入配列の発現を調節する、又は遺伝子産物を修飾及び
加工する宿主細胞株を選択してよい。タンパク質産物のそのような修飾及び加工は、該タ
ンパク質の機能に重要であり得る。一般当業者に知られているように、異なる宿主細胞は
、タンパク質並びに遺伝子産物の翻訳後加工及び修飾に関して特有の機構を有する。発現
させる外来タンパク質の正しい修飾及び加工を保証するための適切な細胞株又は宿主系を
選択することができる。この目的を達成するために、該遺伝子産物の一次転写、糖鎖付加
及びリン酸化の適切な加工に関する細胞性機構を有する真核生物宿主細胞を使用してよい
。ヒト宿主細胞を含むそのような哺乳動物宿主細胞は、HT1080、CHO、VERO、BHK、HeLa、
COS、MDCK、293、3T3、及びWI38を含むが、これらに限定されない。
【００６６】
長時間、組換えペプチドの多量産生を、安定的に発現するのが好ましい。例えば、組換
え組織保護サイトカイン関連分子遺伝子産物を安定的に発現する細胞株を設計してよい。
ウイルス性の複製開始点を含む発現ベクターを使用するよりむしろ、宿主細胞を適切な発
現調節エレメント、例えばプロモーター配列、エンハンサー配列、転写ターミネーター、
ポリアデニル化部位など、並びに選択可能マーカーによって制御されるDNAで形質転換で
きる。外来DNAの導入後、設計された細胞を強化培地中で培養することができ、その後選
択培地に移してよい。組換えプラスミド中の選択可能マーカーは該選抜に対する抵抗性を
与え、該細胞が該プラスミドをその染色体中に安定的に組み込み、成長してフォーカスを
形成することを可能にし、これは順次クローン化され細胞株へと拡張し得る。この方法を
都合に合わせて使用して、組織保護産物を発現する細胞株を設計してよい。そのようにし
て設計された細胞株は特に、EPO関連分子遺伝子産物の内因活性に影響する化合物のスク
リーニング及び評価に有用であり得る。
【００６７】
さらなる修飾
組織保護ペプチドに追加的修飾をすることができる。例えば、該ペプチドを1以上の(D)
-アミノ酸で合成してよい。本発明のペプチドに(L)-又は(D)-アミノ酸を含ませることの
選択は、部分的には、所望のペプチド特性に依存する。例えば、1以上の(D)-アミノ酸の
組み込みは、インビトロ又はインビボでのペプチドの安定性の向上を与え得る。１以上の
(D)-アミノ酸の組み込みは、例えば本明細書に記載のバイオアッセイ又は他の当業者に周
知の方法を使用して決定されたようなペプチドの結合活性を増加又は減少させることもで
きる。
【００６８】
(L)-アミノ酸の配列の全て又は一部を、それぞれの配列の光学異性的(D)-アミノ酸で置
換することは、該ポリペプチド鎖のそれぞれの部分に光学異性的構造を与える。(L)-アミ
ノ酸の配列の全て又は一部の配列の反転は、該ペプチドのレトロ-類似体を与える。鏡像
異性的（LからD、又はDからL）置換、及び該配列の反転の組み合わせは、該ペプチドのレ
トロ-インバーソ（inverso）-類似体を与える。鏡像異性的ペプチド、そのレトロ-類似体
、及びそのレトロ-インバーソ-類似体は明らかに親ペプチドに対する位相的関連性を維持
しており、特に高度の類似性はしばしば親ペプチド及びそのレトロ-インバーソ-類似体に
得られることは、当業者に知られている。この関連性及び類似性は該ペプチドの生化学的
特性、特に、受容体に対する個々のペプチド及び類似体の結合の度合いが高いことを反映
し得る。ペプチドのレトロ-インバーソ類似体の特性の合成は、『有機化学の方法(Houben
-Weyl)、ペプチド及びペプチド模倣薬の合成（Method of Organic Chemistry(Houben-Wey
l), Sythesis of Peptides and Peptidemimetics）』、Workbench編、E22c巻 (編集長Goo
dman M.) 2004 (George Thieme Verlag Stuttgart, New York)、及びその中で引用されて
いる文献の例において議論されている。該文献のすべては、引用によりそれら全てが本明
細書に組み込まれる。
【００６９】
アミノ酸「修飾」とは、非天然型アミノ酸を生産するための天然型アミノ酸の変更をい
う。非天然型アミノ酸を有する本発明のペプチドの誘導体は、化学合成によって、又は生
合成中におけるポリペプチドへの非天然型アミノ酸の部位特異的組み込みによって作成す
ることができ、これは引用によりその全てが本明細書に組み込まれる、Christopher J. N
oren, Spencer J. Anthony-Cahill, Michael C. Griffith, Peter G. Schultzの論文, 19
89 Science, 244:182-188に記載されている。
【００７０】
治療的に有用なペプチドに構造的に類似するペプチド模倣体を使用して、同等の治療効
果又は予防効果を提供してよい。一般的に、ペプチド模倣薬は、パラダイムポリペプチド
（すなわち、生化学特性又は薬理活性を有するポリペプチド）に構造的に類似するが、当
業者に既知の方法によって、--CH2−NH--、--CH2S--、--CH2−CH2--、--CH=CH−(cis及び
trans)、--COCH2--、--CH(OH)CH2--、及び−CH2SOからなる群から選択される結合によっ
て任意に置換された1以上のペプチド結合を有し、かつ以下の文献にさらに記載されてい
る：『アミノ酸、ペプチド及びタンパク質の化学並びに生化学（Chemistry and Biochemi
stry of Amino Acids, Peptides, and Proteins）』中のSpatola, A.F.の文、B. Weinste
in編, Marcel Dekker, New York, p 267 (1983)；Spatola, A.F.の論文, Vega Data (Mar
ch 1983), 1巻. 3号, 『ペプチド骨格修飾（Peptide Backbone Modifications）』(一般
的総説)；Morely, J.S.の文献, Trends Pharma Sci (1980) 463-468頁 (一般的総説)；Hu
dson, D.らの論文, (1979) Int J Pept Prot Re 14: 177-185 (--CH2−NH--、--CH2−CH2
--)；Spatola, A.F.らの論文, (1986) Life Sci 38:1243-1249 (--CH2−S)；Hann, M. M.
の論文, (1982) J Chem Soc Perkin Trans I 307-3 14 (--CH=CH--、cis及びtrans)；Alm
quist, R. G.らの論文, (1980) J Med Chem 23: 1392 (--COCH2--)；Jennings-White, C
らの論文, (1982) Tetrahedron Lett 23:2533 (--COCH2--)；Szelke, Mらの論文, Europe
an Appln. EP 45665 (1982) CA:97:39405 (1982) (--CH(OH)CH2--)；Holladay, M. W.ら
の論文, (1983) Tetrahedron Lett 24:4401-4404 (--C(OH)CH2--)；及び、Hruby, V.J.の
論文, (1982) Life Sci 31:189-199 (--CH2−S--)；これらの各々は引用により本明細書
に組み込まれる。
【００７１】
別の実施態様において、特に好ましい非ペプチド結合は、--CH2NH--である。そのよう
なペプチド模倣体は、ポリペプチドの実施態様をこえて明らかに有利な利点を有する可能
性があり、それらには例えば：より経済的な生産、より高い化学的安定性、強化された薬
理学的特性（半減期、吸収、効力、効率など）、特異性の変化（例えば生物活性の広域性
）、抗原性の減少などが含まれる。
【００７２】
ペプチド模倣体に関しては様々な設計が可能である。例えば、必要な立体構造が非ペプ
チドで安定化されている環状ペプチドは、Loblらの米国特許第5,192,746号、Aversaらの
米国特許第5,576,423号、Shashouaの米国特許第5,051,448号、及びGaetaらの米国特許第5
,559,103号に具体的に考慮されており、引用によってこれら全てを組み込むことにより、
そのような化合物を作成する複数の方法を記載する。ペプチド配列を模倣する非ペプチド
化合物の合成も当業者に既知である。引用により本明細書に組み込まれるEldredらの論文
, J. Med. Chem. 37:3 882 (1994)は、該ペプチド配列を模倣する非ペプチドアンタゴニ
ストを記載する。同様に、Kuらの論文, J. Med. Chem 38:9 (1995)（引用によりその全て
が本明細書に組み込まれる）はさらに、一連のそのような化合物の合成を解明している。
【００７３】
合成後、さらなる修飾を実施してよい。例えば、2003年4月17日に20030072737-A1とし
て公開され、化学的に修飾されたEPOを開示する米国特許出願第10/188,905号、並びに200
3年7月1日に出願された米国特許出願第10/612,665号、及び2000年12月29日に出願された
米国特許出願第09/753,132号（これらは引用によりその全てが本明細書に組み込まれる）
に従って、組織保護ペプチドをさらに化学的に修飾、すなわちカルバミル化、アセチル化
、スクシニル化などで化学的に修飾してよい。
【００７４】
さらに、組織保護ペプチドは、組換え組織保護ペプチド、すなわちムテイン（mutein）
から構成され得る。本開示の突然変異は、置換、内部欠失を含む欠失、生成融合タンパク
質の増加を含む付加、又は「静かな（silent）」変化をもたらす該アミノ酸配列内及び／
又は該アミノ酸配列に近接するアミノ酸残基の保存的置換、及び非保存的アミノ酸変化、
並びに大きな挿入及び欠失を含んでよく、これらは（引用によりその全てが本明細書に組
み込まれる）『応答性の細胞、組織及び器官の保護、回復並びに強化用の組換え組織保護
サイトカイン及びそのコード核酸（Recombinant Tissue Protective Cytokines and Enco
ding Nucleic Acids Thereof for Protection, Restoration, and Enhancement of Respo
nsive Cells）』と題されたPCT/US03/20964ですでに開示されている。
【００７５】
保存的又は非保存的アミノ酸置換のいずれかを、1以上のアミノ酸残基で実施できる。
保存的又は非保存的アミノ酸置換の両方を実施できる。保存的置換は、それらの側鎖に関
連するアミノ酸のファミリー内で実施されるものである。遺伝的にコードされているアミ
ノ酸は、4つのファミリーに分類できる：(1) 酸性アミノ酸 = アスパラギン酸、グルタミ
ン酸；(2) 塩基性アミノ酸 = リジン、アルギニン、ヒスチジン；(3) 非極性 (疎水性)ア
ミノ酸 ＝ システイン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、プロリン、フェニ
ルアラニン、メチオニン、トリプトファン、グリシン、チロシン；及び、(4) 非荷電極性
アミノ酸＝アスパラギン、グルタミン、セリン、スレオニン。非極性アミノ酸は：強い疎
水性アミノ酸 = アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、メチオニン、フェニルア
ラニン、並びに中程度の疎水性アミノ酸 ＝ グリシン、プロリン、システイン、チロシン
、トリプトファン；に細分化できる。代替的様式において、アミノ酸のレパートリーは：
(1) 酸性アミノ酸 = アスパラギン酸、グルタミン酸；(2) 塩基性アミノ酸 = リジン、ア
ルギニン、ヒスチジン；(3) 脂肪族アミノ酸 = グリシン、アラニン、バリン、ロイシン
、イソロイシン、セリン、スレオニン。セリン及びスレオニンは脂肪族-ヒドロキシルア
ミノ酸として任意に分けてグループ化される；(4) 芳香族アミノ酸 ＝ フェニルアラニン
、チロシン、トリプトファン；(5) アミドアミノ酸 = アスパラギン、グルタミン；並び
に、(6) 硫黄-含有アミノ酸 = システイン及びメチオニン；としてグループ化できる（例
えば、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるBiochemistiy, 第4版、L. Stryer編
, WH Freeman and Co., 1995を参照されたい）。
【００７６】
あるいは、突然変異を、飽和突然変異などによって組織保護ペプチドのコード配列の全
て又は一部に沿って無作為に導入することができ、かつその結果である突然変異体を生物
活性に関して選別し、活性を保持する突然変異体を同定することができる。突然変異誘発
の後、該コードペプチドを組換え的に発現させ、該組換え組織保護ペプチドの活性を測定
することができる。
別の実施態様において、組織保護ペプチドの半減期を延長させる、又は該ペプチドの組
織保護効果を強化するために、該組織保護ペプチドを、（ポリエチレングリコールなどの
）重合体、糖、又は（融合構築物などの）付加的タンパク質の付加を介してさらに修飾し
てよい。そのような修飾の例は、WO/04022577 A3及びWO/05025606 A1に開示されており、
これらは引用により本明細書に組み込まれる。
【００７７】
（5.2 組織保護ペプチドを試験するためのアッセイ）
（5.2.1 生物学的選別又はアッセイ）
本発明に従う組織保護ペプチドは、組織保護活性、例えば細胞、組織又は器官を保護す
ることに関して試験してよい。保護活性は、インビトロ及びインビボのアッセイを使用し
てさらに試験してよい。組織保護活性を示すインビトロ試験は、例えば細胞増殖アッセイ
、細胞分化アッセイ、又は組織保護受容体複合体、例えば組織保護サイトカイン受容体複
合体、活性によって上方制御されるタンパク質又は核酸の存在、例えばヌクレオリン、ニ
ューログロビン、サイトグロビン、又はフラタキシンを検出することを含む。ニューログ
ロビンは例えば、酸素の輸送又は短期貯蔵を促進させることに関与し得る。それゆえ、酸
素輸送及び貯蔵アッセイをアッセイとして使用し、組織保護活性を調節する化合物を同定
又は選別してよい。
【００７８】
ニューログロビンは、低酸素状態又は虚血に応答して中枢神経系の細胞及び組織で発現
し、負傷からの保護を提供し得る（Sunらの論文 2001, PNAS 98:15306-15311；Schmidら
の論文, 2003, J. Biol. Chem. 276:1932-1935；これらの各々は引用によりその全てが本
明細書に組み込まれる）。サイトグロビンは保護と同様な役割を果たし得るが、様々なレ
ベルで種々の組織で発現している（Pesceらの論文, 2002, EMBO 3:1146-1151。これは引
用によりその全てが本明細書に組み込まれる）。本発明の一実施態様において、組織保護
ペプチドを細胞に接触させる前及びその後で、細胞において上方制御されたタンパク質の
レベルを測定することができる。ある実施態様において、細胞において組織保護活性と関
連する上方制御されたタンパク質の存在は、ペプチドの組織保護活性を確認するために使
用することができる。
【００７９】
ヌクレオリンは、損傷からタンパク質を保護し得る。ヌクレオリンは細胞内で非常に多
くの役割を果たし、それらには、転写過程、配列特異的RNA結合タンパク質、細胞質分裂
、核新生（nucleogensis）、シグナル転換、T-細胞により誘導されるアポトーシス、染色
質リモデリング、又は複製の調節が含まれる。ヌクレオリンは、細胞表面受容体、DNA/RN
Aヘリカーゼ、DNA依存性ATPアーゼ、タンパク質シャトル、転写因子構成要素、又は転写
リプレッサーとしても機能し得る（Srivastava及びPollardの論文, 1999, FASEB J., 13:
1911-1922；並びに、Ginistyらの論文, 1999, J. Cell Sci., 112:761-772；これらの各
々は引用によりその全てが本明細書に組み込まれる）。
【００８０】
フラタキシンはミトコンドリア性鉄代謝に関与するタンパク質であり、インビボ及びイ
ンビトロの両方で、EPOによって強く上方制御されることが以前に示されている（引用に
よりその全てが本明細書に組み込まれるSturmらの論文. (2005) Eur J Clin Invest 35: 
711）。
上方制御されたタンパク質の発現は、細胞内のタンパク質に対応するmRNAレベルを検出
することで検出してよい。mRNAを、該上方制御タンパク質をコードする核酸を特異的に結
合するプローブにハイブリダイズさせることができる。ハイブリダイゼーションは、例え
ばノーザンブロット、サザンブロット、アレイハイブリダイゼーション、アフィニティー
クロマトグラフィー、又はインサイチュウハイブリダイゼーションから構成されてよい。
【００８１】
本発明のポリペプチドの組織保護活性も、インビボ神経保護アッセイを使用して検出し
得る。例えば、初代神経培養は、新仔ラット海馬からトリプシン処理で調製し、当業者に
既知の任意の方法及び／又は本明細書に記載の方法、例えばMEM-II増殖培地（Invitrogen
社, 20mM D-グルコース, 2mM L-グルタミン, 10% Nu-血清(ウシ；Becton Dickinson社, F
ranklin Lakes, NJ）、2% B27栄養補助剤(Invitrogen社), 26.2mM NaHCO3, 100U/ml ペニ
シリン, 及び1mg/ml ストレプトアビジン（例えば、引用によりその全てが本明細書に組
み込まれるLeistらの論文, 2004, Science 305:239-242を参照されたい）で培養してよい
。播種の翌日、 1μMのシトシンアラビノ-フラノシドを添加する。13日間培養物をそれか
ら、用量を増加させたEPO又はCEPO（3〜3000pM）と共に24時間、プレインキュベートする
。14日目に培地を取り除き、該培養物を、室温で300μM NMDA含有PBSに供する。5分後、
調整前培地を該培養物に戻し、その後インキュベータに24時間戻す。該細胞をパラホルム
アルデヒドで固定してHoechst 33342 (Molecular Probes社, Eugene, OR)で染色し、凝集
アポトーシス核を計数してよい。NGF (50ng/ml)及びMK801 (1μＭ)をポジティブコントロ
ールとして含ませる。
【００８２】
動物モデル系を使用して、化合物の組織保護活性を立証する、又は先に記載の本発明の
スクリーニング方法によって同定される化合物の安全性及び有効性を立証することができ
る。該アッセイで使用される化合物はそれから、関心のある組織型、損傷、疾患、状態又
は症候群用の動物モデルを使用して生物活性を試験することができる。これらは、トラン
スジェニックマウスなどの機能的読み出し系と共役した組織保護受容体複合体を含むよう
に設計された動物を含む。
【００８３】
同定された化合物の細胞保護活性又は組織保護活性の有効性を試験するために使用でき
る動物モデルは、例えば、ルイスラットにおける急性実験的アレルギー脳脊髄炎（EAE；
実施例12を参照されたい）の発病に対する保護；脳外傷性障害、脳虚血（「脳卒中」；実
施例5）、又は興奮性毒素によって刺激される発作（引用によりその全てが本明細書に組
み込まれるBrinesらの論文, 2000, PNAS, 97:10295-10672）を受けた後のマウスにおける
認知機能の減退からの回復又は保護；誘導された網膜虚血（引用によりその全てが本明細
書に組み込まれるRosenbaumらの論文, 1997, Vis. Res. 37:3443-51）からの保護；坐骨
神経に対する負傷からの保護（実施例2を参照されたい）；及び、心臓に対する虚血-再灌
流傷害（インビトロ心筋細胞研究、及びインビボ虚血-再灌流傷害。例えば、Calvilloら
の論文, 2003, PNAS 100:4802-4806、及びFiordalisoらの論文, 2005, PNAS 102:2046-20
51を参照されたく、これらの各々は引用によりその全てが本明細書に組み込まれる）から
の保護；を含む。このようなアッセイは、その各々が引用によりその全てが本明細書に組
み込まれる、Grassoらの論文 (2004) Med Sci Monit 10: BR1-3、又はＰＣＴ公開公報第W
O02/053580号にさらに詳細に記載されている。本明細書に記載のインビボでの方法はEPO
の投与に対して向けられているが、EPOの代わりに投与される組織保護タンパク質は同様
の生物活性を示すことも同定されている（例えば引用によりその全てが本明細書に組み込
まれるLeistらの論文. (2004) Science 305: 239-242を参照されたい）ペプチドを同様の
試験用に置換してよい。ペプチドの組織保護活性を測定するための他のアッセイは当業者
に周知である。
【００８４】
（5.2.2 細胞結合アッセイ）
択一的に、細胞結合アッセイを本発明のポリペプチドの評価とすることができる。例え
ば、関心のある組織保護ペプチドを、検出の容易化のために蛍光又は放射線マーカーなど
の生物学的マーカーに結合させ、EPOR及び／又はβc受容体を発現している形質移入済BaF
3細胞への結合を試験することができる。96ウェルプレートにおいて、増殖培地（RPMI 16
40, 10% 胎児性ウシ血清, 1mM ピルビン酸ナトリウム, 2mM L-グルタミン）で、関心のあ
る組織保護ペプチドの8種の1:2希釈系列を播く。ここで各々のウェルにおける最終容積が
約100μlになるようにする。BaF3親株、及びEPOR及び／又はβc受容体で形質移入したBaF
3細胞を増殖培地（上記参照）で3回洗浄し、沈殿物を増殖培地に再懸濁し、細胞を計数し
、増殖培地中で5,000細胞/100μlに希釈することができる。100μlの希釈済細胞をそれか
ら各ペプチド希釈物に添加する。その後、該アッセイプレートを37℃インキュベータ内で
3〜4日間インキュベートする。プレート/細胞を洗浄し、その後該プレートを蛍光プレー
トリーダー、又は関心のある組織保護ペプチドの生物活性に関連するバイオマーカーのレ
ベルを検出するのに適する他の方法で読み取る。
【００８５】
同様に、競合アッセイを利用して、組織保護ペプチドが組織保護的であるかどうかを測
定することができる。競合アッセイにおいて、組織保護的であることが知られている化合
物は、米国特許第10/188,905号及び第10/185,841号（これらの各々は引用によりその全て
が本明細書に組み込まれる）に開示されるもののような、組織保護サイトカイン（しかし
これに限定されない）を含み、適切なバイオマーカーに結合することができる。
【００８６】
96ウェルプレートにおいて、適切な増殖培地で、既知の組織保護化合物/バイオマーカ
ーの8種の1:2希釈系列、並びに同じ希釈系列の該既知の組織保護化合物/バイオマーカー
及び関心のある組織保護ペプチドの過剰量を播く。各希釈の最終容積は約100μlになるよ
うにする。もう一度BaF3を上記参照のように該プレート内に播き、インキュベートする。
適切な時間が経過した後、該細胞を洗浄し、該プレートを蛍光プレートリーダー、又は当
業者に既知の該バイオマーカーを検出する任意の他の適切な方法で読み取る。既知の化合
物/バイオマーカー及び関心のある組織保護ペプチドを含むプレート並びに／若しくはウ
ェルの読み取り値が、該既知の組織保護化合物/バイオマーカーのみを含むプレートの読
み取り値未満である場合、該関心のある組織保護ペプチドは組織保護的である。
【００８７】
（5.2.3 サイトカイン及び細胞増殖/分化活性）
全ての既知のサイトカインを含む、今日までに発見された多くのタンパク質因子は、1
以上の因子依存性細胞増殖アッセイに活性を示しており、それゆえこれらのアッセイはサ
イトカイン活性の便利な確認として役立つ。組織保護ペプチドの活性は、限定ではないが
、32D、DA2、DA1G、T10、B9、B9/11、BaF3、MC9/G、M+(preB M+)、2E8、RB5、DA1、123、
T1165、HT2、CTLL2、TF-1、Mo7e及びCMKを含む細胞株に関する、多くの通例的な因子依存
的細胞増殖アッセイの任意の1つで証明することができる。これらの細胞を組織保護ペプ
チドの存在下又は不在下で培養し、細胞増殖を、例えば、トリチウム化チミジンの取込み
を測定することによって、又は3-(4,5-ジメチルチアゾール-2-イル)-2,5-ジフェニルテト
ラゾリウムブロミド (MTT)の代謝分解に基づく比色分析アッセイ（引用によりその全てが
本明細書に組み込まれるMosman, 1983, J. Immunol. Meth. 65:55-63）によって検出する
。
【００８８】
（5.2.4 他のアッセイ）
組織保護ペプチドが組織保護活性を示す場合、当業者は、該ペプチドが、P-19及びPC-1
2細胞アッセイなど（しかしこれらには限定されない）の当業者に既知の神経保護アッセ
イ及び組織保護アッセイの1つを使用して結果を検証することに有益であり得ることを認
識するであろう。さらに、脊髄負傷、虚血的脳卒中、末梢神経損傷、心臓、眼、腎臓など
に関連する動物モデルなどの様々なインビボモデルは、該組織保護ペプチドをさらに特徴
づけるのに有用であり得る。適切なインビトロ及びインビボアッセイは、米国特許出願第
10/188,905号及び第10/185,841号に開示されており、これらの各々は引用により本明細書
に組み込まれる。
【００８９】
（5.3 治療的使用）
当業者は、本発明の組織保護ペプチドが、様々な疾患、障害及び状態の治療又は予防用
治療薬として有用であることを認識するであろう。当業者は、そのようなペプチドを使用
して組織保護受容体複合体、例えば組織保護サイトカイン複合体の調節を達成し得ること
も認識するであろう。例えば先に記載の発明的アッセイによって同定される化合物の治療
的指標を評価するために使用し得るインビトロ及びインビボ技術の両方は、PCT出願番号
第PCT/US01/49479号、米国特許出願第10/188,905号及び第10/185,841号に開示されており
、これらは引用により本明細書に組み込まれる。
【００９０】
本発明の上記組織保護ペプチドは、主に、神経学的又は精神医学的症状、眼疾患、心血
管系疾患、心肺疾患、呼吸疾患、腎臓、泌尿器及び生殖器疾患、骨疾患、皮膚疾患、結合
組織疾患、胃腸疾患、並びに内分泌及び代謝異常を有する、ヒトの中枢神経系又は末梢神
経系の疾患若しくは障害の阻止、治療的処置あるいは予防的処置に関して一般的に有用で
あり得る。使用の例は、これらに限定されないが、脳（虚血性脳卒中、鈍的外傷、くも膜
下出血）、脊髄（虚血、鈍器力傷害）、末梢神経（坐骨神経負傷、糖尿病性神経障害、毛
根管症候群）、網膜（黄斑浮腫、糖尿病性網膜症、緑内障）、及び心臓（心筋梗塞、慢性
心不全）に対する外傷性障害並びにそれらに対する炎症から生じる負傷に対する保護及び
修復を含む。特にこれらのような疾患、傷害及び状態は、例えば脳、心臓又は網膜/眼な
どの中枢神経系組織、末梢神経系組織、又は心組織若しくは網膜組織中の興奮性組織など
の応答性組織に悪影響を及ぼす低酸素状態を含む。それゆえ、本発明の組織保護ペプチド
を使用して、様々な状態及び状況での低酸素状態から生じる、応答性組織に対する損傷の
治療又は予防することができる。このような状態及び状況の非限定的例を、本明細書の以
下にある表で提供する。
【００９１】
組織保護ポリペプチドは、幹細胞活性の調節においても関心がもたれる。組織保護活性
を示すサイトカイン、例えばEPOは、幹細胞を動員すること、負傷領域への遊走の刺激、
及び例えば再生的役割における修復過程の補助が可能であることが確立されている。例え
ば、実験的脳卒中において、EPOは、虚血的負傷領域への神経芽細胞の遊走を仲介し、回
復期間中にニューロンを再生させる（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるTsai
らの論文, J. Neurosci (2006) 26:1269-74）。別の例にあるように、EPO及びCEPOは、内
皮前駆細胞を骨髄から循環系に動員させる。これらの細胞はそれから離れた領域に向かい
、新しい血管の形成に関与する（EPOの効果に関しては、引用によりその全てが本明細書
に組み込まれるBahlmannらの論文, 2003, Kidney Int. 64:1648-1652を参照されたい）。
任意の理論に束縛されることは望まないが、本明細書に開示の単離ポリペプチドは、幹細
胞の遊走に同様の効果を有すると考えられる。
【００９２】
本発明の組織保護ペプチドを使用して治療可能及び予防可能な神経組織病態の保護の例
において、このような病態は、神経組織の酸素供給の減少に起因するものを含む。圧迫、
損傷、及び最終的には神経細胞死により生じる、神経組織への酸素の安定供給を減少させ
る全ての状態は、本発明の組織保護ペプチドを使用して治療することができる。低酸素及
び／又は虚血として一般的に好ましくは、これらの状態は、脳卒中、血管閉塞、出生前又
は出生後酸素欠乏、窒息、息詰まり、溺水、一酸化炭素中毒、煙吸入、外科治療及び放射
線治療を含む外傷性障害、仮死、癲癇、低血糖症、慢性閉塞性肺疾患、気腫、成人呼吸窮
迫症候群、降圧性ショック、敗血性ショック、アナフィラキシーショック、鎌状赤血球ク
ライシス、心停止、律動不整、窒素性ナルコーシス、及び心臓-肺バイパス処置で引き起
こされる神経欠損から生じる、又はこれらを含む。
【００９３】
一実施態様において、例えば本発明的アッセイを使用して同定された本発明の組織保護
ペプチドを単独で又は組成物の一部として投与し、外科的処置又は医学的処置前、該処置
の間、若しくは該処置の後における、負傷又は組織損傷の危険から生じる負傷若しくは組
織損傷を防ぎ得る。例えば外科的処置は腫瘍切除又は動脈瘤修復を含んでよく、医学的処
置は分娩又は出産を含んでよい。本発明の組織保護ペプチドを使用して治療可能な低血糖
により引き起こされる又はそれから生じる他の病態はインスリン過剰摂取を含み、医原性
高インスリン血症、インスリノーマ、成長ホルモン欠乏症、低コルチゾン症、薬物過剰摂
取、及び特定の腫瘍にも関する。
【００９４】
興奮性神経組織から生じる他の病態は、癲癇などの発作性障害、痙攣、又は慢性発作性
障害を含む。他の治療可能な状態及び疾患は、これらに限定されないが、脳卒中などの疾
患、多発性硬化症、心停止、アルツハイマー病、パーキンソン病、脳性麻痺、脳又は脊髄
の外傷性傷害、AIDS認知症、加齢性の認知機能喪失、記憶喪失、筋萎縮性側索硬化症、発
作性障害、アルコール依存症、網膜虚血、緑内障から生じる視神経損傷、及びニューロン
の欠損を含む。
【００９５】
本発明の特定の組織保護ペプチドを使用して、物理的又は化学的に誘導された炎症など
の病態又は様々な外傷性傷害から生じる炎症を治療若しくは予防してよい。組織保護ペプ
チドは、これらに限定されないが、脳、脊髄、結合組織、心臓、肺、腎臓及び尿道、膵臓
、眼、並びに前立腺を含む、1以上の器官又は組織での炎症状態の治療及び予防も意図す
る。そのような外傷性傷害の非限定的例は、腱炎、血管炎、慢性気管支炎、膵炎、骨髄炎
、関節リウマチ、糸球体腎炎、視神経炎、側頭動脈炎、脳炎、髄膜炎、横断性脊髄炎、皮
膚筋炎、多発性筋炎、壊死性筋膜炎、肝炎、及び壊死性腸結腸炎を含む。さらに組織保護
サイトカインを、これらには限定されないが、アレルギー、リウマチ性疾患、スポーツ関
連傷害；ウイルス性、真菌性及び細菌性を含む感染；を含む虚血及び費虚血状態から生じ
る炎症を治療又は予防することに使用してよい。該炎症は急性又は慢性であってよい。炎
症領域におけるさらなる適用は、引用によりその全てが本明細書に組み込まれる、2004年
9月29日に出願され、かつWO 2005/032467として公開されたPCT/US2004/031789に記載され
ている。
【００９６】
本発明の特定の組織保護ペプチドを、脱髄、又はミエリン鞘の欠損から生じる中枢神経
系疾患及び末梢神経系疾患を治療するために使用してよい。これらの疾患は、ロイコジス
トロフィー、及び顕著な事由に起因する疾患などのミエリン形成不全疾患を例外として、
未知起源の炎症性ミエリン鞘病変が主に関与する疾患として定義されている。多発性硬化
症（MS）は脱髄性疾患において典型的な疾患であり、病理的には、主に炎症性の脱ミエリ
ン化、及びグリオーシスなどの変化によって特徴づけられる。その病因が未知であるため
、該診断はその臨床的特性、すなわち空間的多重度、及び中枢神経系病変の長期にわたる
多重度に基づいて行われる。さらに、急性播種性脳脊髄炎（ADEM）、炎症性広汎性硬化症
、急性及び亜急性の壊死性出血性脳脊髄炎、及び横断性脊髄炎は、脱髄性疾患に含まれる
。また、末梢神経組織は、ミエリン鞘を維持するシュワン細胞に依存し、これらの細胞が
傷害された場合、末梢脱髄性疾患が引き起こされる。
【００９７】
本発明の組織保護ペプチドは、虚血-再灌流傷害；うっ血性心不全；心停止；心筋梗塞
；アテローム性動脈硬化症、僧帽弁漏出、心房粗動、薬物（例えば、ドキソルビシン、ハ
ーセプチン、チオリダジン、及びシサプリド）などの化合物によって引き起こされる心毒
性；寄生感染（細菌、真菌、リケッチア、及びウイルス、例えば梅毒、慢性のトリパノソ
ーマ・クルージ（Trypanosoma cruzi）感染）に起因する心臓損傷；劇症性心アミロイド
ーシス；心臓手術；心臓移植；血管形成、腹腔鏡手術、外傷性傷害的心臓負傷（例えば、
貫通又は鈍器性の心臓負傷、及び大動脈弁破裂）、胸部大動脈瘤の外科的修復；副腎動脈
瘤；心筋梗塞又は心不全に起因する心原性ショック；神経原性ショック；及びアナフィラ
キシー；を含む、心臓及び／又は心臓関連組織（例えば、心膜、大動脈、及び他の関連血
管）が関与する全ての慢性又は急性の病理的事象を含む心臓の状態及び損傷を治療又は予
防するために使用してよい。本発明の組織保護ペプチドを、心不全などの心疾患（すなわ
ち、心臓が、代謝組織に必要される速度で血液を押し出すことができない、又は心臓が、
充填圧の上昇のみでそのようにできる場合）の危険性のある個人を治療することにも使用
してよい。そのような危険性のある患者は、心筋梗塞、冠動脈疾患、心筋炎、化学療法、
心筋症、高血圧、心臓弁膜症（ほとんどの場合、僧帽弁閉鎖不全症、及び大動脈狭窄症）
、及び毒素誘導性心筋症（例えば、エタノール、コカインなど）等を有する、又はその危
険性のある患者を含み得る。
【００９８】
本発明の組織保護ペプチドは、眼、例えば網膜組織の状態及び損傷を治療又は予防する
ために使用してよい。そのような障害は、網膜虚血、黄斑変性症、網膜剥離、網膜色素変
性症、動脈硬化性網膜症、高血圧性網膜症、網膜動脈閉塞、網膜静脈閉塞、低血圧、及び
糖尿病性網膜症を含むが、これらに限定されない。
別の実施態様において、本発明の組織保護ペプチド、及び本発明の原理を使用して、応
答性組織に対する放射線損傷から生じる負傷を予防又は治療してよい。本発明の組織保護
ペプチドのさらなる利用は、神経毒中毒（例えば、ドーモイ酸貝中毒）、毒素（エタノー
ル、コカインなど）等の中毒、放射線照射；ニューロラチリズム（neurolathyrism）；グ
アム病（Guam disease）；筋萎縮性側索硬化症；及びパーキンソン病の化学療法剤の結果
としての中毒の治療においてである。
【００９９】
先に記載したように、本発明は、先に記載したような組織保護サイトカインの末梢投与
によって、哺乳動物における応答性細胞、組織及び器官の組織機能を強化するための使用
のための本発明の組織保護ペプチドも対象とする。様々な疾患及び状態は、この方法を使
用する治療に受け入れられる。例えば、この方法は、認知機能に増加をもたらす興奮性組
織での機能強化に有用であり、全ての状態又は疾患の不在下でさえ有用である。さらに、
組織保護サイトカインは、創傷治癒の質の改善、治癒に必要とされる時間の短縮、治癒組
織の質の改善、及び創傷により生じる癒着の発生率を減少させるのに有用である。引用に
よりその全てが本明細書に組み込まれる、2004年9月29日に出願されたPCT/US2004/031789
、及びWO 2005/032467として公開された文献を参照されたい。本発明のこれらの使用を以
下にさらに詳細に記載し、これはヒト、及びヒト以外の哺乳動物の両方での学習及び訓練
の強化を含む。
【０１００】
中枢神経系を対象とする本発明の組織保護ペプチドを使用して治療可能又は予防可能な
状態及び疾患は、気分障害、不安障害、うつ病、自閉症、注意欠陥多動性障害、及び認知
機能障害を含むが、これらに限定されない。これらの状態は、神経機能の強化から恩恵を
得る。本発明の教示に従って治療可能な他の障害は、不眠、例えば睡眠時無呼吸及び旅行
関連障害；くも膜下出血及び動脈瘤出血、降圧性ショック、振盪性負傷、敗血性ショック
、アナフィラキシーショック、並びに様々な脳炎及び髄膜炎、例えば狼瘡などの結合組織
関連脳炎の後遺症を含む。他の使用は：ドーモイ酸貝中毒などの神経毒、ニューロラチリ
ズム、及びグアム病による中毒、筋萎縮性側索硬化症、パーキンソン病；塞栓性又は虚血
性負傷の術後処置；全脳照射；鎌状赤血球クライシス；及び子癇；の予防又はこれらから
の保護を含む。
【０１０１】
本発明の組織保護ペプチドを使用して治療可能又は予防可能な状態のさらなる群は、先
天的又は後天的性質のいずれかのミトコンドリア機能障害を含み、これは神経の負傷及び
死によって類型化される様々な神経系疾患の原因である。例えば、Leigh疾患（亜急性壊
死性脳症）は、神経脱落及びミオパシーに起因する進行的な失明及び脳症によって特徴づ
けられる。これらの場合において、欠損型ミトコンドリアの代謝は、十分に高エネルギー
な基質を、興奮性細胞の代謝に供給することができない。組織保護ペプチドは、様々なミ
トコンドリア病における欠陥機能を至適化させる。先に記載したように、低酸素状態は、
興奮性組織に悪影響を及ぼす。興奮性組織は、中枢神経系組織、末梢神経組織、及び心臓
組織を含むが、これらに限定されない。先に記載の条件に加えて、本発明の組織保護ペプ
チドは、一酸化炭素及び煙吸入などの吸入中毒、重度の喘息、成人呼吸窮迫症候群、並び
に息詰まり及び溺水の治療に有用である。低酸素状態を作り出す、又は他の手段によって
興奮性組織などの応答性組織を誘導するさらなる状態は低血糖症を含み、これは不適切な
用量のインスリン、又はインスリン産生腫瘍（インスリノーマ）で起こり得る。
【０１０２】
興奮性組織損傷から生じることが記載されている様々な神経心理的障害は、本発明の組
織保護ペプチドを使用して治療可能である。神経損傷が関与する、及び本発明が提供され
ることにより治療又は予防が可能な慢性障害は、中枢神経系及び／又は末梢神経系に関す
る障害を含み、これらには加齢性の認知機能喪失及び老衰認知症、慢性発作性障害、アル
ツハイマー病、パーキンソン病、認知症、記憶喪失、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症
、結節硬化症、ウイルソン病、脳性及び進行性核上麻痺、グアム病、Lewy小体認知症；海
綿状脳症など、例えばクロイツフェルト-ヤコブ病、ハンチントン病、筋強直性ジストロ
フィー、フリードリヒ失調症、及び他の失調症、並びにジル・ドゥ・ラ・トゥレット症候
群などのプリオン病；癲癇及び慢性発作性障害などの発作性障害、脳卒中、脳又は脊髄の
外傷性傷害、AIDS認知症、アルコール依存症、自閉症、網膜虚血、緑内障、高血圧及び睡
眠障害などの自律神経機能障害、並びに：統合失調症、統合失調性感情障害、注意欠陥障
害、気分変調性障害、大うつ病性障害、躁病、強迫性障害、向精神性物質使用障害、不安
症、パニック障害、並びに単極性及び双極性感情障害を含むがこれらに限定されない精神
神経障害、を含む。さらなる神経精神障害及び神経変性障害は、例えば『米国精神医学協
会による精神障害の診断及び統計的マニュアル（American Psychiatric Association's D
iagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）(DSM)』に一覧化されている
ものを含み、該最も最新版は引用によりその全てが本明細書に組み込まれる。
【０１０３】
本発明の組織保護ペプチドを使用して治療可能又は予防可能な状態のさらなる群は、急
性及び慢性の腎不全などの腎疾患を含む。腎臓への血液供給は、血流を侵害する感染由来
のショック（敗血症）、内出血又は外出血、重篤な下痢又は熱傷の結果としての身体から
の流体損失、輸血に対する反応、心停止又は心不整脈、外科的外傷性傷害、及び腎臓移植
を含むいくつかの原因に起因して中断され得る。上記の状態から生じる腎臓への血流の減
少は、急性腎不全の進行を引き起こすのに十分多い時間で、危険なまでに低いレベルに血
流を減少させ得る。低圧血流は、尿細管細胞が傷害されている腎臓における壊死、又は組
織死も生じる。腎不全は、（間質性及び糖尿病性）疾患、ネフローゼ症候群、感染、（CP
B-誘導性）負傷、（対照誘導性、化学療法誘導性、シクロスポリン）毒素、自己免疫性炎
症（例えば、狼瘡、エリスロトーシス（erythrotosis）など）からも生じる。本発明の組
織保護ペプチドは、急性腎不全を改善するためのこの損傷介助の修復又は予防を補助する
。
以下の表は、上記組織保護ペプチドによる治療に受け入れられる様々な状態及び疾患に
関しての、さらなる典型的な非限定的な適応症を一覧化する。
【０１０４】
【表１】
2020078317.tif 000003
2020078317.tif 000004
2020078317.tif 000005
2020078317.tif 000006
2020078317.tif 000007
【０１０５】
先に記載したように、これらの疾患、障害又は状態は、本発明の組織保護ペプチドによ
って提供される利益範囲の単なる説明に過ぎない。したがって、本発明は、一般的には、
機械的損傷又はヒト疾患の結果の阻止的、治療的又は予防的処置を提供する。CNS及び／
又は末梢神経系の疾患、障害若しくは状態の阻止的、治療的又は予防的処置を意図する。
精神医学的構成要素を有する疾患、障害若しくは状態の阻止的、治療的又は予防的処置を
提供する。眼性、心血管性、心肺性、呼吸器性、腎臓性、泌尿器性、生殖器性、胃腸性、
内分泌性、又は代謝性の構成要素を有するが、これらに限定されない疾患、障害若しくは
状態の阻止的、治療的又は予防的処置を提供する。
【０１０６】
一実施態様において組織保護ペプチドを含むそのような医薬組成物を全身投与し、標的
の細胞、組織又は器官を保護若しくは強化することができる。そのような投与は、吸入を
介して非経口的に、又は経粘膜的に、例えば経口的に、経鼻的に、直腸的に、膣内的に、
舌下的に、眼球的に、粘膜下的に、又は経皮的であり得る。好ましくは、投与は、例えば
静脈内又は腹腔注射を介する非経口であり、並びにこれらには限定されないが動脈内、筋
肉内、皮内及び皮下投与も含む。
灌流液、器官への注射、又は他の局部投与の使用によるものなどの他の投与経路に関し
て、同等レベルの先に記載の組織保護ペプチドをもたらす医薬組成物が提供されるであろ
う。約15pM〜30nMのレベルが好ましい。
【０１０７】
本発明の医薬組成物は治療的有効量の化合物、及び医薬として許容し得る担体を含んで
よい。具体的実施態様において、用語「医薬として許容し得る」は、連邦又は州政府の規
制当局に承認されている、又は動物、及びより詳細にはヒトでの使用に関して、米国薬局
方若しくは他の外国薬局方に一般的に認可されていることを意味する。用語「担体」は、
投与される治療剤に伴う希釈剤、アジュバント、賦形剤又は媒体をいう。そのような医薬
担体は、生理食塩水溶液及び石油由来、動物由来、植物由来又は合成由来の、例えばピー
ナツ油、ダイズ油、鉱物油、ゴマ油などを含む油などの滅菌液であり得る。生理食塩水溶
液は、該医薬組成物が静脈的に投与される場合に好ましい担体である。生理食塩水溶液並
びに水性ブドウ糖溶液及びグリセロール溶液も、特に注射可能溶液用の液体担体として使
用可能である。適切な医薬賦形剤は、デンプン、グルコース、ラクトース、スクロース、
ゼラチン、モルト、コメ、コムギ、チョーク、シリカゲル、ステアリン酸ナトリウム、モ
ノステアリン酸グリセロール、滑石、塩化ナトリウム、乾燥スキムミルク、グリセロール
、プロピレングリコール、水、エタノールなどを含む。該組成物は、所望であれば、定量
の湿潤剤又は乳化剤、若しくはpH緩衝剤も含み得る。これらの組成物は、溶液、懸濁液、
乳剤、錠剤、丸薬、カプセル、粉末剤、徐放性製剤などの形態をとり得る。該組成物は、
従来型の結合剤及びトリグリセリドなどの担体とともに、坐薬として製剤できる。本発明
の組成物は、中性形態又は塩形態として製剤できる。医薬として許容し得る塩は、塩酸、
リン酸、酢酸、シュウ酸、酒石酸などから誘導されるものなどの遊離アミノ基を有し形成
される塩、及びナトリウム、カリウム、アンモニウム、カルシウム、水酸化第二鉄、イソ
プロピルアミン、トリエチルアミン、2-エチルアミノエタノール、ヒスチジン、プロカイ
ンなどから誘導されるものなどの遊離カルボキシル基を有し形成される塩を含む。適切な
医薬担体の例は、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるE.W. Martinによる文献
『レミントンの薬学（Remington's Pharmaceutical Sciences）』に記載されている。そ
のような組成物は、患者への投与に適した形態で提供するための適当量の担体と共に治療
的有効量の化合物を含み、好ましくは精製形態である。該製剤は、投与方法に適切である
べきである。
【０１０８】
長時間作用性組織保護ペプチドなどの経粘膜吸収を増加させるための製剤も本発明によ
って意図されている。経口投与用に適合化された医薬組成物は、カプセル又は錠剤として
；粉末剤又は顆粒として；溶液、シロップ又は懸濁液（水性又は非水性の液体で）として
；可食性発泡体又はホイップとして；若しくは乳剤として；提供してよい。錠剤又は硬質
ゼラチンカプセルは、ラクトース、デンプン又はそれらの誘導体、ステアリン酸マグネシ
ウム、サッカリンナトリウム、セルロース、炭酸マグネシウム、ステアリン酸、又はそれ
らの塩を含んでよい。軟質ゼラチンカプセルは、植物油、ワックス、脂肪、半固体、又は
液体ポリオールなどを含んでよい。溶液及びシロップは、水、ポリオール及び糖を含んで
よい。
【０１０９】
経口投与用に意図される活性剤は、消化管での活性剤の崩壊及び／又は吸収を遅延させ
る材料で被覆してよく、又は該材料と混合してよい（例えば、モノステアリン酸グリセリ
ン又はジステアリン酸グリセリンを使用してよい）。それゆえ、活性剤の徐放を長時間に
わたって達成してよく、必要であれば、該活性剤を胃での分解から保護できる。経口投与
用医薬組成物を、特定のｐＨ又は酵素条件に起因して特定の胃腸部位で活性剤の放出を促
進させるために製剤してよい。
【０１１０】
経皮投与用に適合させた医薬組成物を、より長い時間、受容者の表皮に密接に接触させ
続けることを意図する個別的なパッチとして提供してよい。局所投与用に適合させた医薬
組成物を、軟膏、クリーム、懸濁液、ローション、粉末剤、溶液、ペースト、ゲル、スプ
レー、エアロゾル、又はオイルとして提供してよい。皮膚、口腔、眼、又は他の外部組織
への局所投与に関しては、外用軟膏又はクリームが好ましく使用される。軟膏で製剤した
場合、活性成分を、パラフィン混和性軟膏基材又は水混和性軟膏基材のいずれかを使用し
てよい。あるいは、活性成分を、水中油型基材又は油中水型基材を含むクリームで製剤し
てよい。眼への局所投与用に適合させた医薬組成物は、点眼剤を含む。これらの組成物に
おいて、活性化合物を適切な担体、例えば水性溶媒に溶解又は懸濁することができる。口
腔での局所投与用に適合させた医薬組成物は、ロゼンジ（lozenge）、芳香錠（pastille
）、及び口腔洗浄薬を含む。
【０１１１】
鼻及び肺の投与用に適合させた医薬組成物は、粉末剤（好ましくは、20〜500ミクロン
の範囲の粒子サイズを有する）などの固形担体を含み得る。粉末剤は、嗅ぐ様式、すなわ
ち鼻の近くに保持された粉末の容器から鼻を介して休息に吸入することによって投与でき
る。あるいは、鼻投与用に適合化させた組成物は、液体担体、例えば鼻内噴霧又は点鼻剤
を含み得る。あるいは、肺への直接的な化合物の吸入は、マウスピースを介する中咽頭へ
の深い吸入又は導入で達成してよい。これらの組成物は、活性成分の水性溶液又は油溶液
を含み得る。吸入による投与用の組成物は、活性成分の既定投与量を提供するために構築
可能な加圧エアロゾル、噴霧器又は吸入器を含むがこれらに限定されない装置に特に適合
化されて供給してよい。好ましい実施態様において、本発明の医薬組成物は、直接的に鼻
腔へ投与されるか、又は鼻腔又は中咽頭を介して肺に投与される。
直腸投与用に適合化された医薬組成物を、坐薬又は浣腸として提供してよい。膣投与用
に適合化させた医薬組成物を、膣坐薬製剤、タンポン製剤、クリーム製剤、ゲル製剤、ペ
ースト製剤、泡製剤又はスプレー製剤として提供してよい。
【０１１２】
非経口投与用に適合化させた医薬組成物は、水性及び非水性の滅菌注射注射液又は懸濁
液を含み、これらには意図される受容者の血液に実質的に等張な組成物を与える酸化防止
剤、緩衝液、静菌剤及び溶質を含み得る。そのような組織物中に存在し得る他の構成要素
は、水、アルコール、ポリオール、グリセリン及び植物油などを含む。非経口投与用に適
合化させた組成物は、単位用量又は複数用量容器、例えば密封アンプル及びバイアル中に
存在してよく、並びに使用直前に滅菌液体担体、例えば注射用の滅菌生理食塩水溶液の添
加のみを必要とするフリーズドライ（凍結乾燥）条件で保存してよい。即席注射液及び懸
濁液を、滅菌粉末剤、顆粒及び錠剤から調製してよい。一実施態様において、組織保護ペ
プチドの注射液を含む自己注射器を、救急車、緊急治療室、及び戦場の状況による緊急的
使用のため、及び特に芝刈り機の軽率的な使用などによる外傷性傷害的切断が起こり得る
、ドメスティックセッティング（domestic setting）での自己投与用にさえも提供してよ
い。切断された脚又は足指の細胞及び組織が再接着した後に生存する可能性は、現地での
医療関係者の到着前、又は緊急治療室に牽引された切断された足指を有する被災者の到着
前でさえ、実施できる限り、切断部分の複数箇所に組織保護ペプチドを投与することで増
加する可能性がある。
【０１１３】
好ましい実施態様において、組成物を、人間への静脈内投与に適合された医薬組成物と
して、常法に従って投与する。典型的には、静脈内投与用組成物は、滅菌等張水性緩衝液
中の溶液である。必要な場合には、該組成物は、可溶化剤、及び注射部位の痛みを和らげ
るリドカインなどの局所麻酔剤も含んでよい。一般的には、該成分を、別々に；又は例え
ば乾燥凍結乾燥粉末として、又は多量の活性剤を含むアンプル又は小袋（sachet）などの
密閉密封容器内の水不含濃縮物としての単位剤形中の共混合物；のいずれかで供給する。
組成物を注入で投与すべき場合、該組成物を滅菌済医薬品グレード水又は生理食塩水を含
む注入ボトルに分注できる。組成物を注射で投与する場合、該成分を投与前に混合し得る
ように、滅菌生理食塩水のアンプルを提供できる。
【０１１４】
坐薬は一般的に、重量の0.5%〜10%の範囲で活性成分を含み；経口製剤は好ましくは10%
〜95%の活性成分を含む。
灌流組成物を、移植器官浴槽での使用のために、インサイチュウの灌流用に、又は器官
の回収前における器官提供者の脈管構造への投与用に提供してよい。そのような医薬組成
物は、個人への急速投与、長期投与、局所投与又は全身投与には適さない組織保護ペプチ
ドのレベル、又は組織保護ペプチドの形態を含んでよいが、一般循環系に処理済み器官又
は組織を曝露若しくは戻す前の、該医薬組成物中に含まれる組織保護ペプチドのレベルを
除去又は減少させるのに先立ち、死体、器官浴槽、器官灌流、又はインサイチュウ灌流に
おいて本明細書で意図される機能を果たす。
【０１１５】
本発明は、本発明の医薬組成物の1以上の成分を充填した1以上の容器を含む医薬包装又
はキットも提供する。そのような容器と任意に関連するのは、医薬製品又は生物学的製品
の製造、使用若しくは販売を規制する政府機関により指示された形式で通知でき、この通
知はヒト投与用の製造、使用又は販売の機関による承認を反映する。
別の実施態様において、例えば組織保護ペプチドを放出制御系で送達することができる
。例えば、ペプチドは、静脈内注入、埋め込み型浸透圧ポンプ、経皮パッチ、リポソーム
、又は他の投与様式を使用して投与してよい。一実施態様においては、ポンプを使用して
よい（Langerの論文, 上記参照；Seftonの論文, 1987, CRC Crit. Ref. Biomed. Eng. 14
:201；Buchwaldらの論文, 1980, Surgery 88:507；Saudekらの論文, 1989, N. Engl. J. 
Med. 321:574；を参照されたく、これらの各々は引用によりその全てが本明細書に組み込
まれる）。別の実施態様において、化合物は、小胞、特にリポソームで送達できる（Lang
erの論文, Science 249:1527-1533 (1990)；Treatらの文献, 『感染性疾患及びガンの療
法におけるリポソーム（Liposornes in the Therapy of Infectious Disease and Cancer
）』中, Lopez-Berestein及びFidler (編), Liss, New York, 353-365頁 (1989)；WO 91/
04014；米国特許第4,704,355号；Lopez-Berestein, 同書, 317-327頁；一般的には同書を
参照されたい）。別の実施態様において、高分子材料を使用できる（『放出制御型の医薬
適用（Medical Applications of Controlled Release）』, Langer及びWise (編), CRC P
ress: Boca Raton, Florida, 1974；『制御型薬剤の生体利用効率、製剤設計及びパフォ
ーマンス（Controlled Drug Bioavailability, Drug Product Design and Performance）
』, Smolen及びBall (編), Wiley: New York (1984)；Ranger及びPeppasの論文, J. Macr
omol. Sci. Rev. Macromol. Chem. 23:61, 1953；を参照されたく；また、Levyらの論文,
1985, Science 228:190；Duringらの論文, 1989, Ann. Neurol. 25:351；Howardらの論
文, 1989, J. Neurosurg. 71:105も参照されたい。これらの各々は引用によりその全てが
本明細書に組み込まれる）。
【０１１６】
さらに別の実施態様において、放出制御系は、治療標的、すなわち標的細胞、組織又は
器官の近くにさせることができ、それゆえ、全身用量のほんの一部のみを必要とする（例
えば、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるGoodsonの文献, 115-138頁 『放出
制御型の医薬適用』中, 2巻, 上記参照, 1984を参照されたい）。他の放出制御系は、Lan
gerの論文（1990, Science 249:1527-1533。これは引用によりその全てが本明細書に組み
込まれる）の総説において議論されている。
【０１１７】
別の実施態様において、適切に製剤された組織保護ペプチドを、鼻投与、経口投与、直
腸投与、膣投与、眼球投与、経皮投与、非経口投与又は舌下投与で投与できる。
具体的実施態様において、本発明の組織保護ペプチドは、治療の必要がある領域に局部
的に投与することが望ましい可能性がある；これは、これらの方法に限定するわけではな
いが、例えば手術の間の局部注入、例えば手術後の創傷包帯と併用しての局所適用、注射
、カテーテルの手段、坐薬の手段、又は移植の手段で達成することができ、前記移植物は
浸透性、非浸透性又はゼラチン性材料であり、シラスティック膜などの膜、又は繊維を含
む。そのような実施態様の非限定的例は、本発明の組織保護ペプチドで被覆した冠動脈ス
テントであり得る。
【０１１８】
好ましい有効量の選択は、一般当業者に既知のいくつかの因子を考慮することに基づき
当業者によって容易に決定されるであろう。そのような因子は、組織保護ペプチドの特定
の形態、及びその薬物動態学的変数、例えば生体利用効率、代謝、半減期などを含み、こ
れらは医薬化合物に関する規制認可を得て実施される典型的な一般的開発手順の間に確立
されるであろう。用量を考慮する上でのさらなる因子は、治療すべき状態又は疾患、ある
いは健常人において達成されるべき利点、患者の体重、投与経路、投与が短期又は長期の
いずれであるか、併用薬物、及び投与される医薬品の効果に影響を与えることが周知の他
の因子を含む。それゆえ、正確な投与量は、施術者の判断に従って、及び各々の患者の状
況、例えば各患者の状態及び免疫状態次第で、並びに標準的臨床技術に従って決定すべき
である。
【０１１９】
本発明の別の態様において、本発明に従う医薬組成物は、組織保護ペプチドを、組織保
護機能を示す少なくとも1つの小分子を含む製剤中に含み得る。適切な小分子は、これら
に限定されないが、ステロイド（例えば、ラザロイド（lazaroid）及びグルココルチコイ
ド）、酸化防止剤（例えば、補酵素Q10、アルファリポ酸、及びNADH）、抗分解酵素（例
えば、グルタチオンペルオキシダーゼ、スーパーオキシドジスムターゼ、カタラーゼ、合
成触媒スカベンジャー、並びに模倣剤）、インドール誘導体（例えば、インドールアミン
、カルバゾール、及びカルボリン）、硝酸中和剤、アデノシン/アデノシンアゴニスト、
植物化学物質（フラバノイド）、ハーブ抽出物（イチョウ及びターメリック）、ビタミン
（ビタミンA、E及びC）、オキシダーゼ電子受容体阻害剤（例えば、キサンチンオキシダ
ーゼ電子阻害剤）、ミネラル（例えば、銅、亜鉛及びマグネシウム）、非ステロイド性抗
炎症薬（例えば、アスピリン、ナプロキセン、及びイブプロフェン）、及びこれらの組み
合わせを含む。追加的作用物質は、これらに限定されないが、抗炎症剤（例えば、コルチ
コステロイド、プレドニゾン及びヒドロコルチゾン）、グルココルチコイド、ステロイド
、非ステロイド性抗炎症薬（例えば、アスピリン、イブプロフェン、ジクロフェナク、及
びCOX-2阻害剤）、ベータ−アゴニスト、抗コリン作動性作用物質、及びメチルキサンチ
ン）、免疫調節剤（例えば、小有機分子、T細胞受容体モジュレーター、サイトカイン受
容体モジュレーター、T細胞枯渇剤、サイトカインアンタゴニスト、モノカインアンタゴ
ニスト、リンパ球阻害剤、又は抗ガン剤）、金注射、スルファサラジン、ペニシラミン、
抗血管新生作用物質（例えば、アンジオスタチン）、TNF-αアンタゴニスト（例えば、抗
TNF-α抗体）、及びエンドスタチン）、ダプソン、ソラレン（例えば、メトキサレン及び
トリオキサレン）、抗マラリア作用物質（例えば、ヒドロキシクロロキン）、抗ウイルス
剤、及び抗生物質（例えば、エリスロマイシン及びペニシリン）を含み、これらは本医薬
組成物と併せて使用してよい。
【０１２０】
本発明の別の態様において、灌流又は灌流液を、移植用器官の灌流及び貯蔵用に提供し
、該灌流液は応答性細胞及び関連する細胞、組織又は器官を保護するのに有効な組織保護
ペプチド量を含む。移植は：器官（細胞、組織又は他の身体部分）が1人の提供者から回
収され、かつ別の受容者に移植されることであって、該両者が同種である、同種異系移植
；器官が摘出され得る手術台での外科的手順を含む、当該器官が身体のある部分から摘出
されて別の部分に移され、一方エクスビボでは、切除、修復、又は腫瘍摘出などの他の操
作をした後、元の場所に戻す、自己移植；又は組織又は器官若しくは種間で移植される異
種移植；を含むが、これらに限定されない。一実施態様において、灌流液は、ウイスコン
シン大学（UW）溶液であり(引用によりその全てが本明細書に組み込まれる米国特許第4,7
98,824号) 、これには、約1〜約25U/ml（10ng＝1U）の組織保護ペプチド、5% ヒドロキシ
エチルデンプン（約200,000〜約300,000の分子量を有し、かつエチレングリコール、エチ
レンクロロヒドリン、塩化ナトリウム 及びアセトンを実質的に含まない）；25mM KH2PO4
；3mM グルタチオン；5mM アデノシン；10mM グルコース；10mM HEPES緩衝液；5mM グル
コン酸マグネシウム；1.5mM CaCl2；105mM グルコン酸ナトリウム；200,000単位 ペニシ
リン；40単位 インスリン；16 mg デキサメタゾン；12 mg フェノールレッド；が含まれ
、かつ7.4〜7.5のｐＨ、及び約320 mOsm/lの重量モル浸透圧濃度を有する。該溶液を使用
して、移植前に死体の腎臓及び膵臓を維持する。該溶液を使用することで、保存が、死体
の腎臓保蔵で推奨されている30時間限界をこえて延長できる。この特定の灌流液は、有効
量の組織保護ペプチドの含有による本発明の使用に適合し得る、多くのそのような溶液の
単なる実例にすぎない。さらなる実施態様において、灌流液は、約1〜約500 ng/mlの組織
保護ペプチド、又は約40〜約320ng/mlの組織保護ペプチド先に記載したように、組織保護
ペプチドの全ての形態が本発明の態様に使用できる。
【０１２１】
本明細書を通じての目的に関しての組織保護ペプチドの好ましい受容者はヒトであるが
、本明細書の方法は、他の哺乳動物、特に飼育用動物、家畜、ペット、及び動物園動物に
も等しく適用する。しかしながら、本発明はそれほど限定されておらず、その利便性は全
ての哺乳動物に適用できる。
エクスビボでの発明のさらなる態様において、先に記載したがそれに限定されるもので
はない任意の組織保護ペプチドを使用してよい。
【０１２２】
本発明の別の態様において、内皮細胞障壁による脈管構造から単離されない細胞、組織
又は器官の生存率を高める方法及び組成物は、該細胞、組織又は器官を直接的に、組織保
護ペプチドを含む医薬組成物に曝すことによって、又は組織保護ペプチドを含む医薬組成
物を、該組織又は器官の脈管構造に投与若しくは接触させることによって提供される。治
療した組織又は器官の応答性細胞の強化された機能は、好ましい効果に関与する。
【０１２３】
エリスロポエチンに基づく他の組織保護化合物と同様に、本発明の組織保護ペプチドを
、内皮細胞のタイトジャンクションを有する器官（例えば、脳、網膜及び精巣を含む）の
毛細管の管腔表面から内皮細胞の基底膜表面に輸送し得ることが可能である。それゆえ、
障壁を介する応答性細胞は組織保護ペプチドの有益な効果の感受性標的であり得、その中
での全て又は一部の応答性細胞を含みかつ依存する他の細胞型又は組織若しくは器官は、
本発明の方法の標的であり得る。任意の特定の理論に束縛されることは望まないが、トラ
ンスサイトーシス後の組織保護ペプチドは、応答性細胞、例えば神経細胞、眼細胞（例え
ば、網膜細胞）、脂肪細胞、結合細胞、髪細胞、歯細胞、粘膜細胞、膵臓細胞、内分泌細
胞、耳細胞、上皮細胞、皮膚細胞、筋細胞、心臓細胞、肺細胞、肝細胞、腎細胞、小腸細
胞、副腎細胞（例えば、副腎皮質細胞、副腎髄質細胞）、毛管細胞、内皮細胞、精巣細胞
、卵巣細胞、又は子宮内膜細胞上の組織保護受容体と相互作用してよく、かつ受容体結合
はシグナル転換カスケードを開始し、応答性細胞又は組織内の遺伝子発現プログラムの活
性化をもたらし、これは毒素、化学療法、放射線療法、低酸素症などによる損傷からの細
胞又は組織若しくは器官の保護をもたらし得る。別の実施態様において、組織保護ペプチ
ドは、カルバミル化エリスロポエチンなどの障壁を通ることができる化合物に架橋結合さ
せ、引用により本明細書に組み込まれるPCT出願番号 PCT/US01/49479、米国特許出願第10
/188,905号及び第10/185,841号の教示に従って該障壁を通り移送することができる。それ
ゆえ、応答性細胞を含む組織を、負傷又は低酸素ストレスから保護する方法、及びそのよ
うな組織の機能を強化する方法は、本明細書の以下に詳細に記載している。
【０１２４】
本発明の一実施態様の実施において、哺乳動物患者は、放射線治療を含むガン治療用の
全身化学療法を受けており、これは一般的に、神経、肺、心臓、卵巣、又は睾丸の損傷な
どの有害作用を有する。先に記載の組織保護ペプチドを含む医薬組成物の投与は、化学療
法及び／又は放射線療法の前並びにその間に実施し、化学療法剤による損傷から様々な組
織及び器官、例えば精巣を保護する。化学療法剤の循環レベルが、哺乳動物の身体に潜在
的に危険なレベルより下になるまで治療を続けてよい。
【０１２５】
本発明の別の実施態様の実施において、様々な器官を、多くの受容者への移植のために
、自動車事故の犠牲者から回収することが計画され、そのうちのいくつかはより長い距離
及び時間輸送する必要があった。器官の回収に先立ち、提供者に、本明細書に記載の組織
保護ペプチドを含む医薬組成物を注入する。発送用の回収器官を、本明細書に記載の組織
保護ペプチドを含む灌流液で灌流し、組織保護ペプチドを含む槽に保存する。本発明に従
う組織保護ペプチドを含む灌流液を使用する拍動性灌流装置で、特定の器官を継続的に灌
流する。輸送及び移植並びにインサイチュウでの器官再灌流の間、器官機能の最小限の劣
化が起こる。
【０１２６】
本発明の別の実施態様において、危険な活動の関与者は、応答性細胞、組織又は器官に
対する負傷から生じる損傷の阻止（すなわち、阻害又は停止の開始を遅延させる）、保護
、又は緩和のいずれかに十分な組織保護ペプチドを含む医薬組成物用量を摂り得る。特に
、この治療方法は、これらに限定されないが、プロスポーツ選手（ダイバー、レースカー
ドライバー、フットボール選手など）、軍人（兵士、落下傘降下兵）、救急隊員（警察官
、消防員、EMS、及び災害救助員）、スタントマン、及び建設作業員などの、負傷に感受
性の様々な専門的職業に用途を有してよい。さらに、組織保護ペプチドの予防的使用は、
負傷の危険性のあるロッククライミング、懸垂下降、スカイダイビング、レーシング、サ
イクリング、フットボール、ラグビー、野球、及びダイビングを含む、そのような娯楽的
活動を意図する。
【０１２７】
本発明の別の実施態様において、心臓弁を修復する外科的処置は、一時的な心筋保護及
び動脈閉塞を必要とする。手術に先立ち、患者に組織保護ペプチドを注入する。このよう
な処置は、特に再灌流後の低酸素虚血性細胞損傷を防ぐ。さらに、本発明の医薬組成物を
予防的に使用して、外科的処置に関連する外傷性傷害を限定することに努める手術、又は
外科的処置からの個々人の回復の補助用にそれぞれ調製してよい。組織保護ペプチドを含
む医薬組成物を使用する本方法の治療は外科的処置に関する予防的使用を提供するが、バ
イパス処置（冠動脈バイパス）、血管形成処置、切断及び移植、並びに脳などの応答性細
胞、組織又は器官上で直接的に実施される事象、及び脊髄手術、並びに心臓切開処置を含
むがこれらに限定されない、一時的虚血事象を誘導する処置に特に有用であり得る。その
ような処置は、心肺（心臓 肺）バイパスの使用に関与し得る。
【０１２８】
本発明の別の実施態様における、心肺バイパス手術などの任意の外科的処置において、
本発明の組織保護ペプチドを使用できる。一実施態様において、先に記載の組織保護ペプ
チドを含む医薬組成物の投与を、バイパス処置の前、その間、及び／又はその後に実施し
、脳、心臓及び他の器官の機能を保護する。
本発明の組織保護ペプチドが、エクスビボ用途、又は神経組織、網膜組織、心臓、肺、
肝臓、腎臓、小腸、副腎皮質、副腎髄質、毛細管内皮、精巣、卵巣、又は子宮内膜の細胞
若しくは組織などの応答性細胞を治療するためのインビボ用途に使用される上述の例にお
いて、本発明は、脈管構造の遠位の応答性細胞、組織又は器官の保護若しくは強化に適合
化した投与量単位形態での医薬組成物を提供し、これは約0.01pg〜7.5mg、0.5pg〜6.5mg
、1pg〜5mg、500pg〜5mg、1mg〜5mg、500ng〜5mg、1μg〜5mg、500μg〜5mg、又は1mg〜5
mgの範囲の量の組織保護ペプチド、及び医薬として許容し得る担体を含む。好ましい実施
態様において、組織保護ペプチドの量は、0.5pg〜1mgの範囲内である。好ましい実施態様
において、製剤は、非エリスロポエチン性の組織保護ペプチドを含む。
【０１２９】
さらなる本発明の態様において、組織保護ペプチドの投与を使用して、脳に外傷性傷害
を受けた哺乳動物の認知機能を回復させてよい。5日又は30日の遅延の後、組織保護ペプ
チドの投与は、プラセボ処理した哺乳動物に比較して機能を回復させることができるはず
であり、これは、脳の活性を再生又は回復させる該組織保護ペプチドの能力を示す。それ
ゆえ、本発明は、負傷のかなり後の治療（例えば、3日、5日、一週間、一ヶ月、又はそれ
より長い期間）を含み、脳の外傷性傷害、及び他の認知機能障害の治療用医薬組成物の調
製のための組織保護ペプチドの使用も対象とする。本発明は、有効量の組織保護ペプチド
を投与することによる負傷後の認知機能障害の治療のための方法も対象とする。本明細書
に記載の任意の組織保護ペプチドを、本発明のこの態様に使用してよい。
【０１３０】
さらに、本発明のこの回復性の態様は、細胞、組織又は器官の機能障害の回復用の医薬
組成物の調製に関する、本明細書の任意の組織保護ペプチドの使用を対象とし、治療は該
機能障害に関与する最初の傷害後、及びそのかなり後に始める。さらに、本発明の組織保
護ペプチドを使用する治療は、慢性期に加え、急性期の間の疾患又は状態の方向に及び得
る。
本発明の組織保護ペプチドは、1投与あたり、約1ng〜約100μg/kg体重、好ましくは約5
〜50μg/kg体重、最も好ましくは約10〜30μg/kg体重の投与量で全身投与してよい。この
有効量は、投与後の血清で約80、120、又は160ng/mlよりも高い組織保護ペプチドの血清
レベルを達成するのに十分であるはずである。このような血清レベルは、投与後、約1、2
、3、4、5、6、7、8、9、又は10時間で達成してよい。このような投与量は、必要であれ
ば繰り返してよく、例えば投与を臨床的に必要なだけ毎日繰り返してよい。又は適切な間
隔、例えば1〜12週毎、好ましくは1〜3週毎の後に繰り返してよい。一実施態様において
、有効量の組織保護ペプチド、及び医薬として許容し得る担体を、単一用量バイアル又は
他の容器にまとめてよい。別の実施態様において、本明細書に記載の活性を発揮できるが
ヘモグロビン濃度又はヘマトクリットの増加をもたらさない組織保護ペプチドを使用する
。そのような組織保護ペプチドは、本発明の方法が慢性的に提供されることが意図される
場合に好ましい。
【０１３１】
（5.4 トランスサイトーシス）
担体分子及び組織保護ペプチド
本発明はさらに、先に記載したように、担体ペプチド、エリスロポエチンなどの内皮細
胞障壁を通ることのできるペプチドと共に組織保護ペプチドを含む組成物を投与すること
によって、哺乳動物における内皮細胞障壁を通る組織保護ペプチドの輸送を促進させるた
めの方法を対象とする。体内の特定の器官の内皮細胞間のタイトジャンクションは、特定
の分子の進入に対する障壁を生成する。障壁が設けられた器官内での様々な状態の治療に
関して、組織保護ペプチドの通過を促進する手段が望まれ得る。
【０１３２】
担体分子としての組織保護ペプチド
本発明の組織保護ペプチドは、血液脳関門、及び該ペプチドが通過できる他の同様の障
壁を通って他の分子を送達するための担体として有用であり得る。組織保護ペプチドを用
いて障壁を通ることを望む分子を含む組成物を調製し、該組成物の末梢投与は、該障壁を
通る該組成物のトランスサイトーシスを生じる。障壁を通り移送されるべき分子と組織保
護ペプチドとの間の会合は、不安定な共有結合であってよく、この場合に該分子は、該障
壁を通った後に組織保護ペプチドとの会合から放出される。該分子の所望の薬理活性が、
組織保護ペプチドとの会合によって維持される又は影響を受けない場合、そのような複合
体を投与することができる。
【０１３３】
当業者は、分子を、本発明の組織保護ペプチド並びに先に記載の他の作用物質と、共有
結合的、非共有結合的、及び他の手段で会合させるための様々な手段を認識しているであ
ろう。さらに、該組成物の有効性の評価は、実験系で容易に測定できる。組織保護ペプチ
ドと分子との会合は、不安定な共有結合、架橋などを含むいくつもの手段で達成し得る。
ビオチン/アビジン相互作用を使用してよい；例えば、本発明のビオチン化組織保護ペプ
チドを、アビジンと所望の移送分子との不安定な抱合体で複合体化してよい。先に記載し
たように、ハイブリッド分子を、組換え又は合成手段、例えば所望の薬理活性を有する分
子のドメイン、及びペプチド組織保護受容体活性調節に関与するドメインの両方を含む融
合ポリペプチド又はキメラポリペプチドで調製してよい。プロテアーゼ切断部位を該分子
に含ませてもよい。
【０１３４】
分子は、多官能性分子、すなわち多官能性架橋剤を介して、本発明の組織保護ペプチド
に連結してよい。本明細書で使用する用語「多官能性分子」は、2個以上の反応基を有す
る分子に加え、ホルムアルデヒドなどの、2回以上逐次的に反応し得る1つの反応基を有す
る分子を含む。本明細書で使用する用語「反応基」とは、分子（例えば、ペプチド、タン
パク質、炭水化物、核酸、特に内皮細胞障壁を介して送達されるべきホルモン、抗生物質
、又は抗ガン剤）上の官能基と反応する架橋剤上の官能基をいい、これは架橋剤と該分子
との間に共有結合を形成するためのものである。用語「官能基」は、有機化学におけるそ
の標準的意味を保有する。使用することができる多官能性分子は、好ましくは生体適合性
リンカーである、すなわち、該分子はインビボで、非発ガン性、非毒性かつ実質的に非免
疫原性である。当業者に既知の及び本明細書に記載のものなどの多官能性架橋剤を動物モ
デルで簡単に試験し、その生体適合性を測定することができる。多官能性分子は、好まし
くは二官能性である。本明細書で使用する用語「二官能性分子」とは、2個の反応基を有
する分子をいう。二官能性分子は、ヘテロ二官能性又はホモ二官能性であってよい。ヘテ
ロ二官能性架橋剤は、一方向的連結を可能にする。pH6〜8で緩衝化された水溶液などの水
溶液中で起こる架橋反応に関しては、水中で十分に可溶性である多官能性分子が特に好ま
しく、その結果生じる連結物に関しては、より効果的な生体分布に関して水溶性を保有す
ることが特に好ましい。典型的には、多官能性分子は、アミノ又はスルフヒドリル官能基
と共有結合する。しかしながら、カルボン酸又はヒドロキシル基などの他の官能基と反応
性の多官能性分子は、本発明に意図されている。
【０１３５】
ホモ二機能性分子は、少なくとも2個の反応性官能基を有し、これらは同じ官能基であ
る。ホモ二機能性分子上の反応性官能基は、例えばアルデヒド基及び活性エステル基を含
む。アルデヒド基を有するホモ二官能性分子は、例えばグルタルアルデヒド及びスバルア
ルデヒド（subaraldehyde）を含む。架橋剤としてのグルタルアルデヒドの使用は、Pozna
nskyらの論文, Science 223, 1304-1306 (1984)に開示されていた。少なくとも2個の活性
エステルユニットを有するホモ二官能性分子は、ジカルボン酸とN-ヒドロキシスクシンイ
ミドとのエステルを含む。そのようなN-スクシンイミジルエステルのいくつかの例は、ジ
スクシンイミジルスベリン酸、及びジチオ-ビス-(スクシンイミジルプロピオン酸)、並び
にそれらの可溶性ビス-スルホン酸、及びそれらのナトリウム塩及びカリウム塩などのビ
ス-スルホン酸塩を含む。これらのホモ二官能性試薬は、Pierce社, Rockford, Illinois
から入手できる。
【０１３６】
ヘテロ二官能性分子は、少なくとも2個の異なる反応基を有する。該反応基は、例えば
ペプチド及び分子上に存在する異なる反応基と反応する。ヘテロ二機能性架橋剤上の反応
基と反応するこれらの2個の異なる反応基は通常：アミノ基、例えばリジンのエプシロン
アミノ基；スルフヒドリル基、例えばシステインのチオール基；カルボン酸、例えばアス
パラギン酸上のカルボン酸；又は、ヒドロキシル基、例えばセリン上のヒドロキシル基；
である。
【０１３７】
もちろん、本発明の様々な組織保護ペプチドのいくつかは、ある架橋剤との使用に利用
できる適切な反応基をもたないかもしれない；しかしながら、当業者は、本発明の組織保
護ペプチド中の架橋に利用可能な基に基づく架橋剤の選択を十分に認識しているであろお
う。
ヘテロ二官能性分子の反応基がアミノ基と共有結合を形成する場合、該共有結合は通常
、アミド結合又はイミド結合であろう。アミノ基と共有結合を形成する反応基は、例えば
、活性型カルボン酸基、ハロカルボニル基、又はエステル基であり得る。好ましいハロカ
ルボニル基は、クロロカルボニル基である。エステル基は、好ましくは例えばヒドロキシ
-スクシンイミドエステル基などの反応性エステル基である。
【０１３８】
他の官能基は、典型的には、チオール基、チオール基へと変換可能な基、又はチオール
基と共有結合を形成する基のいずれかである。共有結合は通常、チオエーテル結合又はジ
スルフィドである。チオール基と共有結合を形成する反応基は、例えばチオール基又は活
性型ジスルフィドと反応する二重結合であってよい。チオール基と反応し得る二重結合を
含む反応基はマレイミド基であるが、アクリロニトリルなどの他の基も可能である。反応
性ジスルフィド基は例えば、2-ピリジルジチオ基又は5,5'-ジチオ-ビス-(2-ニトロ安息香
酸)基であってよい。反応性ジスルフィド結合を含むヘテロ二官能性試薬のいくつかの例
は、N-スクシンイミジル 3-(2-ピリジル-ジチオ)プロピオン酸 (Carlsson,らの論文, 197
8, Biochem J., 173:723-737)、S-4-スクシンイミジルオキシカルボニル-アルファ-メチ
ルベンジルチオ硫酸ナトリウム、及び4-スクシンイミジルオキシカルボニル-アルファ-メ
チル-(2-ピリジルジチオ)トルエンを含む。N-スクシンイミジル 3-(2-ピリジルジチオ)プ
ロピオン酸が好ましい。チオール基と反応する二重結合を有する反応基を含むヘテロ二官
能性試薬のいくつかの例は、スクシンイミジル 4-(N-マレイミドメチル)シクロヘキサン-
1-カルボキシラート、及びスクシンイミジル m-マレイミドベンゾアートを含む。
【０１３９】
他のヘテロ二官能性分子は、スクシンイミジル 3-(マレイミド)プロピオナート、スル
ホスクシンイミジル 4-(p-マレイミド-フェニル)ブチラート、スルホスクシンイミジル 4
-(N-マレイミドメチル-シクロヘキサン)-1-カルボキシラート、マレイミドベンゾイル-N-
ヒドロキシ-スクシンイミドエステルを含む。スクシンイミジル m-マレイミド安息香酸の
スルホン酸ナトリウム塩が好ましい。上記のヘテロ二官能性試薬及びそれらのスルホン酸
塩の多くは、Pierce Chemical社, Rockford, Illinois USAから入手できる。
【０１４０】
可逆的又は不安定とすべきであるという上記連結に関する必要性は、当業者により容易
に決定されてよい。連結は、所望の薬理活性に関してインビトロで試験してよい。該連結
が両方の特性（結合した分子の特性、及び組織保護ペプチドの特性）を保持する場合には
、その後にその適合性をインビボで試験してよい。該連結分子が、活性に関して組織保護
ペプチドからの分離を必要とする場合、長時間作用性エリスロポエチン又は長時間作用性
組織保護サイトカインとの不安定な結合若しくは可逆的会合が好ましい。不安定な特性も
、インビボ試験前に標準的インビトロ手法を使用して試験してよい。
【０１４１】
これら、並びに他の多官能性試薬の製造方法及び使用方法に関するさらなる情報は、下
記出版物又は当業者が利用可能な他の出版物から得られ得る：
Carisson, J.らの論文, 1978, Biochem. J. 173:723-737；
Cumber, J.A.らの論文, 1985, Methods in Enzymoligy 112:207-224；
Jue, R.らの論文, 1978, Biochem 17:5399-5405；
Sun, T.T.らの論文, 1974, Biochem. 13:2334-2340；
Blattler, W.A.らの論文, 1985, Biochem. 24:15 17-152；
Liu, F.T.らの論文, 1979, Biochem. 18:690-697；
Youle, R.J.及びNeville, D.M. Jr.の論文, 1980, Proc. Nati. Acad. Sci. U.S.A. 77:5
483-5486；
Lerner, R.A.らの論文, 1981, Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A. 78:3403-3407；
Jung, S.M.及びMoroi, Mの論文., 1983, Biochem. Biophys. Acta 761:162；
Caulfield, M.P.らの論文, 1984, Biochem. 81:7772-7776；
Staros, J.V.の論文, 1982, Biochem. 21:3950-3955；
Yoshitake, S.らの論文, 1979, Eur. J. Biochem. 101:395-399；
Yoshitake, S.らの論文, 1982, J. Biochem. 92:1413-1424；
Pilch, P.F.及びCzech, M.P.の論文, 1979, J. Biol. Chem. 254:3375-3381；
Novick, D.らの論文, 1987, J. Biol. Chem. 262:8483-8487；
Lomant, A.J.及びFairbanks, G.の論文, 1976, J. Mol. Biol. 104:243-261；
Hamada, H.及びTsuruo, T.の論文, 1987, Anal. Biochem. 160:483-488；又は
Hashida, S.らの論文, 1984, J. Applied Biochern. 6:56-63。これらの各々は、引用に
よりその全てが本明細書に組み込まれる。
【０１４２】
さらに、架橋方法は、引用によりその全てが本明細書に組み込まれるMeans及びFeeney
の論文, 1990, Bioconjugate Chem. 1:2-12に概説されている。
先に記載した本発明の方法及び組成物が通過する障壁は、血液脳関門、血液-眼関門、
血液-精巣関門、血液-卵巣関門、血液-神経関門、血液-脊髄関門、及び血液-胎盤関門を
含むが、これらに限定されない。
内皮細胞障壁を通る輸送の候補分子は、例えば通常では脳及び他の障壁が設けられてい
る器官から除外されるような、成長ホルモンなどのホルモン、神経栄養因子、抗生物質、
抗ウイルス剤、又は抗真菌剤、ペプチド放射線医薬品、アンチセンス薬、抗体、抗ウイル
ス剤、生物学的に活性な作用物質、医薬品、及び抗ガン剤を含む。そのような分子の非限
定的な例は、成長ホルモンなどのホルモン、神経成長因子（NGF）、脳由来神経栄養因子
（BDNF）、繊毛様神経栄養因子 (CNTF)、塩基性線維芽細胞増殖因子 (bFGF)、トランスフ
ォーミング増殖因子β1（TGFβ1）、トランスフォーミング増殖因子β2（TGFβ2）、トラ
ンスフォーミング増殖因子β3（TGFβ3）、インターロイキン1、インターロイキン2、イ
ンターロイキン3及びインターロイキン6、AZT、腫瘍壊死因子に対する抗体、並びにシク
ロスポリンなどの免疫抑制剤を含む。さらに、診断用に、脳及び他の障壁が設けられてい
る器官内の細胞、組織又は器官を可視化するために、色素又はマーカーを本発明の組織保
護ペプチドに連結してよい。例として、患者におけるアルツハイマー病の進行を測定する
ために、脳内でプラークを可視化するために使用するマーカーを組織保護ペプチドに連結
することができる。
【０１４３】
本発明は、内皮細胞のタイトジャンクション障壁を通るトランスサイトーシスを介して
輸送されるべき分子を含む組成物、及び先に記載したような組織保護ペプチドも対象とす
る。本発明はさらに、先に記載したような障壁を通る分子の送達に関する医薬組成物の調
製のための、先に記載したような分子と組織保護ペプチドサイトカインとの間の連結の使
用を対象とする。
神経保護及びトランスサイトーシスの様々な動物モデル及びインビトロ試験は、PCT/US
01/49479（引用によりその全てが本明細書に組み込まれる）にて提供されており、本発明
の組織保護ペプチドの有効性を証明している。トランスサイトーシスに関しては、本発明
の長時間作用性エリスロポエチンに連結されたモデルタンパク質を、非経口投与後の脳へ
の輸送について評価する。インビトロモデル及び動物モデルにおけるこれらの試験は、ヒ
トを含む他の哺乳動物種での本化合物の有効性を予測する。
【０１４４】
本発明は、本発明の典型として提供される以下の非限定的な実施例を参照することによ
り、より理解され得る。以下の実施例は、本発明の好ましい実施態様をより完全に説明す
るために提供される。しかしながらこれらは、本発明の広範な範囲を限定するものとして
解釈されるべきでは決してない。
【実施例】
【０１４５】
（6. 実施例）
（実施例1）：ペプチド合成法
A. ペプチドA（EPOのアミノ酸配列38〜57に対応する、配列番号：32）及びペプチドB（EP
Oのアミノ酸配列58〜82に対応する、配列番号：34）の合成
EPOのフラグメントである、ペプチドA（配列番号：32）及びペプチドB（配列番号：34
）（表1を参照されたい）を、Band, D. , Chopra, N及びKent, S.の論文『クラムビンの
全合成（Total Synthesis of Crambin）』J.AM. CHEM. SOC. 2004, 126, 1377-1383（引
用によりその全てが本明細書に組み込まれる）に記載されるように、「インサイチュウ中
和」Boc化学段階的固相ペプチド合成を使用して合成した。手短に述べると、EPOのアミノ
酸配列38〜57（ペプチドC：NITVPDTKVNFYAWKRMEVG、配列番号：29）及びEPOのアミノ酸配
列58〜82（ペプチド D：QQAVEVWQGLALLSEAVLRGQALLV、配列番号：30）に対応する2本のフ
ラグメントを、-OCH2-Pam-樹脂（遊離αカルボキシルペプチド）又はHSCH2CH2CO-Leu-OCH
2-Pam-樹脂（αチオエステルペプチド）上で合成した。合成の間、各種アミノ酸の側鎖を
以下のように保護した：Arg(Tos)、Asn(Xan)、Asp(OcHex)、Cys(4-CH3Bzl)又はCys(ACM)
、Glu(OcHex)、Lys(2-Cl-Z)、Ser(Bzl)、Thr(Bzl)、Tyr(Br-Z)。ペプチド鎖を集めた後、
該ペプチドを脱保護化すると同時にp-クレゾール含有無水HF（p-クレゾール：無水HF＝10
：90、v/v）を用い、0℃で1時間処理することにより、樹脂支持体から切断した。減圧下
でのHFの蒸発後、粗生成物を冷却ジエチルエーテルで沈殿させて粉砕し、該ペプチドを0.
1％TFA含有50％水性アセトニトリルに溶かし、分取HPLCシステムで精製した。LC-MSを使
用して、ペプチド組成物を確認した。
【０１４６】
（実施例2）：ペプチド介在性組織保護の検証
坐骨神経アッセイを使用し、全ての組織保護活性に関して、組織保護ペプチドを試験し
た。スプレイグ・ダウリーラット（250〜300グラム）（1群につき6匹、コントロールを含
む）を、イソフルラン（Baxter NPC 10019-773-60）及びテーブルトップラボラトリー麻
酔システム（Table Top Laboratory Anesthesia System）（フローメータを55psiにて2〜
3リットル／分に設定）を使用して少なくとも3分間麻酔した。その後、ラットの中心温度
が手術中35〜37℃に維持されるのを確実にするために、該ラットを恒温ブランケット上に
置いた。中心温度を直腸プローブでモニターした。四頭筋切開を介して、麻酔したラット
の右の坐骨神経を大腿中部で露出させ；15ブレードのメスを用いて、皮膚に平行にかつ四
頭筋上に2cmの切込を作り、1対の解剖ハサミを使用して四頭筋を切り、坐骨神経を露出さ
せた。その後、坐骨神経を周囲の膜から開放した。2-0編蚕糸（Ethicon, 685-G）を該神
経の下に通し、該縫合末端を該神経に対して垂直に維持したガイドを介して通した。その
後、該縫合末端を非弾性の紐で結び、該非弾性の紐をプーリシステム（pulley system）
（スタビライザーを有し、MTD1/4"B を支えるNYLプーリ (PO番号 04174-01)）の周りでひ
だを作り、該非弾性の紐に連結させた100グラムの重りをゆっくりと開放した。絹縫合を
切断して重りを開放する前の1分間、該重りを吊ったままにした。
【０１４７】
その後1/2ccのインスリン用注射筒を使用して、、289pmol/kg用量のカルバミル化エリ
スロポエチン、289pmol/kg用量のA〜Jシリーズ（表1を参照されたい）由来のペプチドの1
つ、又はPBSを尾静脈内に注入した。先の教示には与えられていない、色素上皮由来成長
因子（PEDF）に由来する20merのフラグメント（アミノ酸102〜121に対応する）をコント
ロールとして使用した。
その後、筋及び外科切開を閉じ、該ラットに乳酸加リンガー液を皮下注射した。回復の
間、恒温ブランケットを使用して、ラットの中心温度を35〜37℃に維持した。
【０１４８】
次の4日間にわたり、デジタルスキャナーのスキャン表面上に30cmの直径を有するアク
リルチューブ内に該ラットを置き、斜めにした該ラットの後つま先を測定した。順応させ
るために5分間待った後、5本全ての足指をはっきりと移すラットの後足のスキャンをとっ
た。各々のラットの3つの許容可能なスキャンをとった。該スキャンから、トースプレッ
ド（第1足指の母指球と第5足指の母指球との間の距離）及び中間トースプレッド（第2足
指の母指球と第4足指の母指球との間の距離）を測定した。その後、静的坐骨神経指数をS
. Erbayraktarらの論文, 2003, Proc Natl Acad Sci U S A 100, 6741-6746（引用により
その全てが本明細書に組み込まれる）に従って計算し、統計的解析を実施した。
【０１４９】
B (配列番号：34)、H (配列番号：47)、及びPEDF誘導体を除く全てのペプチドは同等に
保護的であり、約-0.57の静的坐骨神経指数（「SSI」）に対して、PBS/PEDFフラグメント
に関しては約-67〜約-68のSSIを与えた（図2）。また、図2は、陽性ポリペプチドの効果
が、カルバミル化エリスロポエチンの効果よりも改善されるとはいかないにしても、少な
くとも同等であることも示す。
【０１５０】
また、表1は、試験したペプチドのカルボニル炭素間のおおよその距離を示す。距離は
、引用により本明細書に組み込まれるCheethamらの論文, 1998, Nat. Struct. Biol. 5:8
61-866により提供される三次元座標を使用して計算した。各々の組織保護活性が陽性であ
ると試験されたペプチドは、約3Å〜約5Åの間のカルボニル炭素−カルボニル炭素距離／
距離間隔を有していた。
【０１５１】
【表２】
2020078317.tif 000008
2020078317.tif 000009
【０１５２】
（実施例3）組織保護ペプチドはエリスロポエチン性ではない
A. インビトロ評価：
UT-7epo、すなわちヒトエリスロポエチン依存性白血病細胞株を、ペプチドの赤血球新
生潜在能力の測定に使用した。UT-7epo細胞（Deutsche Sammlung von Mikroorganismen u
nd Zelikulturen (DSMZ), カタログ番号ACC 363）を、10％FBS及び5ng/mlエリスロポエチ
ンを含む完全RPMI-1640培地で培養した。エリスロポエチンに曝した細胞の増殖的生存（
＝生存率増加）反応は、古典的赤血球型エリスロポエチン受容体により仲介され、該古典
的エリスロポエチン受容体を刺激するエリスロポエチン変異型の能力の定量的尺度である
。
【０１５３】
UT-7epo細胞を、10％ドナー仔ウシ血清、4mM L-グルタミンを含有し、かつ5ng/mlの組
換えヒトエリスロポエチンを補足した新鮮な完全RPMI 1640培地に移した。フラスコにつ
き20mlの培地を含む75cm2フラスコにて、5％ CO2を有する37℃の加湿インキュベータ内で
48時間、該細胞を維持した。アッセイ2日目、すなわち48時間目に、細胞をフラスコから5
0mlのコニカルチューブに移し、1,000rpmで5分間、室温にて遠心した。上清を捨て、細胞
を10mlの飢餓培地（3％ドナー仔ウシ血清、4mM L-グルタミン）で2回洗浄した。その後、
細胞を飢餓培地に再懸濁し、ピペットでの上下動を使用して単個細胞浮遊液を得た。4×1
05細胞/mlの密度を得るために再懸濁した細胞を飢餓培地で希釈して、25cm2フラスコにつ
き10mlの合計培養容積で播種した。4時間のインキュベーションの後、細胞を再び50mlコ
ニカルチューブに移した。コントロール細胞はその間中、5ng/mlのルー（rhu）-エリスロ
ポエチンで維持した。
【０１５４】
飢餓培地で細胞を200,000細胞/mlに希釈して96ウェルプレートに100μl/ウェルで播種
し、様々な濃度のエリスロポエチン、カルバミル化エリスロポエチン、及びペプチドD（
配列番号：30）に曝した。3％の血清を含有するRPMI 1640培地で10倍に希釈した系列を使
用して、0.2pMから20nMのテスト化合物濃度を作成した。さらなる48時間のインキュベー
ションの後、15mlのWST-1細胞増殖試薬 (Roche社)の溶液を各ウェルに添加し、37℃で1時
間 、CO2の内でインキュベートした。1分間の混合の後、該プレートをプレートリーダー
で読んだ（450nmで吸収を650nmでのバックグラウンド吸収から差し引いた）。
ペプチドDは、10,000pMと同等用量で、赤血球新生活性を示さなかった（図3）。好まし
くは、該ペプチドは、1μg/mlより低い容量、及びより好ましくは10μg/mlより低い容量
に関して赤血球新生活性を有しない。
【０１５５】
B. インビボ評価：
組織保護ペプチドF（配列番号：33）又はペプチドG（先に議論した、ヘリックスBに存
在する残基で構築されたペプチド、配列番号：40）の赤血球新生活性を評価するために、
該ペプチドを、オスのスプレイグ・ダウリーラットに1週につき3回、0.8μg/kgで皮下投
与した。投与スケジュールは、予め最大の赤血球新生を誘発することが測定されたEPOの
同等用量（モル基準）に一致した。自動化分析器（Keska社）を使用して、ヘモグロビン
濃度を一定時間ごとに測定した。
【０１５６】
調査の経過全体において、ペプチドB又はペプチドCはいずれもヘマトクリットの増加を
示さなかった（図4；比較のために、EPOの等モル投与量への反応を示している）。3週間
後のEPOに関して記載されるヘモグロビンの減少は、赤血球無形成にをもたらす抗EPO中和
抗体の産生に起因する。対照的に、ペプチドG又はペプチドFのいずれにおいても、中和抗
体反応は見られなかった。
【０１５７】
（実施例4）：ペプチドは組織保護アッセイで組織保護的である
任意の数のインビトロアッセイを使用して、ペプチドを組織保護に関して容易に評価で
きる。例えば、興奮毒性からの保護は、マウスの運動ニューロンのカイナイト（kainite
）誘導死を使用して測定できる。脊髄は、すでに記載したように、15日齢のスプレイグ・
ダウリーラットの胚から得られる（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるSiren
らの論文, 2001, PNAS 98:4044）。前角をトリプシン化し、4％ BSAクッションを介して1
0分間、300×gで遠心した。細胞（混合ニューロン-グリア培養を表す）を、ポリ-DLオル
ニチン及びラミニンで予め被覆した24mmウェルプレート内に、2,000細胞／cm2の密度で播
種した。運動ニューロンを免疫パニング（immunopanning）でさらに精製し、該細胞をポ
リ-DLオルニチン及びラミニンで予め被覆した24mmウェルプレート上に、完全培地（神経
基底（Neurobasal）/B27 (2%)；0.5mM L-グルタミン；2% ウマ血清；25mM 2 メルカプト
エタノール；25mM グルタミン酸；1% ペニシリン及びストレプトマイシン；1ng/ml BDNF
）に含有させて、低密度（20,000細胞／cm2）で播種した。該培地（グルタミン酸不含）
を再度添加し、4日及び6日培養した。
【０１５８】
6日目に培養物をカイニン酸（混合ニューロン-グリア培養に関しては5mM；精製培養に
関しては50mM）と共に48時間インキュベーションすることにより、細胞死を誘導した。ペ
プチドD（5ng/ml）又は媒体を、細胞死誘導の72時間前に培養物へ添加し、48時間処理し
続けた。その後、培地を捨て、細胞を、4％(vol/vol)パラホルムアルデヒド含有40mMPBS
で固定し、0.2% Triton X-100で透過処理し、10% (vol/vol) FCS含有PBSでブロッキング
し、非リン酸化神経フィラメントに対する抗体（SMI-32；1:9,000）で一晩インキュベー
トし、及びジアミノベンジジンを用いるアビジン-ビオチン法を使用することにより可視
化した。運動ニューロンの生存率は、カバーガラスの4つのスライドを介してSMI-32陽性
細胞を数えることによって形態学的に評価し、アポトーシス体に関する染色はH33258で行
った。
ペプチドD（配列番号：1のアミノ酸58〜82に対応する、配列番号：30）は、カイニン酸
によって引き起こされる傷害から運動ニューロンを完全に保護した（図5）。
【０１５９】
あるいは、ペプチドによって与えられる組織保護は、ニューロン様であってかつ血清を
使用中止するとアポトーシスで死ぬ、マウスP19細胞を用いるアッセイを使用して測定で
きる。ペプチドD（配列番号：30）の組織保護を、すでに公開されているP19クローンP19S
1801A1を使用するEPOの組織保護（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるSirenら
の論文, 2001, PNAS 98:4044）と比較した。細胞を、2mM Lグルタミン；100単位/ml ペニ
シリンG；100mg/ml硫酸ストレプトマイシン(GIBCO社)；10% (vol/vol) FBS (HyClone社)
を補足し、1.2 g/リットルのNaHCO3及び10mM Hepes緩衝液を含有するDMEM（以下「完全培
地」という）中で未分化に維持した。血清不含培地は、血清を削除し、かつ5 mg/mlのイ
ンスリン；100mg/mlのトランスフェリン；20nM プロゲステロン；100mM プトレッシン；3
0nM Na2SeO3 (Sigma社製)を添加した以外は、上記と同じ成分を含んだ。実験に関しては
、50％集密細胞を、EPO又は媒体で一晩前処理し、トリプシンで剥がし、血清不含培地で
洗浄し、血清不含培地又はEPOを添加した血清不含培地で終密度104細胞／cm2で、25cm2の
組織培養フラスコ内に入れた。細胞生存率を、トリパンブルー排斥及びヘマトサイトメー
タで測定した。
p19細胞のアポトーシスを防ぐことにおいて、ペプチドC（配列番号：29、配列番号：1
のアミノ酸38〜57に対応する）は、重量ベースで、EPOよりも少なくとも10倍強力であっ
た（図6）。
【０１６０】
（実施例5）：中大脳動脈閉塞モデル
オスCrl：体重250〜280gのCD(SD)BRラットを、Charles River社, Calco, Italyから入
手した。Brinesらの論文, 2000, PNAS USA 97:10526-10531（引用によりその全てが本明
細書に組み込まれる）の教示に従い、手術を実施した。手短にいうと、ラットを、クロラ
ール水和物（400mg/kg-bw、腹腔内投与）で麻酔し、頚動脈を可視化し、該右の頚動脈を2
つの縫合及び切断で塞いだ。右眼窩に隣接しかつ吻側の頭蓋穿孔は、鼻腔動脈の末端に焼
灼された中大脳動脈（「MCA」）を可視化させた。この固定化されたMCA病変を囲むペナン
ブラ（周辺部）を作成するために、細密ピンセットでの牽引後、再び開くことによって、
対側頚動脈を1時間閉塞させた。
【０１６１】
スプレイグ・ダウリーラット（1群あたり8匹）を、先に記載のMCAOプロトコルに供した
。閉塞の開放と同時に、該ラットに、PBS、カルバミル化エリスロポエチン（44ug/kg）、
又はペプチドD（アミノ酸58〜82；4.4ug/kg）を投与した。さらに、分離群に対する閉塞
後、ペプチドD（アミノ酸58〜82；4.4ug/kg）を、2時間間隔での4回投与にて投与した。
負傷の評価に関しては、ラットを行動試験に供したか、又は先に記載のプロトコルに従い
、病変の体積を、手術後24時間で実施する脳切片のテトラゾリウム染色により染色した。
図7Aは、MCAOプロトコルにより生じる病変の体積を示すグラフを表す。単回投与又は複
数回投与のいずれかでのペプチドD（配列番号：30）を用いた処理は、MCAO手術から生じ
る病変体積を約２／３にまで減少させた：これはカルバミル化エリスロポエチンの組織保
護効果に統計的に等価であった。
【０１６２】
（b）組織保護サイトカインの治療濃度域
先に概要を示したMCAOプロトコルを、本実施例で繰り返した。閉塞手順に続く、頚動脈
における再循環確立（すなわち、虚血開始後１時間）後すぐに、PBS、カルバミル化エリ
スロポエチン（44ug/kg、静脈内投与）又はペプチドD（配列番号：30）（4.4ug/kg）を該
ラットに投与した。さらに、該閉塞後、ペプチドD（配列番号：30）を、2時間間隔での4
回投与にて（各々4.4ug/kg-bw）投与した（1群あたり8匹のラット）。
【０１６３】
（c）行動試験
分離群のラットも、フット・フォールト行動プロトコルで試験した。該ラットは、Mark
grafらの論文, 1992, Brain Research 575:238-246（引用によりその全てが本明細書に組
み込まれる）のプロトコルに従い、30mmの網目サイズを有する30cm×30cmの高架ステンレ
ス網床で試験した。該網上に乗せたとき、ラットは動き回ろうと試み、しばしば足を網の
上よりも網の開口部におく（フット・フォールト）。フット・フォールトの数を1分間測
定した。
【０１６４】
再灌流後にペプチドD（配列番号：30）で処理したラットは、PBSで処理したラットより
もフット・フォールトで苦しむことが少なかった（図7B）。ペプチドD（配列番号：30）
の複数回投与後において、顕著な追加的利点は観察されなかった。フット・フォールトの
平均数はペプチドの複数回投与を受けた群よりも少なかったが、観察されたこの差は、単
回投与を受けた群とそれほど変わらなかった。
【０１６５】
（実施例6）：糖尿病性神経障害
先に記載したように（引用によりその全てが本明細書に組み込まれるBianchiらの論文,
2004, Proc Natl Acad Sci U S A 101, 823-828）、絶食ラットに60 mg/kg ipの単回投
与にて投与されるストレプトゾシンを使用して、オスのスプレイグ・ダウリーラット（Ch
arles River社, Calco, IT）に糖尿病を誘導した。血清グルコースレベルが、1デシリッ
トルあたり300mg（mg％）よりも高いくなっていることにより、糖尿病を確認した（正常
レベルは100mg％よりも低い）。その後、糖尿病動物を、ペプチドD（配列番号：30、4μg
/kg）又は媒体で、1週間に5回腹腔内に処理した。糖尿病状態の誘導後2週間目に、尾側神
経を使用して神経伝導速度を測定した。
【０１６６】
図8Aに示すように、糖尿病動物は、尾側神経伝導速度において、約22m/s（正常）から
約19m/sへの減少を示した。ペプチドD（配列番号：30）の投与は、約23m/sへの伝導速度
の増加に関連していた。
さらに、「ホットプレート」試験で、足を引っ込めてかく時間を測定することにより、
熱侵害受容体閾値を定量した。引っ込め潜時を、後足をホットプレート上に置いている時
間と、後足を引っ込めてなめる時間との間の時間として定義した。各動物を、30分の休憩
間隔で区切り2回試験した。後足の熱閾値はは、糖尿病の4週間後に測定した。ペプチドD
（配列番号：30）は、糖尿病動物でのホットプレート上で過ごす潜時を短くした（図8B）
。
【０１６７】
（実施例7）：シスプラチン誘導性傷害からの坐骨神経及び腎臓の保護
引用によりその全てが本明細書に組み込まれるBianchiらの論文, 2006, Clin Cancer R
es 12: 2607-2612に記載されるように、2mg/kgのシスプラチン（CDDT）を、オスのスプレ
イグ・ダウリーラットに週2回で5週間、腹腔内投与した。該動物を、各群6匹ずつに分け
た。5週間のCDDT投与の間、動物に、0.4μg/kg-bwのペプチドG（配列番号：40）又はPBS
も1週間に3回腹腔内投与した。コントロール群には、CDDTの代わりにPBSを投与した。ホ
ットプレート潜時は、先の実施例6に記載したように決定した。
【０１６８】
CDDT、及びPBSのみを受けた動物は、コントロールに比較して潜時の延長を示した：す
なわち、CDDTは、障害性の熱感受性に関連していた。対照的に、前記ペプチドを受けた動
物は、正常なホットプレート潜時を示した（図9A）。
ペプチドでの処理はまた、CDDT誘導性多尿症も抑制した（図9B）。具体的には、PBSを
受けた動物は、1日の尿産生の約30mL/日から約47mL/日への顕著な増加を示した。対照的
に、組織保護ペプチドを受けた動物は、CDDTの代わりにPBSを受けたコントロール動物と
それほど変わらなかった。
【０１６９】
（実施例8）：糖尿病誘導性網膜血管漏出からの保護
高血糖誘導性網膜血管漏出における組織保護ペプチドの有益な効果は、糖尿病性網膜症
のモデルラットを使用して測定できる。このモデルにおいて、Xuらの論文, 2001, Invest
. Ophthal. Vis. Sci 42: 789-794（引用によりその全てが本明細書に組み込まれる）に
記載されるように、エバンスブルーを使用して、血管から組織への漏出を測定する。エバ
ンスブルーはアルブミンに強固に結合し、それゆえ非制御的糖尿病により引き起こされる
ものなどの血管壁の漏出が起こらない限り、血流内に保持されている。
【０１７０】
このモデルにおいて、絶食しているオスのスプレイグ・ダウリーラットは、ストレプト
ゾトシンの単回投与（60mg/kg、腹腔内投与）を受ける。二日後に、糖尿病の進行の検証
後（300mg％よりも大きな絶食血清グルコース）、動物を6匹ずつの群に分け、ストレプト
ゾトシンを受けていないコントロール群も同様にした。2つの糖尿病群に、4μg/kgのペプ
チドD（配列番号：30）を1週間に5日腹腔内投与するか、又は同スケジュールでPBSを投与
した。非制御的糖尿病の3週間後、動物を麻酔してエバンスブルー色素（30mg/kg）を静脈
投与し、2時間循環させた。その後、心臓穿刺を使用し、溶出液が透明になるまでPBSで動
物を灌流し、それから4% パラホルムアルデヒドで灌流した。その後、眼を摘出し、網膜
を注意深く眼球から解剖した。80℃で18時間ホルムアミド中で網膜をインキュベートする
ことにより、エバンスブルーの網膜含有量を測定した。その後、上清を取り出して解析用
に確保し、網膜を完全に乾燥させて秤量した。該上清中のエバンスブルー濃度を分光光度
計で測定し、ホルムアミド中に溶解しているエバンスブルーの標準曲線を確立した。
図10に示すように、ペプチドD（配列番号：30）の投与を受けた動物は、コントロール
に比較し、網膜内のエバンスブルー色素に増加はなかった。対照的に、PBSのみを受けた
糖尿病動物は、網膜のエバンスブルー含量に増加を示し、これは血管漏出が起きたことを
示した。
【０１７１】
（実施例9）：急性腎不全からの保護
組織保護ペプチドは、虚血の設定での腎臓に対する防ぐことにも効果的である。成オス
ウイスターラットを麻酔して腹部切開し、両方の腎動脈を可視化させる。外傷性傷害的血
管鉗子を使用して両方の動脈を60分間圧迫し、腎臓の血流を完全に停止させた。その後、
鉗子をはずして循環を回復させ、ペプチドF（配列番号：33）又はペプチドG（配列番号：
40）を290pmol/kg-bwで静脈投与した。虚血を経験させたさらなる群には、PBSのみを静脈
投与した。
【０１７２】
再灌流の72時間後、該動物を麻酔し、パラホルムアルデヒドを使用する再灌流固定を実
施した。固定化組織を矢状的に半分に分断し、10％ホルムアルデヒド中室温にて1日浸漬
させることによりさらに固定した。腎臓の組織学的評価は、Sharplesらの論文, 2005, J 
Amer Soc Nephrol: 15: 2115（引用によりその全てが本明細書に組み込まれる）のプロト
コルに従って実施した。手短にいうと、段階的にエタノールを使用することで脱水した後
、腎臓断片をパラフィン内に包埋し、5マイクロメートルの切片に切り、スライドガラス
上に乗せた。スライド上の切片をキシレンで脱パラフィン化し、ヘマトキシリン及びエオ
シンで対比染色して、光学顕微鏡下で調べた。各腎臓につき100視野を調べ、各々の管状
外形に関して0〜3のスコアを与えた：0、組織学的に正常；1、管状細胞膨張、刷子縁損失
、及び1/3以下の核損失を伴う核凝集；2、スコア1と同様であるが、核損失を示す管状外
形が1/3より大きくかつ2/3未満である；及び、3、核損失を示す管状外形が2/3より大きい
。各腎臓の組織学的スコアは、全てのスコアの加算で計算した（最高スコア300）。
ペプチドF（配列番号：33）又はペプチドG（配列番号：40）のいずれかの投与は、コン
トロールに比較し、負傷スコア（p＜0.05）の顕著な減少に関連していた。
【０１７３】
（実施例11）：脳マラリアにおける組織保護ペプチドの効果
Kaiserらの論文, 2006, J. Infect. Dis. 193:987-995（引用によりその全てが本明細
書に組み込まれる）に従い、脳マラリアの齧歯類モデルを開発した。メスのCBA/Jマウス7
週齢を、20匹からなる群に分けた。各群を、プラスモジウム・ベルゲイ・アンカ（Plasmo
dium berghei Anka）（PbA）で感染させ、106個のPbA感染赤血球用量で腹腔内投与した。
マウスは、2.6μg/kgの用量での腹腔内注射として、4日目、5日目又は6日目に、PBS若し
くはペプチドF（配列番号：33）のいずれかを受けた。フォローアップの間、臨床状態及
び血液塗抹データを集めた（終点D30）。カプラン・マイヤー法に従って累積的な長期間
の生存率を計算し、群をログランク試験で比較した。生存時間は従属的に可変であった。
0.05より低いp値を有意とみなした。
図12に示すように、コントロール群（生理食塩水）の全てのマウスは、8日目に死亡し
た。対照的に、ペプチドF（配列番号：33）を受けたマウスは生存率の延長を示し、これ
はログランク試験を使用する、コントロール群（p＜0.005）とは明らかに異なる。
【０１７４】
（実施例12）：マウス眼モデルにおける組織保護ペプチドの効果
引用によりその全てが本明細書に組み込まれるSavinoらの論文, 2006, J Neuroimmunol
172:27-37に従って、C57BL/6メスマウス（6〜8週齢）にて実験的自己免疫脳脊髄炎（「A
EA」）を誘導した。8mg/mlのマイコバクテリウム・ツベルクロシス（Mycobacterium tube
rculosis）（H37RA株；Difco社, Detroit, MI, USA）を添加した不完全フロイントアジュ
バント（Sigma社, St. Louis, MO, USA）中の合計200μgのMOG35-55（Multiple Peptide 
Systems社, San Diego, CA, USA）を用いて、腹側部に皮下免疫することにより、EAEを誘
導した。動物は、餌及び水に適宜アクセス可能な特定病原体不含条件で飼育した。マウス
に500ngの百日咳毒素（Sigma社）を免疫と同時に、及び48時間後に静脈内投与した。体重
及び臨床的スコアを毎日記録した（0＝健康、1＝尾部弛緩、2＝運動失調及び／又は後肢
不全麻痺若しくは遅い正向反射,28C、3＝後肢の麻痺及び／又は前肢の不全麻痺、4＝前肢
の不全対麻痺、5＝瀕死又は死）。固形飼料及び飲料水を、ケージの床の上のペトリ皿上
に置き、病気マウスが飲食できるようにした。4.4マイクログラム/kg-bwの用量でペプチ
ドE（配列番号：31）を毎日皮下投与した。これは免疫後4日目に開始した。
ペプチドE（配列番号：31）の投与は、処理動物において、AEAの臨床所見の経時変化及
び重篤性の両方を顕著に減少させた（p＜0.01）（図13）。
【０１７５】
本発明は、本発明の個々の態様の一説明として意図され記載されている特定の実施態様
によって範囲を限定されるべきではなく、かつ機能的に等価な方法及び成分は本発明の範
囲内である。実際に、上記の記載、及び添付の図面から、本明細書に示したもの及び本明
細書に記載のものに加え、本発明の様々な修飾が当業者に明らかとなろう。そのような修
飾は、添付の特許請求の範囲内にあることを意図する。
本明細書で引用した全ての文献は、全ての目的に関して、引用によりその全てが本明細
書に組み込まれる。
【図面の簡単な説明】
【０１７６】
（4. 図面の簡単な説明）
【図１】図1は、ペプチドJ（配列番号：41）の効果を、組織保護分子カルバミル化EPO（CEPO）に対して比較するためのインビボ坐骨神経傷害モデルの結果を示し、該図中、ペプチドJ（配列番号：41）は膵臓ポリペプチド（LRRYINMLTRP、配列番号：28）由来の両親媒性ヘリックスと連結させた、EPOのヘリックスBの外向アミノ酸（すなわち、ペプチドG、配列番号：40）からなるキメラペプチドである。
【０１７７】
【図２】図2は、インビボ坐骨神経傷害モデルで試験した、本発明のペプチドの組織保護効果を示す。該アッセイにおいて、ラット（1群あたりn=6）の右坐骨神経を傷害し、該動物にすぐに、PBS、又は等モル濃度のEPO、EPOペプチドA（配列番号：32、配列番号：1のアミノ酸1〜23に対応する）、ペプチドD（配列番号：30、配列番号：1のアミノ酸58〜82に対応する）若しくはペプチドG（配列番号：40）を含有するPBSを投与した。ペプチドG（配列番号：40）は、EPO分子の球状中心から親水環境へと外向する、すなわち該ポリペプチドの表面に存在する、EPOのヘリックスB内のアミノ酸に基づいている。さらに、別の受容体を介して組織保護されるべきことが知られている色素上皮由来因子の領域から構築した20merを、ネガティブコントロールとして含ませた。次なる4日にわたる負傷からの回復は、ペプチドG（配列番号：40）及びペプチドD（配列番号：30）が、このインビボアッセイで、カルバミル化EPO（CEPO）と同等又はそれよりも高い組織保護効果を示すことを実証する。
【０１７８】
【図３】図3は、赤血球新生活性に関してUT-7アッセイで試験した、ペプチドD（配列番号：30）、及び赤血球新生活性が欠如していることが既知のCEPOの赤血球新生効果を示す。このインビトロアッセイの結果は、ペプチドD（配列番号：30）又はCEPOのいずれも、10,000pMまでの用量で赤血球新生活性を示さないことを実証する。
【図４】図4は、ペプチドF（配列番号：33、配列番号：1のアミノ酸14〜29に対応する）及びペプチドG（配列番号：40）が赤血球新生的であるか、又はEPOに対する中和抗体を発現させるかどうかを測定するためのインビボアッセイの結果を示す。該結果は、130日の経過にわたり0.8μg/kgにて週3回、皮下的に投与（皮下投与）した場合、どちらのタンパク質も、該ラットでヘモグロビンレベルを増加させなかったことを実証する。さらに、EPOの投与とは対照的に、いずれのペプチドも抗体反応を惹起しない。
【０１７９】
【図５】図5は、ペプチドD（配列番号：30）が、カイニン酸誘導死に対して運動ニューロンを保護することを実証する、インビトロ調査の結果である。
【図６】図6は、0.1ng/ml及び1ng/ml用量のペプチドD（配列番号：30）が、血清欠乏に関連するアポトーシスに対してP-19細胞を保護することを示す。
【図７】図7A〜Bは、ラットでの中大脳動脈閉塞アッセイの結果を示す。図7Aは、単回投与での4.4 ug/kgのペプチドD（配列番号：30、配列番号：1のアミノ酸58〜82に対応する）が、脳における梗塞の体積を、2時間離して投与される4.4 ug/kgの4回投与と同じくらい強力に減少させ得ることを実証するグラフを示す。図7Bは、中大脳動脈閉塞によって引き起こされる行動的欠陥を測定するためのフット・フォールトアッセイの結果を示す。図7Bは、単回投与スケジュール（1×4.4 ug/kg）及び複数回投与スケジュール（4×4.4 ug/kg）の両方でペプチドD（配列番号：30）を投与した場合に、ラットが行動的改善を明示したことを示す。
【０１８０】
【図８】図8A〜Bは、糖尿病性神経障害のインビボアッセイの結果を示す。糖尿病は、ストレプトゾトシンを使用し、ラットで誘導する。糖尿病の誘導の検証後、ラットを、ペプチドD（配列番号：30）又はPBSで週5回、4 ug/kg-bwの用量で2週間腹腔内投与処理した。該ラットの神経伝導速度及びホットプレート潜時の両方を観察した。図8Aは、ペプチドD（配列番号：30）で処理したラットが、非処理ラットと比較して、伝導速度の向上を示したことを実証する。図8Bは、前記処理ラットのホットプレート潜時が非処理ラットに比較して短くなったことを実証し、さらに伝導速度の向上を実証する。
【０１８１】
【図９】図9A〜Bは、シスプラチン誘導性神経障害、及びEPOヘリックスBキメラを用いた腎症の治療結果を示す。図9Aは、ペプチドG（配列番号：40、ヘリックスBキメラ）で処理した動物は、ホットプレート潜時アッセイで試験した場合に改善的結果を示したことを実証する。図9Bは、腎臓機能の尺度である尿産生が、ペプチドG（配列番号：40）処理動物において正常に維持されていたことを実証する。
【０１８２】
【図１０】図10は、糖尿病性網膜症に付随する網膜性漏出における、ペプチドD（配列番号：30）の効果を示す。この図は、ペプチドD（配列番号：30）が、該処理動物において網膜性漏出を実質的に減少させることができたことを示す。
【図１１】図11は、腎臓の虚血-再灌流モデルにおける、ペプチドF（配列番号：33）又はペプチドG（配列番号：40）の結果を示す。この図は、72時間後に調査したときに、両方のペプチドが、60分の虚血-再灌流傷害から生じた負傷スコアを減少させたことを示す。
【０１８３】
【図１２】図12は、ペプチドF（配列番号：33）の投与が、マウスを実験的脳マラリアから保護することを示す。
【図１３】ペプチドE（配列番号：31）で処理したマウスEAEモデルにおける臨床的スコア。図13は、実験的自己免疫脳脊髄炎を有するマウスにおける神経機能の臨床経過を示す。4.4μg/kgのペプチドEを毎日、腹腔内投与した。ペプチドEの投与は、コントロールに比べ、神経機能を顕著に改善した。臨床段階；1、尾部弛緩；2、運動失調及び／又は後肢不全麻痺若しくは遅い正向反射；3、後肢の麻痺及び／又は前肢の不全麻痺；4、前肢の不全麻痺；5＝瀕死又は死。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【配列表】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年2月26日(2020.2.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本願明細書に実質的に記載された、新規な物、方法及び製造方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０３】
本発明の組織保護ペプチドを使用して治療可能又は予防可能な状態のさらなる群は、急
性及び慢性の腎不全などの腎疾患を含む。腎臓への血液供給は、血流を侵害する感染由来
のショック（敗血症）、内出血又は外出血、重篤な下痢又は熱傷の結果としての身体から
の流体損失、輸血に対する反応、心停止又は心不整脈、外科的外傷性傷害、及び腎臓移植
を含むいくつかの原因に起因して中断され得る。上記の状態から生じる腎臓への血流の減
少は、急性腎不全の進行を引き起こすのに十分多い時間で、危険なまでに低いレベルに血
流を減少させ得る。低圧血流は、尿細管細胞が傷害されている腎臓における壊死、又は組
織死も生じる。腎不全は、（間質性及び糖尿病性）疾患、ネフローゼ症候群、感染、（CP
B-誘導性）負傷、（対照誘導性、化学療法誘導性、シクロスポリン）毒素、自己免疫性炎
症（例えば、狼瘡、赤血球増加症など）からも生じる。本発明の組織保護ペプチドは、急
性腎不全を改善するためのこの損傷介助の修復又は予防を補助する。
以下の表は、上記組織保護ペプチドによる治療に受け入れられる様々な状態及び疾患に
関しての、さらなる典型的な非限定的な適応症を一覧化する。
【外国語明細書】
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