(57)【要約】【課題】着信情報の確認漏れを抑制することができる電子時計を提供する。【解決手段】電子時計１は、携帯通信機器と無線通信する通信部と、携帯通信機器の着信情報を無線通信によって携帯通信機器から取得し、着信情報を表示させる制御部と、制御部によって制御される表示部と、を備え、制御部は、携帯通信機器との無線通信が一時的に不能となった（Ｓ２０−Ｎ）後に携帯通信機器との無線通信が正常に回復した（Ｓ９０−Ｙ）場合、表示部に報知動作を行わせる（Ｓ１００）。【選択図】図４
2020159888.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
携帯通信機器と無線通信する通信部と、
前記携帯通信機器の着信情報を無線通信によって前記携帯通信機器から取得し、前記着信情報を表示させる制御部と、
前記制御部によって制御される表示部と、
を備え、
前記制御部は、前記携帯通信機器との無線通信が一時的に不能となった後に前記携帯通信機器との無線通信が正常に回復した場合、前記表示部に報知動作を行わせる
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
前記制御部は、ユーザによる確認操作がなされるまで前記表示部に前記報知動作を行わせる
請求項１に記載の電子時計。
【請求項３】
前記制御部は、ユーザによる前記確認操作がなされると、前記携帯通信機器との無線通信が不能となった時刻を前記表示部によって表示させる
請求項２に記載の電子時計。
【請求項４】
前記制御部は、前記携帯通信機器との無線通信が不能となると、前記携帯通信機器に対して接続要求を実行し、かつ前記接続要求を所定回数行っても前記携帯通信機器との無線通信が正常に回復しない場合、前記接続要求の実行を終了する
請求項１から３の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項５】
前記制御部は、前記携帯通信機器との無線通信が不能となると、第一の間隔で前記携帯通信機器に対する接続要求を繰り返す第一の接続動作を実行し、前記第一の接続動作を実行しても前記携帯通信機器との無線通信が正常に回復しない場合、前記第一の間隔よりも長い第二の間隔で前記接続要求を繰り返す第二の接続動作を実行する
請求項１から４の何れか１項に記載の電子時計。
【請求項６】
前記報知動作は、前記第一の接続動作を実行して前記携帯通信機器との無線通信が正常に回復した場合に実行される第一の報知動作、および前記第二の接続動作を実行して前記携帯通信機器との無線通信が正常に回復した場合に実行される第二の報知動作を含む
請求項５に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線回線の障害に対応する技術がある。特許文献１には、複数の基地局と、複数の移動通信交換局とを備える移動通信網における自動再接続方法の技術が開示されている。特許文献１の自動再接続方法では、移動通信交換局は無線回線の障害復旧を検出すると、相手ユーザに対して再接続したことを示す文字表示情報を送信する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−２３２３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電子時計において、携帯通信機器と無線通信を行い、携帯通信機器の着信情報をユーザに通知する技術が検討されている。ここで、無線通信が不能となった場合に、電子時計が着信情報を取得できず、ユーザに対して着信情報を提供できなくなることがある。その結果、ユーザにおいて着信情報の確認漏れが発生する可能性がある。
【０００５】
本発明の目的は、着信情報の確認漏れを抑制することができる電子時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の電子時計は、携帯通信機器と無線通信する通信部と、前記携帯通信機器の着信情報を無線通信によって前記携帯通信機器から取得し、前記着信情報を表示させる制御部と、前記制御部によって制御される表示部と、を備え、前記制御部は、前記携帯通信機器との無線通信が一時的に不能となった後に前記携帯通信機器との無線通信が正常に回復した場合、前記表示部に報知動作を行わせることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る電子時計の制御部は、携帯通信機器との無線通信が一時的に不能となった後に携帯通信機器との無線通信が正常に回復した場合、表示部に報知動作を行わせる。本発明に係る電子時計は、報知動作によって無線通信が不能であったことをユーザに知らせることで、着信情報の確認漏れを抑制することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、実施形態の電子時計および着信通知システムを示す図である。
【図２】図２は、実施形態に係る電子時計および着信通知システムのブロック図である。
【図３】図３は、実施形態の着信通知動作を説明する図である。
【図４】図４は、実施形態に係る電子時計の動作を示すフローチャートである。
【図５】図５は、実施形態に係る電子時計の動作を説明するタイムチャートである。
【図６】図６は、実施形態に係る電子時計の接続動作を説明する図である。
【図７】図７は、実施形態に係る電子時計の通信ＯＦＦ動作を説明する図である。
【図８】図８は、実施形態に係る電子時計の通信ＯＦＦ動作を説明する他の図である。
【図９】図９は、実施形態に係る電子時計の動作を示す他のフローチャートである。
【図１０】図１０は、実施形態に係る電子時計の通信ＯＮ動作を説明する図である。
【図１１】図１１は、実施形態の第１変形例に係る電子時計の再接続動作を説明する図である。
【図１２】図１２は、無線通信が早期に正常化した場合の動作を説明する図である。
【図１３】図１３は、第一の報知動作が行われる条件を説明する図である。
【図１４】図１４は、第一の報知動作を説明する図である。
【図１５】図１５は、第二の報知動作が行われる条件を説明する図である。
【図１６】図１６は、第二の報知動作を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に、本発明の実施形態に係る電子時計につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１０】
［実施形態］
図１から図１０を参照して、実施形態について説明する。本実施形態は、電子時計に関する。図１は、実施形態の電子時計および着信通知システムを示す図、図２は、実施形態に係る電子時計および着信通知システムのブロック図、図３は、実施形態の着信通知動作を説明する図、図４は、実施形態に係る電子時計の動作を示すフローチャート、図５は、実施形態に係る電子時計の動作を説明するタイムチャートである。
【００１１】
図１に示すように、本実施形態の電子時計１は、アナログ表示部１４および外装ケース１３を有する。外装ケース１３の形状は、環状であり、例えば、円筒形状である。外装ケース１３の前面には、電子時計１の状態や動作を示すための各種のマークが配置されている。本実施形態の外装ケース１３には、通信ＯＮマーク１８ａ、通信ＯＦＦマーク１８ｂ、ＡＣＴマーク１９、ＣＡＬＬマーク２０、ＩＮＦＯマーク２５等が配置されている。なお、通信ＯＮマーク１８ａ、通信ＯＦＦマーク１８ｂ、ＡＣＴマーク１９、ＣＡＬＬマーク２０、ＩＮＦＯマーク２５等の各マークは、文字板１５等のアナログ表示部１４に配置されていてもよい。
【００１２】
ＡＣＴマーク１９は、例えば、時計中心から見て１２時の方向に配置されている。通信ＯＮマーク１８ａは、例えば、時計中心から見て２時の方向に配置されている。通信ＯＦＦマーク１８ｂは、例えば、時計中心から見て１時の方向に配置されている。通信ＯＮマーク１８ａと通信ＯＦＦマーク１８ｂとの間には、アンテナを示すアンテナマーク１８ｃが配置されている。ＣＡＬＬマーク２０は、例えば、時計中心から見て１１時の方向に配置されている。ＩＮＦＯマーク２５は、例えば、時計中心から見て１０時の方向に配置されている。
【００１３】
ＡＣＴマーク１９は、電子時計１が携帯通信機器５０との接続を試みていることを示すためのマークである。通信ＯＮマーク１８ａは、電子時計１が携帯通信機器５０との接続を確立したことを示すためのマークである。通信ＯＦＦマーク１８ｂは、電子時計１が携帯通信機器５０との接続に失敗したことを示すためのマークである。ＣＡＬＬマーク２０は、電子時計１が携帯通信機器５０から着信情報を取得したことを示すためのマークである。
【００１４】
ＣＡＬＬマーク２０は、携帯通信機器５０に電話着信があった旨を通知するマークである。ＩＮＦＯマーク２５は、携帯通信機器５０にメールやＳＮＳ（Ｓｏｃｉａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）などのメッセージの受信があった旨を通知するマークである。すなわち、本実施形態の電子時計１は、携帯通信機器５０に着信があったことをユーザに通知することができるだけでなく、着信の種類をユーザに通知することができる。
【００１５】
アナログ表示部１４は、外装ケース２９の内部空間に収容されている。アナログ表示部１４は、指針６、文字板１５、および日表示部２６を有する。指針６は、秒針６ａ、分針６ｂ、および時針６ｃを有する。指針６は、表示部の一部である。日表示部２６は、日付や曜日を表示する部材であり、文字板１５に対して背面側に配置されている。日表示部２６は、日付や曜日を示す文字が配置された板状の部材であり、日板とも称される。文字板１５には、日表示部２６の文字を表示させる開口が設けられている。外装ケース２９には、リューズ１６およびプッシュボタン１７が配置されている。
【００１６】
本実施形態の電子時計１は、携帯通信機器５０と無線通信する機能を有する。携帯通信機器５０は、例えば、電子時計１のユーザが所有する機器であり、ユーザによって使用される。携帯通信機器５０は、典型的には、スマートフォン等の携帯型の端末機器である。携帯通信機器５０は、近距離無線通信を実行する機能を有する。また、携帯通信機器５０は、インターネット網１００を介して外部サーバ２００と通信する機能を有する。携帯通信機器５０は、筐体５１およびタッチパネル５２を有する。タッチパネル５２は、画像表示面に重畳されている。画像表示面には、アプリケーション６０のユーザインタフェースが表示される。ユーザは、タッチパネル５２に対する入力動作によって携帯通信機器５０を操作することができる。
【００１７】
図２に示すように、電子時計１は、駆動部２、制御部３、通信部４、電池５、指針６、モータ７、メモリ８、センサ９、太陽電池１１、およびブザー１２を有する。本実施形態の電子時計１は、指針６によって時刻を表示するアナログ電子時計である。電子時計１は、時刻を表示するデジタル表示部を有していてもよい。
【００１８】
電池５は、電子時計１の電源であり、例えば、充電可能な二次電池である。電池５は、駆動部２、制御部３、通信部４を含む各部に対して電力を供給する。指針６は、輪列等を介してモータ７と連結されている。従って、指針６は、モータ７の回転と連動して回転する。
【００１９】
モータ７は、第一モータ７１と、第二モータ７２と、を有する。第一モータ７１および第二モータ７２は、例えば、電磁モータや静電式のモータである。第一モータ７１は、秒針６ａおよび分針６ｂを回転させるモータである。秒針６ａおよび分針６ｂは、第一モータ７１の回転と連動して回転する。第一モータ７１と秒針６ａおよび分針６ｂとの間には、輪列等の減速機構が介在している。第二モータ７２は、時針６ｃおよび日表示部２６を回転させるモータである。第二モータ７２と時針６ｃおよび日表示部２６との間には、輪列等の減速機構が介在している。なお、指針６の各針６ａ，６ｂ，６ｃおよび日表示部２６と、これらを回転させるモータとの組み合わせは上記の組み合わせに限定されない。例えば、秒針６ａ、分針６ｂ、時針６ｃ、および日表示部２６が各々別のモータで駆動されてもよい。
【００２０】
メモリ８は、例えば、フラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ等の不揮発性メモリである。メモリ８には、電子時計１で実行される各種のプログラムが記憶されている。メモリ８には、例えば、通常の時計動作を行うプログラムや、後述する着信通知プログラムが記憶されている。
【００２１】
センサ９は、電子時計１に関する情報を取得するセンサである。センサ９は、例えば、電子時計１の内部温度を計測する温度センサ、電子時計１の加速度を計測する加速度センサ、電子時計１の傾斜角度の変化を検出する傾斜センサ、太陽電池１１が受光する光の強度を検出する光センサ等を含む。センサ９による検出結果は、制御部３や駆動部２によって取得される。
【００２２】
太陽電池１１は、光エネルギーを電気エネルギーに変換する光発電機構である。太陽電池１１は、例えば、文字板１５に対して背面側に配置されている。太陽電池１１によって発電された電力は、電池５や計時回路に対して分配される。
【００２３】
ブザー１２は、ブザー音を発生させる鳴動機構である。ブザー１２は、例えば、ピエゾ素子等の圧電素子を有し、圧電素子の振動によってブザー音を発生させる。圧電素子は、供給される電圧の変化に応じて振動することでアラームを示すブザー音を発生する。
【００２４】
駆動部２は、例えば、時計ＩＣであり、電子時計１に搭載されている動作部を駆動する。本実施形態の電子時計１において、駆動部２によって駆動される動作部は、モータ７およびブザー１２を含む。
【００２５】
駆動部２は、モータ駆動回路２１、電源管理部２２、ブザー駆動回路２３、およびタイマー２４を有する。モータ駆動回路２１は、モータ７を駆動する回路である。モータ駆動回路２１は、制御部３から入力される指令に応じて、モータ７に対して駆動信号を出力する。例えば、制御部３は、内部時刻に基づいて秒針６ａ、分針６ｂ、および時針６ｃを運針させる指令を駆動部２に対して出力する。この指令を受け取った駆動部２は、秒針６ａ、分針６ｂ、および時針６ｃの回転位置を内部時刻に応じた位置とするようにモータ７を駆動する。
【００２６】
電源管理部２２は、電池５の充放電を管理する。例えば、電源管理部２２は、電池５から駆動部２や制御部３に対する電力の供給を制御する。また、電源管理部２２は、太陽電池１１から電池５への充電を管理する。また、電源管理部２２は、電池５の電圧を検出する電圧検出回路と接続されている。ブザー駆動回路２３は、ブザー１２に対する駆動信号を出力する回路である。ブザー駆動回路２３は、制御部３から駆動部２に対して出力された指令に基づいてブザー１２に対して駆動信号を出力する。
【００２７】
タイマー２４は、発振回路等から出力されるクロック信号に基づいて経過時間をカウントする。駆動部２は、制御部３から入力された指令に応じてタイマー２４に対する駆動信号を出力する。駆動部２は、タイマー２４を利用して、各種の動作を実行する。
【００２８】
通信部４は、例えば、アンテナ、通信モジュール、および変換部を有する。通信部４は、携帯通信機器５０との間で近距離無線通信を行う。通信部４は、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）のプロトコルによって携帯通信機器５０と通信する。
【００２９】
制御部３は、例えば、マイクロコンピュータであり、演算部３１、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）３２、およびＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）３３を有する。演算部３１は、ＲＯＭ３３に予め格納されている基本プログラムに従って各種の情報処理を行う。ＲＡＭ３２は、演算部３１のワークメモリとして利用される。
【００３０】
本実施形態の制御部３は、電子時計１が予め記憶しているプログラムに基づいて通信部４および指針６を制御する。例えば、制御部３は、現在時刻を表示する時刻表示動作を指針６に実行させる。また、本実施形態の制御部３は、着信通知プログラムを実行する。着信通知プログラムは、携帯通信機器５０の着信情報を電子時計１において表示し、ユーザに通知するプログラムである。制御部３は、携帯通信機器５０との無線通信によって着信情報を携帯通信機器５０から取得する。
【００３１】
より詳しくは、制御部３は、無線通信によって、新規通知が発生したか否かを携帯通信機器５０に対して問い合わせる。携帯通信機器５０に対する問い合わせは、ユーザの操作によって実行されてもよく、所定の間隔で自動的に実行されてもよい。本実施形態の着信通知プログラムは、所定の間隔で自動的に携帯通信機器５０に対して新規通知の有無を問い合わせるように構成されている。着信通知プログラムは、更に、ユーザの操作に応じて新規通知の有無を問い合わせるように構成されている。
【００３２】
携帯通信機器５０には、アプリケーション６０がインストールされている。アプリケーション６０は、電子時計１からの問い合わせを受信すると、新規通知の有無を回答する。アプリケーション６０は、過去の所定期間において新たな着信があった場合、電子時計１に対して新規通知有りと送信する。つまり、アプリケーション６０は、ユーザに通知すべき新たな着信が存在する場合に、新規通知ありと回答する。一方、アプリケーション６０は、過去の所定期間において新たな着信がない場合、電子時計１に対して新規通知なしと送信する。アプリケーション６０は、新規通知有りの場合、電子時計１に対して着信の種類を通知する。着信の種類は、電話着信と、メールやＳＮＳの受信と、の二種類を含む。
【００３３】
制御部３は、携帯通信機器５０から新規通知有りとの回答があった場合、新規着信の存在をユーザに通知する。制御部３は、新規通知があること、および着信の種類を秒針６ａの動作によってユーザに通知する。例えば、制御部３は、新規通知があり、かつ新規通知が電話着信である場合、図３に示すように、ＣＡＬＬマーク２０を示す位置（以下、単に「ＣＡＬＬ位置」と称する。）まで秒針６ａを移動させる。このときに、制御部３は、秒針６ａを現在位置からＣＡＬＬ位置まで、通常の運針よりも速い速度で移動させてもよい。制御部３は、ＣＡＬＬ位置において秒針６ａを停止させる。
【００３４】
制御部３は、新規通知があり、かつ新規通知がメールやＳＮＳの受信である場合、ＩＮＦＯマーク２５を示す位置（以下、単に「ＩＮＦＯ位置」と称する。）まで秒針６ａを移動させる。このときに、制御部３は、秒針６ａを現在位置からＩＮＦＯ位置まで、通常の運針よりも速い速度で移動させてもよい。制御部３は、ＩＮＦＯ位置において秒針６ａを停止させる。制御部３は、新規通知があり、かつ新規通知が電話着信およびメールやＳＮＳの受信の両方を含む場合、秒針６ａをＣＡＬＬ位置に移動させてもよく、秒針６ａをＩＮＦＯ位置に移動させてもよく、秒針６ａをＣＡＬＬ位置およびＩＮＦＯ位置に交互に移動させてもよい。
【００３５】
制御部３は、例えば、ユーザによる操作がなされるまで秒針６ａをＣＡＬＬ位置やＩＮＦＯ位置に停止させてもよく、一定時間だけ秒針６ａをＣＡＬＬ位置やＩＮＦＯ位置に停止させてもよい。制御部３は、ユーザによる操作がなされるまで秒針６ａをＣＡＬＬ位置やＩＮＦＯ位置に停止させておく場合、一分経過するごとに秒針６ａを高速で一回転させてもよい。これにより、分針６ｂの位置を内部時刻に応じた位置に移動させることができる。
【００３６】
制御部３は、携帯通信機器５０から新規通知なしとの回答があった場合、指針６に通常の時刻表示のための運針をさせる。制御部３は、秒針６ａ、分針６ｂ、および時針６ｃによって内部時刻を表示させるように、駆動部２に対して運針指令を行う。駆動部２は、指令に応じて指針６を運針させる。
【００３７】
本実施形態の制御部３は、以下に説明するように、携帯通信機器５０との無線通信が一時的に不能となった後に携帯通信機器５０との無線通信が正常に回復した場合、指針６に報知動作を行わせる。制御部３は、例えば、着信通知プログラムに従って携帯通信機器５０に対する再接続要求や指針６の報知動作を実行する。
【００３８】
図４および図５を参照して、本実施形態の制御部３の動作について説明する。図４に示すフローチャートは、例えば、電子時計１と携帯通信機器５０との無線通信が確立された後に開始される。電子時計１と携帯通信機器５０との無線通信は、例えば、次の手順で確立される。図５に示すように、本実施形態では、無線通信による接続を開始する場合、電子時計１の側から接続要求を行う。すなわち、次の手順で無線通信が確立される。
（１）電子時計１は、例えば、秒針６ａが通常の時刻運針を行っている状態で無線通信の接続手順を開始する。
（２）電子時計１から携帯通信機器５０に対して接続要求を行う。電子時計１は、予め記憶しているペアリング情報に基づいて携帯通信機器５０に対して接続要求を送信する。
（３）携帯通信機器５０のアプリケーション６０は、電子時計１からの接続要求に対して、接続要求を送信する。アプリケーション６０は、予め記憶しているペアリング情報に基づいて電子時計１を認証し、電子時計１に対して接続要求を送信する。
（４）電子時計１からの接続要求に対して携帯通信機器５０が接続要求を送信することで、電子時計１および携帯通信機器５０において無線通信の接続が確立される。電子時計１と携帯通信機器５０との間で通信リンクが形成される。
【００３９】
制御部３は、携帯通信機器５０との間で無線通信の接続が確立されると、ステップＳ１０において通知確認を行う。制御部３は、携帯通信機器５０に対して新規通知の有無を確認する信号を送信する。図５では、（５）および（８）で通知確認が送信される。ステップＳ１０が実行されるとステップＳ２０に進む。
【００４０】
ステップＳ２０において、制御部３は、通知情報を受信したか否かを判定する。制御部３は、ステップＳ１０で通知確認を行ってから所定時間が経過するまでの間に携帯通信機器５０から通知情報を受信したか否かを判定する。ステップＳ２０で通知情報を受信したと肯定判定された場合にはステップＳ３０に進み、否定判定された場合にはステップＳ７０に進む。
【００４１】
ステップＳ３０において、制御部３は、新規通知有りか否かを判定する。図５では、（６）で携帯通信機器５０から電子時計１に対して通知情報が送信され、ステップＳ３０の判定が行われる。制御部３は、携帯通信機器５０から受信した通知情報に基づいてステップＳ３０の判定を行う。受信した通知情報が新規通知有りという内容であれば、ステップＳ３０で肯定判定される。ステップＳ３０の判定の結果、新規通知有りと肯定判定された場合にはステップＳ４０に進み、否定判定された場合にはステップＳ６０に進む。
【００４２】
ステップＳ４０において、制御部３は、秒針６ａを所定位置に移動させる。本実施形態の所定位置は、ＣＡＬＬ位置またはＩＮＦＯ位置である。例えば、新規通知が電話着信である場合の所定位置は、ＣＡＬＬ位置である。この場合、制御部３は、駆動部２に対して、秒針６ａをＣＡＬＬ位置まで移動させてＣＡＬＬ位置で停止させる運針指令を出力する。駆動部２は、制御部３からの運針指令に応じて秒針６ａをＣＡＬＬ位置まで移動させる。ステップＳ４０が実行されると、ステップＳ５０に進む。
【００４３】
ステップＳ５０において、制御部３は、指針６の運針を通常運針に戻すか否かを判定する。制御部３は、例えば、秒針６ａを所定位置まで移動させる指令を出力した後に、ユーザによる操作が検出されるとステップＳ５０において肯定判定する。制御部３は、秒針６ａを所定位置まで移動させる指令を出力した後に、所定時間が経過した場合にステップＳ５０で肯定判定してもよい。ステップＳ５０の判定の結果、通常運針に戻すと肯定判定された場合にはステップＳ６０に進み、否定判定された場合にはステップＳ５０の判定を繰り返す。
【００４４】
ステップＳ６０において、制御部３は、駆動部２に対して、指針６に通常の時刻運針をさせる運針指令を出力する。通常の時刻運針は、秒針６ａ、分針６ｂ、および時針６ｃのそれぞれを内部時刻に対応する位置に位置付ける運針である。通常の時刻運針において、秒針６ａは、例えば、１秒運針される。なお、通常の時刻運針において、秒針６ａは一定の速度で連続的に回転させられてもよい。ステップＳ６０が実行されると、本制御フローは終了する。
【００４５】
ステップＳ７０において、制御部３は、駆動部２に対して、秒針６ａをＡＣＴ位置に移動させ、ＡＣＴ位置で停止させる運針指令を出力する。図５では、（８）の通知確認に対して携帯通信機器５０からの応答がなされないことで、ステップＳ７０が実行される。ＡＣＴ位置は、ＡＣＴマーク１９を示す位置である。ＡＣＴ位置まで移動するときの秒針６ａの回転方向は、例えば、時計回りの回転方向である。駆動部２は、図６に示すように、秒針６ａをＡＣＴ位置まで回転させる。ステップＳ７０が実行されると、ステップＳ８０に進む。
【００４６】
ステップＳ８０において、制御部３は、携帯通信機器５０に対して接続要求を送信する。本実施形態の制御部３は、携帯通信機器５０との無線通信が切断されると、自動的に接続要求を送信し、無線通信の回復を試みる。図５では、（１０）で携帯通信機器５０に対して接続要求が送信される。ステップＳ８０が実行されると、ステップＳ９０に進む。
【００４７】
ステップＳ９０において、制御部３は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信したか否かを判定する。ステップＳ９０の判定の結果、接続要求を受信したと肯定判定された場合にはステップＳ１００に進み、否定判定された場合にはステップＳ１４０に進む。図５では、（１１）で携帯通信機器５０から電子時計１に対して接続要求が送信され、ステップＳ１００に進む。
【００４８】
ステップＳ１００において、制御部３は、指針６を通常と異なる動作で運針させる。この動作は、携帯通信機器５０との無線通信が正常に回復したときの指針６の動作であり、本実施形態では「報知動作」と称する。報知動作は、携帯通信機器５０との無線通信が再開されたことをユーザに報知する動作である。本実施形態の報知動作において、制御部３は、まず、秒針６ａを通信ＯＮ位置に移動させ、その後に秒針６ａの回転移動のインターバルが通常とは異なる値とされる。回転移動のインターバルは、例えば、１０秒や２０秒である。ステップＳ１００が実行されると、ステップＳ１１０に進む。
【００４９】
ステップＳ１１０において、制御部３は、ボタン操作があったか否かを判定する。制御部３は、報知動作が開始された後にユーザによってプッシュボタン１７に対する操作がなされた場合にステップＳ１１０で肯定判定する。ステップＳ１１０の判定の結果、ボタン操作があったと肯定判定された場合にはステップＳ１２０に進み、否定判定された場合にはステップＳ１００に移行する。なお、報知動作を終了させるための操作は、プッシュボタン１７に対する操作には限定されない。図５では、（１３）でユーザのボタン操作が検出されてステップＳ１２０に進む。
【００５０】
ステップＳ１２０において、制御部３は、駆動部２に対して、無線通信が不能となった切断時の時刻を表示させる指令を出力する。切断時の時刻は、無線通信が切断された時刻である。切断時の時刻は、例えば、ステップＳ２０において否定判定がなされた時刻であってもよい。制御部３は、駆動部２に対して、指針６を切断時の時刻に対応する位置まで回転させ、切断時の時刻に対応する位置で停止させる運針指令を出力する。ステップＳ１２０が実行されるとステップＳ１３０に進む。
【００５１】
ステップＳ１３０において、制御部３は、指針６の運針を通常運針に戻すか否かを判定する。制御部３は、例えば、ステップＳ１２０の運針指令を出力してから所定時間が経過した場合にステップＳ１３０で肯定判定する。なお、制御部３は、所定時間が経過する前であっても、ユーザによる操作が検出された場合には指針６の運針を通常運針に戻すと判定してもよい。ステップＳ１３０の判定の結果、通常運針に戻すと肯定判定された場合にはステップＳ６０に進み、否定判定された場合にはステップＳ１２０に移行する。図５では、（１５）で通常運針が開始される。
【００５２】
ステップＳ１４０において、制御部３は、接続が失敗したか否かを判定する。制御部３は、例えば、携帯通信機器５０に対して接続要求を所定回数送信しても無線通信が正常に回復しなかった場合、ステップＳ１４０で肯定判定する。ステップＳ１４０の判定の結果、接続が失敗したと肯定判定された場合にはステップＳ１５０に進み、否定判定された場合にはステップＳ８０に移行して再度接続要求を送信する。制御部３は、所定の間隔で接続要求を繰り返す。すなわち、着信通知プログラムにおいて、携帯通信機器５０に対する接続要求を送信してから次の接続要求を送信するまでの間隔が所定の間隔に定められている。
【００５３】
ステップＳ１５０において、制御部３は、通信ＯＦＦ動作を実行する。通信ＯＦＦ動作は、携帯通信機器５０との再接続が成功せず、携帯通信機器５０との無線通信が切断されていることをユーザに通知する動作である。本実施形態の通信ＯＦＦ動作は、例えば、図７および図８に示す指針６の動作である。
【００５４】
制御部３は、まず、駆動部２に対して、図７に示すように秒針６ａを通信ＯＦＦ位置まで移動させ、通信ＯＦＦ位置で停止させる運針指令を出力する。通信ＯＦＦ位置は、通信ＯＦＦマーク１８ｂを示す位置である。また、制御部３は、駆動部２に対して、６０秒に一回秒針６ａを一回転させる運針指令を出力する。この運針指令に応じて、駆動部２は、図８に示すように、６０秒に一回秒針６ａを一回転させる。駆動部２は、秒針６ａを一回転させると、秒針６ａを通信ＯＦＦ位置で停止させる。ステップＳ１５０が実行されると、本制御フローは終了する。なお、制御部３は、ユーザの操作が検出された場合に通信ＯＦＦ動作を終了させ、指針６に通常の時刻運針を行わせてもよい。
【００５５】
図９を参照して説明するように、無線通信の回復を試みる動作はユーザの操作によって実行されてもよい。図９に示すフローチャートは、例えば、通信ＯＦＦ動作が実行された後に開始される。ステップＳ２１０において、制御部３は、再接続操作が検出されているか否かを判定する。再接続操作は、ユーザによる操作であり、例えば、プッシュボタン１７に対する操作である。一例として、再接続操作は、通信ＯＦＦ動作が実行されているときにプッシュボタン１７を押し込む操作である。ステップＳ２１０の判定の結果、再接続操作有りと肯定判定された場合にはステップＳ２２０に進み、否定判定された場合にはステップＳ２１０の判定が繰り返される。
【００５６】
ステップＳ２２０において、制御部３は、駆動部２に対して、秒針６ａをＡＣＴ位置に移動させ、ＡＣＴ位置で停止させる運針指令を出力する。ステップＳ２２０が実行されると、ステップＳ２３０に進む。
【００５７】
ステップＳ２３０において、制御部３は、携帯通信機器５０に対して接続要求を送信する。ステップＳ２３０が実行されると、ステップＳ２４０に進む。
【００５８】
ステップＳ２４０において、制御部３は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信したか否かを判定する。ステップＳ２４０の判定の結果、接続要求を受信したと肯定判定された場合にはステップＳ２５０に進み、否定判定された場合にはステップＳ２７０に進む。
【００５９】
ステップＳ２５０において、制御部３は、通信ＯＮ動作を実行する。通信ＯＮ動作は、報知動作の一つであり、携帯通信機器５０との再接続が成功して無線通信が確立されたことをユーザに通知する動作である。本実施形態の通信ＯＮ動作は、例えば、図１０に示す指針６の運針である。通信ＯＮ動作において、制御部３は、駆動部２に対して、秒針６ａを通信ＯＮ位置まで移動させ、通信ＯＮ位置で停止させる運針指令を出力する。通信ＯＮ位置は、通信ＯＮマーク１８ａを示す位置である。制御部３は、通信ＯＮ動作において、所定時間が経過するまで秒針６ａを通信ＯＮ位置で停止させる。ステップＳ２５０が実行されると、ステップＳ２６０に進む。
【００６０】
ステップＳ２６０において、制御部３は、駆動部２に対して、指針６に通常の時刻運針をさせる運針指令を出力する。ステップＳ２６０が実行されると、本制御フローは終了する。
【００６１】
ステップＳ２７０において、制御部３は、接続が失敗したか否かを判定する。制御部３は、例えば、携帯通信機器５０に対して接続要求を所定回数送信しても無線通信が正常に回復しなかった場合、ステップＳ２７０で肯定判定する。なお、ステップＳ２７０において接続失敗を判定する際の所定回数は、ステップＳ１４０における所定回数と同じ回数であってもよく、異なる回数であってもよい。ステップＳ２７０の判定の結果、接続が失敗したと肯定判定された場合にはステップＳ２８０に進み、否定判定された場合にはステップＳ２３０に移行して再度接続要求を送信する。
【００６２】
ステップＳ２８０において、制御部３は、通信ＯＦＦ動作を実行する。ステップＳ２８０における通信ＯＦＦ動作は、ステップＳ１５０における通信ＯＦＦ動作と同様である。ステップＳ２８０が実行されると、本制御フローは終了する。
【００６３】
以上説明したように、本実施形態の電子時計１は、通信部４と、制御部３と、指針６と、を有する。通信部４は、携帯通信機器５０と無線通信する通信回路や通信ユニットを含む。制御部３は、通信部４および指針６を制御するように構成された制御回路を含む。制御部３は、携帯通信機器５０の着信情報を無線通信によって携帯通信機器５０から取得し、着信情報を表示させる。指針６は、制御部３によって動作が制御される表示部の一例である。
【００６４】
制御部３は、携帯通信機器５０との無線通信が一時的に不能となった後に携帯通信機器５０との無線通信が正常に回復した場合、指針６に報知動作を行わせる。本実施形態の電子時計１は、無線通信が不能であったことをユーザに知らせることで、着信情報の確認漏れを抑制することができる。
【００６５】
本実施形態の電子時計１は、無線通信が一時的に不能となっていたことを指針６の報知動作によってユーザに知らせる。これにより、電子時計１は、無線通信が不能であった期間に新規の着信があったかもしれないことをユーザに知らせ、携帯通信機器５０を確認するようユーザに促すことができる。その結果、仮に無線通信が不能であった期間に通知情報の取りこぼしがあったとしても、着信情報の確認漏れが発生しにくい。よって、本実施形態の電子時計１では、再接続を試みる際の接続要求の送信間隔を長くすることができる。接続要求の送信間隔を長くすることで、長時間にわたり再接続のリトライを行うことが可能となる。
【００６６】
本実施形態では、電子時計１と携帯通信機器５０のアプリケーション６０とによる着信通知システム１０が構成されている。本実施形態の着信通知システム１０は、ユーザによる着信情報の確認漏れを抑制することができる。
【００６７】
［実施形態の第１変形例］
実施形態の第１変形例について説明する。図１１は、実施形態の第１変形例に係る電子時計の再接続動作を説明する図、図１２は、無線通信が早期に正常化した場合の動作を説明する図、図１３は、第一の報知動作が行われる条件を説明する図、図１４は、第一の報知動作を説明する図、図１５は、第二の報知動作が行われる条件を説明する図、図１６は、第二の報知動作を説明する図である。実施形態の第１変形例において、上記実施形態と異なる点は、例えば、接続要求を送る間隔が可変とされる点である。
【００６８】
図１１に示すように、実施形態の第１変形例に係る電子時計１は、携帯通信機器５０との再接続を試みる際に、第一の接続動作および第二の接続動作を行うように構成されている。制御部３は、第一の接続動作を行っても携帯通信機器５０との無線通信が正常に回復しない場合に第二の接続動作を実行する。
【００６９】
第一の接続動作は、第一の間隔Δｔ１で接続要求を繰り返す動作である。すなわち、制御部３は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信しない間は、携帯通信機器５０に対して第一の間隔Δｔ１で接続要求を繰り返し送信する。第一の接続動作を実行する場合、制御部３は、秒針６ａの位置をＡＣＴ位置とする（図６参照）。制御部３は、第一の接続動作において携帯通信機器５０からの接続要求を受信すると、第一の接続動作を中断して第一の報知動作を実行する。
【００７０】
第一の接続動作を終了して第二の接続動作に移行する条件は、例えば、携帯通信機器５０からの接続要求を受信しないままで第一の接続動作の開始から所定時間が経過したことである。第二の接続動作への移行条件は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信しないままで携帯通信機器５０に対する接続要求の送信回数が所定回数に到達することであってもよい。
【００７１】
第二の接続動作は、第二の間隔Δｔ２で接続要求を繰り返す動作である。すなわち、制御部３は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信しない間は、携帯通信機器５０に対して第二の間隔Δｔ２で接続要求を繰り返し送信する。第二の間隔Δｔ２は、第一の間隔Δｔ１よりも長い。第二の接続動作を実行する場合、制御部３は、秒針６ａの位置をＡＣＴ位置とする（図６参照）。制御部３は、第二の接続動作において携帯通信機器５０からの接続要求を受信すると、第二の接続動作を中断して第二の報知動作を実行する。
【００７２】
第二の接続動作を終了する条件は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信しないままで第二の接続動作の開始から所定時間が経過したことであってもよい。第二の接続動作を終了する条件は、携帯通信機器５０からの接続要求を受信しないままで携帯通信機器５０に対する接続要求の送信回数が所定回数に到達することであってもよい。
【００７３】
本変形例の制御部３は、第一の接続動作を実行して携帯通信機器５０との無線通信が正常に回復した場合、指針６に第一の報知動作を行わせる。制御部３は、第二の接続動作を実行して携帯通信機器５０との無線通信が正常に回復した場合、指針６に第二の報知動作を行わせる。第二の報知動作における指針６の動作は、第一の報知動作における指針６の動作とは異なる。従って、本変形例の電子時計１は、携帯通信機器５０との無線通信が不能であった期間の長さを指針６の動作によってユーザに知らせることができる。
【００７４】
図１２を参照して、携帯通信機器５０との無線通信が不能である期間（以下、単に「通信不可期間」と称する。）が短時間であった場合の電子時計１の動作について説明する。図１２に示すように、第一の接続動作において電子時計１から携帯通信機器５０に対して接続要求が送信される。第一の接続動作が開始されてから電子時計１が携帯通信機器５０からの接続要求を受信するまでの時間が短時間である場合、制御部３は、指針６に通常の時刻運針を行わせる。すなわち、制御部３は、通信不可期間が短時間であった場合は、ユーザに対する報知動作を実行しない。
【００７５】
制御部３は、例えば、無線通信が正常に回復するまでの通信不可期間が所定時間以下である場合は報知動作を実行しない。あるいは、制御部３は、無線通信が正常に回復するまでに携帯通信機器５０に接続要求を送信した回数が所定回数以下である場合は報知動作を実行しない。制御部３は、無線通信が回復すると携帯通信機器５０に対して通知確認を行い、新規通知が有った場合には秒針６ａを所定位置まで移動させる。新規通知がメールやＳＮＳの受信である場合、制御部３は、秒針６ａをＩＮＦＯ位置まで移動させる。
【００７６】
図１３を参照して、第一の報知動作が行われる条件について説明する。制御部３は、第一の接続動作によって無線通信が正常に回復し、かつ通信不可期間が所定時間を超えている場合に第一の報知動作を実行する。あるいは、制御部３は、無線通信が正常に回復し、かつ第一の接続動作において携帯通信機器５０に接続要求を送信した回数が所定回数を超えている場合に第一の報知動作を実行する。
【００７７】
第一の報知動作は、例えば、図１４に示す１０秒運針である。１０秒運針を行う場合、制御部３は、駆動部２に対して、秒針６ａを１０秒運針させる運針指令を出力する。駆動部２は、この運針指令に応じて、秒針６ａを１０秒に一回移動させる。一回の移動における秒針６ａの回転角度は、６０°である。駆動部２は、例えば、移動後の秒針６ａの位置が内部時刻に対応する位置となるように秒針６ａを運針させる。制御部３は、例えば、ユーザの操作が検出されると第一の報知動作を終了して指針６に通常の時刻運針を行わせる。
【００７８】
図１５を参照して、第二の報知動作が行われる条件について説明する。制御部３は、第二の接続動作によって無線通信が正常に回復した場合、第二の報知動作を実行する。第二の報知動作は、例えば、図１６に示す２０秒運針である。２０秒運針を行う場合、制御部３は、駆動部２に対して、秒針６ａを２０秒運針させる運針指令を出力する。駆動部２は、この運針指令に応じて、秒針６ａを２０秒に一回移動させる。一回の移動における秒針６ａの回転角度は、１２０°である。駆動部２は、例えば、移動後の秒針６ａの位置が内部時刻に対応する位置となるように秒針６ａを運針させる。制御部３は、例えば、ユーザの操作が検出されると第二の報知動作を終了して指針６に通常の時刻運針を行わせる。
【００７９】
本変形例の電子時計１は、無線通信が正常に回復するまでの通信不可期間の長さに応じて二種類の報知動作を実行する。よって、本変形例の電子時計１は、通信不可期間の長さをユーザに知らせることができる。従って、本変形例の電子時計１は、通信エラーの原因を分析するための情報をユーザに提供することできる。
【００８０】
また、本変形例では、第二の間隔Δｔ２が第一の間隔Δｔ１よりも長い。すなわち、本変形例の電子時計１は、通信不可期間が長くなった場合は、通信不可期間が短い場合と比較して接続要求の送信間隔を長くする。これにより、携帯通信機器５０が電子時計１から離れた部屋に置かれている場合など、無線通信が物理的に不可能な状態となっている場合の電力消費が抑制される。
【００８１】
なお、電子時計１は、三種類以上の報知動作を実行してもよい。例えば、制御部３は、第二の報知動作において無線通信が正常に回復した場合に、通信不可期間が短ければ第二の報知動作を実行し、通信不可期間が長ければ第三の報知動作を実行してもよい。第三の報知動作は、第一の報知動作および第二の報知動作の何れとも異なる指針６の動作である。第三の報知動作は、例えば、３０秒運針とされてもよい。
【００８２】
制御部３は、何れの報知動作を行なうかを判断するための通信不可期間の閾値を時間帯等に応じて可変してもよい。例えば、着信頻度が低い時間帯と、着信頻度が高い時間帯とで閾値が異なる値とされてもよい。着信頻度が低い時間帯は、例えば、夜中の時間帯や、過去の携帯通信機器５０への着信履歴により電子時計１への報知が少ないと判断される時間帯である。着信頻度が低い時間帯の閾値は、着信頻度が高い時間帯の閾値よりも長時間とされる。この場合、通信不可期間が長くても、無線通信が正常に回復した際の挙動が第三の報知動作ではなく第二の報知動作とされる。また、電子時計１に報知する着信種類（電話、メール、ＬＩＮＥ等）にフィルタリング機能を設け、フィルタリング機能により電子時計１への報知が少ないと判断した時間帯は通信不可期間が長くても、正常に回復した際の挙動を第三ではなく、第二の報知動作としてもよい。
【００８３】
電子時計１は、第一の接続動作における第一の間隔Δｔ１を可変としてもよい。例えば、第一の接続動作において、通信不可期間が長くなるに従って第一の間隔Δｔ１が長くされてもよい。ただし、第一の間隔Δｔ１の最大値は、第二の間隔Δｔ２以下とされる。電子時計１は、第二の接続動作における第二の間隔Δｔ２を可変としてもよい。例えば、第二の接続動作において、通信不可期間が長くなるに従って第二の間隔Δｔ２が長くされてもよい。
【００８４】
制御部３は、時間帯等に応じて第一の接続動作の実行期間を可変としてもよい。例えば、着信頻度が低い時間帯には、着信頻度が高い時間帯と比較して、第一の接続動作の実行期間が短くされてもよい。これにより、着信頻度が低い時間帯には電子時計１が早期に第一の接続動作から第二の接続動作に移行し、消費電力が低減される。また、電子時計１に報知する着信種類（電話、メール、ＬＩＮＥ等）にフィルタリング機能を設け、フィルタリング機能により電子時計１への報知が少ないと判断した時間帯は第一の接続動作の実行期間が短くされてもよい。
【００８５】
制御部３は、第二の接続動作を実行しても無線通信が正常に回復しない場合、通信ＯＦＦ動作を実行してもよい。この場合、制御部３は、第二の接続動作を終了する条件が成立すると、秒針６ａを通信ＯＦＦ位置まで移動させ（図７参照）、６０秒に一回秒針６ａを一回転させる（図８参照）。
【００８６】
［実施形態の第２変形例］
実施形態の第２変形例について説明する。制御部３は、新規通知が有ることを秒針６ａ以外の構成要素によって表示させてもよい。例えば、電子時計１がランプを有する場合、制御部３は、新規通知が有ることなど、報知動作をランプの点灯やランプの点滅等によって表示してもよい。この場合は、ランプが表示部となる。また、表示部が、デジタル表示部である場合には、報知動作としてデジタル表示をしてもよい。さらに制御部３は、報知動作を行う際に、新規通知が有る場合とない場合とで秒針６ａ等の表示部の動作を異ならせてもよい。
【００８７】
上記の実施形態および変形例に開示された内容は、適宜組み合わせて実行することができる。
【符号の説明】
【００８８】
１  電子時計
２  駆動部
３  制御部
４  通信部
５  電池
６  指針
６ａ：秒針、  ６ｂ：分針、  ６ｃ：時針
７  モータ
８  メモリ
９  センサ
１０  着信通知システム
１１  太陽電池
１２  ブザー
１３  外装ケース
１４  アナログ表示部
１５  文字板
１６  リューズ
１７  プッシュボタン
１８ａ  通信ＯＮマーク
１８ｂ  通信ＯＦＦマーク
１９  ＡＣＴマーク
２０  ＣＡＬＬマーク
２１  モータ駆動回路
２２  電源管理部
２３  ブザー駆動回路
２４  タイマー
２５  ＩＮＦＯマーク
２６  日表示部
５０  携帯通信機器
６０  アプリケーション
７１  第一モータ
７２  第二モータ
１００  インターネット網
２００  外部サーバ
Δｔ１  第一の間隔
Δｔ２  第二の間隔
【図１】
2020159888.tif 000003
【図２】
2020159888.tif 000004
【図３】
2020159888.tif 000005
【図４】
2020159888.tif 000006
【図５】
2020159888.tif 000007
【図６】
2020159888.tif 000008
【図７】
2020159888.tif 000009
【図８】
2020159888.tif 000010
【図９】
2020159888.tif 000011
【図１０】
2020159888.tif 000012
【図１１】
2020159888.tif 000013
【図１２】
2020159888.tif 000014
【図１３】
2020159888.tif 000015
【図１４】
2020159888.tif 000016
【図１５】
2020159888.tif 000017
【図１６】
2020159888.tif 000018