(57)【要約】【課題】エンジンの動力を電動機および一対の駆動輪に分割する動力分割機構として機能する遊星歯車装置のピニオンとキャリアとの間に介挿された総ころ軸受での焼付きの発生を抑制する車両用駆動装置を提供する。【解決手段】エンジン１２の動力を第１電動機ＭＧ１及び一対の駆動輪４０に分割する第１遊星歯車装置３２の第１ピニオンＰ１と第１キャリアＣＡ１との間に総ころ軸受８０が介挿され、第２電動機ＭＧ２は一対の駆動輪４０に動力を入出力可能である。ピニオン回転速度Ｎｐ１の絶対値が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上（ステップＳ１０成立）且つ第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下（ステップＳ２０成立）の領域に総ころ軸受８０の状態が入ると、トルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄが所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きなトルク値に変更される（ステップＳ６０）。【選択図】図４
2020062943.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンジンと、動力を入出力可能な第１電動機と、サンギヤ、リングギヤ、及び前記サンギヤと前記リングギヤとに噛み合うピニオンを自転可能且つ公転可能に軸受を介して支持するキャリアを有し、前記キャリアが前記エンジンの出力軸に連結され、前記サンギヤが前記第１電動機の回転軸に連結され、前記リングギヤが一対の駆動輪に連結された動力分割機構と、前記一対の駆動輪に動力を入出力可能な第２電動機と、車両の走行状態に応じて前記第１電動機及び前記第２電動機を制御する制御装置と、を備えた車両用駆動装置において、
前記軸受は総ころ軸受であり、
前記制御装置は、ピニオン回転速度の絶対値が所定回転速度以上であり且つ前記第１電動機のトルクの絶対値が所定トルク値以下であると、前記第１電動機のトルクの絶対値を前記所定トルク値よりも大きなトルク値に変更すると共に前記第２電動機のトルクを前記第１電動機のトルクの変更に伴う前記一対の駆動輪の駆動力の変化を抑制するように変更するトルク変更制御を実行する
ことを特徴とする車両用駆動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用駆動装置に関し、特に、エンジンの動力を電動機および一対の駆動輪に分割する動力分割機構として機能する遊星歯車装置のピニオンでの焼付きの発生を抑制する車両用駆動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
エンジンの動力を第１電動機および一対の駆動輪に分割する動力分割機構として機能する遊星歯車装置と、その一対の駆動輪に動力を入出力可能な第２電動機と、を備える車両用駆動装置が知られている。例えば、特許文献１に記載のものがそれである。特許文献１に記載の車両用駆動装置では、遊星歯車装置のピニオンが過回転になりそのピニオンを支持するころ軸受の耐久性に悪影響を与えるのを防止するために車速に応じてエンジン回転速度の動作領域を制限することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１０４８８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
遊星歯車装置のピニオンとキャリアとの間に介挿されたころ軸受の耐久性を更に高めるために、そのころ軸受をころの保持器を除去してそのスペースにころを付加することでころの本数を増加させた総ころ軸受とすることが考えられる。しかし、総ころ軸受とした場合、車両の軽負荷走行時にはころへのラジアル荷重が小さくなって、ころが転動させられるために必要な押し付け力が十分に得られず、総ころ軸受のころとキャリアに設けられたピニオンシャフトとの間に相対滑りが発生して焼付きが発生するおそれがあった。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、エンジンの動力を電動機および一対の駆動輪に分割する動力分割機構として機能する遊星歯車装置のピニオンとキャリアとの間に介挿された総ころ軸受での焼付きの発生を抑制する車両用駆動装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の要旨とするところは、エンジンと、動力を入出力可能な第１電動機と、サンギヤ、リングギヤ、及び前記サンギヤと前記リングギヤとに噛み合うピニオンを自転可能且つ公転可能に軸受を介して支持するキャリアを有し、前記キャリアが前記エンジンの出力軸に連結され、前記サンギヤが前記第１電動機の回転軸に連結され、前記リングギヤが一対の駆動輪に連結された動力分割機構と、前記一対の駆動輪に動力を入出力可能な第２電動機と、車両の走行状態に応じて前記第１電動機及び前記第２電動機を制御する制御装置と、を備えた車両用駆動装置において、前記軸受は総ころ軸受であり、前記制御装置は、ピニオン回転速度の絶対値が所定回転速度以上であり且つ前記第１電動機のトルクの絶対値が所定トルク値以下であると、前記第１電動機のトルクの絶対値を前記所定トルク値よりも大きなトルク値に変更すると共に前記第２電動機のトルクを前記第１電動機のトルクの変更に伴う前記一対の駆動輪の駆動力の変化を抑制するように変更するトルク変更制御を実行することにある。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の車両用駆動装置によれば、前記軸受は総ころ軸受であり、前記制御装置は、ピニオン回転速度の絶対値が所定回転速度以上であり且つ前記第１電動機のトルクの絶対値が所定トルク値以下であると、前記第１電動機のトルクの絶対値を前記所定トルク値よりも大きなトルク値に変更すると共に前記第２電動機のトルクを前記第１電動機のトルクの変更に伴う前記一対の駆動輪の駆動力の変化を抑制するように変更するトルク変更制御を実行する。このように総ころ軸受の状態が焼付きが発生しやすい領域に入ると、第１電動機のトルクの絶対値が所定トルク値よりも大きなトルク値に変更される。これにより、総ころ軸受へのラジアル荷重が大きくされ、総ころ軸受のころとピニオンシャフトとの間の相対滑りが抑制されて総ころ軸受での焼付きの発生が抑制される。
【０００８】
ここで、好適には本発明において、エンジン回転速度の増減に応じて前記総ころ軸受への潤滑油の供給量が増減され、前記総ころ軸受の状態が前記ピニオン回転速度の絶対値が前記所定回転速度以上であり且つ前記第１電動機のトルクの絶対値が前記所定トルク値以下である状態になった後であって前記トルク変更制御が実行される前において、前記トルク変更制御が実行されたときに充放電収支が成立すると判定すると前記トルク変更制御が実行され、前記トルク変更制御が実行されたときに充放電収支が成立しないと判定すると前記トルク変更制御は実行されず且つ前記制御装置は前記エンジン回転速度を上昇させる。このようにトルク変更制御が実行されたときに充放電収支が成立する場合には、第１電動機のトルクの絶対値を所定トルク値よりも大きなトルク値に変更するトルク変更制御が実行される。トルク変更制御が実行されたときに充放電収支が成立しない場合には、前述のトルク変更制御は実行されず、エンジン回転速度が上昇させられる。エンジン回転速度の上昇により、総ころ軸受のころとピニオンシャフトとの間への潤滑油の供給量が増加させられて、総ころ軸受での焼付きの発生が抑制される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施例に係る車両用駆動装置が搭載された車両の概略構成図であると共に、車両用駆動装置における各種制御の為の電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図２】保持器を有するケージアンドローラころ軸受が図１に示す第１遊星歯車装置のピニオンとキャリアに設けられたピニオンシャフトとの間に介挿された場合の断面図である。
【図３】保持器を有さない総ころ軸受が図１に示す第１遊星歯車装置のピニオンとキャリアに設けられたピニオンシャフトとの間に介挿された場合の断面図である。
【図４】図１に示す電子制御装置の制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図５】図４のフローチャートの制御作動が実行されたときのタイムチャートの一例であって、（ａ）は図４のフローチャートのステップＳ５０において充放電収支が成立すると判定された場合を示し、（ｂ）は、図４のフローチャートのステップＳ５０において充放電収支が成立しないと判定された場合を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施例について図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【実施例】
【００１１】
図１は、本発明の実施例に係る車両用駆動装置９０が搭載されたハイブリッド車両１０（以下、車両１０と記す場合がある）の概略構成図であると共に、車両用駆動装置９０における各種制御の為の電子制御装置１００の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。なお、ハイブリッド車両１０は、本発明における「車両」に相当する。
【００１２】
まず、図１に基づいて車両１０の概略構成について説明する。車両１０は、車両用駆動装置９０および一対の駆動輪４０を備える。車両用駆動装置９０は、エンジン１２、電気式差動部２２、第１電動機ＭＧ１、第２電動機ＭＧ２、インバータ５０、蓄電装置５２、および電子制御装置１００を備える。
【００１３】
エンジン１２は駆動源であり、例えばガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関にて構成されている。
【００１４】
電気式差動部２２は、第１遊星歯車装置３２および第２遊星歯車装置３４を備える。電気式差動部２２は、エンジン１２と一対の駆動輪４０との間の動力伝達経路の一部を構成しており、エンジン１２の出力を一対の駆動輪４０へ出力する差動機構である。そして第１遊星歯車装置３２は、第１電動機ＭＧ１により差動状態が制御される電気式差動機構として機能する。
【００１５】
第１遊星歯車装置３２において、第１サンギヤＳ１、第１キャリアＣＡ１、および第１リングギヤＲ１は、それぞれ相互に相対回転可能である。第１キャリアＣＡ１は、第１サンギヤＳ１および第１リングギヤＲ１と噛み合う第１ピニオンＰ１を自転および公転可能に支持している。第１キャリアＣＡ１はエンジン１２の出力軸１２ａに入力軸２０およびダンパー１８を介して連結され、第１サンギヤＳ１は第１電動機ＭＧ１の回転軸ＭＧ１ａに連結され、第１リングギヤＲ１は出力歯車３０等を介して一対の駆動輪４０に連結されている。これにより、エンジン１２の動力が第１電動機ＭＧ１および出力歯車３０等を介して一対の駆動輪４０に分割される。このように、第１遊星歯車装置３２は、出力軸１２ａに伝達されたエンジン１２の動力を機械的に分割する動力分割機構である。なお、第１サンギヤＳ１、第１リングギヤＲ１、第１キャリアＣＡ１、および第１ピニオンＰ１は、それぞれ本発明における「サンギヤ」、「リングギヤ」、「キャリア」、および「ピニオン」に相当する。第１遊星歯車装置３２は、本発明における「動力分割機構」に相当する。
【００１６】
エンジン１２の動力が第１電動機ＭＧ１に分割されることにより第１電動機ＭＧ１で発電され、その発電電力が蓄電装置５２に蓄電されたりその発電電力で第２電動機ＭＧ２が回転駆動されたりする。電気式差動部２２は、例えば第１遊星歯車装置３２の差動状態が第１電動機ＭＧ１により制御されることにより、エンジン１２の回転速度に拘わらず一対の駆動輪４０の回転速度が連続的に変化させられる電気的な無段変速機として機能する。
【００１７】
第１遊星歯車装置３２の第１リングギヤＲ１および第２遊星歯車装置３４の第２リングギヤＲ２は一体化された複合歯車となっており、その外周部に出力歯車３０が設けられている。そのため、本実施例では、第１リングギヤＲ１の回転速度、第２リングギヤＲ２の回転速度、および出力歯車３０の回転速度は互いに同一である。
【００１８】
第２遊星歯車装置３４においては、第２キャリアＣＡ２は動力伝達装置１４の非回転部材であるケース１６に連結されることで回転が阻止され、第２サンギヤＳ２は第２電動機ＭＧ２の回転軸ＭＧ２ａに連結され、第２リングギヤＲ２は出力歯車３０に連結されている。これにより、第２電動機ＭＧ２の回転が減速させられて出力歯車３０に伝達される。
【００１９】
入力軸２０にはオイルポンプ３８が連結されている。オイルポンプ３８は、エンジン１２により回転駆動されることによって潤滑油を動力伝達装置１４内の各部、例えば第１遊星歯車装置３２へ供給する。
【００２０】
蓄電装置５２は、例えばリチウムイオン組電池やニッケル水素組電池などの充放電可能な２次電池である。蓄電装置５２は、第１電動機ＭＧ１或いは第２電動機ＭＧ２で発電された電力をインバータ５０経由で蓄電したり、第１電動機ＭＧ１或いは第２電動機ＭＧ２を駆動するための電力をインバータ５０経由で供給したりする。
【００２１】
インバータ５０は、第１電動機ＭＧ１或いは第２電動機ＭＧ２で発電された交流電力を直流電力に変換して蓄電装置５２に供給することで蓄電装置５２に蓄電する。インバータ５０は、蓄電装置５２からの直流電力を交流電力に変換して第１電動機ＭＧ１或いは第２電動機ＭＧ２に供給することでそれらを駆動する。
【００２２】
第１電動機ＭＧ１および第２電動機ＭＧ２はいずれも発電機機能をも有する所謂モータジェネレータである。具体的には、電気式差動部２２の差動状態を制御するための差動用電動機として機能する第１電動機ＭＧ１は、反力を発生するためのジェネレータ機能（発電機機能）を備える。一対の駆動輪４０に動力伝達可能に連結された第２電動機ＭＧ２は、走行用の動力源として動力を出力する走行用電動機として機能するためモータ機能（電動機機能）および車両１０の運動エネルギーを電力に変換する回生機能（発電機機能）を備える。このように第１電動機ＭＧ１はその回転軸ＭＧ１ａにおいて動力を入出力可能であり、第２電動機ＭＧ２はその回転軸ＭＧ２ａにおいて動力を入出力可能である。
【００２３】
車両１０の走行モードには、少なくともエンジン１２を動力源として走行するハイブリッド走行が可能なハイブリッド走行モードやエンジン１２を停止させると共に第２電動機ＭＧ２を動力源として走行するモータ走行が可能なモータ走行モードがある。
【００２４】
ハイブリッド走行モードでは、第１遊星歯車装置３２において、第１キャリアＣＡ１に入力されるエンジントルクＴｅに対して、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１（Ｎｍ）が負トルクである反力トルクとして正回転にて第１サンギヤＳ１に入力されると、第１リングギヤＲ１には正回転にて正トルクとなるエンジン直達トルクＴｄ（Ｎｍ）が現れる。そして、後述する要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑ（Ｎ）に応じて、エンジン直達トルクＴｄと第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２（Ｎｍ）との合算トルクが車両１０の前進方向の駆動トルクとして、カウンタギヤ対２４、ファイナルギヤ対２６、および差動歯車装置２８を介して一対の駆動輪４０へ伝達される。このとき、第１電動機ＭＧ１は正回転にて負トルクを発生する発電機として機能する。前述したように、第１電動機ＭＧ１の発電電力は、蓄電装置５２に蓄電されたり、第２電動機ＭＧ２の回転駆動のために消費されたりする。第１電動機ＭＧ１での発電電力の全部又は一部を用いて、或いは、その発電電力に加えて蓄電装置５２からの電力を用いて、第２電動機ＭＧ２はトルクＴｍｇ２を出力する。
【００２５】
モータ走行モードでは、例えば、第１遊星歯車装置３２において、第１キャリアＣＡ１は零回転とされ、第１リングギヤＲ１には正回転にて正トルクとなる第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２が入力される。第１サンギヤＳ１に連結された第１電動機ＭＧ１は、無負荷状態とされて負回転にて空転させられる。このようなモータ走行モードでは、エンジン１２は駆動されず、エンジン１２の回転速度であるエンジン回転速度Ｎｅは零とされ、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２が車両１０の前進方向の駆動トルクとして、カウンタギヤ対２４、ファイナルギヤ対２６、および差動歯車装置２８を介して一対の駆動輪４０へ伝達される。ここでの第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２は、正回転の力行トルクである。
【００２６】
電子制御装置１００は、ＥＣＵとも呼ばれ、ＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、および入出力インターフェース等を備えた所謂マイクロコンピュータを含んで構成されており、ＣＰＵがＲＡＭの一時記憶機能を利用しつつＲＯＭに予め記憶されたプログラムに従って信号処理を行うことにより、車両１０の各種装置を制御する。なお、電子制御装置１００は、本発明における「制御装置」に相当する。
【００２７】
電子制御装置１００には、エンジン回転速度センサ６０、車速センサ６２、アクセル開度センサ６４、およびＰ１回転速度センサ６６のそれぞれで検出されたエンジン回転速度Ｎｅ（ｒｐｍ）、車速Ｖ（ｋｍ／ｈ）、アクセルペダルの操作量を表すアクセル開度θａｃｃ（％）、および第１ピニオンＰ１の回転速度の絶対値であるピニオン回転速度Ｎｐ１（ｒｐｍ）が入力される。電子制御装置１００からは、ハイブリッド制御信号Ｓｈｖがエンジン１２およびインバータ５０に出力され、エンジン１２の運転制御やインバータ５０を介した第１電動機ＭＧ１および第２電動機ＭＧ２の運転制御が行われる。電子制御装置１００は、車両１０の走行状態に応じて第１電動機ＭＧ１及び第２電動機ＭＧ２を制御する。なお、電子制御装置１００は、アクセル開度θａｃｃや車速Ｖから車両１０の要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑ（Ｎ）（目標駆動力）を算出し、その要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑが得られるように伝達損失、補機負荷、第２電動機ＭＧ２のアシストトルク等を考慮して目標エンジンパワーＰＥ＊（ｋＷ）を算出する。すなわち、要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑを満たすように、車両１０の一対の駆動輪４０に駆動力が与えられる。電子制御装置１００は、その目標エンジンパワーＰＥ＊が得られるエンジン回転速度ＮｅとエンジントルクＴｅとするようにエンジン１２を運転制御する。従って、要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑを満たすように、車両１０の一対の駆動輪４０に駆動力が伝達される。
【００２８】
図２は、保持器１８４を有する所謂ケージアンドローラころ軸受１８０が図１に示す第１遊星歯車装置３２の第１ピニオンＰ１と第１キャリアＣＡ１に設けられたピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間に介挿された場合の断面図である。また、図３は、保持器を有さない総ころ軸受８０が図１に示す第１遊星歯車装置３２の第１ピニオンＰ１と第１キャリアＣＡ１に設けられたピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間に介挿された場合の断面図である。図２および図３において、機能が実質的に共通する部分には同一の符号を付している。
【００２９】
ころ軸受には、図２に示す保持器１８４を有するケージアンドローラころ軸受１８０と、図３に示す保持器を有さない総ころ軸受８０と、の２種類のタイプがある。
【００３０】
図２に基づいて、ケージアンドローラころ軸受１８０について説明する。図２は、第１ピニオンＰ１の軸心Ｃを通る断面図である。第１遊星歯車装置３２の第１キャリアＣＡ１は、ケージアンドローラころ軸受１８０を介して第１ピニオンＰ１を軸心Ｃで回転可能に支持するピニオンシャフトＣＡ１ｓと、ピニオンシャフトＣＡ１ｓの軸心Ｃ方向における両端に設けられた円盤状の一対の支持壁ＣＡ１ｗと、を有する。第１ピニオンＰ１には、ピニオンシャフトＣＡ１ｓが挿通されており、第１ピニオンＰ１とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間には、ケージアンドローラころ軸受１８０が設けられている。ケージアンドローラころ軸受１８０は、軸心Ｃ方向に２列に配置されたころ１８２をそれぞれ保持する保持器１８４を備える。２列に配置されたころ１８２は、ピニオンシャフトＣＡ１ｓの外周の周方向に配置されている。また、ピニオンシャフトＣＡ１ｓ内には、その一端部側から軸線Ｃ方向に油孔ｈ１が設けられ、軸心Ｃの径方向に油孔ｈ１からピニオンシャフトＣＡ１ｓの外周面に向かって油孔ｈ２が設けられている。ケージアンドローラころ軸受１８０は、ピニオンシャフトＣＡ１ｓの一端部側から油孔ｈ１および油孔ｈ２を経由してころ１８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間に潤滑油が供給される構成となっている。この潤滑油は、前述のオイルポンプ３８から導入される。従って、エンジン回転速度Ｎｅが上昇させられると、ころ１８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間への潤滑油の供給量は多くなる。
【００３１】
図３に基づいて、総ころ軸受８０について説明する。図３は、第１ピニオンＰ１の軸心Ｃを通る断面図である。なお、図３では、前述の図２と同一の符号が付された機能において実質的に共通する部分の詳しい説明を適宜省略する。第１ピニオンＰ１とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間には、総ころ軸受８０が設けられている。総ころ軸受８０は、ケージアンドローラころ軸受１８０における保持器１８４のような保持器を有さない。総ころ軸受８０では、隣接するころ８２が互いに接触可能なように、軸心Ｃ方向に２列に配置されたころ８２がピニオンシャフトＣＡ１ｓの外周の周方向に配置されている。また、総ころ軸受８０は、ピニオンシャフトＣＡ１ｓの一端部側から油孔ｈ１および油孔ｈ２を経由してころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間に潤滑油が供給される構成となっている。この潤滑油は、前述のオイルポンプ３８から供給される。従って、エンジン回転速度Ｎｅが上昇させられると、ころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間への潤滑油の供給量は多くなる。
【００３２】
総ころ軸受８０とケージアンドローラころ軸受１８０とが同じ大きさの場合、総ころ軸受８０では保持器のスペースにころ８２が付加されているために、ころ８２の本数はケージアンドローラころ軸受１８０のころ１８２の本数よりも多くなる。従って、総ころ軸受８０の１つのころ８２が受けるラジアル荷重は、ケージアンドローラころ軸受１８０の１つのころ１８２が受けるラジアル荷重よりも小さくなる。そのため、ケージアンドローラころ軸受１８０に比較して総ころ軸受８０の方が、後述の第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が低トルク領域にある車両１０の軽負荷走行時にはころ８２へのラジアル荷重が小さくなりやすい。従って、ケージアンドローラころ軸受１８０に比較して総ころ軸受８０では、ころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に得られず、総ころ軸受８０のころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間に相対滑りが発生して焼付きが発生しやすい。
【００３３】
ここから、図１に基づいて車両用駆動装置９０における各種制御の為の電子制御装置１００の制御機能の要部を説明する。電子制御装置１００は、ピニオン回転速度判定部１００ａ、ＭＧ１トルク判定部１００ｂ、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃ、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄ、充放電収支判定部１００ｅ、トルク指令値設定部１００ｆ、エンジン回転速度設定部１００ｇ、および駆動力制御部１００ｈを機能的に備える。なお、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２、及びエンジン回転速度Ｎｅは、それぞれ後述する第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄ、第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄ、及びエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとなるように電子制御装置１００から出力されるハイブリッド制御信号Ｓｈｖにより制御される。
【００３４】
ピニオン回転速度判定部１００ａは、絶対値であるピニオン回転速度Ｎｐ１に基づいて、ピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ（ｒｐｍ）以上であるか否かを判定する。所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒは、後述の第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄ（Ｎｍ）の絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下（例えば、動作上可能性があるトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値における最小値である零）であっても、総ころ軸受８０で焼付きが発生しないピニオン回転速度Ｎｐ１の上限値として予め実験的に或いは設計的に設定される。
【００３５】
ピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であるとピニオン回転速度判定部１００ａにより判定されると、ＭＧ１トルク判定部１００ｂは、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であるか否かを判定する。所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒは、ピニオン回転速度Ｎｐ１が前述の所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上（例えば、動作上可能性があるピニオン回転速度Ｎｐ１の最大値）であっても、総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に得られる第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値における下限値として予め実験的に或いは設計的に設定される。ピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であり且つ第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であると、総ころ軸受８０の状態は焼付きが発生しやすい焼付発生領域に入る。総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域に入ると、総ころ軸受８０のころ８２に必要な押し付け力が十分に与えられず、総ころ軸受８０のころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間に相対滑りが発生して焼付きが発生するおそれがある。
【００３６】
第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であるとＭＧ１トルク判定部１００ｂにより判定されると、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃは、所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも絶対値が大きい第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１（Ｎｍ）を算出する。このようにして算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１は、総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に得られるトルク値である。
【００３７】
所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも絶対値が大きい第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１がＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃにより算出されると、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄは、駆動力を変化させない第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１（Ｎｍ）を算出する。すなわち、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１が算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１へ変更され、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２が算出されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１へ変更されても、一対の駆動輪４０に伝達される駆動力が変化しないものとしてトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１が算出される。
【００３８】
駆動力を変化させない第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１がＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄにより算出されると、充放電収支判定部１００ｅは、充放電収支が成立しているか否かを判定する。この判定は、エンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄを維持してエンジン回転速度Ｎｅを変化させず、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１がトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１とされ、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２がトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１とされた場合における充放電収支が成立するか否かの判定である。充放電収支とは、車両用駆動装置９０全体での発電電力量と消費電力量との収支を意味している。
【００３９】
充放電収支が成立していると充放電収支判定部１００ｅにより判定されると、トルク指令値設定部１００ｆは、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃで算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１を第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとして設定し、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄで算出されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１を第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄ（Ｎｍ）として設定する。
【００４０】
充放電収支が成立しないと充放電収支判定部１００ｅにより判定されると、エンジン回転速度設定部１００ｇは、要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑに対してエンジン回転速度Ｎｅを増加させたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２（ｒｐｍ）を算出してエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとして設定する。この算出では、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であって総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるのに必要な押し付け力が不十分であっても、総ころ軸受８０のころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間への潤滑油の供給量が増加させられて総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制されるようにエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２が算出される。例えば、ピニオン回転速度Ｎｐ１が同じであれば、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が小さいほど算出されるエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２は大きくされる。例えば、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が同じであれば、ピニオン回転速度Ｎｐ１が大きいほど算出されるエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２は大きくされる。エンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２がエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとしてエンジン回転速度設定部１００ｇにより設定されると、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃは、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄに維持し且つエンジン回転速度Ｎｅがエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２へ上昇した場合に応じた第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２（Ｎｍ）を算出する。すなわち、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１が算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２へ変更され、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２が後述のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０（Ｎｍ）に維持されても、一対の駆動輪４０に伝達される駆動力が変化しないものとしてトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２が算出される。充放電収支が成立しないと充放電収支判定部１００ｅにより判定され、且つ、トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２がＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃにより算出されると、トルク指令値設定部１００ｆは、トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２を第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとして設定する。
【００４１】
ピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ未満であるとピニオン回転速度判定部１００ａにより判定されるか或いは第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒを超過しているとＭＧ１トルク判定部１００ｂにより判定されると、エンジン回転速度設定部１００ｇは、要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑを満たすようなエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０（ｒｐｍ）を算出してエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとして設定する。この算出されたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０は、前述の潤滑油の供給量を増加させるために要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑに対してエンジン回転速度Ｎｅを増加させたものではなく、単に要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑを満たすように算出されるものである。そして、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃは、エンジン回転速度Ｎｅがエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０の場合における第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ０（Ｎｍ）を算出する。ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄは、駆動力を変化させない第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０を算出する。すなわち、エンジン回転速度Ｎｅが算出されたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０とされ、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１が算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ０とされ、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２が算出されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０とされた場合、要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑを満たすような値がそれぞれ算出される。トルク指令値設定部１００ｆは、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃで算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ０を第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとして設定し、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄで算出されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０を第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄ（Ｎｍ）として設定する。
【００４２】
充放電収支が成立していると充放電収支判定部１００ｅにより判定され、且つ、トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１及びトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１がトルク指令値設定部１００ｆにより設定されると、駆動力制御部１００ｈは、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとし、且つ、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとするトルク変更制御を開始する。なお、トルク変更制御とは、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値を所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きなトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１に変更すると共に第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄを第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの変更に伴う一対の駆動輪４０の駆動力が変化しないように変更する制御である。
【００４３】
充放電収支が成立しないと充放電収支判定部１００ｅにより判定され、エンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２がエンジン回転速度設定部１００ｇにより設定され、且つ、トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２がトルク指令値設定部１００ｆにより設定されると、駆動力制御部１００ｈは、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとする制御を開始し、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとする制御を維持し、エンジン回転速度Ｎｅをエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄであるエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２とする制御を開始する。
【００４４】
図４は、図１に示す電子制御装置１００の制御作動を説明するフローチャートの一例である。図４のフローチャートは、車両１０が走行中に所定の時間（例えば、数ｍｓ）毎にスタートを繰り返して実行される。
【００４５】
まず、ピニオン回転速度判定部１００ａに対応するステップＳ１０において、絶対値であるピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であるか否かが判定される。ステップＳ１０の判定が肯定される場合は、ステップＳ２０が実行される。ステップＳ１０の判定が否定される場合は、ステップＳ８０が実行される。
【００４６】
ＭＧ１トルク判定部１００ｂに対応するステップＳ２０において、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であるか否かが判定される。ステップＳ２０の判定が肯定される場合は、ステップＳ３０が実行される。ステップＳ２０の判定が否定される場合は、ステップＳ８０が実行される。
【００４７】
ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃに対応するステップＳ３０において、所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも絶対値が大きい第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１が算出される。ステップＳ３０の実行後、ステップＳ４０が実行される。
【００４８】
ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄに対応するステップＳ４０において、一対の駆動輪４０に伝達される駆動力を変化させない第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１が算出される。ステップＳ４０の実行後、ステップＳ５０が実行される。
【００４９】
充放電収支判定部１００ｅに対応するステップＳ５０において、充放電収支が成立しているか否かが判定される。ステップＳ５０の判定が肯定される場合は、ステップＳ６０が実行される。ステップＳ５０の判定が否定される場合は、ステップＳ７０が実行される。
【００５０】
トルク指令値設定部１００ｆに対応するステップＳ６０において、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃで算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１が第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとして設定され、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄで算出されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１が第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとして設定される。そしてステップＳ１００が実行される。
【００５１】
エンジン回転速度設定部１００ｇ、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃ、およびトルク指令値設定部１００ｆに対応するステップＳ７０において、エンジン回転速度設定部１００ｇで算出されたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２がエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとして設定され、このエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄの変更に応じてＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃで算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２が第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとして設定され、第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄはトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０が維持される。そしてステップＳ１００が実行される。
【００５２】
エンジン回転速度設定部１００ｇ、ＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃ、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄ、およびトルク指令値設定部１００ｆに対応するステップＳ８０において、エンジン回転速度設定部１００ｇで算出されたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０がエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとして設定され、このエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０に応じてＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃで算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ０が第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとして設定され、ＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄで算出されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０が第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとして設定される。そしてステップＳ１００が実行される。ステップＳ８０において算出されるトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ０は、ステップＳ３０とは異なり所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒとは無関係に算出される。従って、ステップＳ８０において算出されるトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０も所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒとは無関係に算出される。
【００５３】
駆動力制御部１００ｈに対応するステップＳ１００において、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄとする制御が実行され、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとする制御が実行され、エンジン回転速度Ｎｅをエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとする制御が実行される。そしてリターンとなる。
【００５４】
ステップＳ５０の判定が肯定された場合には、ステップＳ１００において前述したトルク変更制御が実行される。ステップＳ５０の判定が否定された場合には、ステップＳ１００においてトルク変更制御は実行されず、エンジン回転速度Ｎｅを上昇させる制御が実行される。このようにステップＳ１００におけるトルク変更制御が実行される前に、ステップＳ５０においてトルク変更制御が実行された場合に充放電収支が成立するか否かが判定される。そして、充放電収支が成立すると判定されたときにはトルク変更制御が実行され、充放電収支が成立しないと判定されたときにはトルク変更制御は実行されず、エンジン回転速度Ｎｅを上昇させる制御が実行される。
【００５５】
図５は、図４のフローチャートの制御作動が実行されたときのタイムチャートの一例であって、エンジン１２及び第２電動機ＭＧ２を動力源として走行するハイブリッド走行モードにおけるタイムチャートである。図５に示す第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄは、第１電動機ＭＧ１に反力を発生させるための負トルクである反力トルクのトルク指令値である。図５に示す第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄは、第２電動機ＭＧ２の正トルクである力行トルクのトルク指令値である。図５において、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄ、第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄ、およびエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄにおける実線はそれぞれ以下の内容を表す。第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄにおける実線は、総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域となる前後において、エンジン回転速度Ｎｅが維持されたとき一対の駆動輪４０に伝達される駆動力が変わらないようにＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃにより算出されて設定される第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ０を表す。第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄにおける実線は、総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域となる前後において、エンジン回転速度Ｎｅが維持されたとき一対の駆動輪４０に伝達される駆動力が変わらないようにＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄにより算出されて設定される第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０を表す。エンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄにおける実線は、総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域となる前後において、エンジン回転速度Ｎｅが維持されたときのエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０を表す。図５（ａ）は、図４のフローチャートのステップＳ５０において充放電収支が成立すると判定された場合を示し、図５（ｂ）は、図４のフローチャートのステップＳ５０において充放電収支が成立しないと判定された場合を示している。
【００５６】
先ず、図５（ａ）について説明する。時刻ｔ１以前においては、ピニオン回転速度Ｎｐ１は所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ未満であり、且つ、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値は所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒを超過している。従って、ピニオン回転速度Ｎｐ１は、所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であるピニオン高回転領域になく、所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ未満であるピニオン低回転領域にある。また、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄは、トルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であるＭＧ１低トルク領域になく、トルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒを超過したＭＧ１高トルク領域にある。そのため、総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に付与されており、総ころ軸受８０におけるころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間の摩擦は小さく、総ころ軸受８０の状態は焼付きが発生しやすい焼付発生領域に入っていない。
【００５７】
時刻ｔ１において、ピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であるピニオン高回転領域に入るが、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄはＭＧ１低トルク領域に入っていない。従って、ピニオン回転速度Ｎｐ１はピニオン高回転領域にあるが、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄはＭＧ１高トルク領域にある。そのため、総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に付与されており、総ころ軸受８０におけるころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間の摩擦は依然として小さく、総ころ軸受８０の状態は焼付きが発生しやすい焼付発生領域に入っていない。
【００５８】
時刻ｔ２において、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄはＭＧ１低トルク領域に入る。従って、ピニオン回転速度Ｎｐ１はピニオン高回転領域にあり、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄはＭＧ１低トルク領域にある。総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に付与されておらず、総ころ軸受８０のころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間の相対滑りにより総ころ軸受８０での焼付きが発生しやすい焼付発生領域に入っている。すなわち、時刻ｔ２において、総ころ軸受８０の状態は焼付発生領域に入っている。総ころ軸受８０が焼付発生領域にある状態が継続すると、総ころ軸受８０で焼付きが発生するおそれがある。
【００５９】
時刻ｔ２において総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域に入ると、所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも絶対値が大きい第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１がＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃにより算出され、駆動力を変化させない第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１がＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄにより算出される。図５（ａ）においては、算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１およびトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１による制御が実行されたとき充放電収支が成立する場合であるので、トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１およびトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１がそれぞれ第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄおよび第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄに設定される。
【００６０】
時刻ｔ３において、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄに設定されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１とする制御が開始され、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄに設定されたトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１とする制御が開始される。第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１とする制御および第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１とする制御が、図５（ａ）では破線で表されている。
【００６１】
次に、図５（ｂ）について説明する。時刻ｔ２以前においては、図５（ａ）における時刻ｔ２以前と同じであるため、説明を省略する。
【００６２】
時刻ｔ２において総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域に入ると、所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも絶対値が大きい第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１がＭＧ１トルク目標値算出部１００ｃにより算出され、駆動力を変化させない第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１がＭＧ２トルク目標値算出部１００ｄにより算出される。図５（ｂ）においては、算出されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１およびトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１による制御が実行されたとき充放電収支が成立しない場合であるので、要求駆動力Ｐｅ＿ｒｅｑに対してエンジン回転速度Ｎｅを増加させたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２がエンジン回転速度設定部１００ｇにより算出される。そしてエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２がエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄとして設定される。さらに第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２がトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄに維持され且つエンジン回転速度Ｎｅがエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２へ上昇した場合に応じた第１電動機ＭＧ１のトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２が算出される。算出後、トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２が第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄに設定される。
【００６３】
時刻ｔ３において、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄに設定されたトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２とする制御が開始され、第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄに設定されているトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ０とする制御が維持され、エンジン回転速度Ｎｅをエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄに設定されたエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２とする制御が開始される。第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ２とする制御およびエンジン回転速度Ｎｅをエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ２とする制御が、図５（ｂ）では一点鎖線で表されている。また、図５（ａ）において第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１をトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１とする制御および第２電動機ＭＧ２のトルクＴｍｇ２をトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１とする制御が、参考のため図５（ｂ）でも破線で表されている。
【００６４】
本発明の車両用駆動装置９０によれば、動力分割機構として機能する第１遊星歯車装置３２において、第１キャリアＣＡ１は総ころ軸受８０を介して第１ピニオンＰ１を支持している。電子制御装置１００は、絶対値であるピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であり且つ第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下であると、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値を所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きなトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１に変更すると共に第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄを第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの変更に伴う一対の駆動輪４０の駆動力が変化しないように変更するトルク変更制御を実行する。このように総ころ軸受８０の状態が焼付きが発生しやすい領域に入ると、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きなトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１に変更される。これにより、総ころ軸受８０へのラジアル荷重が大きくされ、総ころ軸受８０のころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間の相対滑りが抑制されて総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００６５】
本発明の車両用駆動装置９０によれば、エンジン回転速度Ｎｅの増減に応じて総ころ軸受８０への潤滑油の供給量がオイルポンプ３８により増減される。総ころ軸受８０の状態がピニオン回転速度Ｎｐ１が所定回転速度Ｎｐ１＿ｔｈｒ以上であり且つ第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄが所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下である状態になった後であってトルク変更制御が実行される前において、トルク変更制御が実行されたときに充放電収支が成立するか否かが判定される。充放電収支が成立すると充放電収支判定部１００ｅにより判定されるとトルク変更制御が実行される。充放電収支が成立しないと充放電収支判定部１００ｅにより判定されるとトルク変更制御は実行されず且つ電子制御装置１００はエンジン回転速度Ｎｅを上昇させる。エンジン回転速度Ｎｅの上昇により、総ころ軸受８０のころ８２とピニオンシャフトＣＡ１ｓとの間への潤滑油の供給量が増加させられて、総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００６６】
以上、本発明の実施例を図面に基づいて説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。
【００６７】
前述の実施例では、充放電収支が成立の場合にはエンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄを維持してエンジン回転速度Ｎｅを変化させないトルク変更制御が実行されたが、これに限らない。例えば、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きいトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１とされつつ、エンジン回転速度指令値Ｎｅ＿ｃｍｄがエンジン回転速度値Ｎｅ＿ｔｇｔ０よりも大きく上昇させられるトルク変更制御が実行されても良い。第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値を所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きくする制御により、総ころ軸受８０のころ８２が転動させられるために必要な押し付け力が十分に付与されて総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００６８】
前述の実施例では、充放電収支が不成立の場合にはトルク変更制御は実行されなかったが、これに限らない。例えば、一時的に充放電収支が不成立であっても、蓄電装置５２の充電量（ＳＯＣ）が十分であれば蓄電装置５２からの出力電力による第２電動機ＭＧ２のアシストトルクにより一対の駆動輪４０に伝達される駆動力を補うことが可能であるため、トルク変更制御が実行されても良い。このトルク変更制御の実行においても、総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００６９】
前述の実施例の図５に示すタイムチャートでは、ピニオン回転速度Ｎｐ１がピニオン高回転領域にある場合において第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄがＭＧ１低トルク領域に入ると、トルク変更制御が実行されたが、これに限らない。例えば、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄがＭＧ１低トルク領域にある場合においてピニオン回転速度Ｎｐ１がピニオン高回転領域に入ると、トルク変更制御が実行されても良い。
【００７０】
前述の実施例の図５に示すタイムチャートでは、ハイブリッド走行モードにおけるものであったが、これに限らない。例えば、モータ走行モードにおいて、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄがＭＧ１低トルク領域（例えば零）にあり、且つ第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄが力行トルクとされて第１リングギヤＲ１が高回転となることによりピニオン回転速度Ｎｐ１がピニオン高回転領域にある場合にも、本発明は適用可能である。この場合、第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの絶対値を所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きなトルク値に変更すると共に第２電動機ＭＧ２のトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄを第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの変更に伴う一対の駆動輪４０の駆動力が変化しないように変更するトルク変更制御が実行されることで、総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００７１】
前述の実施例では、ピニオン回転速度Ｎｐ１がピニオン高回転領域にあり且つ第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄがＭＧ１低トルク領域にあると、トルク変更制御が実行された。第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄの替わりに、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１自体の値の絶対値が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ以下のＭＧ１低トルク領域にあるときにトルク変更制御が実行されても良い。このようにされても、総ころ軸受８０の状態が焼付発生領域に入ると、第１電動機ＭＧ１のトルクＴｍｇ１が所定トルク値Ｔｍｇ１＿ｔｈｒよりも大きなトルク値に変更されて総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００７２】
前述の実施例では、充放電収支が成立の場合には第１電動機ＭＧ１のトルク指令値Ｔｍｇ１＿ｃｍｄのトルク値Ｔｍｇ１＿ｔｇｔ１への変更に伴う一対の駆動輪４０の駆動力が変化しないように第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１が算出されてトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとされたが、これに限らない。例えば、第２電動機ＭＧ２のトルク値Ｔｍｇ２＿ｔｇｔ１は、一対の駆動輪４０の駆動力が変化しないまでも駆動力の変化が抑制されるように算出されてトルク指令値Ｔｍｇ２＿ｃｍｄとされても良い。これにより、一対の駆動輪４０の駆動力の変化を抑制しつつ、総ころ軸受８０での焼付きの発生が抑制される。
【００７３】
なお、上述したのはあくまでも本発明の実施例であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００７４】
１０：ハイブリッド車両（車両）
１２：エンジン
１２ａ：出力軸（エンジンの出力軸）
３２：第１遊星歯車装置（動力分割機構）
４０：一対の駆動輪
８０：総ころ軸受（軸受）
９０：車両用駆動装置
１００：電子制御装置（制御装置）
ＣＡ１：第１キャリア（キャリア）
ＭＧ１：第１電動機
ＭＧ１ａ：回転軸（第１電動機の回転軸）
ＭＧ２：第２電動機
Ｎｐ１：ピニオン回転速度
Ｎｐ１＿ｔｈｒ：所定回転速度
Ｐ１：第１ピニオン（ピニオン）
Ｒ１：第１リングギヤ（リングギヤ）
Ｓ１：第１サンギヤ（サンギヤ）
Ｔｍｇ１：第１電動機のトルク
Ｔｍｇ１＿ｔｈｒ：所定トルク値
Ｔｍｇ２：第２電動機のトルク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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