(57)【要約】【課題】曲げ強度における高い質量効率を得ることができる繊維強化複合材製フレームを提供する。【解決手段】車体のセンターピラーには、繊維強化複合材製フレームが採用されている。センターピラーは、角丸矩形状の中空断面形状を有する。センターピラーにおける長手方向の中程の中部４ｂでは、車体の外側となる外側部４ｂ１の外周壁の厚みＴＢ２は、車体の内側となる内側部４ｂ２の外周壁の厚みＴＢ１に比べて厚肉に設けられている。センターピラーにおける中部４ｂでは、長手方向中立軸ＡｘＮＢが、長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して、外側部４ｂ１の側に寸法Ｇ１だけ偏って設定されている。中部４ｂにおける外側部４ｂ１は、車体の外方から物体が衝突し中部４ｂに曲げ荷重が作用した際に圧縮応力が発生する側の部分である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空断面形状を有し、所定の方向に延びるとともに、曲げ荷重を受ける繊維強化複合材製フレームであって、
長手方向の少なくとも一部領域では、前記繊維強化複合材製フレームの長手方向中立軸の位置が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮応力が発生する圧縮部の側に偏って設定されている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項２】
請求項１に記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記少なくとも一部領域における前記圧縮部には、前記曲げ荷重作用時に引張応力が発生する引張部に比べて、長手方向に延びる稜線部が多く設けられている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項３】
請求項２に記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記稜線部は、曲げ応力作用面において、前記引張部の側の端部を基準として、前記断面高さに対して０．５５〜０．９の範囲に設けられている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項４】
請求項１から請求項３の何れかに記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記少なくとも一部領域では、前記圧縮部の断面が、前記引張部よりも大きく設定されている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項５】
請求項１から請求項４の何れかに記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記少なくとも一部領域における内部空間のうちの前記圧縮部の側には、前記引張部の側に比べて、多くのリブが設けられている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項６】
請求項５に記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記少なくとも一部領域における内部空間のうちの前記圧縮部の側は、前記リブにより複数の部屋に区画されている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項７】
請求項５または請求項６に記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記リブは、曲げ応力作用面において、前記引張部の側の端部を基準として、前記断面高さに対して０．５５〜０．９の範囲に設けられている、
繊維強化複合材製フレーム。
【請求項８】
請求項１から請求項７の何れかに記載の繊維強化複合材製フレームにおいて、
前記少なくとも一部領域における前記圧縮部の外周壁は、前記引張部に比べて、厚肉に設けられている、
繊維強化複合材製フレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繊維強化複合材製フレームに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車や航空機、さらには産業機械のフレームとして、繊維強化複合材製フレームが用いられる場合がある。例えば、特許文献１では、繊維強化複合材製フレームを自動車のセンターピラーに用いた構成が開示されている。
【０００３】
特許文献１に開示された繊維強化複合材製フレームは、ＣＦＲＰ（炭素繊維強化樹脂）製であって、略矩形の断面形状を有している。
【０００４】
繊維強化複合材製フレームは、同じ重量の鋼製のフレームに比べて、強度や剛性が高い。よって、繊維強化複合材製フレームを採用する場合には、鋼製のフレームを採用する場合に比べて、軽量化を図りながら同等の強度や剛性を確保することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１８−５２３９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来技術に係る繊維強化複合材製フレームでは、曲げ荷重が作用した場合に、フレームにおける引張応力が生じる側の縁応力が材料強度に達する前に、圧縮応力が生じる側の縁応力が材料強度に達し、フレームの曲げ強度が決まる。この要因は、フレームの圧縮応力作用部での座屈発生と、材料の引張強度が圧縮強度よりも高い繊維強化複合材の特徴によるものである。即ち、従来技術に係る繊維強化複合材製フレームでは、引張応力が生じる側で材料強度を十分に活かしきれず、曲げ強度の質量効率の悪化を招いており、その改善が求められている。
【０００７】
本発明は、上記のような問題の解決を図ろうとなされたものであって、曲げ強度における高い質量効率を得ることができる繊維強化複合材製フレームを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様に係る繊維強化複合材製フレームは、中空断面形状を有し、所定の方向に延びるとともに、曲げ荷重を受ける繊維強化複合材製フレームであって、長手方向の少なくとも一部領域では、前記繊維強化複合材製フレームの長手方向中立軸の位置が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮応力が発生する圧縮部の側に偏って設定されている。
【０００９】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、長手方向中立軸を長手方向断面中心軸に対して圧縮部の側に偏って設定されているので、圧縮側縁応力を引張側縁応力に比べて小さくすることができる。即ち、一般的に、繊維強化複合材製フレームでは、曲げ荷重作用時における圧縮強度は引張強度の約１／２〜１／３しかないが、上記の繊維強化複合材製フレームでは、長手方向中立軸を圧縮部の側に偏らせ、これにより圧縮側縁応力を引張側縁応力に比べて小さくすることができ、圧縮部での座屈現象と破断の発生を抑制することができる。
【００１０】
従って、上記の繊維強化複合材製フレームでは、引張側縁応力が材料強度またはそれに近い強度に達するまで圧縮部の座屈現象と破断の発生を抑制することで、曲げ強度における高い質量効率を得ることができる。
【００１１】
なお、上記における「中空断面形状を有する」とは、繊維強化複合材で形成されたフレームが中空断面形状を有すればよい。よって、上記の態様に係る繊維強化複合材製フレームは、中空部分に別部材を充填した構成のものも含むものである。
【００１２】
また、上記における「長手方向断面中心軸」とは、曲げ荷重における曲率半径での圧縮部と引張部とを結ぶ方向での寸法中心であって、繊維強化複合材製フレームの長手方向に延びる軸である。
【００１３】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記少なくとも一部領域における前記圧縮部に、前記曲げ荷重作用時に引張応力が発生する引張部に比べて、長手方向に延びる稜線部を多く設ける、こととしてもよい。
【００１４】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、引張部よりも多くの稜線部を圧縮部に設けることにより、圧縮部における座屈の抑制と、中立軸を長手方向断面中心軸に対して圧縮部の側に偏って設定することができ、圧縮部における曲げ荷重作用時における曲げ強度の向上を図ることができる。
【００１５】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記稜線部が、曲げ応力作用面において、前記引張部の側の端部を基準として、前記断面高さに対して０．５５〜０．９の範囲に設けられている、こととしてもよい。
【００１６】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、稜線を適切な位置に設けることによって、より効率的に曲げ荷重作用時における圧縮部での座屈現象の発生を抑制することができる。
【００１７】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記少なくとも一部領域で、前記圧縮部の断面を、前記引張部よりも大きく設定する、こととしてもよい。
【００１８】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、圧縮部の断面（サイズ）を、引張部よりも大きくすることにより、圧縮部における曲げ強度の向上を図ることができ、曲げ荷重作用時における圧縮部での座屈現象の発生を抑制することができる。
【００１９】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記少なくとも一部領域における内部空間のうち前記圧縮部の側に、前記引張部の側に比べて、多くのリブを設ける、こととしてもよい。
【００２０】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、内部空間のうち前記圧縮部の側に、前記引張部の側に比べて、多くのリブを設けることにより、圧縮部における曲げ強度の向上を図ることができ、曲げ荷重作用時における圧縮部での座屈現象の発生を抑制することができる。
【００２１】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記少なくとも一部領域における前記内部空間のうちの前記圧縮部の側を、前記リブにより複数の部屋に区画する、こととしてもよい。
【００２２】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、内部空間のうちの圧縮部の側をリブにより複数の部屋に区画することにより、圧縮部における曲げ強度のさらなる向上を図ることができ、曲げ荷重作用時における圧縮部での座屈現象の発生を抑制することができる。
【００２３】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記リブが、曲げ応力作用面において、前記引張部の側の端部を基準として、前記断面高さに対して０．５５〜０．９の範囲に設けられている、こととしてもよい。
【００２４】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、リブを適切な位置に設けることによって、より効率的に曲げ荷重作用時における圧縮部での座屈現象の発生を抑制することができる。
【００２５】
上記態様に係る繊維強化複合材製フレームにおいて、前記少なくとも一部領域における前記圧縮部の外周壁を、前記引張部に比べて、厚肉に設ける、こととしてもよい。
【００２６】
上記の繊維強化複合材製フレームでは、圧縮部の外周壁の肉厚を、引張部よりも厚肉とすることにより、圧縮部における曲げ強度の向上を図ることができ、曲げ荷重作用時における圧縮部での座屈現象の発生を抑制することができる。
【発明の効果】
【００２７】
上記の態様に係る繊維強化複合材製フレームでは、曲げ強度における高い質量効率を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】第１実施形態に係る車体の一部構成を示す模式側面図である。
【図２】図１のＡ部を示す拡大図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ断面を示す図であって、センターピラーの中部の断面構造を示す模式断面図である。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ断面を示す図であって、センターピラーの下部の断面構造を示す模式断面図である。
【図５】（ａ）は、比較例に係るセンターピラーに曲げ荷重が作用した場合の圧縮応力と引張応力とを示すモデル図であり、（ｂ）は、第１実施形態に係るセンターピラーの中部に曲げ荷重が作用した場合の圧縮応力と引張応力とを示すモデル図である。
【図６】参考例としてスチール製のセンターピラーに曲げ荷重が作用した場合の圧縮応力と引張応力とを示すモデル図である。
【図７】（ａ）は、第２実施形態に係るセンターピラーの中部の断面構造を示す模式断面図であり、（ｂ）は、第３実施形態に係るセンターピラーの中部の断面構造を示す模式断面図である。
【図８】（ａ）は、第４実施形態に係るセンターピラーの中部の断面構造を示す模式断面図であり、（ｂ）は、第５実施形態に係るセンターピラーの中部の断面構造を示す模式断面図である。
【図９】サンプル１〜１２における質量と曲げ強度との関係を示すグラフである。
【図１０】稜線の位置と座屈を伴わない最大の曲げモーメントとの関係を示すグラフである。
【図１１】第６実施形態に係る車体の一部構成を示す模式平面図である。
【図１２】図１１のＣ部に示すフロントサイドフレームの構造を示す模式平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下では、本発明の実施形態について、図面を参酌しながら説明する。なお、以下で説明の形態は、本発明の一例であって、本発明は、その本質的な構成を除き何ら以下の形態に限定を受けるものではない。
【００３０】
なお、以下の説明で用いる図において、「ＦＲ」は車体前方、「ＲＥ」は車体後方、「ＵＰ」は車体上方、「ＬＯ」は車体下方、「ＲＩ」は車体右方、「ＬＥ」は車体左方、「ＯＵＴ」は車体外方、「ＩＮ」は車体内方をそれぞれ示す。
【００３１】
［第１実施形態］
１．車体１の構成
本実施形態に係る車体１の構成について、図１を用いて説明する。
【００３２】
図１に示すように、車体１は、下方において前後方向に延びるサイドシル２と、上方において前後方向に延びるルーフサイドレール４と、を備える。また、車体１は、サイドシル２とルーフサイドレール３との間を接続し、フロントドア開口部６とリヤドア開口部７との間に配設されたセンターピラー４を備える。さらに、車体１は、リヤドア開口部７の後方側にリヤピラー５も備える。
【００３３】
ここで、本実施形態に係るセンターピラー４は、繊維強化複合材製フレームに相当する。より具体的には、センターピラー４は、炭素繊維強化樹脂から構成されている。
【００３４】
なお、図１では、車体１の右側側面の一部だけを図示しているが、左側側面におけるセンターピラーについても、センターピラー４と同様の構成を以って形成されている。
【００３５】
２．センターピラー４
センターピラー４の構成について、図２を用いて説明する。図２は、図１のＡ部を示す拡大図である。
【００３６】
図２に示すように、センターピラー４は、上下方向に延びるフレームである。センターピラー４は、下方から上方に向けて幅が漸減するように構成されている。
【００３７】
本実施形態において、センターピラー４の下方の部分を下部４ａ、中程の部分を中部４ｂ、上方の部分を上部４ｃとする。
【００３８】
３．センターピラー４の中部４ｂの断面構造
センターピラー４の中部４ｂの断面構造について、図３を用いて説明する。図３は、図２のＩＩＩ−ＩＩＩ断面を示す模式断面図である。
【００３９】
図３に示すように、本実施形態に係るセンターピラー４は、中部４ｂを含めて繊維強化複合材（例えば、炭素繊維強化複合材）により構成された、中空構造のフレームである。即ち、本実施形態に係るセンターピラー４は、中空断面形状を有し、上下方向に延びる繊維強化複合材製フレームである。
【００４０】
図３に示すように、センターピラー４の中部４ｂは、角丸の略長方形状の断面形状を有し、内方に内部空間４ｄが形成されている。車体１の内外方向において、センターピラー４の中部４ｂはＨ１の寸法を以って構成されている。このため、車体１の内外方向において、センターピラー４の中部４ｂにおける長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂは、外側部４ｂ１および内側部４ｂ２の両外面からＨ２（＝Ｈ１／２）の箇所に引いた中心線上に位置する。
【００４１】
本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂでは、外側部４ｂ１の外周壁の肉厚ＴＢ１が、内側部４ｂ２の外周壁の肉厚ＴＢ２に比べて厚肉に形成されている。例えば、肉厚ＴＢ１は、肉厚ＴＢ１に比べて１．２０〜１．４０の比率を以って厚肉に形成されている。
【００４２】
センターピラー４の中部４ｂは、外側部４ｂ１の肉厚ＴＢ１と内側部４ｂ２の肉厚ＴＢ２とに差異を設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＢが長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対してＧ１だけ外側部４ｂ１の側に偏って設定されている。
【００４３】
ここで、センターピラー４の中部４ｂにおいて、外側部４ｂ１は、側面衝突などで中部４ｂに内側に向けて曲げ荷重が作用した際に圧縮応力が発生する側である。即ち、本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂでは、長手方向中立軸ＡｘＮＢが、長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が発生する圧縮部（外側部４ｂ１）の側に偏って設定されている。
【００４４】
なお、図３に示すように、本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂにおいては、肉厚ＴＢ２よりも肉厚ＴＢ１を厚肉にするのに際して、内部空間４ｄ側に厚肉分を配分している。これにより、センターピラー４の中部４ｂにおいては、厚肉にしている箇所が外観上で目立たず、優れた外観品質を実現することができる。
【００４５】
４．センターピラー４の下部４ａの断面構造
センターピラー４の下部４ａの断面構造について、図４を用いて説明する。図４は、図２のＩＶ−ＩＶ断面を示す模式断面図である。
【００４６】
図４に示すように、センターピラー４の下部４ａも、中部４ｂと同様に、角丸の略長方形状の断面形状を有し、内方に内部空間４ｄが形成されている。車体１の内外方向において、センターピラー４の下部４ａはＨ３の寸法を以って構成されている。そして、車体１の内外方向において、センターピラー４の下部４ａにおける長手方向断面中心軸Ａｘ４ａは、外側部４ａ１および内側部４ａ２の両外面からＨ４（＝Ｈ３／２）の箇所に引いた中心線上に位置する。
【００４７】
センターピラー４の下部４ａにおいては、中部４ｂと異なり、外側部４ａ１および内側部４ａ２の外周壁全体が、略一定の肉厚ＴＡで形成されている。このため、センターピラー４の下部４ａでは、長手方向中立軸ＡｘＮＡが長手方向断面中心軸Ａｘ４ａに略一致する状態で設定されている。
【００４８】
ここで、センターピラー４の下部４ａでは、側面衝突などが発生した場合においても、直接に曲げ荷重が作用しない、あるいは大きな曲げ荷重が作用しない、と想定される領域として設定されており、このため、上記のように長手方向中立軸ＡｘＮＡが長手方向断面中心軸Ａｘ４ａに略一致する状態で設定されている。
【００４９】
５．曲げ荷重作用時における圧縮応力と引張応力
センターピラー４の中部４ｂに曲げ荷重が作用した場合に発生する圧縮応力と引張応力とについて、図５および図６を用いて説明する。図５（ａ）は、比較例に係るセンターピラーに曲げ荷重が作用した場合の圧縮応力と引張応力とを示すモデル図であり、図５（ｂ）は、本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂに車体１の外側から曲げ荷重が作用した場合の圧縮応力と引張応力とを示すモデル図である。図６は、参考例としてスチール製のセンターピラーに曲げ荷重が作用した場合の圧縮応力と引張応力とを示すモデル図である。
【００５０】
先ず、図５（ａ）に示す比較例は、長手方向中立軸ＡｘＮと長手方向断面中心軸とが略一致した繊維強化複合材製フレームに曲げ荷重を作用させた場合に発生する応力を示している。図５（ａ）に示すように、比較例では、圧縮側縁応力と引張側縁応力とが略同じ応力となるため、引張側縁応力が材料強度に達する前に圧縮側縁応力が材料強度に達してしまう。即ち、上述のように、繊維強化複合材製フレームでは、曲げ荷重作用時における圧縮強度は引張強度の約１／２〜１／３しかないので、引張荷重が生じる側（曲げ中心ＡｘＢとは反対側）で引張側縁応力が材料強度に達する前に、圧縮応力が生じる側（曲げ中心ＡｘＢの側）で座屈現象が発生する。
【００５１】
次に、図５（ｂ）に示す実施例では、上述同様に、長手方向中立軸ＡｘＮＢを、長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が作用する側（曲げ中心ＡｘＢの側）に偏って設定している。本実施例では、一例として、ｙｃ：ｙｙ＝１：３としている。換言すると、本実施例では、ｙｃを断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）の１／４とし、ｙｙを断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）の３／４（＝０．７５）としている。
【００５２】
図５（ｂ）に示すように、実施例では、長手方向中立軸ＡｘＮＢを、長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が作用する側に偏って設定することによって、曲げ荷重作用時における圧縮側縁応力σｃを、引張側縁応力σｙに対して約１／３程度に抑えることができる。よって、実施例では、引張荷重が生じる側（曲げ中心ＡｘＢとは反対側）で引張側縁応力が材料強度に達する前に、圧縮応力が生じる側（曲げ中心ＡｘＢの側）で座屈現象が発生するのを抑制することができる。
【００５３】
次に、図６に示す参考例は、弾塑性材料であるスチールである。スチールに曲げ荷重を作用させた場合には、長手方向中立軸ＡｘＮ（長手方向断面中心軸に一致）から曲げ中心側の外壁面に向けての領域に一様な圧縮応力が発生し、曲げ中心とは反対側の外壁面に向けての領域に一様な引張応力が発生する。即ち、スチールでは、座屈による損失がないことを仮定した全塑性状態である、といえる。
【００５４】
６．効果
本実施形態に係る繊維強化複合材製フレームとしてのセンターピラー４では、中部４ｂにおいて、長手方向中立軸ＡｘＮＢを長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して外側部（圧縮部）４ｂ１の側に偏って設定されているので、圧縮側縁応力σｃを引張側縁応力σｙに比べて小さくすることができる。即ち、繊維強化複合材製フレームでは、曲げ荷重作用時における圧縮強度は引張強度の約１／２〜１／３しかないが、本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂでは、長手方向中立軸ＡｘＮＢを、長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して外側部（圧縮部）４ｂ１の側に偏らせることで、圧縮側縁応力σｃを引張側縁応力σｙに比べて小さくすることで外側部（圧縮部）４ｂ１での座屈現象の発生を抑制することができる。
【００５５】
従って、本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂでは、引張側縁応力σｙが材料強度またはそれに近い強度に達するまで圧縮部４ｂ１の座屈現象と破断の発生を抑制することで、曲げ強度における高い質量効率を得ることができる。
【００５６】
なお、本実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂでは、長手方向中立軸ＡｘＮＢを、長手方向断面中心軸Ａｘ４ｂに対して圧縮部４ｂ１の側に偏らせるための一例としての手段として、外側部（曲げ荷重作用時の圧縮部）４ｂ１の外周壁における肉厚ＴＢ１を、内側部（曲げ荷重作用時の引張側）４ｂ２の外周壁における肉厚ＴＢ２よりも厚肉とした。
【００５７】
［第２実施形態］
第２実施形態に係るセンターピラー１４の構成について、図７（ａ）を用いて説明する。図７（ａ）は、本実施形態に係るセンターピラー１４の中部の断面構造を示す模式断面図である。なお、センターピラー１４における下部および上部については、上記第１実施形態に係るセンターピラー４と同じ構造を以って形成されているので、重ねての説明を省略する。
【００５８】
図７（ａ）に示すように、本実施形態に係るセンターピラー１４も、中部を含めて繊維強化複合材（例えば、炭素繊維強化複合材）により構成された、中空構造のフレームである。即ち、本実施形態に係るセンターピラー１４も、内部空間１４ｄの周囲を外周壁で囲んでなる断面構成を有する、繊維強化複合材製フレームである。
【００５９】
本実施形態に係るセンターピラー１４の中部は、外周壁の肉厚ＴＣが全周に亘って略同じである。また、センターピラー１４の中部では、外側部１４ａの幅Ｗ１が内側部１４ｂの幅Ｗ２よりも広く設定されている。
【００６０】
さらに、センターピラー１４の中部では、外側部１４ａに稜線部１４ｃが設けられている。稜線部１４ｃは、幅方向両側の部分よりも内部空間１４ｄ側へと凹入された溝の両脇部分に設けられている。なお、センターピラー１４の中部における幅Ｗ１と幅Ｗ２との差分は、稜線部１４ｃ同士の間の溝の幅に相当する。
【００６１】
センターピラー１４の中部では、外側部１４ａに稜線部１４ｃを設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＣが長手方向断面中心軸Ａｘ１４に対してＧ２だけ外側部１４ａの側に偏って設定されている。
【００６２】
ここで、本実施形態に係るセンターピラー１４の中部においても、外側部１４ａは、側面衝突などで内側に向けて曲げ荷重が作用した際に圧縮応力が発生する側である。即ち、本実施形態に係るセンターピラー１４の中部でも、長手方向中立軸ＡｘＮＣが、長手方向断面中心軸Ａｘ１４に対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が発生する圧縮部（外側部１４ａ）の側に偏って設定されている。
【００６３】
本実施形態に係るセンターピラー１４の中部では、外側部（曲げ荷重作用時の圧縮側の部分）に稜線部１４ｃを設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＣを、長手方向断面中心軸Ａｘ１４に対して外側部（圧縮部）１４ａの側に偏らせることで、圧縮側縁応力σｃを引張側縁応力σｙに比べて小さくすることで外側部（圧縮部）１４ａでの座屈現象の発生を抑制することができる。
【００６４】
［第３実施形態］
第３実施形態に係るセンターピラー２４の構成について、図７（ｂ）を用いて説明する。図７（ｂ）は、本実施形態に係るセンターピラー２４の中部の断面構造を示す模式断面図である。なお、センターピラー２４における下部および上部についても、上記第１実施形態に係るセンターピラー４と同じ構造を以って形成されているので、重ねての説明を省略する。
【００６５】
図７（ｂ）に示すように、本実施形態に係るセンターピラー２４も、中部を含めて繊維強化複合材（例えば、炭素繊維強化複合材）により構成された、中空構造のフレームである。即ち、本実施形態に係るセンターピラー２４も、内部空間２４ｄの周囲を外周壁で囲んでなる断面構成を有する、繊維強化複合材製フレームである。
【００６６】
本実施形態に係るセンターピラー２４の中部は、上記第１実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂと同様に、外側部２４ａの外周壁の肉厚ＴＤ１が、内側部２４ｂの外周壁の肉厚ＴＤ２に比べて厚肉に形成されている。なお、本実施形態においても、肉厚ＴＤ２よりも肉厚ＴＤ１を厚肉にするのに際して、内部空間２４ｄ側に厚肉分を配分している。これにより、本実施形態に係るセンターピラー２４の中部においても、厚肉している箇所が外観上で目立たず、優れた外観品質を実現することができる。
【００６７】
また、センターピラー２４の中部では、上記第２実施形態に係るセンターピラー１４の中部と同様に、外側部２４ａの幅Ｗ３が内側部２４ｂの幅Ｗ４よりも広く設定されている。
【００６８】
さらに、本実施形態に係るセンターピラー２４の中部でも、上記第２実施形態に係るセンターピラー１４の中部と同様に、外側部２４ａに稜線部２４ｃが設けられている。稜線部２４ｃの形成形態については、上記第２実施形態に係る稜線部１４ｃと同じである。
【００６９】
本実施形態に係るセンターピラー２４の中部では、外側部２４ａの肉厚ＴＤ１を内側部２４ｂの肉厚ＴＤ２よりも厚肉にし、且つ、外側部２４ａに稜線部２４ｃを設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＤが長手方向断面中心軸Ａｘ２４に対してＧ３だけ外側部２４ａの側に偏って設定されている。
【００７０】
なお、本実施形態に係るセンターピラー２４の中部においても、外側部２４ａは、側面衝突などで内側に向けて曲げ荷重が作用した際に圧縮応力が発生する側であり、長手方向中立軸ＡｘＮＤが、長手方向断面中心軸Ａｘ２４に対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が発生する圧縮部（外側部）２４ａの側に偏って設定されている。
【００７１】
本実施形態に係るセンターピラー２４の中部では、外側部２４ａの肉厚ＴＤ１を内側部２４ｂの肉厚ＴＤ２よりも厚肉にし、且つ、外側部（曲げ荷重作用時の圧縮側の部分）に稜線部２４ｃを設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＤを、長手方向断面中心軸Ａｘ２４に対して外側部（圧縮部）２４ａの側に偏らせることで、圧縮側縁応力σｃを引張側縁応力σｙに比べて小さくすることで外側部（圧縮部）２４ａでの座屈現象の発生を抑制することができる。
【００７２】
［第４実施形態］
第４実施形態に係るセンターピラー３４の構成について、図８（ａ）を用いて説明する。図８（ａ）は、本実施形態に係るセンターピラー３４の中部の断面構造を示す模式断面図である。なお、センターピラー３４における下部および上部についても、上記第１実施形態に係るセンターピラー４と同じ構造を以って形成されているので、重ねての説明を省略する。
【００７３】
図８（ａ）に示すように、本実施形態に係るセンターピラー３４も、中部を含めて繊維強化複合材（例えば、炭素繊維強化複合材）により構成された、中空構造のフレームである。即ち、本実施形態に係るセンターピラー３４も、上記第１実施形態から上記第３実施形態と同様に、中空断面形状を有し、上下方向に延びる繊維強化複合材製フレームである。
【００７４】
図８（ａ）に示すように、センターピラー３４の中部は、外周部が角丸の略長方形状の断面形状を有し、内方に内部空間３４ｉが形成されている。
【００７５】
本実施形態に係るセンターピラー３４の中部は、上記第２実施形態に係るセンターピラー１４の中部と同様に、外周壁の肉厚ＴＥが全周に亘って略同じである。
【００７６】
本実施形態に係るセンターピラー３４の中部では、内部空間３４ｉにおける外側部３４ａの側にリブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅが設けられている。各リブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅは、センターピラー３４の中部において、長手方向（紙面に垂直な方向）に連続した状態で形成されている。
【００７７】
センターピラー３４の中部における内部空間３４ｉは、上記のリブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅにより、外側部３４ａの側が３つの小部屋（部屋）３４ｆ，３４ｇ，３４ｈに区画されている。なお、リブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅ同士や各リブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅと外周壁とはそれぞれの突合せ箇所で接続されている。
【００７８】
本実施形態に係るセンターピラー３４の中部では、内部空間３４ｉに複数のリブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅを設け、これらリブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅにより内部空間３４ｉの外側部３４ａの側に複数の小部屋３４ｆ，３４ｇ，３４ｈを設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＥが長手方向断面中心軸Ａｘ３４に対してＧ４だけ外側部３４ａの側に偏って設定されている。
【００７９】
なお、本実施形態に係るセンターピラー３４の中部においても、外側部３４ａは、側面衝突などで内側に向けて曲げ荷重が作用した際に圧縮応力が発生する側であり、長手方向中立軸ＡｘＮＥが、長手方向断面中心軸Ａｘ３４に対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が発生する圧縮部（外側部）３４ａの側に偏って設定されている。
【００８０】
従って、本実施形態に係るセンターピラー３４の中部においても、長手方向中立軸ＡｘＮＥを、長手方向断面中心軸Ａｘ３４に対して外側部（圧縮部）３４ａの側に偏らせることで、圧縮側縁応力σｃを引張側縁応力σｙに比べて小さくすることで外側部（圧縮部）３４ａでの座屈現象の発生を抑制することができる。
【００８１】
［第５実施形態］
第５実施形態に係るセンターピラー４４の構成について、図８（ｂ）を用いて説明する。図８（ｂ）は、本実施形態に係るセンターピラー４４の中部の断面構造を示す模式断面図である。なお、センターピラー４４における下部および上部についても、上記第１実施形態に係るセンターピラー４と同じ構造を以って形成されているので、重ねての説明を省略する。
【００８２】
図８（ｂ）に示すように、本実施形態に係るセンターピラー４４も、中部を含めて繊維強化複合材（例えば、炭素繊維強化複合材）により構成された、中空構造のフレームである。即ち、本実施形態に係るセンターピラー４４も、上記第１実施形態から上記第４実施形態と同様に、中空断面形状を有し、上下方向に延びる繊維強化複合材製フレームである。
【００８３】
図８（ｂ）に示すように、センターピラー４４の中部は、外周部が角丸の略長方形状の断面形状を有し、内方に内部空間３４ｉが形成されている。
【００８４】
本実施形態に係るセンターピラー４４の中部は、上記第１実施形態および上記第３実施形態と同様に、外側部４４ａの外周壁の肉厚ＴＦ１が、内側部４４ｂの外周壁の肉厚ＴＦ２に比べて厚肉に形成されている。なお、本実施形態においても、肉厚ＴＦ２よりも肉厚ＴＦ１を厚肉にするのに際して、内部空間４４ｉ側に厚肉分を配分している。これにより、本実施形態に係るセンターピラー４４の中部においても、厚肉している箇所が外観上で目立たず、優れた外観品質を実現することができる。
【００８５】
本実施形態に係るセンターピラー４４の中部では、上記第４実施形態と同様に、内部空間４４ｉにおける外側部４４ａの側にリブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅが設けられている。各リブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅは、センターピラー４４の中部において、長手方向（紙面に垂直な方向）に連続した状態で形成されている。
【００８６】
センターピラー４４の中部における内部空間４４ｉについても、上記のリブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅにより、外側部４４ａの側が３つの小部屋（部屋）４４ｆ，４４ｇ，４４ｈに区画されている。なお、リブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅ同士や各リブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅと外周壁とはそれぞれの突合せ箇所で接続されている。
【００８７】
本実施形態に係るセンターピラー４４の中部では、内部空間４４ｉに複数のリブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅを設け、これらリブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅにより内部空間４４ｉの外側部４４ａの側に複数の小部屋４４ｆ，４４ｇ，４４ｈを設けることにより、長手方向中立軸ＡｘＮＦが長手方向断面中心軸Ａｘ４４に対してＧ５だけ外側部４４ａの側に偏って設定されている。
【００８８】
なお、本実施形態に係るセンターピラー４４の中部においても、外側部４４ａは、側面衝突などで内側に向けて曲げ荷重が作用した際に圧縮応力が発生する側であり、長手方向中立軸ＡｘＮＦが、長手方向断面中心軸Ａｘ４４に対して、曲げ荷重作用時に圧縮応力が発生する圧縮部（外側部）４４ａの側に偏って設定されている。
【００８９】
従って、本実施形態に係るセンターピラー４４の中部においても、長手方向中立軸ＡｘＮＦを、長手方向断面中心軸Ａｘ４４に対して外側部（圧縮部）４４ａの側に偏らせることで、圧縮側縁応力σｃを引張側縁応力σｙに比べて小さくすることで外側部（圧縮部）４４ａでの座屈現象の発生を抑制することができる。
【００９０】
［各実施形態に係るセンターピラーが奏する効果の確認］
上記第１実施形態から上記第５実施形態に係る各センターピラー４，１４，２４，３４，４４が奏する効果についての確認を行った。その結果について、図９を用いて説明する。図９は、比較例としてのサンプル１〜３、上記第１実施形態と同一形態を有するサンプル４、上記第２実施形態と同一形態を有するサンプル５〜７、上記第３実施形態と同一形態を有するサンプル８、上記第４実施形態と同一形態を有するサンプル９〜１１、および上記第５実施形態と同一形態を有するサンプル１２における質量と曲げ強度との関係を示すグラフである。
【００９１】
（１）サンプル１〜３
サンプル１〜３は、上記第１実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂの断面構造に対して、外周壁の肉厚を全周に亘って一定としたサンプルである。質量が互いに異なる３種類のサンプル１〜３を作製し、それぞれの曲げ強度を測定した。
【００９２】
なお、サンプル１〜３では、長手方向中立軸と長手方向断面中心軸とが一致している。
【００９３】
（２）サンプル４
サンプル４は、上記第１実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂと同じ断面構造を採用したサンプルであり、質量をＭ１とした。サンプル４についても、曲げ強度を測定した。なお、サンプル４では、長手方向中立軸が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮部の側に偏って設定されている。
【００９４】
（３）サンプル５〜７
サンプル５〜７は、上記第２実施形態に係るセンターピラー１４の中部と同じ断面構造を採用したサンプルである。質量が互いに異なるサンプル５〜７を作製し、それぞれの曲げ強度を測定した。サンプル５〜７についても、長手方向中立軸が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮部の側に偏って設定されている。
【００９５】
（４）サンプル８
サンプル８は、上記第３実施形態に係るセンターピラー２４の中部と同じ断面構造を採用したサンプルであり、質量をＭ２とした。サンプル８についても、曲げ強度を測定した。なお、サンプル８についても、長手方向中立軸が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮部の側に偏って設定されている。
【００９６】
（５）サンプル９〜１１
サンプル９〜１１は、上記第４実施形態に係るセンターピラー３４の中部と同じ断面構造を採用したサンプルである。質量が互いに異なるサンプル９〜１１を作製し、それぞれの曲げ強度を測定した。サンプル９〜１１についても、長手方向中立軸が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮部の側に偏って設定されている。
【００９７】
（６）サンプル１２
サンプル１２は、上記第５実施形態に係るセンターピラー４４の中部と同じ断面構造を採用したサンプルであり、質量をＭ３とした。サンプル１２についても、曲げ強度を測定した。サンプル１２についても、長手方向中立軸が、長手方向断面中心軸に対して、圧縮部の側に偏って設定されている。
【００９８】
（７）確認結果
図９に示すように、サンプル１〜３の曲げ強度は、質量が大きいほど高くなっている。即ち、サンプル１よりもサンプル２の方が外周壁の肉厚が厚く、サンプル２よりもサンプル３の方が外周壁の肉厚が厚いことにより、質量の増加に比例して曲げ強度も高くなっている。
【００９９】
サンプル４の曲げ強度は、ＳＢ４となっており、サンプル１〜３から推定される同じ質量Ｍ１でのポイントＰ１の曲げ強度ＳＢ１よりも高くなっている。これは、同じ質量Ｍ１であっても、圧縮部の側の肉厚を引張部の側の肉厚よりも厚くすることで、長手方向中立軸を長手方向断面中心軸に対して圧縮部の側に偏って設定したことによる効果である。即ち、サンプル４は、サンプル１〜３に対して、曲げ強度における高い質量効率を得ることができていることが分かる。
【０１００】
サンプル５〜７の曲げ強度も、質量が大きいほど高くなっている。サンプル５〜７についても、外周壁の肉厚が厚く、質量が大きいサンプルほど曲げ強度が高くなっている。なお、サンプル５〜７から推定される質量Ｍ１での曲げ強度は、サンプル４の曲げ強度ＳＢ４よりも高くなっている。これは、上記実施形態２に係るセンターピラー１４の中部における断面構造を採用することにより、上記実施形態１に係るセンターピラー４の中部４ｂの断面構造を採用する場合よりも、同じ質量でより高い曲げ強度が得られることを示している。
【０１０１】
サンプル８の曲げ強度は、ＳＢ８となっており、サンプル５〜７から推定される同じ質量Ｍ２でのポイントＰ２の曲げ強度ＳＢ２よりも高くなっている。これは、サンプル１〜３とサンプル４との関係と同様に、同じ質量Ｍ２であっても、圧縮部の側の肉厚を引張部の側の肉厚よりも厚くすることで、長手方向中立軸を長手方向断面中心軸に対して圧縮部の側に偏って設定したことによる効果である。即ち、サンプル８は、サンプル５〜７に対して、曲げ強度における高い質量効率を得ることができていることが分かる。
【０１０２】
サンプル９〜１１の曲げ強度も、質量が大きいほど高くなっている。サンプル９〜１１についても、外周壁の肉厚が厚く、質量が大きいサンプルほど曲げ強度が高くなっている。なお、サンプル９〜１１から推定される質量Ｍ２での曲げ強度は、サンプル８の曲げ強度ＳＢ８よりも高くなっている。これは、上記実施形態４に係るセンターピラー３４の中部における断面構造を採用することにより、上記実施形態３に係るセンターピラー２４の中部の断面構造を採用する場合よりも、同じ質量でより高い曲げ強度が得られることを示している。
【０１０３】
サンプル１２の曲げ強度は、ＳＢ１２となっており、サンプル９〜１１から推定される同じ質量Ｍ３でのポイントＰ３の曲げ強度ＳＢ３よりも高くなっている。これは、サンプル１〜３とサンプル４との関係およびサンプル５〜７とサンプル８との関係と同様に、同じ質量Ｍ３であっても、圧縮部の側の肉厚を引張部の側の肉厚よりも厚くすることで、長手方向中立軸を長手方向断面中心軸に対して圧縮部の側に偏って設定したことによる効果である。即ち、サンプル１２は、サンプル９〜１１に対して、曲げ強度における高い質量効率を得ることができていることが分かる。
【０１０４】
ここで、上記第１実施形態においては、ｙｃを断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）の１／４（＝０．２５）、換言するとｙｙを断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）の“０．７５”とすることで、引張側縁応力σｙが材料強度またはそれに近い強度に達するまで圧縮部４ｂ１の座屈現象の発生を抑制することができ、曲げ強度における高い質量効率を得ることができる。ただし、断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）に対するｙｃの比率については、用いる材料により好ましい値にすることができる。例えば、ｙｃを断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）に対して０．１８〜０．５の範囲で、換言すると、ｙｙを断面高さ（ｙｃ＋ｙｙ）に対して０．５〜０．８２の範囲で設定することができる。
【０１０５】
［稜線およびリブの位置と座屈を伴わない最大の曲げモーメントとの関係］
上記第２実施形態では、センターピラー１４の中部の外側部１４ａに稜線部１４ｃを設け、上記第３実施形態では、センターピラー２４の中部の外側部２４ａに稜線部２４ｃを設けることとした。また、上記第４実施形態では、センターピラー３４の中部の内部空間３４ｉにおける外側部３４ａの側にリブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅを設け、上記第５実施形態では、センターピラー４４の中部の内部空間４４ｉにおける外側部４４ａの側にリブ４４ｃ，４４ｄ，４４ｅを設けることとした。
【０１０６】
これら稜線部１４ｃ，２４ｃおよびリブ３４ｃ，３４ｄ，３４ｅ，４４ｃ，４４ｄ，４４ｅを設ける位置と、座屈を伴わない最大の曲げモーメントとの関係について図１０を用いて説明する。図１０は、稜線１４ｃ，２４ｃの位置と座屈を伴わない最大の曲げモーメントとの関係を示すグラフである。
【０１０７】
なお、図１０では、センターピラーの内側の端部（曲げ荷重作用時に引張応力が発生する側の端部）を基準とした稜線の位置Ｈ５を、センターピラーの高さＨ１で除した値を横軸にとり、座屈を伴わない曲げモーメント（最大の曲げモーメントに対する比）Ｍ／Ｍｍａｘを縦軸にとった。
【０１０８】
図１０に示すように、Ｈ５／Ｈ１の値が０．７５である場合に、座屈を伴わない最大の曲げモーメントＭｍａｘ（Ｍ／Ｍｍａｘ＝１）が得られることが分かる。また、Ｈ５／Ｈ１の値が０．５５〜０．９の範囲内（図１０における“Ｂ”で示す範囲内）にある場合に、効率的な曲げモーメントＭが得られることが分かる。
【０１０９】
従って、Ｈ５／Ｈ１を０．５５〜０．９の範囲内に設定することによって、曲げ荷重作用時における圧縮部における座屈現象の発生を効率的に抑制することができる。
【０１１０】
なお、図１０では、センターピラーの中部における外側部に稜線部を設ける構成を一例としたが、センターピラーの中部の内部空間における外側部の側にリブを設ける構成の場合も同様となる。
【０１１１】
［第６実施形態］
第６実施形態に係る車体１０およびフロントサイドフレーム１２の構成について、図１１および図１２を用いて説明する。図１１は、本実施形態に係る車体１０の一部構成を示す模式平面図であり、図１２は、図１１のＣ部に示すフロントサイドフレーム１２の構造を示す模式平面図である。
【０１１２】
図１１に示すように、本実施形態に係る車体１０は、車体前部１０ａにフロアパネル１１とフロントサイドフレーム１２とバンパーレインフォースメント１３とを備える。フロントサイドフレーム１２は、左右一対で設けられており、フロアパネル１１とバンパーレインフォースメント１３との間で架設されている。
【０１１３】
図１２に示すように、本実施形態に係るフロントサイドフレーム１２は、車体１０の前後方向に延び、中空断面形状を有する。そして、フロントサイドフレーム１２は、繊維強化複合材（例えば、炭素繊維強化複合材）により構成されたフレームである。
【０１１４】
フロントサイドフレーム１２には、長手方向において互いに間隔を空けた状態で複数のビード１２ｃ〜１２ｅが設けられている。このうちビード１２ｃ，１２ｅは、右方の側方部１２ａに設けられており、ビード１２ｄは、左方の側方部１２ｂに設けられている。なお、車体１０の右方側に設けられたフロントサイドフレーム１２では、複数のビードの形成方向が図１２に示す形態とは左右逆向きとなっている。
【０１１５】
図１２に示すように、車体１０に対して前方から物が衝突した場合、フロントサイドフレーム１２に対しては、バンパーレインフォースメント１３を介して矢印で示すような力が作用する。このような力が作用した場合に、フロントサイドフレーム１２は、ビード１２ｃ〜１２ｅを内側として折れ曲がるように変形し、衝突の衝撃を吸収することとなる。
【０１１６】
フロントサイドフレーム１２では、ビード１２ｃ〜１２ｅが設けられた箇所およびその近傍で、長手方向中立軸ＡｘＮＧが、長手方向断面中心軸Ａｘ１２に対して偏って設定されている。具体的には、ビード１２ｃが設けられた箇所とその近傍では、前突による曲げ荷重が作用した場合に圧縮応力が発生する圧縮部１２ｆの側に長手方向中立軸ＡｘＮＧが偏って設定されている。逆にいえば、ビード１２ｃが設けられた箇所とその近傍では、前突による曲げ荷重が作用した場合に引張応力が発生する引張部１２ｇの側から離れた側に長手方向中立軸ＡｘＮＧが設定されている。
【０１１７】
同様に、ビード１２ｄが設けられた箇所とその近傍では、前突による曲げ荷重が作用した場合に圧縮応力が発生する圧縮部１２ｈの側であって、引張応力が発生する引張部１２ｉとは反対側に長手方向中立軸ＡｘＮＧが偏って設定されている。また、ビード１２ｅが設けられた箇所とその近傍では、前突による曲げ荷重が作用した場合に圧縮応力が発生する圧縮部１２ｊの側であって、引張応力が発生する引張部１２ｋとは反対側に長手方向中立軸ＡｘＮＧが偏って設定されている。
【０１１８】
以上のように、本実施形態に係るフロントサイドフレーム１２では、ビード１２ｃ〜１２ｅが設けられた箇所およびその近傍において、前突による曲げ荷重が作用した場合に圧縮応力が発生する圧縮部１２ｆの側に長手方向中立軸ＡｘＮＧが偏って設定されている。このため、本実施形態に係るフロントサイドフレーム１２では、長手方向において、長手方向中心軸Ａｘ１２に対して、左右で交互に入れ替わる状態で偏るように長手方向中立軸ＡｘＮＧが設定されている。
【０１１９】
なお、長手方向中立軸ＡｘＮＧを長手方向中心軸Ａｘ１２に対して偏って設定する具体的な手段としては、上記第１実施形態から上記第５実施形態の何れかの手段を採用することができる。
【０１２０】
［変形例］
上記第１実施形態に係るセンターピラー４の中部４ｂでは、外側部４ｂ１と内側部４ｂ２とで２段階で肉厚を変えることとしたが、本発明は、これに限定を受けるものではない。例えば、３段階あるいはそれ以上で肉厚を変更することとしてもよい。
【０１２１】
上記第２実施形態および上記第３実施形態では、センターピラー１４，２４の外側部１４ａ，２４ａにだけ稜線部１４ｃ，２４ｃを設けることとしたが、外側部（圧縮部）に設ける稜線部の数について、本発明は、これに限定を受けるものではない。本発明では、内側部（引張部）よりも多くの稜線部を外側部（圧縮部）に設けることで上記同様の効果が得られる。
【０１２２】
上記第４実施形態および上記第５実施形態では、センターピラー３４，４４の内部空間３４ｉ，４４ｉにおける外側部３４ａ，４４ａの側にだけリブ３４ｆ〜３４ｈ，４４ｆ〜４４ｈを設けることとしたが、本発明は、これに限定を受けるものではない。本発明では、内部空間における内側部（引張部）よりも多くのリブを外側部（圧縮部）の側に設けることで上記同様の効果を得ることができる。
【０１２３】
上記第１実施形態から上記第５実施形態では、繊維強化複合材製フレームの一例としてセンターピラー４，１４，２４，３４，４４を採用し、上記第６実施形態では、繊維強化複合材製フレームの一例としてフロントサイドフレーム１２を採用することとしたが、本発明は、これに限定を受けるものではない。例えば、サイドシルやルーフサイドレールなどへの適用も可能である。
【０１２４】
また、本発明は、自動車等の車体に限らず種々の構造体（例えば、産業機器など）に適用することも可能である。
【０１２５】
また、上記第１実施形態および上記第２実施形態では、横断面における外観形状を角丸四角としたが、本発明は、これに限定を受けるものではない。例えば、横断面における外観形状について、円形や楕円形や長円形、さらには三角形あるいは五角形よりも多角の多角形断面などを採用することも可能である。
【０１２６】
また、上記第１実施形態から上記第６実施形態では、繊維強化複合材の一例として炭素繊維強化複合材を採用することとしたが、本発明は、これに限定を受けるものではない。例えば、ガラス繊維強化樹脂（ＧＦＲＰ）や、アラミド繊維強化樹脂（ＡｒＦＲＰ）や、炭化ケイ素繊維強化樹脂（ＳｉＣＦＲＰ）や、非鉄金属などの金属繊維を用いた繊維強化樹脂などの繊維強化複合材を採用することも可能である。
【符号の説明】
【０１２７】
４，１４，２４，３４，４４  センターピラー（繊維強化複合材製フレーム）
４ｂ１，１４ａ，２４ａ，３４ａ，４４ａ  外側部（圧縮部）
４ｂ２，１４ｂ，２４ｂ，３４ｂ，４４ｂ  内側部（引張部）
４ｄ，１４ｄ，２４ｄ，３４ｉ，４４ｉ  内部空間
１２  フロントサイドフレーム（繊維強化複合材製フレーム）
１２ｆ，１２ｈ，１２ｊ  圧縮部
１２ｇ，１２ｉ，１２ｋ  引張部
１４ｃ，２４ｃ  稜線部
３４ｃ，３４ｄ，３４ｅ，４４ｃ，４４ｄ，４４ｅ  リブ
３４ｆ，３４ｇ，３４ｈ，４４ｆ，４４ｇ，４４ｈ  小部屋（部屋）
Ａｘ４ｂ，Ａｘ１４，Ａｘ２４，Ａｘ３４，Ａｘ４４  長手方向断面中心軸
ＡｘＮＢ，ＡｘＮＣ，ＡｘＮＤ，ＡｘＮＥ，ＡｘＮＦ  長手方向中立軸
【図１】
2020062916.tif 000003
【図２】
2020062916.tif 000004
【図３】
2020062916.tif 000005
【図４】
2020062916.tif 000006
【図５】
2020062916.tif 000007
【図６】
2020062916.tif 000008
【図７】
2020062916.tif 000009
【図８】
2020062916.tif 000010
【図９】
2020062916.tif 000011
【図１０】
2020062916.tif 000012
【図１１】
2020062916.tif 000013
【図１２】
2020062916.tif 000014