(57)【要約】【課題】トナーの消費量が異なる通常モード及び濃度アップモードが実行可能な構成であっても、カートリッジの交換時期を適切に把握できる構成を提供する。【解決手段】画像形成装置は、装置本体と、装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジとを有する。また、画像形成装置は、通常モードと、通常モードと同じ画像を形成した場合にトナーの消費量が通常モードと異なる濃度アップモードとを実行可能である。画像形成装置のＵＩは、通常モードと濃度アップモードとのそれぞれに応じて、カートリッジの記録材の使用可能枚数や使用可能日数を表示可能である。【選択図】図７
2020201356.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、
装置本体と、
前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、
第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、
前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を表示可能な表示手段と、を備えた、
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記表示手段は、前記第１モードにおける前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を表示させる画面と、前記第２モードにおける前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を表示させる画面とを切り換え可能である、
ことを特徴とする、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記表示手段は、前記第１モードにおける前記カートリッジの記録材の使用可能枚数と、前記第２モードにおける前記カートリッジの記録材の使用可能枚数とを同一画面上に表示させる、
ことを特徴とする、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、
装置本体と、
前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、
第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、
前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を外部装置に送信可能な送信手段と、を備えた、
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、
装置本体と、
前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、
第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、
前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの使用可能日数を表示可能な表示手段と、を備えた、
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
前記表示手段は、前記第１モードにおける前記カートリッジの使用可能日数を表示させる画面と、前記第２モードにおける前記カートリッジの使用可能日数を表示させる画面とを切り換え可能である、
ことを特徴とする、請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記表示手段は、前記第１モードにおける前記カートリッジの使用可能日数と、前記第２モードにおける前記カートリッジの使用可能日数とを同一画面上に表示させる、
ことを特徴とする、請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項８】
現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、
装置本体と、
前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、
第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、
前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの使用可能日数を外部装置に送信可能な送信手段と、を備えた、
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
静電潜像を担持可能な像担持体を備え、
前記カートリッジは、現像剤を収容する収容容器と、現像剤を担持して搬送し、前記像担持体に担持された静電潜像を現像剤により現像する現像剤担持体と、前記収容容器の現像剤を前記現像剤担持体に供給する供給部材と、を有する現像器である、
ことを特徴とする、請求項１ないし８の何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記カートリッジは、静電潜像を担持可能な像担持体と、現像剤を収容する収容容器と、現像剤を担持して搬送し、前記像担持体に担持された静電潜像を現像剤により現像する現像剤担持体と、前記収容容器の現像剤を前記現像剤担持体に供給する供給部材と、を有するプロセスカートリッジである、
ことを特徴とする、請求項１ないし８の何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
静電潜像を担持可能な像担持体と、
現像剤を担持して搬送し、前記像担持体に担持された静電潜像を現像剤により現像する現像剤担持体と、を備え、
前記カートリッジは、前記現像剤担持体に供給する現像剤を収容する収容容器と、前記収容容器の現像剤を前記現像剤担持体に供給する供給部材と、を有する現像剤供給装置である、
ことを特徴とする、請求項１ないし８の何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
現像剤は、非磁性トナーを含む一成分現像剤である、
ことを特徴とする、請求項１ないし１１の何れか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
現像剤が収容されるカートリッジが着脱可能で、前記カートリッジの現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な前記画像形成装置と通信可能に接続されたコンピュータに、
前記画像形成装置から取得した情報に基づいて、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を演算する第１ステップと、
前記第１ステップで演算した結果を、前記コンピュータに接続された表示部に表示する第２ステップと、を実行させる、
ことを特徴とするプログラム。
【請求項１４】
現像剤が収容されるカートリッジが着脱可能で、前記カートリッジの現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な前記画像形成装置と通信可能に接続されたコンピュータに、
前記画像形成装置から取得した情報に基づいて、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの使用可能日数を演算する第１ステップと、
前記第１ステップで演算した結果を、前記コンピュータに接続された表示部に表示する第２ステップと、を実行させる、
ことを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリ、これらの複数の機能を有する複合機などの画像形成装置、及び、このような画像形成装置に接続されるコンピュータに用いられるプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置では、画像形成を行うと現像剤を消費するため、現像剤を収容したカートリッジの印字可能枚数を表示する構成が提案されている（特許文献１）。一方、同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が異なる２つの画像形成動作を実行可能な構成も提案されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３６１７５２号公報
【特許文献２】特開２０１７−１８１９６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献２に記載の構成で、２つの画像形成動作（第１モード、第２モード）を区別せずに特許文献１に記載のように、カートリッジの印字可能枚数（使用可能枚数）を表示すると、ユーザが期待していた枚数の画像形成を行えない虞がある。例えば、現像剤の消費量が少ない第１モードを基準に使用可能枚数を表示した場合に、現像剤の消費量が多い第２モードの頻度が高くなると、表示された使用可能枚数に到達する前にカートリッジの交換時期に到達してしまう虞がある。なお、使用可能枚数の代わりに使用可能日数を表示することが考えられるが、この場合も同様である。
【０００５】
本発明は、現像剤の消費量が異なる第１モード及び第２モードが実行可能な構成であっても、カートリッジの交換時期を適切に把握できる構成を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の画像形成装置は、現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、装置本体と、前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を表示可能な表示手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の画像形成装置は、現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、装置本体と、前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を外部装置に送信可能な送信手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００８】
また、本発明の画像形成装置は、現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、装置本体と、前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの使用可能日数を表示可能な表示手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００９】
また、本発明の画像形成装置は、現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、装置本体と、前記装置本体に対して着脱可能で、現像剤が収容されるカートリッジと、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な実行手段と、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの使用可能日数を外部装置に送信可能な送信手段と、を備えたことを特徴とする。
【００１０】
また、本発明のプログラムは、現像剤が収容されるカートリッジが着脱可能で、前記カートリッジの現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な前記画像形成装置と通信可能に接続されたコンピュータに、前記画像形成装置から取得した情報に基づいて、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの記録材の使用可能枚数を演算する第１ステップと、前記第１ステップで演算した結果を、前記コンピュータに接続された表示部に表示する第２ステップと、を実行させることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明のプログラムは、現像剤が収容されるカートリッジが着脱可能で、前記カートリッジの現像剤を用いて記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、第１モードと、前記第１モードと同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が前記第１モードと異なる第２モードとを実行可能な前記画像形成装置と通信可能に接続されたコンピュータに、前記画像形成装置から取得した情報に基づいて、前記第１モードと前記第２モードとのそれぞれに応じて、前記カートリッジの使用可能日数を演算する第１ステップと、前記第１ステップで演算した結果を、前記コンピュータに接続された表示部に表示する第２ステップと、を実行させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、現像剤の消費量が異なる第１モード及び第２モードが実行可能な構成であっても、カートリッジの交換時期を適切に把握できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１の実施形態に係る画像形成装置の概略構成図。
【図２】第１の実施形態に係る画像形成ステーションの一部の概略構成図。
【図３】トナー残量センサのトナー量と出力の関係を説明する図。
【図４】第１の実施形態に係る画像形成装置の制御ブロック図。
【図５】第１の実施形態に係る画像形成時のプリンタドライバの表示画面を示す図。
【図６】第１の実施形態に係る画像形成装置の表示部に表示される画面で、（ａ）通常モードの状態を、（ｂ）濃度アップモードの状態をそれぞれ示す図。
【図７】第１の実施形態に係るカートリッジのステータス画面で、（ａ）通常モードの状態を、（ｂ）濃度アップモードの状態をそれぞれ示す図。
【図８】第１の実施形態に係る通常モードと濃度アップモードのトナー平均使用量を算出するフローチャート。
【図９】第１の実施形態に係る通常モードと濃度アップモードの予測カウンタの算出及び表示を行うフローチャート。
【図１０】第１の実施形態に係るカートリッジの通常モード及び濃度アップモードのステータス値を示す表。
【図１１】第２の実施形態に係るカートリッジのステータス画面で、（ａ）通常モードの状態を、（ｂ）濃度アップモードの状態をそれぞれ示す図。
【図１２】第２の実施形態に係る通常モードと濃度アップモードの現像ローラの平均回転量を算出するフローチャート。
【図１３】第３の実施形態に係る通常モードとトナーセーブモードのトナー平均使用量を算出するフローチャート。
【図１４】第３の実施形態に係るカートリッジのステータス画面を示す図。
【図１５】他の実施形態の第１例に係る画像形成ステーションの一部の概略構成図。
【図１６】他の実施形態の第２例に係る画像形成ステーションの一部の概略構成図。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜第１の実施形態＞
第１の実施形態について、図１ないし図１０を用いて説明する。まず、本実施形態の画像形成装置の概略構成について、図１及び図２を用いて説明する。
【００１５】
［画像形成装置］
画像形成装置１００は、それぞれ像担持体としての感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋを有する４つの画像形成ステーション１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋを備えた電子写真方式のフルカラープリンタである。画像形成装置１００は、装置本体１００Ａに接続された原稿読取装置（図示せず）又は装置本体１００Ａに対し通信可能に接続されたパーソナルコンピュータ等の外部装置からの画像信号に応じてトナー像（画像）を記録材Ｐに形成する。記録材としては、用紙、プラスチックフィルム、布などのシート材が挙げられる。また、画像形成ステーション１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像を形成する。
【００１６】
なお、画像形成装置１００が備える４つの画像形成ステーション１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、現像色が異なることを除いて実質的に同一の構成を有する。したがって、以下、代表して画像形成ステーション１０Ｙについて説明し、他の画像形成ステーションの説明を省略する。
【００１７】
画像形成ステーション１０Ｙには、像担持体として円筒型の感光体である感光ドラム１Ｙが配設されている。感光ドラム１Ｙは、図中矢印方向に回転駆動され、静電潜像を担持可能である。感光ドラム１Ｙの周囲には帯電ローラ２Ｙ（帯電装置）、現像器４Ｙ、一次転写ローラ７Ｙ、クリーニング装置８Ｙが配置されている。感光ドラム１Ｙの図中上方には露光装置（レーザースキャナ）３Ｙが配置されている。
【００１８】
また、感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋと対向して中間転写ベルト６が配置されている。中間転写ベルト６は、複数の張架ローラにより張架され、複数の張架ローラのうちの駆動ローラの駆動により図中矢印方向に周回移動する。複数の張架ローラのうちの二次転写内ローラ９ａと中間転写ベルト６を挟んで対向する位置には、二次転写外ローラ９ｂが配置され、中間転写ベルト６上のトナー像を記録材Ｐに転写する二次転写部Ｔ２を構成している。二次転写部Ｔ２の記録材搬送方向下流には定着装置１２が配置される。
【００１９】
上述のように構成される画像形成装置１００により画像を形成するプロセスについて説明する。まず、画像形成動作が開始すると、回転する感光ドラム１Ｙの表面が、所定の帯電バイアスが印加された帯電ローラ２Ｙによって一様に帯電される。次いで、感光ドラム１Ｙは、露光装置３Ｙから発せられる画像信号に対応したレーザ光により露光される。これにより、感光ドラム１Ｙ上に画像信号に応じた静電潜像が形成される。感光ドラム１Ｙ上の静電潜像は、現像器４Ｙ内に収容されたトナー４１（図２）によって顕像化され、可視像（トナー像）となる。
【００２０】
感光ドラム１Ｙ上に形成されたトナー像は、中間転写ベルト６を挟んで配置される一次転写ローラ７Ｙとの間で構成される一次転写部Ｔ１Ｙにて、中間転写ベルト６に一次転写される。一次転写後に感光ドラム１Ｙ表面に残ったトナー（転写残トナー）は、クリーニング装置８Ｙによって除去される。
【００２１】
このような動作をマゼンタ、シアン、ブラックの各画像形成部でも順次行い、中間転写ベルト６上で４色のトナー像を重ね合わせる。その後、トナー像の形成タイミングに合わせて記録材収納カセット（図示せず）に収容された記録材Ｐが二次転写部Ｔ２に搬送され、中間転写ベルト６上の４色のトナー像が、記録材Ｐ上に一括で二次転写される。二次転写部Ｔ２で転写しきれずに中間転写ベルト６に残留したトナーは、中間転写ベルトクリーナ１１により除去される。
【００２２】
次いで、記録材Ｐは定着装置１２に搬送される。そして、この定着装置１２によって、加熱、加圧されることで、記録材Ｐ上のトナーは溶融、混合されて、フルカラーの画像として記録材Ｐに定着される。その後、記録材Ｐは機外に排出される。なお、記録材Ｐの裏面にも画像形成を行う両面モードが選択されている場合には、片面にトナー像を定着した記録材Ｐを不図示の反転搬送経路に搬送し、表裏反転させて、再度、記録材Ｐを二次転写部Ｔ２に搬送し、上述と同様に裏面に画像形成を行う。これにより、一連の画像形成プロセスが終了する。なお、所望の画像形成部のみを用いて、所望の色の単色又は複数色の画像を形成することも可能である。
【００２３】
また、中間転写ベルト６の回転方向に関し、一次転写部Ｔ１Ｋの下流で二次転写部Ｔ２の上流の中間転写ベルト６と対向する位置には、濃度検知センサ５が配置されている。濃度検知センサ５は、中間転写ベルト６上のトナー像の濃度を検知可能である。例えば、制御用トナー像（パッチ画像）を中間転写ベルト６上に形成し、パッチ画像の濃度を濃度検知センサ５により検知することで、トナー像の濃度調整を行う制御、例えば、露光装置３Ｙ〜３Ｋの露光強度や各種電圧の制御を行ったりする。
【００２４】
［現像器］
次に、現像器４Ｙについて図２を用いてより詳しく説明する。図２は、画像形成ステーション１０Ｙのうちの現像器４Ｙと感光ドラム１Ｙを示す図である。本実施形態の現像器４Ｙ〜４Ｋは、それぞれ現像剤が収容されるカートリッジとして装置本体１００Ａ（図１）に対して着脱可能である。現像器４Ｙ〜４Ｋは同じ構成であるため、図２では現像器４Ｙについてのみ説明し、他の現像器については説明を省略する。
【００２５】
現像器４Ｙは、収容容器４０と、現像剤担持体としての現像ローラ４２と、供給部材４３と、トナー残量センサ４４とを有する。収容容器４０は、現像剤としての非磁性のトナー４１（図２の斜線部）を収容する。本実施形態で使用する現像剤は、非磁性トナーを含む一成分現像剤である。現像ローラ４２は、収容容器４０の感光ドラム１Ｙと対向する位置に形成された開口部に回転自在に配置されている。現像ローラ４２は、図２の矢印方向に回転することでトナー４１を担持して搬送し、感光ドラム１Ｙに担持された静電潜像をトナー４１により現像する。この際、現像ローラ４２に所定の現像バイアスが印加される。供給部材４３は、収容容器４０のトナー４１を現像ローラ４２に供給する。供給部材４３は、図２の矢印方向に回転することで収容容器４０内のトナー４１を撹拌しつつ、現像ローラ４２に供給する。トナー残量センサ４４は、収容容器４０の壁面に設けられ、収容容器４０内のトナー残量を検知する。
【００２６】
［トナー残量検知］
図３を用いて、トナー残量センサ４４による検知方法を説明する。本実施形態では、トナー残量センサ４４は、圧電素子を用いたものであり、トナー４１がセンサ対向面にある場合には出力が高くなる。収容容器４０内のトナー４１は、供給部材４３で攪拌されることで、トナー残量センサ４４の前を通過する。トナー量が多い場合には、図３の上のグラフに示すように、出力が高いままとなる。一方、トナー量が空の場合には、図３の下のグラフに示すように、出力は低いままとなる。
【００２７】
そして、トナー量が少ない場合には、供給部材４３の攪拌による回転に対してトナー４１がトナー残量センサ４４の対向面にある場合と無い場合を繰り返す。その結果、図３の中央のグラフに示すように、供給部材４３の攪拌周期に対してトナー４１を検知するＯｎ  Ｄｕｔｙ時間と、トナー４１を検知しないＯｆｆ  Ｄｕｔｙ時間が繰り返される。本実施形態では、供給部材４３は、攪拌羽が２枚あるため、供給部材４３の１／２回転が図３の１周期となる。トナー量とＯｎ  Ｄｕｔｙ（Ｏｆｆ  Ｄｕｔｙ）時間には強い相関があるので、Ｏｎ  Ｄｕｔｙ（Ｏｆｆ  Ｄｕｔｙ）時間からトナー量を検知することができる。
【００２８】
なお、収容容器４０内のトナーの残量が満杯の位置からトナー残量センサ４４でＯｎ  Ｄｕｔｙ及びＯｆｆ  Ｄｕｔｙが検知できる位置まで、及び、この位置から収容容器４０内のトナー残量が空と検知されるまでのトナー残量は、次のように求める。例えば、一般的に用いられる、ドットを形成する個々の画像信号をカウント（ビデオカウント値）してトナー消費量を求めるドットカウント方式で求める。本実施形態では、このドットカウント方式とトナー残量センサ４４を含めたシステムにより、トナー残量検知を行っている。
【００２９】
［制御部］
次に、図４を用いて、画像形成装置１００の制御構成について説明する。画像形成装置１００は、ネットワークやＵＳＢ回線などを介して外部装置としてのＰＣ（パーソナルコンピュータ）５２などと接続されている。プリントジョブは、ＰＣ５２からプリンタドライバ５６などのアプリケーションを介して画像形成装置１００のＣＰＵ５１に入力される。また、画像形成装置が原稿読取装置を備えるマルチファンクションプリンタの場合には、不図示のリーダスキャナから読み取った画像をコピージョブとして入力する場合もある。
【００３０】
画像形成装置１００の制御をつかさどるＣＰＵ５１は、ＵＩ（Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）５３、画像形成部５４、メモリ５５に接続される。ＵＩ５３は、画像形成装置１００の操作が可能な操作部５３１や、各種情報を表示する表示部５３２を備える。画像形成部５４は、トナー残量検知部５４１や現像器４Ｙ（４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ）を駆動するモータである現像駆動モータ５４２、感光ドラム１Ｙ（１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ）や中間転写ベルト６を駆動するモータである像担持体駆動モータ５４３を備える。トナー残量検知部５４１は、各現像器４Ｙ〜４Ｋに設けられ、トナー残量センサ４４による信号とドットカウント方式で求めたトナー消費量の両方から各現像器４Ｙ〜４Ｋのトナー残量の検知を行う。メモリ５５は、後述する履歴カウンタ５５１、使用カウンタ５５２を備える。
【００３１】
［通常モード及び濃度アップモード］
本実施形態の画像形成装置１００においては、実行手段としてのＣＰＵ５１（図４）は、第１モードとしての通常モードと、第２モードとしての濃度アップモードの２つのモードを実行可能である。通常モードと濃度アップモードは、同じ画像を形成した場合に現像剤の消費量が互いに異なる。以下、具体的に説明する。
【００３２】
第１モードとしての通常モードは、文章や表やプレゼン資料などのプリントやコピーに用いる一般的なオフィスユースに適したモードである。第２モードである濃度アップモードは、より鮮やかなグラフィックデザインや黒の品位（濃さ）を求めるような用途に適したモードである。
【００３３】
濃度アップモードは、通常モードに対し、各現像器４Ｙ〜４Ｋの現像ローラ４２の回転速度を２倍にする。これにより、感光ドラム１Ｙ〜１Ｋに供給されるトナー４１の現像量が通常モードの２倍となり、同じ画像データでもトナー４１の消費量が通常モードの２倍となる。
【００３４】
なお、濃度アップモードにおける濃度アップの方法はこの方法に限るものではない。例えば、現像ローラ４２の回転速度はそのままで感光ドラム１Ｙ〜１Ｋ以降の画像形成部の構成（中間転写ベルト６や定着装置１２など）の回転速度を落とすことで、相対的に現像ローラ４２の回転速度を感光ドラム１Ｙ〜１Ｋよりも早くしても良い。また、感光ドラム１Ｙ〜１Ｋ上の静電潜像の形成条件を変更しても良い。静電潜像の形成条件は、帯電ローラ２の帯電バイアス、現像器４Ｙ〜４Ｋの現像バイアスや露光装置３Ｙ〜３Ｋの出力条件などの変更である。また、静電潜像の形成条件、現像ローラ４２や感光ドラム１Ｙ〜１Ｋ以降の画像形成部の速度変更の組合せなどでも可能である。
【００３５】
［ＰＣの表示画面］
図５は、ＰＣ５２のプリンタドライバ５６の表示画面である。ＰＣ５２上の任意のアプリケーションから印刷を選択した場合、このような画面が表示される。ここでは、印刷（画像形成）を行う枚数（部数）の設定、両面のＯｎ／Ｏｆｆ、通常モードと濃度アップモードの選択が可能となっている。両面のＯｎ／Ｏｆｆとは、両面モードを選択するか否かである。また、図５では、「通常」が「通常モード」に、「濃度ｕｐ」が「濃度アップモード」にそれぞれ対応する。そして、「印刷スタート」を選択することで、プリントジョブがＰＣ５２から画像形成装置１００へ入力される。なお、このような画面は、ＰＣ５２ではなく、画像形成装置１００が備えるＵＩ５３に表示し、ＵＩ５３から操作できるようにしても良い。
【００３６】
［ＵＩの表示画面］
図６（ａ）、（ｂ）は、画像形成装置１００のＵＩ５３の表示部５３２（図４）の表示画面である。ＵＩ５３は、タッチパネルになっており、表示部５３２と操作部５３１とを兼ねている。標準画面である「ＨＯＭＥ画面」では、ユーザがコピーを行う「ＣＯＰＹ」ボタン、リーダスキャナからスキャンしてＰＣ５２に送信する「ＳＣＡＮ」ボタン、ＦＡＸを行う「ＦＡＸ」ボタンを有する。更に、「ＨＯＭＥ画面」では、使い方などに困った時に参照する「ヘルプ」ボタン、消耗品であるカートリッジ（本実施形態では現像器４Ｙ〜４Ｋ）などの使用状況を確認する「カウンタ」ボタン７１を有する。
【００３７】
各々のボタンをタッチすることで各々の機能が起動する。また、画面下部には画像形成装置１００の状況を通知するステータス表示エリア７２を有する。ここには、例えば、エラーや紙詰まりのＪＡＭ表示、また、現在、何を実行しているか（例えば、通常モードや濃度アップモード）などをユーザに伝えるものを表示する。なお、図６（ａ）は、「通常モード」の実行中の画面を、図６（ｂ）は、「濃度アップモード」の実行中の画面をそれぞれ表示している。
【００３８】
［使用可能枚数及び使用可能日数の表示］
次に、現像器４Ｙ〜４Ｋ（以下、カートリッジという）の記録材の使用可能枚数と、カートリッジの使用可能日数の表示に関して説明を行う。まず、本実施形態では、表示手段としてのＵＩ５３の表示部５３２は、図７（ａ）、（ｂ）に示すように、通常モードと濃度アップモードとのそれぞれに応じて、カートリッジの記録材の使用可能枚数、及び、カートリッジの使用可能日数を表示可能である。具体的には、ＵＩ５３は、通常モードにおけるカートリッジの記録材の使用可能枚数及び使用可能日数を表示させる画面と、濃度アップモードにおけるカートリッジの記録材の使用可能枚数及び使用可能日数を表示させる画面とを切り換え可能である。
【００３９】
図７（ａ）は、通常モードを選択した場合のカートリッジのステータス画面で、図７（ｂ）は、濃度アップモードを選択した場合のカートリッジのステータス画面である。そして、それぞれのステータス画面では、カートリッジ内の現像剤の残量、カートリッジの記録材の使用可能枚数、及び、カートリッジの使用可能日数を表示している。なお、それぞれのステータス画面において、カートリッジの記録材の使用可能枚数とカートリッジの使用可能日数との何れか一方を表示するようにしても良い。
【００４０】
また、このようなステータス画面は、ＰＣ５２のプリンタドライバ５６の表示画面に表示するようにしても良い。この場合、送信手段としてのＣＰＵ５１が、通常モードと濃度アップモードとのそれぞれに応じて、カートリッジの記録材の使用可能枚数とカートリッジの使用可能日数の少なくとも何れか一方を外部装置としてのＰＣ５２に送信可能である。また、ＣＰＵ５１は、外部サーバなどのカートリッジの寿命を管理するシステムに、通常モードと濃度アップモードとのそれぞれに応じて、カートリッジの記録材の使用可能枚数とカートリッジの使用可能日数の少なくとも何れか一方を送信可能としても良い。
【００４１】
［使用可能枚数及び使用可能日数の算出］
次に、カートリッジの記録材の使用可能枚数と、カートリッジの使用可能日数の算出について、図８及び図９を用いて説明する。まず、通常モードを選択した場合に関して説明する。ユーザがプリンタドライバ５６（図４、５）にて、通常のオフィスユースの３ページ画像を「２」部、両面「Ｏｆｆ」、「通常」モードを選択して「印刷スタート」して出力を行ったとする。ＨＯＭＥ画面のステータス表示エリア７２には「通常モードでプリント中」と表示する（図６（ａ））。
【００４２】
以下、図８のフローチャートに沿って説明する。ＣＰＵ５１は、１ページ目出力時に（Ｓ１）、通常モードなので（Ｓ２）、履歴カウンタ５５１（図４）の通常モード用の「枚数カウンタ_１」を＋１枚して更新する（Ｓ３）。１枚の出力により使用したトナー量Ｘ１を、トナー残量検知部５４１（図４）の出力に基づいて、使用カウンタ５５２（図４）の通常モード用の「トナー使用カウンタ_１」に加えて更新する（Ｓ４）。この際、ＣＰＵ５１は、通常モード用の平均トナー使用量である「平均トナー使用量_１」を、次の式１を使用して算出し、更新する（Ｓ５）。「平均トナー使用量_１」は、メモリ５５に記憶される。
平均トナー使用量_１＝トナー使用カウンタ_１÷枚数カウンタ_１  ・・・（式１）
【００４３】
次に、ＣＰＵ５１は、カートリッジ（現像器）の交換がされたか否かを確認し（Ｓ９）、カートリッジが交換された場合には（Ｓ９のｎｏ）、「トナー使用カウンタ_１」及び「平均トナー使用量_１」を０にリセットする（Ｓ１０）。Ｓ９で、カートリッジの交換がない場合（Ｓ９のｙｅｓ）或いはＳ１０で「トナー使用カウンタ_１」及び「平均トナー使用量_１」をリセットした後は、ジョブが終了か否かを確認し（Ｓ１１）、ジョブが終了でなければ（Ｓ１１のｎｏ）、Ｓ１に戻る。そして、ジョブが終了するまで、Ｓ１〜５及びＳ９〜１１を繰り返す。本例では、３ページを２部なので、６回繰り返してジョブを終了する。
【００４４】
次に、ユーザが、そのカートリッジが残り何枚使用できるか確認したい場合に関して説明する。まず、ユーザがＵＩ５３の図６（ａ）の表示画面で「カウンタ」ボタン７１にタッチすることで、画面が図７（ａ）に遷移する。図７（ａ）、（ｂ）はカートリッジのステータス画面であり、ここではカートリッジに関する情報を表示する。具体的には、新品のカートリッジのトナー残量を１００％としたときの現在のトナー残量、ユーザの使用状況に応じて想定される使用可能枚数や使用可能日数を表示する。
【００４５】
ここで表示する値に関して図９のフローチャートに従って説明する。ＣＰＵ５１は、図６（ａ）の「カウンタ」ボタン７１がタッチされた際に（Ｓ２１）、モードの判断を行う（Ｓ２２）。ここでは、実施されている、又は、実施された最後のジョブは通常モードだったので、ＣＰＵ５１は、通常モード用の使用可能枚数である「予測カウンタ_１」を、次のように算出する（Ｓ２３）。即ち、ＣＰＵ５１は、「予測カウンタ_１」を、次の式２を用いて、トナー残量検知部５４１で検知されている最新のトナー残量と、図８のＳ５で算出された平均トナー使用量_１から算出する。
予測カウンタ_１＝トナー残量÷平均トナー使用量_１  ・・・（式２）
【００４６】
次に、ＣＰＵ５１は、式２で算出された「予測カウンタ_１（使用可能枚数）」を、図７（ａ）に示すようにＵＩ５３に表示する（Ｓ２４）。ここでは、トナー残量は現在２０％、平均トナー使用量_１は１／３００（％／枚）であったため、使用可能枚数は「６０００枚」と算出される。このユーザの通常モードで出力される画像は、全面ベタ画像を１００％とした時に、平均５％の面積率であった。このユーザの使用状態では、カートリッジが交換されてカートリッジ内のトナー４１が満杯の場合には、「３００００枚」出力が可能である（図１０）。即ち、通常モードにおいて、新品のカートリッジの使用可能予測枚数は、３００００枚となる。なお、図１０に示す使用済み枚数は、前述の履歴カウンタ５５１（図４）に相当するものである。
【００４７】
また、履歴カウンタ５５１は、図８のＳ３において、枚数カウンタ_１に加えて、日にちをカウントしても良い。即ち、履歴カウンタ５５１は、日数カウンタを有していても良い。この場合も、使用可能枚数と同様に式１及び式２を用いることで、使用可能日数も算出可能である。具体的には、通常モード用の日数カウンタを「日数カウンタ_１」、１日あたりのトナー使用量を「平均トナー使用量_１´」とした場合、上述の式１を次のようにする。
平均トナー使用量_１´＝トナー使用カウンタ_１÷日数カウンタ_１・・（式１´）
【００４８】
そして、上述の式２を次のようにし、通常モード用の使用可能日数である「予測カウンタ_１´」を算出する。
予測カウンタ_１´＝トナー残量÷平均トナー使用量_１´  ・・・（式２´）
【００４９】
このユーザの通常モードの出力は平均２００枚／日であったため、ＣＰＵ５１は、「予測カウンタ_１´（使用可能日数）」である「３０日」を、図７（ａ）に示すようにＵＩ５３に表示する。なお、「使用可能日数」は、トナー残量と平均トナー使用量から求めた使用可能枚数を更に、１日の平均使用枚数で割った数として算出しても良い。この場合、毎日、その日の各モードにおける使用枚数を記憶しておけば、日にちをカウントしなくても良い。
【００５０】
また、履歴カウンタ５５１は、枚数カウンタ_１と日数カウンタ_１のうちの何れかのカウンタを有するようにしても良い。この場合、有しているカウンタに相当する表示をＵＩ５３に表示する。即ち、枚数カウンタ_１のみを有する場合、使用可能枚数のみを表示し、日数カウンタ_１のみを有する場合、使用可能日数のみを表示する。
【００５１】
次に、濃度アップモードを選択した場合に関して説明する。ユーザがプリンタドライバ５６（図４、５）にて、店頭で売り出しを広告するトナー使用量の多い１ページ画像を「２０」部、両面「Ｏｆｆ」、「濃度アップ」モードを選択して「印刷スタート」して出力を行ったとする。ＨＯＭＥ画面のステータス表示エリア７２には「濃度アップモードでプリント中」と表示する（図６（ｂ））。
【００５２】
図８のフローチャートでは、ＣＰＵ５１は、１ページ目出力時に（Ｓ１）、濃度アップモードなので（Ｓ２）、履歴カウンタ５５１の濃度アップモード用の「枚数カウンタ_２」を＋１枚して更新する（Ｓ６）。１枚の出力により使用したトナー量Ｘ２を、トナー残量検知部５４１の出力に基づいて、使用カウンタ５５２の濃度アップモード用の「トナー使用カウンタ_２」に加えて更新する（Ｓ７）。この際、ＣＰＵ５１は、次の式３を使用して算出し、更新する（Ｓ８）。「平均トナー使用量_２」は、メモリ５５に記憶される。
平均トナー使用量_２＝トナー使用カウンタ_２÷枚数カウンタ_２  ・・・（式３）
【００５３】
ＣＰＵ５１は、ジョブが終了するまで（Ｓ１１）、Ｓ１〜２、Ｓ６〜１１を繰り返す。本例では、１ページを２０部なので、２０回繰り返してジョブを終了する。また、１つのジョブ中に通常モードと濃度アップモードを織り交ぜられた場合には、各ページ毎にＳ２での切替を判断して、Ｓ１〜１１を繰り返す。即ち、上述の式２、式２´のトナー残量が、実際にカートリッジ内に残っているトナー残量である。このため、このトナー残量をそれぞれのモードにおける平均トナー使用量で割ることで、２つのモードが織り交ぜられても、それぞれのモードにおける使用可能枚数及び使用可能日数が求められる。
【００５４】
次に、ユーザが、そのカートリッジが残り何枚使用できるか確認したい場合、通常モードと同様に、図６（ｂ）の表示画面で「カウンタ」ボタン７１にタッチする。ここでは、画面は図７（ｂ）に遷移する。表示する値に関して図９のフローチャートに従って説明する。
【００５５】
ＣＰＵ５１は、図６（ｂ）の「カウンタ」ボタン７１がタッチされた際に（Ｓ２１）、モードの判断を行う（Ｓ２２）。ここでは、実施されている、又は、実施された最後のジョブは濃度アップモードだったので、ＣＰＵ５１は、濃度アップモード用の使用可能枚数である「予測カウンタ_２」を、次のように算出する（Ｓ２５）。即ち、ＣＰＵ５１は、「予測カウンタ_２」を、次の式４を用いて、トナー残量検知部５４１で検知されている最新のトナー残量と、図８のＳ８で算出された平均トナー使用量_２から算出する。
予測カウンタ_２＝トナー残量÷平均トナー使用量_２  ・・・（式４）
【００５６】
次に、ＣＰＵ５１は、式４で算出された「予測カウンタ_２（使用可能枚数）」を、図７（ｂ）に示すようにＵＩ５３に表示する（Ｓ２６）。ここでは、トナー残量は現在２０％、平均トナー使用量_２は１／２５（％／枚）であったため、使用可能枚数は「５００枚」と算出される。
【００５７】
このユーザの濃度アップモードで出力される画像は、全面ベタ画像を１００％とした時に、平均３０％の面積率であった。濃度アップモードにおける画像の面積率は、通常モードに対して６倍高く、同じ画像でも通常モードと比較して濃度アップモードはトナー使用量が２倍になる。このため、平均トナー使用量_２は、通常モードに対して濃度アップモードは１２倍になる。したがって、濃度アップモードにおいて、新品のカートリッジの使用可能予測枚数は、通常モードの１／１２となっている。このユーザの使用状態では、カートリッジが交換されてトナー４１が満杯の場合には、「２５００枚」出力が可能である（図１０）。即ち、濃度アップモードにおいて、新品のカートリッジの使用可能予測枚数は、２５００枚となる。
【００５８】
なお、濃度アップモードにおける使用可能日数は、通常モードの場合と同様にＣＰＵ５１が算出して、ＵＩ５３に表示する。このユーザの濃度アップモードの出力は平均２５０枚／日であったため、ＣＰＵ５１は、使用可能日数は２日と算出した（図７（ｂ））。また、履歴カウンタ５５１は、濃度アップモード用の枚数カウンタと日数カウンタの少なくともの何れかのカウンタを有するようにしても良い点についても、通常モードと同様である。
【００５９】
上述の説明では、図７（ａ）、（ｂ）の画面遷移は、現在実行中のジョブまたは最後に実行されたジョブのモードに応じて、図７（ａ）又は図７（ｂ）の表示画面を自動選択した。但し、図７（ａ）、（ｂ）タブの部分（通常モード、濃度アップモードと記載されている部分）をユーザがタッチすることで任意のモードに表示を切り替えることも可能である。
【００６０】
また、上述の説明では、ＵＩ５３に使用可能枚数を表示したが、図１０に記載の使用可能予測枚数と使用済み枚数を表示することで、ユーザにあとどれだけ使用できるかを通知しても良い。即ち、使用可能枚数は、使用可能予測枚数と使用済み枚数であっても良い。
【００６１】
本実施形態の場合、現像剤の消費量が異なる通常モード及び濃度アップモードが実行可能な構成であっても、カートリッジの交換時期を適切に把握できる。即ち、通常モードと濃度アップモードの各々で、使用可能な枚数や使用可能な日数を表示することで、ユーザがこれから使うモードにおいて、あとどの程度でカートリッジを交換すべきかを適切に把握することが可能となる。
【００６２】
＜第２の実施形態＞
第２の実施形態について、図１、２、４を参照しつつ、図１１及び図１２を用いて説明する。上述の第１の実施形態では、カートリッジとしての現像器のトナー使用量やトナー残量からカートリッジの使用可能枚数や使用可能日数を求めた。これに対して本実施形態では、現像ローラ４２の寿命を考慮したカートリッジの使用可能枚数及び使用可能日数を求める。その他の構成及び作用は、第１の実施形態と同様であるため、同様の構成については同じ符号を付して図示及び説明を省略又は簡略にし、以下、第１の実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００６３】
また、現像器４Ｙ〜４Ｋ（図１）の寿命は、トナー残量によるものだけではなく、現像ローラ４２の回転回数にも依存する。現像ローラ４２はトナー４１に電荷を付与する機能を有しており、回転が進むと現像ローラ４２表面の劣化によりこの機能が低下してしまう。通常モードで一般的な画像形成を行う場合には、現像ローラ４２の寿命よりもトナー４１が無くなるのが早くなるように、トナー４１の充填量と現像ローラ４２の寿命の設計を行う。しかしながら、ユーザが想定以上にトナー４１の使用率が低い画像（例えば、面積率の低い画像）を出力し続ける場合、トナー４１が無くなる前に現像ローラ４２の寿命を迎えることがある。また、濃度アップモードの場合、通常モードに対して２倍の回転速度で現像ローラ４２が回転するため、現像ローラ４２が使用できる記録材の枚数が通常モードの１／２倍になってしまう。
【００６４】
そこで、本実施形態では、表示手段としてのＵＩ５３の表示部５３２（図４）は、図１１（ａ）、（ｂ）に示すように、現像剤（トナー）と現像ローラとのそれぞれに応じた記録材の使用可能枚数、及び、使用可能日数を表示するようにしている。そして、短い方（最短）の使用可能枚数及び使用可能日数も表示するようにしている。本実施形態でも、第１の実施形態と同様に、ＵＩ５３に、通常モードと濃度アップモードとのそれぞれに応じて、カートリッジの記録材の使用可能枚数、及び、カートリッジの使用可能日数を表示可能である。なお、図１１（ａ）に示した例では、ユーザが通常モードを使用した時の画像の平均面積率は、第１の実施形態の図７（ａ）に示した例の１／２の２．５％であった。そのため、トナー残量は同じ２０％であるが、現像剤に関しての使用可能枚数は１２０００枚、使用可能日数は６０日と２倍になっている。
【００６５】
次に、現像ローラ４２の寿命を考慮したカートリッジの記録材の使用可能枚数と、カートリッジの使用可能日数の算出について、図１２を用いて説明する。本実施形態でも第１の実施形態のトナー残量に基づく算出と同様に、モード毎に予測値をユーザに通知する。具体的には、第１の実施形態の図８に対して、トナー使用カウンタ（Ｓ４、７）を、現像ローラ４２の回転回数のカウンタである現像回転カウンタ（Ｓ３４、３７）に置き換える。また、図８の平均トナー使用量（Ｓ５、８）を、現像ローラ４２の平均回転回数である平均現像回転量（Ｓ３５、３８）に置き換える。そして、通常モードにおける平均現像回転量_１と、濃度アップモードにおける平均現像回転量_２は、通常モードにおける現像回転カウンタ_１と、濃度アップモードにおける現像回転カウンタ_２を用いて次の式５、６で計算される。
平均現像回転量_１＝現像回転カウンタ_１÷枚数カウンタ_１  ・・・（式５）
平均現像回転量_２＝現像回転カウンタ_２÷枚数カウンタ_２  ・・・（式６）
【００６６】
現像回転カウンタ_１と現像回転カウンタ_２は、使用カウンタ５５２（図４）により、１枚の出力により現像ローラ４２が回転した回転回数Ｙ１、Ｙ２を、１枚の出力ごとに加えられ、更新される。ＣＰＵ５１（図４）は、平均現像回転量_１及び平均現像回転量_２を、式５、６を用いてそれぞれ計算し、更新する。これは、メモリ５５に記憶される。Ｓ３１〜３３、３６、３９〜４１は、それぞれ図８のＳ１〜３、６、９〜１１と同じである。
【００６７】
そして、上述のように算出された平均現像回転量_１及び平均現像回転量_２から、第１の実施形態の式２、４と同様に、通常モード及び濃度アップモードの使用可能枚数である予測カウンタ_１及び予測カウンタ_２を算出する。具体的には、次の式７、８で計算する。
予測カウンタ_１＝トナー残量÷平均現像回転量_１  ・・・（式７）
予測カウンタ_２＝トナー残量÷平均現像回転量_２  ・・・（式８）
【００６８】
このように算出された予測カウンタ_１及び予測カウンタ_２を、図９で説明した場合と同様に、使用可能枚数としてＵＩ５３に表示する。
【００６９】
また、使用可能日数についても、第１の実施形態と同様に求める。例えば、第１の実施形態の式１´、２´で説明した場合と同様に算出する。具体的には、通常モード用の日数カウンタを「日数カウンタ_１」、１日あたりの現像ローラ４２の回転回数を「平均現像回転量_１´」とした場合、上述の式５を次のようにする。
平均現像回転量_１´＝現像回転カウンタ_１÷日数カウンタ_１  ・・・（式５´）
【００７０】
そして、上述の式７を次のようにし、通常モード用の使用可能日数である「予測カウンタ_１´」を算出する。
予測カウンタ_１´＝トナー残量÷平均現像回転量_１´  ・・・（式７´）
【００７１】
濃度アップモードについても、通常モードと同様に、濃度アップモード用の使用可能日数である「予測カウンタ_２´」を算出する。そして、このように算出された予測カウンタ_１´及び予測カウンタ_２´を、使用可能日数としてＵＩ５３に表示する。
【００７２】
図１１（ａ）の例は、現像ローラ４２の残寿命（残量）は１０％、通常モードでは使用可能枚数は３０００枚、使用可能日数は平均使用枚数が２００枚／日のため１５日と予測される。一方、図１１（ｂ）に示す濃度アップモードでは、１枚当たりの現像ローラ４２の回転速度が２倍になるため、使用可能枚数は１５００枚、使用可能日数は平均使用枚数が２５０枚／日のため６日と予測される。
【００７３】
また、図１１（ａ）、（ｂ）では、トナー４１と現像ローラ４２の使用できなくなるのが早い方を「最短」と表記して表示している。通常モードの場合には現像ローラ４２の寿命が先に来ると予測されるため、使用可能枚数を３０００枚、使用可能日数を１５日と表示する（図１１（ａ））。一方で、濃度アップモードの場合にはトナー４１が先に無くなると予測されるため、使用可能枚数を５００枚、使用可能日数を２日と表示する（図１１（ｂ））。
【００７４】
以上のように、現像器４Ｙ〜４Ｋ（カートリッジ）にトナー４１以外に寿命の要因となる部材（ここでは現像ローラ４２）がある場合に、トナー４１と同様にモード毎に使用可能枚数及び使用可能日数をトナー４１と現像ローラ４２で算出して表示する。これにより、ユーザがこれから使うモードにおいて、あとどの程度でカートリッジを交換する必要があるか適切に把握することが可能となる。なお、図１１（ａ）、（ｂ）において、カートリッジの使用可能枚数及び使用可能日数として、「最短」の数字のみを表示するようにしても良い。
【００７５】
＜第３の実施形態＞
第３の実施形態について、図１、２、４を参照しつつ、図１３及び図１４を用いて説明する。上述の第１、第２の実施形態では、第２モードが濃度アップモードである場合について説明した。これに対して本実施形態では、第２モードがトナーセーブモードである場合について説明する。その他の構成及び作用は、第１、２の実施形態と同様であるため、同様の構成については同じ符号を付して図示及び説明を省略又は簡略にし、以下、第１、２の実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００７６】
第２モードとしてのトナーセーブモードは、第１モードとしての通常モードに対してトナー消費の抑制を行うモードである。即ち、トナーセーブモードは、通常モードと同じ画像を形成した場合に現像剤（トナー）の消費量が通常モードよりも少ないモードである。
【００７７】
このようなトナーセーブモードは、トナー４１の消費を抑えることで現像器４Ｙ〜４Ｋで使用できる枚数を増やすモードである。代表的な実現方法としては、入力された画像に対して一様に（例えば５０％に）濃度を薄くする方向にゲインをかける方法や、ある所定画素毎（例えば２画素毎に１画素）に間引く方法などがある。
【００７８】
本実施形態では、通常よく用いる社内使用文章（平均面積率５％）にはトナーセーブモードを使用し、ユーザのお客様へのプレゼン資料などにはトナー４１を普通に使用する通常モードを使用するような使い分けを行っているユーザを想定する。通常モードとトナーセーブモードにおける平均トナー使用量_１及び平均トナー使用量_２の算出は、第１の実施形態の「濃度アップモード」を「トナーセーブモード」に置き換えるだけで、実質的に同じである。具体的には、図１３のＳ５１〜５８、６２〜６４は、図８のＳ１〜８、９〜１１と同じである。
【００７９】
ここで、本実施形態のトナーセーブモードは、通常モードに対してトナー使用量がほぼ５０％に削減されるよう設計されている。図１４のカートリッジのステータス画面に示すようにトナー残量は２０％であるため、通常モードであれば６０００枚使用可能である。一方、トナーセーブモードを用いるとそのままの画像（面積率）であれば１２０００枚使用可能であるが、プレゼン資料は写真など多用するため、平均面積率は８％となっている。したがって、これらのユーザの使用履歴を考慮すると、トナーセーブモードでは、７５００枚（＝１２０００×（５％÷８％））が使用可能枚数となる。
【００８０】
なお、「混在」と示しているのは通常モードとトナーセーブモードをマクロでみた場合の予測の使用可能枚数である。この「混在」における使用可能枚数の算出は、図１３のＳ５９〜６１で行う。まず、Ｓ５９で、枚数カウンタ_ａｌｌを次の式９で算出する。
枚数カウンタ_ａｌｌ＝枚数カウンタ_１＋枚数カウンタ_２  ・・・（式９）
【００８１】
次に、Ｓ６０で、トナー使用カウンタ_ａｌｌを次の式１０で算出する。
トナー使用カウンタ_ａｌｌ＝トナー使用カウンタ_１＋トナー使用カウンタ_２  ・・・（式１０）
【００８２】
即ち、枚数カウンタ_ａｌｌは、全てのモードで出力した枚数の合計である。また、トナー使用カウンタ_ａｌｌは、全てのモードで使用したトナー量の合計である。そして、Ｓ６１で、平均トナー使用量_ａｌｌを次の式１１で算出する。
平均トナー使用量_ａｌｌ＝トナー使用カウンタ_ａｌｌ÷枚数カウンタ_ａｌｌ  ・・・（式１１）
【００８３】
そして、第１の実施形態の式２と同様に、混在の使用可能枚数を算出し、ＵＩ５３に表示する。本実施形態では、図１４に示すように、通常モードにおけるカートリッジの記録材の使用可能枚数と、トナーセーブモードにおけるカートリッジの記録材の使用可能枚数とを同一画面上に表示させている。また、混在におけるカートリッジの記録材の使用可能枚数もこれらと同一の画面に表示させている。
【００８４】
このような本実施形態の場合、通常モードとトナーセーブモードにおける使用可能枚数を同一画面上に表示することで、いずれのモードを使うとあと何枚使えるかが一目でわかる。例えば、ジョブの途中でカートリッジを交換したくない場合などは、これから使うモードでトナー４１が足りるかが一目瞭然となる。一方でトナー残量に余裕がある場合には、およそのカートリッジの交換時期を把握したい場合がある。そのような場合には、混在して使用した場合の表記をみることで把握が可能となる。
【００８５】
なお、本実施形態の場合も、上述の第１の実施形態と同様に、通常モードとトナーセーブモードのそれぞれのカートリッジの使用可能日数を表示するようにしても良い。この場合、使用可能枚数と使用可能日数を同一の画面に表示させても良いし、切り換えて表示させても良い。また、第１の実施形態と同様に、使用可能枚数と使用可能日数の何れかのみを表示するようにしても良い。また、第２の実施形態のように、現像ローラの寿命を考慮した表示を行うようにしても良い。
【００８６】
＜他の実施形態＞
上述の各実施形態では、現像剤として非磁性トナーを含む一成分現像剤を用いた構成について説明した。但し、現像剤は、磁性を有するトナーを含む一成分現像剤であっても良い。なお、一成分現像剤は、非磁性又は磁性を有するトナーや外添剤を含むもので、二成分現像剤におけるキャリアを含まないものである。
【００８７】
上述の第１、第２の実施形態では、モードによってカートリッジの使用可能枚数及び使用可能日数の表示する画面を切り替えたが、第３の実施形態のように、各モードを同一の画面に表示するようにしても良い。また、第１、第２の実施形態でも、第３の実施形態と同様に、通常モードと濃度アップモードの混在の使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れかを表示するようにしても良い。また、第３の実施形態において、第１、第２の実施形態と同様に、通常モードとトナーセーブモードとで、表示画面を切り替えるようにして良い。
【００８８】
また、第１、第２の実施形態で説明した通常モードと濃度アップモードに加えて、第３の実施形態で説明したトナーセーブモードを実行可能としても良い。この場合、これら各モードにおける使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れか表示する。表示は、各モードで切り換えるようにしても良いし、同一の画面に表示するようにしても良い。また、３つのモードを混在した場合の表示も、第３の実施形態と同様に行っても良い。
【００８９】
また、濃度アップモードやトナーセーブモードは、それぞれ同一画像におけるトナー消費量が異なる複数段階のモードで構成されていても良い。例えば、濃度アップモードは、第１の濃度アップモードと、第１の濃度アップモードよりも同一画像におけるトナー消費量が多い第２の濃度アップモードがあっても良い。或いは、例えば、トナーセーブモードは、第１のトナーセーブモードと、第１のトナーセーブモードよりも同一画像におけるトナー消費量が少ない第２のトナーセーブモードがあっても良い。このように複数のモードがある場合も、それぞれについて使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れか表示する。この場合も、モードによって切り換えても良いし、同一画面に表示しても良い。また、画面を切り替える場合で、且つ、濃度アップモード又はトナーセーブモードがそれぞれ複数モードで構成されている場合、濃度アップモード又はトナーセーブモードは、それぞれの複数のモードを同一画面上で表示しても良い。
【００９０】
また、第２、第３の実施形態、更には、上述の３つのモードなど複数のモードを有する構成においても、第１の実施形態で説明した場合と同様に、使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れかを外部装置に送信するようにしても良い。
【００９１】
また、上述の各実施形態では、カートリッジが現像器である構成について説明したが、使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れかを表示或いは送信するカートリッジはこれに限らない。
【００９２】
例えば、図１５に示すように、像担持体としての感光ドラム１と、現像器４とを含むプロセスカートリッジ２００が装置本体に対して着脱可能なカートリッジであっても良い。現像器４は、上述の現像器４Ｙ〜４Ｋと同じである。また、感光ドラム１は、上述の感光ドラム１Ｙ〜１Ｋと同じであるが、プロセスカートリッジ２００は、帯電ローラやクリーニング装置を備えていても良い。
【００９３】
また、この場合に、上述の第１〜第３の実施形態や上述の３つのモードなど複数のモードを有する構成と同様に、各モードにおけるプロセスカートリッジの使用可能枚数や使用可能日数を表示又は送信する。更に、第２の実施形態と同様に、感光ドラム１の回転回数をカウントして、感光ドラムの寿命を考慮した表示又は送信を行うようにしても良い。或いは、クリーニング装置の使用期間（例えば、感光ドラム１の回転回数）をカウントして、クリーニング装置の寿命を考慮した表示又は送信を行うようにしても良い。
【００９４】
また、図１６に示すように、現像器４Ａとして、現像ローラ４２と、現像剤供給装置４Ｂとが分離可能で、現像剤供給装置４Ｂのみを装置本体に対して着脱可能なカートリッジとした構成がある。現像剤供給装置４Ｂは、収容容器４０、供給部材４３を有する。このような構成の場合も、第１〜第３の実施形態や上述の３つのモードなど複数のモードを有する構成と同様に、現像剤供給装置４Ｂの使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れかを表示又は送信するようにしても良い。
【００９５】
更に、上述の各実施形態では、カートリッジの使用可能枚数や使用可能日数の演算を画像形成装置のＣＰＵ５１（図４）により行った。但し、これらの計算をコンピュータとしてのＰＣ５２に行わせるようにしても良い。この構成について、図４を参照して説明する。まず、ＰＣ５２は、画像形成装置１００に通信可能に接続されている。そして、ＰＣ５２は、プログラムとしてプリンタドライバ５６がインストールされている。プリンタドライバ５６は、画像形成装置１００から、例えば、モード毎の出力枚数やトナー使用量などの情報を取得可能で、次のステップをＰＣ５２に実行させる。
【００９６】
まず、プリンタドライバ５６は、第１ステップとして、この取得した情報から第１モードと第２モードとのそれぞれに応じて、カートリッジの記録材の使用可能枚数と使用可能日数の少なくとも何れかをＰＣ５２に演算させる。そして、第２ステップとして、第１ステップで演算した結果を、ＰＣ５２に接続されたディスプレイなどの表示部に表示する。このようなプログラムをコンピュータにインストールすることで、画像形成装置に各モードの使用可能枚数や使用可能日数を演算する機能がなくても、コンピュータ側で行わせることができる。
【符号の説明】
【００９７】
１、１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ・・・感光ドラム（像担持体）／４、４Ａ、４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ・・・現像器（カートリッジ）／１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ・・・画像形成ステーション／４０・・・収容容器／４１・・・トナー（現像剤）／４２・・・現像ローラ（現像剤担持体）／４３・・・供給部材／４４・・・トナー残量センサ／５１・・・ＣＰＵ（実行手段、送信手段）／５２・・・ＰＣ（外部装置、コンピュータ）／５３・・・ＵＩ（表示手段）／５５・・・メモリ／５６・・・プリンタドライバ（プログラム）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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