(57)【要約】【課題】より効率よく表示動作させることが可能な電子表示装置及び表示制御方法を提供する。【解決手段】電子表示装置は、複数の対象を計測可能な計測部と、デジタル表示を行う表示部と、複数の対象の計測に係る表示を表示部により行わせる制御部と、を備える。制御部は、複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の対象を計測可能な計測部と、
デジタル表示を行う表示部と、
前記複数の対象の計測に係る表示を前記表示部により行わせる制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、当該主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる
ことを特徴とする電子表示装置。
【請求項２】
前記計測部は、前記対象として現在時刻を計数する時刻計数部を有し、
前記現在時刻の表示は、前記時刻計数部以外による計測に係る表示の実施中には、前記従表示として定められる
ことを特徴とする請求項１記載の電子表示装置。
【請求項３】
前記主表示として定められる対象の計測間隔は１秒以下であることを特徴とする請求項２記載の電子表示装置。
【請求項４】
前記計測部は、前記対象として経過時間を計測する時間計測部を有し、
前記制御部は、前記時間計測部による経過時間の計測中には、前記経過時間に係る表示を前記主表示として定め、前記経過時間の計測の停止中には、前記経過時間に係る表示を前記従表示として定める
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の電子表示装置。
【請求項５】
前記計測部は、前記対象として経過時間を計測する時間計測部を有し、
前記制御部は、前記経過時間の表示及び前記現在時刻の表示をそれぞれ所定の単位表示時間ごとに更新し、当該単位表示時間より短い所定の単位更新時間ごとにそれぞれ所定の標識の点滅動作を行わせることを特徴とする請求項２又は３記載の電子表示装置。
【請求項６】
前記単位表示時間は１分であり、前記単位更新時間は１秒であることを特徴とする請求項５記載の電子表示装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記主表示に係る第１の計測を実行中に当該第１の計測に係る表示の更新を中断する場合には、当該中断している期間の間、前記第１の計測に係る表示を前記従表示に切り替えることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の電子表示装置。
【請求項８】
複数の対象を計測可能な計測部による前記複数の対象の計測に係る表示を、デジタル表示を行う表示部により行わせる表示制御方法であって、
前記複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、当該主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる更新制御ステップ、
を含むことを特徴とする表示制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電子表示装置及び表示制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の計測値をデジタル表示可能な電子表示装置がある。計測値には、現在時刻、経過時間、タイマ設定時間の残り時間などの時間に関するものや、気圧、方位、傾斜角などの空間的な物理量に関するものがある。
【０００３】
計測の状況によっては、複数の計測値を同時に視認したい場合がある。特許文献１には、気圧計測に基づく高度とストップウォッチ計測による経過時間とを同一画面に並列に表示させる技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−５５９６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、供給電力が限られる携帯型の電子機器では、複数の計測結果を別個に更新表示させていくと効率がよくないという課題がある。
【０００６】
この発明の目的は、より効率よく表示動作させることが可能な電子表示装置及び表示制御方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明は、
複数の対象を計測可能な計測部と、
デジタル表示を行う表示部と、
前記複数の対象の計測に係る表示を前記表示部により行わせる制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、当該主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる
ことを特徴とする電子表示装置である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に従うと、より効率よく表示動作させることが可能となるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】電子時計の正面図である。
【図２】電子時計の機能構成を示すブロック図である。
【図３】表示画面におけるストップウォッチ機能に係る表示例を示す図である。
【図４】表示画面におけるストップウォッチ機能に係る表示例を示す図である。
【図５】表示更新制御処理の制御手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本実施形態の電子表示装置である電子時計１の正面図である。
電子時計１は、筐体１１と、表示画面１２と、押しボタンスイッチＢ１〜Ｂ４と、りゅうずＣ１などを備える。表示画面１２の上方は、風防ガラスなどで覆われていてもよい。
【００１１】
筐体１１は、例えば、両端が開口された筒状の形状であり、一方の端部に表示画面１２が設けられ、他端が図示略の蓋部材で封止される。筐体１１内部の表示画面１２と蓋部材との間には、各種動作を行う構成を有する基板、チップ、センサ、電子部品及びバッテリなどが位置している。
【００１２】
表示画面１２は、ドットマトリクス形式でデジタル表示を行う表示画面である。ここでは、現在時刻に係る数字及び記号だけではなく、各種文字及びバッテリの充電状態を示す図面などが表示可能である。また、各表示のフォント及び配置などが変更設定可能であってもよい。
【００１３】
押しボタンスイッチＢ１〜Ｂ４及びりゅうずＣ１は、筐体１１を貫通して上記各構成が位置する内側から外側に突出しており、ユーザなどの外部操作が受付可能になっている。押しボタンスイッチＢ１〜Ｂ４は、それぞれ、押下操作に応じた電気信号を入力信号として出力する。りゅうずＣ１は、引き出し／押し込み操作及び回転操作に応じた電気信号を入力信号として出力する。
図２は、電子時計１の機能構成を示すブロック図である。
【００１４】
電子時計１は、ＣＰＵ４１（Central Processing Unit）（制御部）と、メモリ４２と、発振回路４５と、分周回路４６と、計時回路４７（時刻計数部）と、操作受付部５１と、表示部５２と、計測部５３と、電力供給部６０などを備える。
【００１５】
ＣＰＵ４１は、各種演算処理を行い、電子時計１の各部動作を統括制御するプロセッサである。ＣＰＵ４１は、メモリ４２に記憶されたプログラム４２１を読み出して実行することで、各種制御動作を行う。ＣＰＵ４１は、操作受付部５１が受け付けた操作内容に基づいて、表示画面１２への表示内容を切り替えたり、各種計測を開始、中断、停止及び終了などさせたりすることができる。計測可能な内容には、後述の計測部５３の各センサによる計測に加えて、ストップウォッチ機能に係る経過時間の計測及びタイマ機能に係る設定時間（設定時刻であってもよい）までの残時間の計測（まとめて時間計測機能）が含まれる。
【００１６】
メモリ４２は、ＣＰＵ４１に作業用のメモリ空間を提供し、各種データを記憶する。ＣＰＵ４１は、例えば、ＲＡＭ（Random Access Memory）と不揮発性メモリとを含む。ＲＡＭは、ＣＰＵ４１の演算処理に用いられ、また、一時データを記憶する。不揮発性メモリは、例えば、フラッシュメモリであり、各種設定及びプログラム４２１などを記憶する。
【００１７】
また、メモリ４２には、計測履歴情報４２２が記憶される。計測履歴情報４２２は、計測部５３による計測結果を含む。例えば、計測中の経過情報などは、ＲＡＭに記憶され、計測終了後に保存設定されたものが不揮発性メモリに記憶されてよい。
【００１８】
発振回路４５は、所定の発振周波数、例えば、３２．７６８ｋＨｚのクロック信号を発生して分周回路４６に出力する。分周回路４６は、発振回路４５から入力されたクロック信号を分周して、電子時計１の各部の動作に必要な周波数に変換して出力する。分周回路４６で分周された信号の出力先には、計時回路４７が含まれる。ストップウォッチ機能などに係る経過時間の計測動作では、分周回路４６の高周波数信号出力を計数することで、例えば、１／１００秒単位などで行われる。分周回路４６及びＣＰＵ４１が本実施形態の時間計測部に含まれる。
【００１９】
計時回路４７は、分周回路４６から入力された所定の周波数の信号を計数して現在日時を計数、保持する。計時回路４７が保持する日時のフォーマットは、年月日時分秒で表されるものに限られず、ＣＰＵ４１などの処理にとって適切な適宜なフォーマットであってよい。発振回路４５の発振周波数は、温度などの外部環境に応じて若干変化するので、通常の環境下では、計時回路４７の計数する日時には、例えば、一日当たり最大０．５秒程度のずれが生じ得る。なお、電子時計１が図示略の通信部及び／又は電波受信部などを備えて、外部から正確な日時を取得することにより、計時回路４７が計数する日時のずれを修正することが可能であってもよい。
【００２０】
操作受付部５１は、ユーザなど外部からの入力操作を受け付けて入力信号としてＣＰＵ４１に出力する。操作受付部５１は、ここでは、上述の押しボタンスイッチＢ１〜Ｂ４及びりゅうずＣ１などを備える。また、操作受付部５１は、表示部５２の表示画面と重ねて設けられたタッチパネルなどを備えていてもよい。
【００２１】
表示部５２は、ＣＰＵ４１の制御に基づいて表示動作を行う。表示部５２は、表示画面１２にデジタル表示を行う。ここでは、表示画面１２は、上述のようにドットマトリクス形式での表示が可能なものであり、また、メモリ型液晶、すなわち、一度表示動作が行われた内容が頻繁な更新維持動作（リフレッシュ）なしに維持されるものである。ここでは、表示画面１２は、メモリインピクセル（ＭＩＰ）液晶による表示を行うディスプレイである。
【００２２】
計測部５３は、所定の対象の物理量の計測を行い、計測結果（計測値）をＣＰＵ４１に出力する。計測される物理量は、例えば、気圧、方位（磁北）、加速度、重力方向（重力加速度）などの少なくとも一部である。計測部５３は、計測可能な対象に応じたセンサを有する。計測対象の物理量の計測値は、定期的、主に所定の時間間隔で取得され、必要に応じて補正されたり表示対象の値に換算されたりする。補正及び換算は、計測部５３でなされてもよいし、ＣＰＵ４１が行ってもよい。補正用及び／又は換算用のテーブルデータなどがメモリ４２に記憶されていてもよい。計測に係る表示の内容は、計測値そのものである必要はなく、上述の補正及び／又は換算がされたものであってよい。
ＣＰＵ４１、分周回路４６、計時回路４７及び計測部５３が本実施形態の計測部に含まれる。計測部全体で、日時（時刻）及びストップウォッチの計測時間を含む複数の対象を計測可能である。
【００２３】
電力供給部６０は、電子時計１の各部（ＣＰＵ４１などを介して間接的にであってもよい）にバッテリ６１から所定の動作電圧で電力を供給する。バッテリ６１は、例えば、ソーラパネルと蓄電池などを備えている。また、バッテリ６１として、着脱可能な乾電池やボタン型電池などが用いられてもよいし、バッテリ６１が所定のケーブルで又は接続端子を介して接続されることで充電される二次電池、例えば、リチウムイオン電池などを有していてもよい。電力供給部６０は、バッテリ６１の出力電圧を計測可能であり、計測値は定期的にＣＰＵ４１に出力される。ＣＰＵ４１は、当該計測値に応じてバッテリ６１の残量を推定することができる。
【００２４】
次に、本実施形態の表示動作について説明する。本実施形態の電子時計１では、通常では、時刻表示が行われる。また、各種計測動作時には、計測に係る表示と時刻表示が同時並列的に行われる。このように複数の表示の更新が並列的に行われる場合、電子時計１では、一の計測に係る表示が「主表示」として定められ、その他の計測に係る表示が「従表示」として定められる。このとき、例えば、「主表示」は、「従表示」よりも大きく表示されてもよいし、表示色などによって強調される表示とされてもよい。
【００２５】
図３及び図４は、表示画面１２におけるストップウォッチ機能に係る表示例を示す図である。
【００２６】
図３（ａ）は、計測が開始される前又は計測終了後に計測結果がリセットされた状態の表示を示す例である。ここでは、機能モードを示す「ＳＴＯＰＷＡＴＣＨ」の表記とともに初期状態の計測時間の時分秒をそれぞれ示す数値「０」、「００」、「００」が中央に表示され、表示画面下方（計測時間の表示の下方）に、ここでは現在時刻の時分をそれぞれ示す数値「５」、「５３」が表示されている。
【００２７】
また、ここでは、計測時間の時間は記号「Ｈ」、分は記号「’」で示され、現在時刻の時及び分をそれぞれ示す数値の間には、記号「：」が表示されている。また、計測時間と現在時刻の間には、バッテリの充電状態を示す電池標識が示されている。このとき、現在時刻の正秒（各秒ちょうどのタイミング）ごとに記号「：」が点滅（１秒ごとに交互に点灯、消灯）することで、時刻の経過が示される。分以上の桁の値が変化する場合には、数値の表示も更新される。この状態では、計時動作がなされていない（停止中）ので、計測時間の表示は従表示であり、現在時刻に係る表示が主表示として定められ、経過時間に係る表示が従表示として定められる。主表示の現在時刻に係る表示は、リアルタイムで毎秒記号「：」の点滅動作が行われ、また、０秒のタイミングで分桁以上の値が更新される。
【００２８】
図３（ｂ）、（ｃ）は、経過時間の計測中における表示画面１２を示す表示例である。経過時間の計測が開始されると、経過時間が１秒（単位更新時間。後述の単位表示時間より短い）経過するごとに経過時間の表示が更新される。このとき、併せて記号「’」の表示が１秒ごとに交互に点灯、消灯を繰り返してもよい。経過時間の計測中（現在時刻以外の計測に係る表示の実施中）は、多くの場合、ユーザにとって現在時刻よりも計測時間（現在時刻以外の計測に係る表示）の方が重要となるので、計測時間に係る表示が主表示となり、現在時刻に係る表示が従表示になる。この状況では、計測時間の表示をリアルタイムで行う。すなわち、表示される経過時間の更新タイミングは、経過時間の正秒のタイミングに合わせて行われる。分桁以上の数値は、１分（単位表示時間）ごとに毎分０秒に更新される。
【００２９】
一方、従表示に切り替わった現在時刻の表示において、記号「：」の表示及び分桁以上の数値の表示の切り替わりは、主表示である上記経過時間の更新タイミングに同期される。通常、ストップウォッチ機能に係る経過時間の秒変化タイミングと、現在時刻における秒変化タイミングとは異なるので、現在時刻の表示タイミングが若干ずれることになる。現在時刻の表示更新タイミングを次の経過時間の更新タイミングに同期させる場合には、現在時刻は、１秒未満で遅れが生じ、現在時刻の表示更新タイミングを直近の経過時間の更新タイミングに同期させる場合には、現在時刻の表示（ここでは、標識「Ｐ」により午後の時刻であることが示されている）には、±０．５秒以内のずれが生じることになる。あるいは、現在時刻の表示更新タイミングを直前の経過時間の更新タイミングに同期させて１秒未満の進みを生じさせることで、表示の遅延による不具合の発生を防ぐこととしてもよい。ここでは、記号「：」と記号「’」と（所定の標識）が同時に点灯し（図３（ｂ））、また、同時に消灯し（図３（ｃ））（点滅動作し）ている。
【００３０】
ストップウォッチ機能において、スプリットタイムの計測又はラップタイムの計測がなされた場合、当該スプリットタイム又はラップタイムの表示がなされている間は、経過時間の計測が進行したまま（第１の計測の実行中に）表示時間の更新が一時的に中断される。この場合には、図４（ａ）、（ｂ）に示すように、標識「ＳＰＬ」が表示されて、スプリットタイムが表示されていることが示される。また、この期間には、記号「’」の表示を１秒ごとに点滅させることで（図４（ｂ）が消灯時）、経過時間の計測が継続されていることが示される。この期間では、計測中かつ表示中の「現在時刻」が主表示となり、「経過時間」が従表示に切り替わる。すなわち、現在時刻の表示がリアルタイムで更新され、経過時間の表示に係る記号「’」の点滅タイミングが現在時刻の正秒のタイミングに同期される。この間、経過時間の表示に係る更新タイミング（すなわち記号「’」の点滅タイミング）が１秒未満の範囲で遅れるか、又は±０．５秒以内の範囲でずれることになる。
【００３１】
なお、記号「：」及び記号「’」の点灯のタイミングと消灯のタイミングは、それぞれ奇数秒と偶数秒に定められるので、時刻における秒値と経過時間における秒値との対応に応じて同時に点灯／消灯する場合と、交互に点灯する場合とがあってよい。あるいは、これらが必ず同時に点灯／消灯するように調整してもよい。
【００３２】
タイマ計測機能に係る残り時間の計測の場合でも、上記ストップウォッチ機能に係る経過時間の計測と動作内容及び表示動作に違いはない。時間計測以外の空間的な物理量に係る計測の場合、計測間隔が１秒以下であり、計測から更新までの時間（応答時間）を大きくしたくない場合、例えば、方位計としての表示に用いられる磁場計測の結果などは、現在時刻の表示に対して主表示として定めてよく、この場合の表示の更新頻度は、１秒に１回以上であってもよい。更新頻度が上がるに連れて、表示動作に係る効率の向上の度合が低下していくので、必要な効率に応じて更新頻度の上限（例えば、１秒に１０回以下など）が定められてもよい。
【００３３】
図５は、本実施形態の電子時計１で実行される表示更新制御処理のＣＰＵ４１による制御手順を示すフローチャートである。この表示更新制御処理は、本実施形態の表示制御方法であり、電子時計１が起動されてから表示状態が維持されている間に継続して実行される。
【００３４】
表示更新制御処理が開始されると、ＣＰＵ４１は、時計外の計測動作が実施中であるか否かを判別する（ステップＳ１０１）。ここでいう実施中には、上記のリセット状態及び１秒以上の計測間隔の間の待機状態などは含まれない。実施中ではないと判別された場合には（ステップＳ１０１で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１１に移行する。
【００３５】
時計外の計測動作の実施中であると判別された場合には（ステップＳ１０１で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、当該実施中の計測動作の計測内容を表示中であるか否かを判別する（ステップＳ１０２）。ここでいう表示中の計測内容には、上述のスプリットタイム及びラップタイムなど、計測が終了した内容の表示を含まない。連続的又は１秒以下の間隔で離散的に計測されて又は計測結果が取得されて、各々結果が表示されるものの各結果表示は、計測内容の表示に含まれる。
【００３６】
計測内容の表示中ではないと判別された場合には（ステップＳ１０２で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１１１に移行する。計測内容の表示中であると判別された場合には（ステップＳ１０２で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、時計外計測の表示を更新するタイミングであるか否かを判別する（ステップＳ１０３）。更新タイミングではないと判別された場合には（ステップＳ１０３で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０１に戻る。更新タイミングであると判別された場合には（ステップＳ１０３で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１は、表示データを生成し、当該表示データへの表示更新命令を表示部５２に出力する（ステップＳ１０４）。この表示データは、上述のように、現在時刻と時計外計測との表示を同期させたものである。なお、生成された表示データが前回の表示データと同一である場合には、必ずしも表示部５２へこの表示データを出力しなくてもよい。ステップＳ１０１、Ｓ１０３、Ｓ１０４の処理が本実施形態の表示制御方法における更新制御ステップを構成する。それから、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０１に戻る。
【００３７】
ステップＳ１０１、Ｓ１０２の処理からステップＳ１１１の処理に移行すると、ＣＰＵ４１は、時計表示の更新タイミングであるか否かを判別する（ステップＳ１１１）。時計表示の更新タイミングではないと判別された場合には（ステップＳ１１１で“ＮＯ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０１に戻る。時計表示の更新タイミングであると判別された場合には（ステップＳ１１１で“ＹＥＳ”）、ＣＰＵ４１の処理は、ステップＳ１０４に移行する。
【００３８】
以上のように、本実施形態の電子表示装置である電子時計１は、複数の対象を計測可能な計測部（計測部５３、分周回路４６及び計時回路４７）と、デジタル表示を行う表示部５２と、複数の対象の計測に係る表示を表示部５２により行わせるＣＰＵ４１と、を備える。ＣＰＵ４１は、複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、当該主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる。
このように、表示を更新するタイミングを主たる表示の更新タイミングに統一させることで、更新頻度を低下させて電力消費及び処理負荷を低減させて、電子時計１により効率よく表示動作を行わせることができる。
【００３９】
また、計測部は、計測対象として現在時刻を計数する計時回路４７を有し、現在時刻の表示は、時刻計数部以外による計測に係る表示の実施中には、従表示として定められる。
すなわち、その他の計測項目に係る計測及び表示をユーザが意図して開始させた場合、現在時刻の情報が必要な場合であっても、通常、実施している計測ほどの重要性がないので、１秒未満程度のずれがユーザに不具合を生じさせることは、ほとんど想定されない。よって、現在時刻の表示更新タイミングを他の計測項目に係る表示の更新タイミングに同期させることで、不具合の発生及び表示上の違和感などを抑えながら、より効率的に表示を両立させて、ユーザの利便性を向上させることができる。
【００４０】
また、主表示として定められる対象の計測間隔は１秒以下である。すなわち、現在時刻の表示と比較して十分な頻度で計測及び表示の更新がなされるので、この表示の更新に同期して現在時刻の表示を更新させても、通常の計時回路４７による計数ずれと同程度の十分に小さい表示のずれに抑えることができるので、当該表示のずれに伴う不具合の発生を抑制しつつ表示動作の効率化を図ることができる。
【００４１】
また、計測部は、計測の対象として経過時間を計測する時間計測部としての分周回路４６及びＣＰＵ４１を有し、ＣＰＵ４１は、分周回路４６の出力に基づく経過時間の計測中には、経過時間に係る表示を主表示として定め、経過時間の計測の停止中には、経過時間に係る表示を従表示として定める。すなわち、ストップウォッチ機能及びタイマ機能などの経過時間を計測する機能の表示画面であっても計測の実行中でなければ経過時間及びタイマ残り時間の表示を従表示にするので、可能な範囲で他の表示をリアルタイム化してずれなく表示させることができる。一方で、経過時間の計測時には、ユーザが当該経過時間に係る表示を注視していることも多く、経過時間の表示ずれが不具合を生じたり違和感を生じさせたりすることも多いので、経過時間に係る表示を優先的に主表示とすることができる。このように、柔軟に切り替えることで、適切に表示の効率化を図ることができる。
【００４２】
また、ＣＰＵ４１は、経過時間の表示及び現在時刻の表示をそれぞれ１分ごとに更新し、これより短い１秒ごとにそれぞれ記号「：」及び記号「’」の点滅動作を行わせる。このように、明示される数値の表示頻度が更に低い場合に、このように経過時間と現在時刻の表示の更新タイミングを同期させることで、ユーザに対し、より違和感を生じさせずに表示動作を効率化することができる。特に記号は、計測中であること示す以外の用途で用いられる頻度があまり高くないので、点滅タイミングが計測データに応じたタイミングからずれても、問題を生じさせることはほとんどない。
【００４３】
また、ＣＰＵ４１は、主表示に係る第１の計測を実行中に当該第１の計測に係る表示の更新を中断する場合には、中断している期間の間、第１の計測に係る表示を従表示に切り替える。すなわち、主表示として定められている表示内容に係る計測が実施中であっても、表示を一時的に切り替えたり、途中経過の表示などを行ったりなどで、リアルタイムで計測中の結果表示をおこなわせない場合には、その間当該計測に係る表示（すなわち、途中経過の表示など）を従表示に切り替えることができる。これにより、実際の表示状況に応じてよりリアルタイム性の高い表示をタイミングのずれなく表示させることができ、ユーザの利便性を向上させることができる。
【００４４】
また、上記のように複数の計測に係る表示の更新タイミングを同期させる更新制御ステップを含む表示制御方法により、表示に大きな問題が生じない範囲で更新頻度を低下させることで電力消費及び処理負荷を低減させて、より効率よく表示動作を行うことができる。
【００４５】
なお、本発明は、上記実施の形態に限られるものではなく、様々な変更が可能である。
例えば、上記実施の形態では、現在時刻の表示と他の計測、例えば、経過時間の表示を組み合わせて表示させる場合を例に挙げて説明したが、これに限られない。複数の経過時間の組み合わせ、ストップウォッチ機能に係る経過時間とタイマ機能に係る残り時間の表示の組み合わせ、経過時間の表示と他の空間物理量の計測に係る表示の組み合わせなどについても、更新タイミングを主表示に同期させることができる。
【００４６】
また、上記実施形態では、分値を明示し秒値を明示しないものとして説明したが、秒値を明示してもよい。また、主表示のものだけ秒値を明示的に表示させてもよい。すなわち、更新タイミングごとに表示される数値が変更される表示であってもよい。また、主表示に係る表示間隔は、１秒以下のものに限られるものではない。従表示の視認に大きな問題が生じない範囲で、１秒より長くてもよい。また、従表示の表示に必要な更新頻度に応じて主表示として定められ得る表示に係る計測が選択されてもよい。
【００４７】
また、上記実施の形態では、計測の実施中であってスプリットタイム又はラップタイムなどの表示のためにリアルタイムでの計測時間の表示を中断している場合に、主表示を現在時刻の表示に切り替えることとして説明したが、必ずしもこの切替を行わなくてもよい。例えば、中断時間が短時間で固定されているような場合には、あえて切り替えないこととしてもよい。
【００４８】
また、上記実施の形態では、現在時刻以外の計測及び表示が行われている場合には、一律に当該現在時刻の表示を従表示とすることとしたが、空間物理量などで、計測から表示までのタイムラグが１秒程度あっても問題のないものについては、現在時刻の表示を主表示のままとしてもよい。また、現在時刻の表示において、記号「：」の点滅動作については従表示としてずらす一方で、分値などの明示している数値が変化するタイミングについては、遅れが生じないように主表示と従表示を毎分一時的に入れ替えてもよい。
【００４９】
また、点滅動作を行わせる標識は、記号「：」及び記号「’」に限られない。同一位置に他の記号又は標識となるもの（例えば、円又は三角形などの図形標識）が点滅表示されてもよいし、他の位置に点滅標識が表示されてもよい。あるいは、単純な点滅動作ではなく、例えば、特定の標識の表示位置が交互に又は所定周期で周回して移動するようなものであってもよい。
【００５０】
また、計測頻度又は表示内容が変化する頻度が低いが、リアルタイムで表示を更新させたい内容がある場合には、上記の主表示と従表示とは別個に、割り込みで表示を更新させる場合があってもよい。
【００５１】
また、上記実施の形態では、２種類の計測に係る表示をそれぞれ主表示及び従表示として定めたが、３種類以上の計測に係る表示のうち１つを主表示とし、他の計測に係る表示を全て従表示としてもよい。この場合、複数の計測内容に対して優先度が定められて、計測及び表示がなされているもののうち最も優先度が高いものに係る表示を主表示として定められてもよい。また、主表示として定められるものが複数設定され、当該複数の計測に係る表示内容が変化したタイミングでそれぞれ表示が更新されることとしてもよい。その他の従表示として定められた内容の表示の更新が主表示の更新に同期される分だけ表示動作が効率化される。
【００５２】
また、上記実施の形態では、メモリ型液晶の表示画面を有する表示画面について説明したが、表示内容のメモリ機能を有するその他の方式、例えば、電気泳動式など電子ペーパーに利用されている各種方式などが用いられてもよい。また、メモリ型ではない表示画面では、主表示の更新タイミングに従表示の更新を同期することで、表示データの生成頻度を低下させて画像データの生成に係る処理の負荷を低減させることができる。
【００５３】
また、上記実施の形態では、電子時計を例に挙げて説明したが、複数の計測に係る表示を並列に行うことが可能な電子表示装置であれば、これに限られない。例えば、経過時間、歩行歩数、高度などを並列表示するアクティビティ表示器などであってもよい。
その他、上記実施の形態で示した構成、制御内容、表示内容、表示手順などの具体的な細部は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【００５４】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
【００５５】
［付記］
＜請求項１＞
複数の対象を計測可能な計測部と、
デジタル表示を行う表示部と、
前記複数の対象の計測に係る表示を前記表示部により行わせる制御部と、
を備え、
前記制御部は、前記複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、当該主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる
ことを特徴とする電子表示装置。
＜請求項２＞
前記計測部は、前記対象として現在時刻を計数する時刻計数部を有し、
前記現在時刻の表示は、前記時刻計数部以外による計測に係る表示の実施中には、前記従表示として定められる
ことを特徴とする請求項１記載の電子表示装置。
＜請求項３＞
前記主表示として定められる対象の計測間隔は１秒以下であることを特徴とする請求項２記載の電子表示装置。
＜請求項４＞
前記計測部は、前記対象として経過時間を計測する時間計測部を有し、
前記制御部は、前記時間計測部による経過時間の計測中には、前記経過時間に係る表示を前記主表示として定め、前記経過時間の計測の停止中には、前記経過時間に係る表示を前記従表示として定める
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の電子表示装置。
＜請求項５＞
前記計測部は、前記対象として経過時間を計測する時間計測部を有し、
前記制御部は、前記経過時間の表示及び前記現在時刻の表示をそれぞれ所定の単位表示時間ごとに更新し、当該単位表示時間より短い所定の単位更新時間ごとにそれぞれ所定の標識の点滅動作を行わせることを特徴とする請求項２又は３記載の電子表示装置。
＜請求項６＞
前記単位表示時間は１分であり、前記単位更新時間は１秒であることを特徴とする請求項５記載の電子表示装置。
＜請求項７＞
前記制御部は、前記主表示に係る第１の計測を実行中に当該第１の計測に係る表示の更新を中断する場合には、当該中断している期間の間、前記第１の計測に係る表示を前記従表示に切り替えることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の電子表示装置。
＜請求項８＞
複数の対象を計測可能な計測部による前記複数の対象の計測に係る表示を、デジタル表示を行う表示部により行わせる表示制御方法であって、
前記複数の対象の計測に係る表示のうち、主表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングに、当該主表示の内容以外の従表示として定められた対象の計測に係る表示を更新するタイミングを同期させる更新制御ステップ、
を含むことを特徴とする表示制御方法。
【符号の説明】
【００５６】
１     電子時計
１１   筐体
１２   表示画面
４１   ＣＰＵ
４２   メモリ
４２１ プログラム
４２２ 計測履歴情報
４５   発振回路
４６   分周回路
４７   計時回路
５１   操作受付部
５２   表示部
５３   計測部
６０   電力供給部
６１   バッテリ
Ｂ１〜Ｂ４    ボタンスイッチ
【図１】
2020159712.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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