(57)【要約】【課題】拡張可能な医療用デバイスを用いて生体管腔内に薬剤を塗布する際に使用される医療用チューブにおいて、医療用デバイスの表面からの薬剤の剥離を抑制する。【解決手段】医療用チューブは、内腔を有する管状の本体部と、本体部に設けられ、内腔を通過する医療用デバイスの表面に薬剤を付着させるための薬剤付着部と、を備える。【選択図】図１
2020062197.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療用チューブであって、
内腔を有する管状の本体部と、
前記本体部に設けられ、前記内腔を通過する医療用デバイスの表面に薬剤を付着させるための薬剤付着部と、
を備える、医療用チューブ。
【請求項２】
請求項１に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、前記内腔の少なくとも一部分に予め塗布された前記薬剤からなる薬剤層を含む、医療用チューブ。
【請求項３】
請求項２に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、前記内腔の異なる部分にそれぞれ形成された複数の前記薬剤層を含む、医療用チューブ。
【請求項４】
請求項２に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、さらに、前記内腔の表面のうち、前記薬剤層に対応する少なくとも一部分が前記本体部の中心軸方向に向かって隆起した隆起部を含む、医療用チューブ。
【請求項５】
請求項３に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、さらに、
前記内腔の表面のうち、前記本体部の先端側に設けられた第１の前記薬剤層に対応する少なくとも一部分が、前記本体部の中心軸方向に向かって隆起した第１の隆起部と、
前記内腔の表面のうち、前記第１の薬剤層よりも基端側に設けられた第２の前記薬剤層に対応する少なくとも一部分が、前記中心軸方向に向かって隆起した第２の隆起部と、を含み、
前記第１の隆起部がある位置における前記内腔の内径の最小値は、前記第２の隆起部がある位置における前記内腔の内径の最小値よりも大きい、医療用チューブ。
【請求項６】
請求項４または請求項５に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、さらに、
前記本体部の肉厚部に形成された流体流路と、
前記本体部の肉厚部に形成され、前記流体流路に接続された流体貯留部と、
前記本体部の基端側において前記流体流路に接続され、前記流体流路へと流体を送出するための流体接続口と、を含み、
前記流体貯留部において、前記流体流路から流れ込む前記流体を貯留することで前記内腔の表面を隆起させる、医療用チューブ。
【請求項７】
請求項１に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、さらに、
前記本体部の肉厚部に形成された薬剤流路と、
前記本体部の基端側において前記薬剤流路に接続され、前記薬剤流路へと前記薬剤を送出するための薬剤接続口と、
前記薬剤流路と前記内腔とを連通する連通孔と、を含む、医療用チューブ。
【請求項８】
請求項１に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、さらに、
前記本体部の肉厚部に形成された薬剤流路と、
前記本体部の肉厚部に形成され、前記薬剤流路に接続された薬剤貯留部と、
前記本体部の基端側において前記薬剤流路に接続され、前記薬剤流路へと前記薬剤を送出するための薬剤接続口と、
前記薬剤貯留部と前記内腔とを連通する連通孔と、を含む、医療用チューブ。
【請求項９】
請求項１に記載の医療用チューブであって、
前記薬剤付着部は、さらに、
前記本体部の肉厚部に形成され、前記薬剤が予め充填された薬剤貯留部と、
前記薬剤貯留部と前記内腔とを連通する連通孔と、
前記連通孔を封止する封止部材と、を含む、医療用チューブ。
【請求項１０】
請求項８または請求項９に記載の医療用チューブであって、
前記連通孔は、前記内腔と前記薬剤貯留部との隔壁の少なくとも一部分を構成する多孔体により形成されている、医療用チューブ。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の医療用チューブであって、さらに、
前記薬剤付着部に対応する位置に設けられた放射線不透過性のマーカーを備える、医療用チューブ。
【請求項１２】
カテーテルであって、
請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の医療用チューブを備える、カテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用チューブ及びカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、バルーンカテーテル等の拡張可能な医療用デバイスを用いて、生体管腔内に薬剤を塗布することが知られている。例えば、特許文献１には、バルーンの表面（外面）に薬剤が予めコーティングされたバルーンカテーテルが開示されている。例えば、特許文献２には、バルーンカテーテルを挿通させるポート部材の基端側に、薬剤（付着物質）を収納した医療デバイス表面付着器具を備えることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１５／１９４６５３号パンフレット
【特許文献２】特開２０１８−５０７３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１，２に記載の技術では、バルーンカテーテル等の医療用デバイスは、表面に薬剤を付着させた状態で、生体管腔内やガイディングカテーテル内を移動する。このため、薬剤を塗布しようとする位置まで到達する前に、医療用デバイスの表面に付着させた薬剤が剥離する場合があるという課題があった。また、特許文献１に記載の技術では、薬剤の種類ごとに異なるバルーンカテーテルを準備する必要があった。なお、このような課題は、血管系、リンパ腺系、胆道系、尿路系、気道系、消化器官系、分泌腺及び生殖器官といった、生体管腔内に薬剤を塗布するためのデバイス全般に共通する。
【０００５】
本発明は、上述した課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、拡張可能な医療用デバイスを用いて生体管腔内に薬剤を塗布する際に使用される医療用チューブにおいて、医療用デバイスの表面からの薬剤の剥離を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態として実現することが可能である。
【０００７】
（１）本発明の一形態によれば、医療用チューブが提供される。この医療用チューブは、内腔を有する管状の本体部と、前記本体部に設けられ、前記内腔を通過する医療用デバイスの表面に薬剤を付着させるための薬剤付着部と、を備える。
【０００８】
この構成によれば、医療用チューブは、内腔を通過する医療用デバイスの表面に薬剤を付着させるための薬剤付着部を備える。このため、本構成の医療用チューブを、拡張可能な医療用デバイスをデリバリするガイディングカテーテルとして使用すれば、生体管腔内の薬剤を塗布しようとする位置の近傍で、医療用デバイスの表面に薬剤を付着させることができる。この結果、従来生じていた、医療用デバイスの移動時における表面からの薬剤の剥離を抑制できる。
【０００９】
（２）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、前記内腔の少なくとも一部分に予め塗布された前記薬剤からなる薬剤層を含んでもよい。この構成によれば、本体部の内腔の少なくとも一部分に、予め薬剤を塗布した薬剤層を形成しておくことで、簡単に薬剤付着部を構成できる。また、薬剤層が形成された位置で医療用デバイスを拡張させることで、簡単に医療用デバイスの表面に薬剤を付着させることができる。
【００１０】
（３）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、前記内腔の異なる部分にそれぞれ形成された複数の前記薬剤層を含んでもよい。この構成によれば、本体部の内腔の異なる部分に複数の薬剤層が形成される。このため、各薬剤層に異なる薬剤を用いることで、医療用デバイスの表面に異なる薬剤を付着させることができ、生体管腔内に異なる薬剤を塗布することができる。
【００１１】
（４）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、さらに、前記内腔の表面のうち、前記薬剤層に対応する少なくとも一部分が前記本体部の中心軸方向に向かって隆起した隆起部を含んでもよい。この構成によれば、薬剤付着部は、薬剤層に対応する少なくとも一部分が本体部の中心軸方向に向かって隆起した隆起部を含む。このため、医療用デバイスを拡張させることなく、又は、わずかな拡張径で、医療用デバイスの表面に薬剤を付着させることができる。
【００１２】
（５）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、さらに、前記内腔の表面のうち、前記本体部の先端側に設けられた第１の前記薬剤層に対応する少なくとも一部分が、前記本体部の中心軸方向に向かって隆起した第１の隆起部と、前記内腔の表面のうち、前記第１の薬剤層よりも基端側に設けられた第２の前記薬剤層に対応する少なくとも一部分が、前記中心軸方向に向かって隆起した第２の隆起部と、を含み、前記第１の隆起部がある位置における前記内腔の内径の最小値は、前記第２の隆起部がある位置における前記内腔の内径の最小値よりも大きくてもよい。この構成によれば、薬剤付着部は、先端側に設けられた第１の薬剤層に対応する第１の隆起部と、基端側に設けられた第２の薬剤層に対応する第２の隆起部とを含み、第１の隆起部がある位置における内腔の内径の最小値は、第２の隆起部がある位置における内腔の内径の最小値よりも大きい。このため、表面に薬剤を付着させるための医療用デバイスの拡張径を、先端側に行くほど大きくできる。
【００１３】
（６）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、さらに、前記本体部の肉厚部に形成された流体流路と、前記本体部の肉厚部に形成され、前記流体流路に接続された流体貯留部と、前記本体部の基端側において前記流体流路に接続され、前記流体流路へと流体を送出するための流体接続口と、を含み、前記流体貯留部において、前記流体流路から流れ込む前記流体を貯留することで前記内腔の表面を隆起させてもよい。この構成によれば、薬剤付着部は、本体部の肉厚部に形成された流体流路及び流体貯留部と、本体部の基端側において流体流路に接続された流体接続口とを含む。このため、流体接続口から流体を送出することで、流体貯留部に流体を貯留して内腔の表面を隆起させ、隆起部を形成することができる。また、流体接続口から流体を除去することで、流体貯留部に貯留された流体を除去して内腔の表面を沈降させ、隆起部を無くすことができる。
【００１４】
（７）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、さらに、前記本体部の肉厚部に形成された薬剤流路と、前記本体部の基端側において前記薬剤流路に接続され、前記薬剤流路へと前記薬剤を送出するための薬剤接続口と、前記薬剤流路と前記内腔とを連通する連通孔と、を含んでもよい。この構成によれば、薬剤付着部は、本体部の肉厚部に形成された薬剤流路と、本体部の基端側において薬剤流路に接続された薬剤接続口と、薬剤流路と内腔とを連通する連通孔とを含む。このため、薬剤接続口から薬剤を送出すれば、薬剤流路に形成された連通孔を介して、本体部の内腔を通過する医療用デバイスの表面へと薬剤を塗布できる。
【００１５】
（８）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、さらに、前記本体部の肉厚部に形成された薬剤流路と、前記本体部の肉厚部に形成され、前記薬剤流路に接続された薬剤貯留部と、前記本体部の基端側において前記薬剤流路に接続され、前記薬剤流路へと前記薬剤を送出するための薬剤接続口と、前記薬剤貯留部と前記内腔とを連通する連通孔と、を含んでもよい。この構成によれば、薬剤付着部は、本体部の肉厚部に形成された薬剤流路及び薬剤貯留部と、本体部の基端側において薬剤流路に接続された薬剤接続口と、薬剤貯留部と内腔とを連通する連通孔とを含む。このため、薬剤接続口から薬剤を送出すれば、薬剤貯留部に形成された連通孔を介して、本体部の内腔を通過する医療用デバイスの表面へと薬剤を付着させることができる。
【００１６】
（９）上記形態の医療用チューブにおいて、前記薬剤付着部は、さらに、前記本体部の肉厚部に形成され、前記薬剤が予め充填された薬剤貯留部と、前記薬剤貯留部と前記内腔とを連通する連通孔と、前記連通孔を封止する封止部材と、を含んでもよい。この構成によれば、薬剤付着部は、薬剤が予め充填された薬剤貯留部と、薬剤貯留部と内腔とを連通する連通孔と、連通孔を封止する封止部材とを含む。このため、連通孔を封止する封止部材を剥離すれば、本体部の内腔を通過する医療用デバイスの表面へと、薬剤貯留部に充填された薬剤を付着させることができる。
【００１７】
（１０）上記形態の医療用チューブであって、前記連通孔は、前記内腔と前記薬剤貯留部との隔壁の少なくとも一部分を構成する多孔体により形成されていてもよい。この構成によれば、多孔体を用いて簡単に連通孔を構成できる。
【００１８】
（１１）上記形態の医療用チューブでは、さらに、前記薬剤付着部に対応する位置に設けられた放射線不透過性のマーカーを備えていてもよい。この構成によれば、薬剤付着部に対応する位置に設けられた放射線不透過性のマーカーによって、薬剤付着部の位置を容易に把握できる。
【００１９】
（１２）本発明の一形態によれば、カテーテルが提供される。このカテーテルは、上記形態の医療用チューブを備える。この構成によれば、医療用チューブをカテーテルとして構成できる。
【００２０】
なお、本発明は、種々の態様で実現することが可能であり、例えば、医療用チューブ、医療用チューブを備えるカテーテル、医療用チューブやカテーテルの製造方法などの形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施形態のカテーテルの全体構成を示す説明図である。
【図２】カテーテルの先端側の部分断面図である。
【図３】図１下段のＡ−Ａ線における断面図である。
【図４】バルーンカテーテルに薬剤を付着させる際の一例を示す説明図である。
【図５】生体管腔内に薬剤を塗布する際の一例を示す説明図である。
【図６】第２実施形態のカテーテルの先端側の部分断面図である。
【図７】第１の薬剤に重ねて第２の薬剤を塗布する際の一例を示す説明図である。
【図８】第３実施形態のカテーテルの全体構成を示す説明図である。
【図９】カテーテルの先端側の部分断面図である。
【図１０】図９のＢ１−Ｂ１線における断面図である。
【図１１】図９のＢ２−Ｂ２線における断面図である。
【図１２】バルーンカテーテルに薬剤を付着させる際の一例を示す説明図である。
【図１３】第４実施形態のカテーテルの全体構成を示す説明図である。
【図１４】カテーテルの先端側の部分断面図である。
【図１５】第５実施形態のカテーテルの全体構成を示す説明図である。
【図１６】カテーテルの先端側の部分断面図である。
【図１７】図１６のＣ１−Ｃ１線における断面図である。
【図１８】図１６のＣ２−Ｃ２線における断面図である。
【図１９】バルーンカテーテルに薬剤を付着させる際の一例を示す説明図である。
【図２０】第６実施形態のカテーテルの全体構成を示す説明図である。
【図２１】カテーテルの先端側の部分断面図である。
【図２２】第７実施形態のカテーテルのＡ−Ａ線（図１）における断面図である。
【図２３】第８実施形態のカテーテルのＡ−Ａ線（図１）における断面図である。
【図２４】第９実施形態のカテーテルのＡ−Ａ線（図１）における断面図である。
【図２５】第１０実施形態のカテーテルの先端側の部分断面図である。
【図２６】第１１実施形態のカテーテルの先端側の部分断面図である。
【図２７】第１２実施形態のカテーテルの先端側の部分断面図である。
【図２８】第１３実施形態のカテーテルの先端側の部分断面図である。
【図２９】第１４実施形態のカテーテルの先端側の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
＜第１実施形態＞
図１は、第１実施形態のカテーテル１の全体構成を示す説明図である。図１の上段にはカテーテル１の全体を図示し、図１の下段にはカテーテル１の先端側Ａの拡大図を図示する。カテーテル１は、バルーンカテーテル等の拡張可能な医療用デバイスを用いて、生体管腔内に薬剤を塗布する際に使用されるカテーテルであり、例えば、バルーンカテーテルをデリバリするガイディングカテーテルとして構成できる。本実施形態のカテーテル１は、内部を通過するバルーンカテーテルの表面に薬剤を付着させるための薬剤付着部を備えており、薬剤付着部を後述の構成とすることで、バルーンカテーテルの表面からの薬剤の剥離を抑制できる。カテーテル１は、本体部（医療用チューブ）１０と、本体部１０の基端側に接続されたコネクタ９０とを備えている。
【００２３】
図１では、カテーテル１の中心に通る軸を軸線Ｏ（一点鎖線）で表す。以降の例では、本体部１０の中心を通る軸と、コネクタ９０の中心を通る軸とは、いずれも軸線Ｏと一致する。しかし、本体部１０及びコネクタ９０の各中心を通る軸は、それぞれ軸線Ｏとは相違していてもよい。また、図１には、相互に直交するＸＹＺ軸が図示されている。Ｘ軸は、カテーテル１の軸線方向に対応し、Ｙ軸は、カテーテル１の高さ方向に対応し、Ｚ軸は、カテーテル１の幅方向に対応する。図１の左側（−Ｘ軸方向）をカテーテル１及び各構成部材の「先端側」と呼び、図１の右側（＋Ｘ軸方向）をカテーテル１及び各構成部材の「基端側」と呼ぶ。また、カテーテル１及び各構成部材について、先端側に位置する端部を「先端部」または単に「先端」と呼び、基端側に位置する端部を「基端部」または単に「基端」と呼ぶ。先端側は、生体内部へ挿入される「遠位側」に相当し、基端側は、医師等の術者により操作される「近位側」に相当する。これらの点は、図１以降の全体構成を示す図においても共通する。
【００２４】
本体部１０は、管状、換言すれば中空の長尺形状の部材であり、先端部１０ｄから基端部１０ｐにかけて貫通する内腔１Ｌを有している。本体部１０は、柔軟性を有する樹脂材料、例えば、ポリアミド、ポリアミドエラストマー、ポリエステル、ポリウレタン、ポリウレタンエラストマー等により形成できる。
【００２５】
コネクタ９０は、２枚の羽根部９２を有する略円筒形状の部材であり、先端側に本体部１０の基端部１０ｐが接続され、基端側に基端側開口部９１が形成されている。基端側開口部９１は、術者がカテーテル１の内腔１Ｌへと、バルーンカテーテルやガイドワイヤ等を挿通させる際の接続口として機能する。コネクタ９０は、樹脂材料、例えば、ポリウレタン、ポリプロピレン、硬質ポリ塩化ビニル等により形成できる。
【００２６】
図２は、カテーテル１の先端側の部分断面図である。図２では、図１下段に図示したカテーテル１の先端側の一部分１ｐａ（破線枠）の断面を図示する。図２のＸＹＺ軸は、図１のＸＹＺ軸に対応する。図３は、図１下段のＡ−Ａ線における断面図である。図示のように、本体部１０の先端側の一部分１ｐａには、薬剤付着部２０が設けられている。本実施形態の薬剤付着部２０は、本体部１０の内腔１Ｌの少なくとも一部分、具体的には、Ｘ軸方向において本体部１０の先端側の一部分（図１下段、図２）、かつ、ＹＺ軸方向において本体部１０の内側面１０ｉの全周（図３）に亘って塗布された薬剤２１の層（薬剤層）により構成されている。なお、図２の例では、薬剤２１の層の厚さはＸ軸方向の全長に亘って均一であるが、不均一であってもよい。同様に、図３の例では、薬剤２１の層の厚さはＹＺ軸方向の全周に亘って均一であるが、不均一であってもよい。
【００２７】
薬剤２１は、生体管腔内への塗布を目的とした薬剤であり、種々の薬剤を使用できる。例えば、拡張した血管の再狭窄の抑制を目的とする場合、薬剤２１としてはパクリタキセル又はその類似体を採用できる。薬剤２１は、単一種類の薬剤であってもよく、複数種類の薬剤を混合したものであってもよい。
【００２８】
図４は、バルーンカテーテル１００に薬剤２１を付着させる際の一例を示す説明図である。図４（Ａ）は、バルーンカテーテル１００をデリバリする様子を示す。図４（Ｂ）は、バルーン１０１を拡張させる様子を示す。図４（Ｃ）は、薬剤２１を付着させた様子を示す。
【００２９】
まず、図４（Ａ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００をカテーテル１の基端側開口部９１（図１）から挿入し、カテーテル１の先端側に向けてデリバリする。その後、バルーン１０１が薬剤付着部２０の位置に到達した時点でバルーンカテーテル１００を停止させる。次に、図４（Ｂ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００に流体を送出することで、バルーン１０１を拡張させる。この際のバルーン１０１の拡張径は、薬剤２１の層の内径以上、かつ、本体部１０の内径未満であることが好ましい。次に、図４（Ｃ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００の流体を除去することで、バルーン１０１を収縮させる。そうすると、図示のようにバルーン１０１の表面に薬剤２１を付着させることができる。その後、術者は、バルーンカテーテル１００をカテーテル１の先端側に向けて、再びデリバリする。
【００３０】
図５は、生体管腔内に薬剤２１を塗布する際の一例を示す説明図である。図５では、生体管腔の一例として、外膜２０１、中膜２０２、内膜２０３からなる血管２００を例示している。内膜２０３には、病変部２０３Ｌｅが形成されている。図５（Ａ）は、バルーンカテーテル１００をデリバリする様子を示す。図５（Ｂ）は、バルーン１０１を拡張させる様子を示す。図５（Ｃ）は、薬剤２１を塗布する様子を示す。
【００３１】
バルーン１０１に薬剤２１を付着させた後、図５（Ａ）に示すように術者は、カテーテル１の先端部１ｄへとバルーンカテーテル１００をさらに推し進め、先端部１ｄの開口からバルーン１０１を露出させる。その後、バルーン１０１が病変部２０３Ｌｅの位置に到達した時点でバルーンカテーテル１００を停止させる。次に、図５（Ｂ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００に流体を送出することでバルーン１０１を拡張させる。
【００３２】
次に、図５（Ｃ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００の流体を除去することで、バルーン１０１を収縮させる。そうすると、図示のようにバルーン１０１の表面に付着されていた薬剤２１を、内膜２０３の病変部２０３Ｌｅへと塗布することができる。なお、病変部２０３Ｌｅへと薬剤２１を十分に塗布するために、図５（Ｂ）のバルーン１０１の拡張と、図５（Ｃ）のバルーン１０１の収縮とを複数回繰り返してもよい。また、病変部２０３Ｌｅへと薬剤２１を十分に塗布するために、図４のバルーン１０１への薬剤２１の付着と、図５の病変部２０３Ｌｅへの薬剤２１の塗布とを複数回繰り返してもよい。
【００３３】
以上のように、第１実施形態のカテーテル１によれば、本体部（医療用チューブ）１０は、内腔１Ｌを通過するバルーンカテーテル１００（医療用デバイス）の表面に薬剤２１を付着させるための薬剤付着部２０を備える。このため、第１実施形態の本体部（医療用チューブ）を、図４及び図５で説明したように、バルーンカテーテル１００をデリバリするガイディングカテーテルとして使用すれば、血管２００（生体管腔）内の薬剤２１を塗布しようとする位置の近傍で、バルーンカテーテル１００の表面に薬剤２１を付着させることができる。この結果、従来生じていた、バルーンカテーテル１００の移動時における表面からの薬剤２１の剥離を抑制できる。また、図４及び図５で説明した動作を繰り返し行うことで、病変部２０３Ｌｅに対して繰り返し薬剤２１を塗布することや、広範囲の病変部２０３Ｌｅに対して薬剤２１を塗布することも可能となる。
【００３４】
また、第１実施形態のカテーテル１によれば、図２及び図３のように、本体部１０の内腔１Ｌの少なくとも一部分に、予め薬剤２１を塗布した薬剤層を形成しておくことで、簡単に薬剤付着部２０を構成できる。また、薬剤２１の層（薬剤層）が形成された位置でバルーンカテーテル１００（医療用デバイス）を拡張させることで、図４で説明したように、簡単にバルーンカテーテル１００の表面に薬剤を付着させることができる。
【００３５】
＜第２実施形態＞
図６は、第２実施形態のカテーテル１Ａの先端側の部分断面図である。第２実施形態のカテーテル１Ａは、第１実施形態とは異なる構成の薬剤付着部２０Ａを有する。薬剤付着部２０Ａは、Ｘ軸方向において、本体部１０の先端側の一部分の領域Ｒ１に塗布された第１の薬剤２１の層（第１の薬剤層）と、領域Ｒ１よりも基端側において、本体部１０の一部分の領域Ｒ２に塗布された第２の薬剤２２の層（第２の薬剤層）と、により構成されている。なお、第１の薬剤２１及び第２の薬剤２２は共に、ＹＺ軸方向においては、本体部１０の内側面１０ｉの全周に亘って形成されている（図３と同様）。第１の薬剤２１及び第２の薬剤２２は、薬剤２１と同様に種々の薬剤を使用できる。第１の薬剤２１及び第２の薬剤２２は、同じ薬剤であってもよく、異なる薬剤であってもよい。
【００３６】
図７は、第１の薬剤２１に重ねて第２の薬剤２２を塗布する際の一例を示す説明図である。図７では、図５と同様に、生体管腔の一例として血管２００を例示している。図７（Ａ）は、バルーンカテーテル１００をデリバリする様子を示す。図７（Ｂ）は、バルーン１０１を拡張させる様子を示す。図７（Ｃ）は、第２の薬剤２２を塗布する様子を示す。
【００３７】
図７（Ａ）では、図４及び図５で説明した手順によって既に、内膜２０３の病変部２０３Ｌｅに第１の薬剤２１が塗布されている。この状態で術者は、カテーテル１Ａの第２の薬剤２２の層に対して、図４で説明した手順を実施する。すると、バルーンカテーテル１００のバルーン１０１の表面に対して、第２の薬剤２２を付着させることができる。その後、図７（Ａ）に示すように術者は、カテーテル１Ａの先端部１ｄへとバルーンカテーテル１００を推し進め、先端部１ｄの開口からバルーン１０１を露出させ、バルーン１０１が病変部２０３Ｌｅの位置に到達した時点でバルーンカテーテル１００を停止させる。次に、図７（Ｂ）に示すように術者は、バルーン１０１を拡張させる。
【００３８】
次に、図７（Ｃ）に示すように術者は、バルーン１０１を収縮させる。そうすると、図示のようにバルーン１０１の表面に付着されていた第２の薬剤２２を、病変部２０３Ｌｅに塗布されていた第１の薬剤２１の上から、さらに塗布することができる。なお、本実施形態のカテーテル１Ａは、第１の薬剤２１及び第２の薬剤２２を重ねて塗布する場合に限らず、例えば、一方の病変部に第１の薬剤２１を塗布し、他方の病変部に第２の薬剤２２を塗布するような、異なる病変部に対して薬剤を塗布仕分ける場合に使用されてもよい。
【００３９】
なお、第２実施形態では２つの薬剤層（第１の薬剤２１の層、第２の薬剤２２の層）を例示したが、カテーテル１Ａには、３つ以上の複数の薬剤層が形成されてよい。このように、第２実施形態のカテーテル１Ａにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第２実施形態のカテーテル１Ａでは、本体部１０の内腔１Ｌの異なる部分に複数の薬剤層が形成される。このため、各薬剤層に異なる薬剤を用いることで、バルーンカテーテル１００（医療用デバイス）の表面に異なる薬剤を付着させることができ、血管２００（生体管腔）内に異なる薬剤を塗布することができる。第２実施形態のカテーテル１Ａでは、血管２００内に異なる薬剤を塗布する場合でも、薬剤の種類ごとに異なるバルーンカテーテルを準備する必要がない。
【００４０】
＜第３実施形態＞
図８は、第３実施形態のカテーテル１Ｂの全体構成を示す説明図である。第３実施形態のカテーテル１Ｂは、第１実施形態とは異なる構成の本体部１０Ｂ及びコネクタ９０Ｂを備えている。本体部１０Ｂは、第１実施形態と同様に内腔１Ｌを有する管状部材であり、薬剤付着部２０に加えて、以降説明する薬剤付着部３０を備える点が第１実施形態と相違する。本体部１０Ｂは、本体部１０と同様の材料により形成できる。本体部１０Ｂと本体部１０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００４１】
コネクタ９０Ｂは、二股に分岐した分岐コネクタである。コネクタ９０Ｂは、本体部１０Ｂの基端部１０ｐに接続された二股の分岐部９４と、分岐部９４からそれぞれ延伸した、羽根部を有する略円筒形状の２つの部材９０１，９０２とを備えている。第１の部材９０１の基端側には第１基端側開口部９１１が形成され、第２の部材９０２の基端側には第２基端側開口部９１２が形成されている。第１基端側開口部９１１は、術者がカテーテル１の内腔１Ｌへと、バルーンカテーテルやガイドワイヤ等を挿通させる際の接続口として機能する。第２基端側開口部９１２は、術者が後述する流体流路３１へと流体を送出するための流体接続口として機能する。コネクタ９０Ｂは、コネクタ９０と同様の材料により形成できる。コネクタ９０Ｂとコネクタ９０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００４２】
図９は、カテーテル１Ｂの先端側の部分断面図である。図１０は、図９のＢ１−Ｂ１線における断面図である。図１１は、図９のＢ２−Ｂ２線における断面図である。図９に示すように、第３実施形態の本体部１０Ｂには、薬剤付着部２０の薬剤２１の層に対応する少なくとも一部分を、本体部１０Ｂの軸線Ｏ方向（中心軸方向）に向かって隆起させるための薬剤付着部３０が形成されている。
【００４３】
薬剤付着部３０は、流体流路３１と、流体貯留部３２と、第２基端側開口部９１２（図８：流体接続口）とを含んでいる。流体流路３１は、図９及び図１０に示すように、本体部１０Ｂの管壁を構成する肉厚部に形成された流路（ルーメン）である。流体流路３１は、先端側において流体貯留部３２に接続され、基端側において第２基端側開口部９１２に接続されている。流体貯留部３２は、図９及び図１１に示すように、本体部１０Ｂの肉厚部に形成された、本体部１０Ｂの周方向の全体に亘る空洞である。なお、流体貯留部３２のＸ軸方向における長さは任意に決定できる。図９の例では、Ｘ軸方向において、薬剤２１の層の長さ＞流体貯留部３２の長さであるが、これらの長さは略同一でもよく、薬剤２１の層の長さ＜流体貯留部３２の長さでもよい。
【００４４】
図１２は、バルーンカテーテル１００に薬剤２１を付着させる際の一例を示す説明図である。図１２（Ａ）は、バルーンカテーテル１００をデリバリする様子を示す。図１２（Ｂ）は、内腔１Ｌの表面を隆起させる様子を示す。図１２（Ｃ）は、薬剤２１を付着させた様子を示す。
【００４５】
まず、図１２（Ａ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００をカテーテル１Ｂの第１基端側開口部９１１（図８）から挿入し、バルーン１０１を流体貯留部３２の位置までデリバリする。次に、図１２（Ｂ）に示すように術者は、カテーテル１Ｂの第２基端側開口部９１２（図８）から流体を送出する。第２基端側開口部９１２から送出された流体は、流体流路３１を通過して流体貯留部３２へと流れ込み、流体貯留部３２に貯留される。流体貯留部３２に流体が貯留されることで、本体部１０Ｂの内腔１Ｌの表面（内側面１０ｉ）は、軸線Ｏ方向に向かって隆起し、隆起部を形成する。次に、図１２（Ｃ）に示すように術者は、流体貯留部３２の流体を除去することで、本体部１０Ｂの内腔１Ｌを沈降させる。そうすると、図示のようにバルーン１０１の表面に薬剤２１を付着させることができる。その後、術者は、バルーンカテーテル１００をカテーテル１Ｂの先端側に向けて再びデリバリし、図５に示した第１実施形態と同様に、バルーン１０１に付着された薬剤２１を、生体管腔内に塗布できる。
【００４６】
このように、第３実施形態のカテーテル１Ｂにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第３実施形態のカテーテル１Ｂでは、薬剤付着部３０は、図１２（Ｂ）の状態において、薬剤２１の層に対応する少なくとも一部分が本体部１０Ｂの軸線Ｏ方向（中心軸方向）に向かって隆起した隆起部を形成する。このため、バルーンカテーテル１００（医療用デバイス）を拡張させることなく、又は、わずかな拡張径で、バルーンカテーテル１００の表面に薬剤２１を付着させることができる。
【００４７】
さらに、第３実施形態のカテーテル１Ｂでは、薬剤付着部３０は、本体部１０Ｂの肉厚部に形成された流体流路３１及び流体貯留部３２と、本体部１０Ｂの基端側において流体流路３１に接続された第２基端側開口部９１２（流体接続口）とを含む。このため、図１２（Ｂ）に示すように、第２基端側開口部９１２から流体を送出することで、流体貯留部３２に流体を貯留して内腔１Ｌの表面（内側面１０ｉ）を隆起させ、隆起部を形成することができる。また、図１２（Ｃ）に示すように、第２基端側開口部９１２から流体を除去することで、流体貯留部３２に貯留された流体を除去して内腔１Ｌの表面を沈降させ、隆起部を無くすことができる。
【００４８】
＜第４実施形態＞
図１３は、第４実施形態のカテーテル１Ｃの全体構成を示す説明図である。第４実施形態のカテーテル１Ｃは、第１実施形態とは異なる構成の本体部１０Ｃ及びコネクタ９０Ｃを備えている。本体部１０Ｃは、第１実施形態と同様に内腔１Ｌを有する管状部材であり、薬剤付着部２０に代えて第２実施形態で説明した薬剤付着部２０Ａを備え、さらに、第３実施形態で説明した薬剤付着部３０と、以降説明する薬剤付着部４０とを備えている。本体部１０Ｃは、本体部１０と同様の材料により形成できる。本体部１０Ｃと本体部１０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００４９】
コネクタ９０Ｃは、三股に分岐した分岐コネクタである。コネクタ９０Ｃは、本体部１０Ｃの基端部１０ｐに接続された三股の分岐部９４Ｃと、分岐部９４Ｃからそれぞれ延伸した、羽根部を有する略円筒形状の３つの部材９０１，９０２，９０３とを備えている。第１及び第２の部材９０１，９０２は第３実施形態で説明した通りである。第３の部材９０３は、基端側において、術者が後述する流体流路４１へと流体を送出するための第３基端側開口部９１３（流体接続口）を有している。コネクタ９０Ｃは、コネクタ９０と同様の材料により形成できる。コネクタ９０Ｃとコネクタ９０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００５０】
図１４は、カテーテル１Ｃの先端側の部分断面図である。図１４では、図１２（Ｂ）と同様に、流体（図示省略）によって内腔１Ｌの表面を隆起させた状態のカテーテル１Ｃを図示する。第４実施形態において、薬剤付着部３０は、薬剤付着部２０Ａの第１の薬剤２１の層に対応する少なくとも一部分を、本体部１０Ｃの軸線Ｏ方向に向かって隆起させ、第１の隆起部を形成する。薬剤付着部３０は、第３実施形態で説明した通り、流体流路３１、流体貯留部３２、及び第２基端側開口部９１２を含む。
【００５１】
薬剤付着部４０は、薬剤付着部２０Ａの第２の薬剤２２の層に対応する少なくとも一部分を、本体部１０Ｃの軸線Ｏ方向に向かって隆起させ、第２の隆起部を形成する。薬剤付着部４０は、流体流路４１、流体貯留部４２、及び第３基端側開口部９１３を含む。流体流路４１は、流体流路３１と同様に、本体部１０Ｃの肉厚部に形成された流路である。流体流路４１は、先端側において流体貯留部４２に接続され、基端側において第３基端側開口部９１３に接続されている。流体貯留部４２は、流体貯留部３２と同様に、本体部１０Ｃの肉厚部に形成された、本体部１０Ｃの周方向の全体に亘る空洞である。
【００５２】
このような第４実施形態において、第１の隆起部がある位置（換言すれば、流体が貯留された状態での流体貯留部３２が設けられている位置）における内腔１Ｌの内径の最小値Ｄ１１は、第２の隆起部がある位置（換言すれば、流体が貯留された状態での流体貯留部４２が設けられている位置）における内腔１Ｌの内径の最小値Ｄ１２よりも大きいことが好ましい（Ｄ１１＞Ｄ１２）。そうすれば、表面に薬剤を付着させるためのバルーンカテーテル１００（医療用デバイス）の拡張径を、カテーテル１Ｃの先端側に行くほど大きくできる。このような第４実施形態のカテーテル１Ｃにおいても、第１，２，３実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００５３】
＜第５実施形態＞
図１５は、第５実施形態のカテーテル１Ｄの全体構成を示す説明図である。第５実施形態のカテーテル１Ｄは、第１実施形態とは異なる構成の本体部１０Ｄ及びコネクタ９０Ｄを備えている。本体部１０Ｄは、第１実施形態と同様に内腔１Ｌを有する管状部材であり、薬剤付着部２０に代えて薬剤付着部５０を備える点が第１実施形態と相違する。本体部１０Ｄは、本体部１０と同様の材料により形成できる。本体部１０Ｄと本体部１０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００５４】
コネクタ９０Ｄは、二股に分岐した分岐コネクタである。コネクタ９０Ｄは、本体部１０Ｄの基端部１０ｐに接続された二股の分岐部９４と、分岐部９４からそれぞれ延伸した、羽根部を有する略円筒形状の２つの部材９０１，９０４とを備えている。第１の部材９０１は第３実施形態で説明した通りである。第２の部材９０４の基端側には、第２基端側開口部９１４が形成されている。第２基端側開口部９１４は、術者が後述する薬剤流路５１へと薬剤を送出するための薬剤接続口として機能する。コネクタ９０Ｄは、コネクタ９０と同様の材料により形成できる。コネクタ９０Ｄとコネクタ９０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００５５】
図１６は、カテーテル１Ｄの先端側の部分断面図である。図１７は、図１６のＣ１−Ｃ１線における断面図である。図１８は、図１６のＣ２−Ｃ２線における断面図である。図１６に示すように、第５実施形態の本体部１０Ｄには、薬剤を送出し、バルーンカテーテル１００（バルーン１０１）の表面へと薬剤を塗布するための薬剤付着部５０が形成されている。
【００５６】
薬剤付着部５０は、薬剤流路５１と、複数の連通孔５２と、第２基端側開口部９１４（図１５：薬剤接続口）とを含んでいる。薬剤流路５１は、図１６及び図１７に示すように、本体部１０Ｄの管壁を構成する肉厚部に形成された、本体部１０Ｄの周方向の全体に亘る流路（ルーメン）である。薬剤流路５１は、先端側が閉塞し、基端側において第２基端側開口部９１４に接続されている。連通孔５２は、図１６及び図１８に示すように、薬剤流路５１と、本体部１０Ｄの内腔１Ｌとの間の管壁を連通する連通孔である。連通孔５２は、薬剤流路５１の先端側の一部分において、本体部１０Ｄの長手方向（図１６：Ｘ軸方向）、及び本体部１０Ｄの周方向（図１６：ＹＺ軸方向、図１８）に亘って、複数形成されている。連通孔５２の配置パターン、個数、大きさ、及び形状は任意に決定できる。
【００５７】
図１９は、バルーンカテーテル１００に薬剤２１を付着させる際の一例を示す説明図である。図１９（Ａ）は、バルーンカテーテル１００をデリバリする様子を示す。図１９（Ｂ）は、薬剤を送出する様子を示す。図１９（Ｃ）は、薬剤２１を付着させた様子を示す。
【００５８】
まず、図１９（Ａ）に示すように術者は、バルーンカテーテル１００をカテーテル１Ｄの第１基端側開口部９１１（図１５）から挿入し、バルーン１０１を連通孔５２の位置までデリバリする。次に、図１９（Ｂ）に示すように術者は、本体部１０Ｄの第２基端側開口部９１４（図１５）から薬剤２１を送出する。第２基端側開口部９１４から送出された薬剤２１は、薬剤流路５１を通過して本体部１０Ｄの先端側へと移動し、薬剤流路５１に形成された各連通孔５２から内腔１Ｌへと噴射され、図１９（Ｃ）に示すようにバルーン１０１の表面に付着する。その後、術者は、バルーンカテーテル１００をカテーテル１Ｄの先端側に向けて再びデリバリし、図５に示した第１実施形態と同様に、バルーン１０１に付着された薬剤２１を、生体管腔内に塗布できる。
【００５９】
このように、第５実施形態のカテーテル１Ｄにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第５実施形態のカテーテル１Ｄでは、薬剤付着部５０は、本体部１０Ｄの肉厚部に形成された薬剤流路５１と、本体部１０Ｄの基端側において薬剤流路５１に接続された第２基端側開口部９１４（薬剤接続口）と、薬剤流路５１と内腔１Ｌとを連通する連通孔５２とを含む。このため、第２基端側開口部９１４から薬剤２１を送出すれば、薬剤流路５１に形成された連通孔５２を介して、本体部１０Ｄの内腔１Ｌを通過するバルーンカテーテル１００（医療用デバイス）の表面へと薬剤２１を塗布できる。
【００６０】
＜第６実施形態＞
図２０は、第６実施形態のカテーテル１Ｅの全体構成を示す説明図である。第６実施形態のカテーテル１Ｅは、第１実施形態とは異なる構成の本体部１０Ｅ及びコネクタ９０Ｅを備えている。本体部１０Ｅは、第１実施形態と同様に内腔１Ｌを有する管状部材であり、第１の薬剤付着部５０Ｅと、第２の薬剤付着部６０とを備えている。本体部１０Ｅは、本体部１０と同様の材料により形成できる。本体部１０Ｅと本体部１０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００６１】
コネクタ９０Ｅは、三股に分岐した分岐コネクタである。コネクタ９０Ｅは、本体部１０Ｅの基端部１０ｐに接続された三股の分岐部９４Ｅと、分岐部９４Ｅからそれぞれ延伸した、羽根部を有する略円筒形状の３つの部材９０１，９０５，９０６とを備えている。第１の部材９０１は第３実施形態で説明した通りである。第２の部材９０５の基端側には、第２基端側開口部９１５が形成されている。第２基端側開口部９１５は、術者が後述する薬剤流路５１Ｅへと薬剤を送出するための薬剤接続口として機能する。第２の部材９０６の基端側には、基端側開口部９１が形成されている。第３基端側開口部９１６は、術者が後述する薬剤流路６１へと薬剤を送出するための薬剤接続口として機能する。コネクタ９０Ｅは、コネクタ９０と同様の材料により形成できる。コネクタ９０Ｅとコネクタ９０とは同じ材料を用いてもよく、異なる材料を用いてもよい。
【００６２】
図２１は、カテーテル１Ｅの先端側の部分断面図である。図２１に示すように、第６実施形態の本体部１０Ｅには、異なる流路（薬剤流路５１Ｅ、薬剤流路６１）から薬剤を送出し、バルーンカテーテル１００（バルーン１０１）の表面へと薬剤を塗布するための第１の薬剤付着部５０Ｅと、第２の薬剤付着部６０とが形成されている。
【００６３】
第１の薬剤付着部５０Ｅは、薬剤流路５１Ｅと、薬剤貯留部５３と、複数の連通孔５２Ｅと、第２基端側開口部９１５（図２０：薬剤接続口）とを含んでいる。薬剤流路５１Ｅは、流体流路３１（図１０）と同様に、本体部１０Ｅの管壁を構成する肉厚部に形成された流路（ルーメン）である。薬剤流路５１Ｅは、先端側において薬剤貯留部５３に接続され、基端側において第２基端側開口部９１５に接続されている。薬剤貯留部５３は、流体貯留部３２（図１１）と同様に、本体部１０Ｅの肉厚部に形成された、本体部１０Ｅの周方向の全体に亘る空洞である。連通孔５２Ｅは、薬剤貯留部５３と、本体部１０Ｅの内腔１Ｌとの間の管壁を連通する連通孔である。連通孔５２Ｅは、連通孔５２（図１８）と同様に、本体部１０Ｅの長手方向（図２１：Ｘ軸方向）、及び本体部１０Ｅの周方向（図２１：ＹＺ軸方向）に亘って、複数形成されている。連通孔５２Ｅの配置パターン、個数、大きさ、及び形状は任意に決定できる。
【００６４】
第２の薬剤付着部６０は、第１の薬剤付着部５０Ｅよりも基端側に配置されている。第２の薬剤付着部６０は、薬剤流路６１と、薬剤貯留部６３と、複数の連通孔６２と、第３基端側開口部９１６（図２０：薬剤接続口）とを含んでいる。薬剤流路６１の構成は薬剤流路５１Ｅと同様であり、薬剤貯留部６３の構成は薬剤貯留部５３と同様であり、連通孔６２の構成は連通孔５２Ｅと同様であり、第３基端側開口部９１６の構成は第２基端側開口部９１５と同様である。このような第６実施形態のカテーテル１Ｅにおいても、第５実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第６実施形態のカテーテル１Ｅでは、複数の薬剤付着部（第１の薬剤付着部５０Ｅ、第２の薬剤付着部６０）を有するため、異なる薬剤を、異なる薬剤付着部から噴射することができる。
【００６５】
＜第７実施形態＞
図２２は、第７実施形態のカテーテル１ＦのＡ−Ａ線（図１）における断面図である。第７実施形態の薬剤付着部２０Ｆでは、薬剤２１の層（薬剤層）が、ＹＺ軸方向において本体部１０の内側面１０ｉの一部分（図２２の例では、上側半分）に亘って形成されている。このように、薬剤２１は、本体部１０の内腔１Ｌの少なくとも一部分に塗布されていればよく、内腔１Ｌ（内側面１０ｉ）の全周に亘り塗布されてなくてもよい。このような第７実施形態のカテーテル１Ｆにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６６】
＜第８実施形態＞
図２３は、第８実施形態のカテーテル１ＧのＡ−Ａ線（図１）における断面図である。第８実施形態の薬剤付着部２０Ｇでは、第１の薬剤２１の層（第１の薬剤層）が、ＹＺ軸方向において本体部１０の内側面１０ｉの一部分（図２３の例では、上側半分）に亘って形成され、第２の薬剤２２の層（第２の薬剤層）が、ＹＺ軸方向において本体部１０の内側面１０ｉの他の部分（図２３の例では、下側半分）に亘って形成されている。このように、複数の薬剤層を有する薬剤付着部２０Ｇにおいて、各薬剤層は、本体部１０の内腔１Ｌの異なる部分にそれぞれ形成されていればよく、Ｘ軸方向の異なる位置に形成される（図２）ほか、ＹＺ軸方向の異なる位置に形成されていてもよい（図２３）。このような第８実施形態のカテーテル１Ｇにおいても、第１，２実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６７】
＜第９実施形態＞
図２４は、第９実施形態のカテーテル１ＨのＡ−Ａ線（図１）における断面図である。第９実施形態の薬剤付着部２０Ｈでは、第１の薬剤２１の層（第１の薬剤層）が、ＹＺ軸方向において本体部１０の内側面１０ｉの全周に亘って形成され、第２の薬剤２２の層（第２の薬剤層）が、第１の薬剤２１の層の内側において、第１の薬剤２１の層を覆うように形成されている。このような第９実施形態のカテーテル１Ｈにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第９実施形態のカテーテル１Ｈによれば、一度のバルーンカテーテル１００（バルーン１０１）の拡張及び収縮操作で、バルーン１０１の表面に対して層状に重ねた状態で、第１の薬剤２１及び第２の薬剤２２を付着させることができる。
【００６８】
＜第１０実施形態＞
図２５は、第１０実施形態のカテーテル１Ｊの先端側の部分断面図である。第１０実施形態の薬剤付着部２０Ｊでは、薬剤２１が、本体部１０の内腔１Ｌの一部分を塞ぐ（封止する）ように充填されている。このように、薬剤２１は、本体部１０の内腔１Ｌの少なくとも一部分に塗布されていればよく、層状でなくてもよい。このような第１０実施形態のカテーテル１Ｊにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６９】
＜第１１実施形態＞
図２６は、第１１実施形態のカテーテル１Ｋの先端側の部分断面図である。第１１実施形態のカテーテル１Ｋでは、薬剤付着部２０に対応する位置において、本体部１０の管壁を構成する肉厚部に埋め込まれた放射線不透過性のマーカー８０を備えている。マーカー８０は、ＹＺ軸方向において、本体部１０の全周に亘る円筒形状でもよく、周方向の一部分に亘る板状又は線状でもよい。Ｘ軸方向におけるマーカー８０の長さは任意に決定できる。このような第１１実施形態のカテーテル１Ｋにおいても、第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第１１実施形態のカテーテル１Ｋによれば、術者は、薬剤付着部２０に対応する位置に設けられた放射線不透過性のマーカー８０によって、薬剤付着部２０の位置（Ｘ軸方向における薬剤付着部２０の配置）を容易に把握できる。
【００７０】
＜第１２実施形態＞
図２７は、第１２実施形態のカテーテル１Ｍの先端側の部分断面図である。第１２実施形態の薬剤付着部３０Ｍは、本体部１０Ｍの管壁を構成する肉厚部のうち、薬剤付着部２０の薬剤２１の層に対応する少なくとも一部分が、本体部１０Ｍの軸線Ｏ方向（中心軸方向）に向かって隆起した隆起部を備えている。隆起部が形成された位置における内腔１Ｌの内径は、隆起部が形成されていない位置における内腔１Ｌの内径よりも小さい。本体部１０Ｍの周方向（ＹＺ軸方向）における隆起部の高さ、本体部１０Ｍの長手方向（Ｘ軸方向）における隆起部の長さ、及び隆起部の形状については任意に決定できる。このように、薬剤付着部３０Ｍは、隆起及び沈降しない態様の隆起部を備えていてもよい。なお、薬剤付着部２０が単一の薬剤層で構成される場合（図２７）、及び、薬剤付着部２０に複数の薬剤層が含まれる場合（例えば、図６）のいずれの場合も、薬剤付着部３０Ｍには、複数の隆起部が含まれてよい。このような第１２実施形態のカテーテル１Ｍにおいても、第１，３実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００７１】
＜第１３実施形態＞
図２８は、第１３実施形態のカテーテル１Ｎの先端側の部分断面図である。第１３実施形態の薬剤付着部５０Ｎは、第５実施形態（図１６）の構成において、複数の連通孔５２に代えて多孔体５４を備えている。多孔体５４は、本体部１０Ｎの内腔１Ｌと、薬剤流路５１との隔壁を構成する位置に配置されている。多孔体５４の材質、厚さ（Ｙ軸方向の厚さ）、形状、細孔径については任意に決定できる。このようにすれば、多孔体５４を用いて簡単に連通孔を形成できる。なお、第６実施形態（図２１）の構成において、連通孔５２，６２に代えて多孔体を採用してもい。この場合、多孔体は、本体部１０Ｎの内腔１Ｌと、薬剤貯留部５３，６３との隔壁を構成する位置に配置される。このような第１３実施形態のカテーテル１Ｎにおいても、第５，６実施形態と同様の効果を奏することができると共に、簡単に連通孔を形成できる。
【００７２】
＜第１４実施形態＞
図２９は、第１４実施形態のカテーテル１Ｐの先端側の部分断面図である。第１４実施形態の薬剤付着部５０Ｐは、薬剤貯留部５３Ｐと、複数の連通孔５２Ｐと、封止部材７０とを含んでいる。薬剤貯留部５３Ｐは、流体貯留部３２（図１１）と同様に、本体部１０Ｐの肉厚部に形成された、本体部１０Ｐの周方向の全体に亘る空洞である。薬剤貯留部５３Ｐの内部には、予め薬剤２１が充填されている。連通孔５２Ｐは、連通孔５２（図１８）と同様に、薬剤貯留部５３Ｐと、本体部１０Ｐの内腔１Ｌとの間の管壁を連通する連通孔である。封止部材７０は、本体部１０Ｐの内腔１Ｌ（内側面１０ｉ）に貼付された薄膜であり、内腔１Ｌへの薬剤２１の流出を抑止する。本実施形態のカテーテル１Ｐでは、術者は、バルーンカテーテル１００を連通孔５２Ｐの位置までデリバリした後、封止部材７０を本体部１０Ｐから剥離する。これにより、薬剤貯留部５３Ｐから薬剤２１を流出させて、バルーン１０１の表面へ付着させることができる。このように、薬剤貯留部５３Ｐには予め薬剤２１が充填されていてもよい。このような第１４実施形態のカテーテル１Ｐにおいても、第１，３実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００７３】
＜本実施形態の変形例＞
本発明は上記の実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、例えば次のような変形も可能である。
【００７４】
［変形例１］
上記第１〜１４実施形態では、カテーテル１，１Ａ〜１Ｐの構成を例示した。しかし、カテーテルの構成は種々の変更が可能である。例えば、上記各実施形態では、バルーンカテーテルをデリバリするガイディングカテーテルを例示したが、医療用デバイスが内腔を通過可能な限りにおいて、マイクロカテーテル、造影用カテーテル等の任意の態様で実施できる。また、上記実施形態のカテーテルと組み合わせて使用される医療用デバイスは、拡張可能な医療用デバイスである限りにおいて任意に選択でき、上述のバルーンカテーテルのほか、ステント、メッシュ部材等を使用してもよい。
【００７５】
［変形例２］
上記第１〜１４実施形態では、医療用チューブとしての本体部１０，１０Ｂ〜Ｅ，Ｍ〜Ｐの構成を例示した。しかし、本体部の構成は種々の変更が可能である。例えば、本体部の外側面は、ＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン、polytetrafluoroethylene）等の樹脂によりコーティングされていてもよい。例えば、本体部の管壁を構成する肉厚部には、補強体（例えば金属コイル）が埋設されていてもよい。なお、上記実施形態で説明したコネクタを有さない医療用チューブ（本体部）単体で使用されてもよい。
【００７６】
［変形例３］
上記第１〜１４実施形態では、薬剤付着部２０，２０Ａ，Ｆ，Ｇ，Ｈ，Ｊ，薬剤付着部３０，３０Ｍ，薬剤付着部４０，薬剤付着部５０，５０Ｎ，Ｐ，薬剤付着部６０の各構成の一例を示した。しかし、「薬剤付着部」は、本体部に設けられて、本体部の内腔を通過する医療用デバイスの表面に薬剤を付着させるための構成であれば種々の構成を採用できる。例えば、薬剤付着部に形成される薬剤層の厚さを拡張時の医療用デバイスの表面形状に合わせて変化させてもよい。例えば、薬剤付着部は、本体部の内腔に塗布された薬剤層に代えて、本体部の内腔に固定された薬剤吸収体（薬剤を吸収させたシート）を備えてもよい。
【００７７】
［変形例４］
上記第１〜１４実施形態のカテーテル１，１Ａ〜１Ｐの構成、及び上記変形例１〜３の各構成は、適宜組み合わせてもよい。例えば、第２〜１０，１２〜１４実施形態のカテーテルにおいて、第１１実施形態で説明したマーカーを備えていてもよい。例えば、第５，６実施形態のカテーテルにおいて、第１２実施形態で説明した封止部材を備えていてもよい。例えば、第２実施形態のカテーテルにおいて、第３，１２実施形態で説明した単一の隆起部（または隆起部の発生構造）を備えていてもよい。
【００７８】
本願に係る発明により、体内管腔内壁に対して、種々の薬剤の塗布が可能となる。例えば、血管閉塞への治療としてステントを留置して血管を拡張することが行われ、ステント血栓症の予防のため薬剤溶出性ステントが使用されている。この薬剤溶出性ステントを使用した場合であっても、ステントに充填した薬剤が溶出した後に再狭窄が進行しステント血栓症が生じることがある。このようなステント血栓症の発症を防止するために、抗血栓薬の服用が必要となる場合があるが、抗血栓薬の服用により他の部位での出血を生じる虞がある。本願に係る発明により、薬剤溶出後のステント留置箇所に対して重点的に抗血栓薬の塗布を行い、他の部位での出血の発生は抑制することも可能となる。
【００７９】
以上、実施形態、変形例に基づき本態様について説明してきたが、上記した態様の実施の形態は、本態様の理解を容易にするためのものであり、本態様を限定するものではない。本態様は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本態様にはその等価物が含まれる。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することができる。
【符号の説明】
【００８０】
１，１Ａ〜１Ｐ…カテーテル
１０，１０Ｂ〜Ｅ，Ｍ〜Ｐ…本体部
２０，２０Ａ，Ｆ，Ｇ，Ｈ，Ｊ…薬剤付着部
２１…第１の薬剤，薬剤
２２…第２の薬剤
３０，３０Ｍ…薬剤付着部
３１…流体流路
３２…流体貯留部
４０…薬剤付着部
４１…流体流路
４２…流体貯留部
５０，５０Ｎ，Ｐ…薬剤付着部
５０Ｅ…第１の薬剤付着部
５１，５１Ｅ…薬剤流路
５２，５２Ｅ，Ｐ…連通孔
５３，５３Ｐ…薬剤貯留部
５４…多孔体
６０…第２の薬剤付着部
６１…薬剤流路
６２…連通孔
６３…薬剤貯留部
７０…封止部材
８０…マーカー
９０，９０Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ…コネクタ
９１…基端側開口部
９２…羽根部
９４，９４Ｃ，Ｅ…分岐部
１００…バルーンカテーテル
１０１…バルーン
９０１…第１の部材
９０２…第２の部材
９０３…第３の部材
９０４…第２の部材
９０５…第２の部材
９０６…第２の部材
９１１…第１基端側開口部
９１２…第２基端側開口部
９１３…第３基端側開口部
９１４…第２基端側開口部
９１５…第２基端側開口部
９１６…第３基端側開口部
【図１】
2020062197.tif 000003
【図２】
2020062197.tif 000004
【図３】
2020062197.tif 000005
【図４】
2020062197.tif 000006
【図５】
2020062197.tif 000007
【図６】
2020062197.tif 000008
【図７】
2020062197.tif 000009
【図８】
2020062197.tif 000010
【図９】
2020062197.tif 000011
【図１０】
2020062197.tif 000012
【図１１】
2020062197.tif 000013
【図１２】
2020062197.tif 000014
【図１３】
2020062197.tif 000015
【図１４】
2020062197.tif 000016
【図１５】
2020062197.tif 000017
【図１６】
2020062197.tif 000018
【図１７】
2020062197.tif 000019
【図１８】
2020062197.tif 000020
【図１９】
2020062197.tif 000021
【図２０】
2020062197.tif 000022
【図２１】
2020062197.tif 000023
【図２２】
2020062197.tif 000024
【図２３】
2020062197.tif 000025
【図２４】
2020062197.tif 000026
【図２５】
2020062197.tif 000027
【図２６】
2020062197.tif 000028
【図２７】
2020062197.tif 000029
【図２８】
2020062197.tif 000030
【図２９】
2020062197.tif 000031