(57)【要約】【課題】外気の湿度に応じて吸気からの熱回収を適切に実行することで、圧縮機に損傷が発生するリスクを十分に低下しつつも熱効率の向上を図ることができるタービンシステムを提供する。【解決手段】第１湿度関連値計測部Ｈａにて計測された第１湿度関連値が、燃焼用空気Ａの湿度が高いと判定される閾値である高湿度判定閾値以上のときに、第１熱回収部ＮＫ１のみを働かせる第１熱回収制御を実行すると共に、第１湿度関連値計測部Ｈａにて計測された第１湿度関連値が、高湿度判定閾値未満のときに、少なくとも第２熱回収部ＮＫ２を働かせる第２熱回収制御を実行する熱回収制御部Ｓを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気路に取り入れた燃焼用空気を圧縮する圧縮機と、当該圧縮機にて圧縮された燃焼用空気を燃料と共に燃焼させる燃焼器と、前記圧縮機と同軸に構成されると共に前記燃焼器から排出される排気により回転して前記圧縮機を回転駆動するタービンとを備えると共に、前記吸気路を通流する燃焼用空気から熱回収する熱回収機構を備えるタービンシステムであって、
前記熱回収機構として、前記吸気路を通流する燃焼用空気と当該燃焼用空気よりも低温の冷却媒体とを熱交換させる形態で燃焼用空気の熱を回収する熱交換器を有する第１熱回収部と、前記吸気路に水を噴霧する形態で燃焼用空気から当該水の蒸発潜熱を回収する第２熱回収部とを備え、
前記吸気路の内部において、燃焼用空気の通流方向で前記熱回収機構の下流側を通流する燃焼用空気の湿度に関連する第１湿度関連値を計測する第１湿度関連値計測部を備え、
前記第１湿度関連値計測部にて計測された前記第１湿度関連値が、燃焼用空気の湿度が高いと判定される閾値である高湿度判定閾値以上のときに、前記第１熱回収部のみを働かせる第１熱回収制御を実行すると共に、前記第１湿度関連値計測部にて計測された前記第１湿度関連値が、前記高湿度判定閾値未満のときに、少なくとも前記第２熱回収部を働かせる第２熱回収制御を実行する熱回収制御部を備えるタービンシステム。
【請求項２】
前記吸気路の内部において、前記通流方向で前記熱回収機構の下流側を通流する燃焼用空気の温度を計測する温度計測部を備え、
前記熱回収制御部は、前記第２熱回収制御において、前記温度計測部にて計測される燃焼用空気の温度が高いほど、前記第２熱回収部による水の噴霧量を増加する第１噴霧量増加処理を実行する請求項１に記載のタービンシステム。
【請求項３】
前記吸気路の内部において、前記通流方向で前記熱回収機構の下流側を通流する燃焼用空気の温度を計測する温度計測部を備え、
前記熱回収制御部は、前記温度計測部にて計測される燃焼用空気の温度が、吸気温度が高いと判定する閾値である高温判定閾値以上であると判定した場合、
前記第２熱回収制御において、前記第１湿度関連値計測部にて計測される前記第１湿度関連値が低いほど、前記第２熱回収部による水の噴霧量を増加する第２噴霧量増加処理を実行する請求項１又は２に記載のタービンシステム。
【請求項４】
前記第１熱回収部は、水を冷却媒体として前記熱交換器へ通流させるものであり、
前記吸気路の内部において、前記通流方向で上流側から前記第１熱回収部と前記第２熱回収部とを記載の順に備え、
前記第１熱回収部の前記熱交換器にて燃焼用空気と熱交換した後の水を、前記第２熱回収部にて噴霧される水として導く水通流路を備える請求項１〜３の何れか一項に記載のタービンシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸気路に取り入れた燃焼用空気を圧縮する圧縮機と、当該圧縮機にて圧縮された燃焼用空気を燃料と共に燃焼させる燃焼器と、前記圧縮機と同軸に構成されると共に前記燃焼器から排出される排気により回転して前記圧縮機を回転駆動するタービンとを備えると共に、前記吸気路を通流する燃焼用空気から熱回収する熱回収機構を備えるタービンシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、吸気路に取り入れた燃焼用空気を圧縮する圧縮機と、当該圧縮機にて圧縮された燃焼用空気を燃料と共に燃焼させる燃焼器と、前記圧縮機と同軸に構成されると共に前記燃焼器から排出される排気により回転して前記圧縮機を回転駆動するタービンとを備えると共に、前記吸気路を通流する燃焼用空気から熱回収する熱回収機構を備えたタービンシステムが知られている（特許文献１を参照）。
上述したタービンシステムでは、夏季等で吸気温度が上昇している場合、圧縮機への燃焼用空気の取り込み量が減少することから、タービンの軸出力が低下する。即ち、吸気温度が高いほど、タービンの軸出力が低下し、熱効率が低下することになる。
このため、上記特許文献１に開示の技術にあっては、吸気路の内部に水を噴霧して吸気温度を低下させて吸気密度を増加させることで、タービンの軸出力の低下を抑制している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−００７３７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１においては、吸気路において燃焼用空気に水を噴霧して吸気温度を低下することで吸気密度の増加を図っていたため、例えば、吸気する燃焼用空気の湿度が比較的高い高湿度（例えば、相対湿度が７８％以上の湿度）の場合には、水を噴霧したときに燃焼用空気に含まれる水蒸気量が飽和水蒸気量に達し液状の水が圧縮機へ導かれることがあり、圧縮機の損傷を招く虞があった。
一方、上記特許文献１に開示の技術において、燃焼用空気が高湿度の場合で、吸気路に水を噴霧しない場合には、特に出力低下が見込まれる夏季等において、吸気温度を低下させることができず、改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、外気の湿度に応じて吸気からの熱回収を適切に実行することで、圧縮機に損傷が発生するリスクを十分に低下しつつも熱効率の向上を図ることができるタービンシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するためのタービンシステムは、
吸気路に取り入れた燃焼用空気を圧縮する圧縮機と、当該圧縮機にて圧縮された燃焼用空気を燃料と共に燃焼させる燃焼器と、前記圧縮機と同軸に構成されると共に前記燃焼器から排出される排気により回転して前記圧縮機を回転駆動するタービンとを備えると共に、前記吸気路を通流する燃焼用空気から熱回収する熱回収機構を備えるタービンシステムであって、その特徴構成は、
前記熱回収機構として、前記吸気路を通流する燃焼用空気と当該燃焼用空気よりも低温の冷却媒体とを熱交換させる形態で燃焼用空気の熱を回収する熱交換器を有する第１熱回収部と、前記吸気路に水を噴霧する形態で燃焼用空気から当該水の蒸発潜熱を回収する第２熱回収部とを備え、
前記吸気路の内部において、燃焼用空気の通流方向で前記熱回収機構の下流側を通流する燃焼用空気の湿度に関連する第１湿度関連値を計測する第１湿度関連値計測部を備え、
前記第１湿度関連値計測部にて計測された前記第１湿度関連値が、燃焼用空気の湿度が高いと判定される閾値である高湿度判定閾値以上のときに、前記第１熱回収部のみを働かせる第１熱回収制御を実行すると共に、前記第１湿度関連値計測部にて計測された前記第１湿度関連値が、前記高湿度判定閾値未満のときに、少なくとも前記第２熱回収部を働かせる第２熱回収制御を実行する熱回収制御部を備える点にある。
【０００７】
上記特徴構成によれば、燃焼用空気の湿度関連値が比較的低い高湿度判定閾値未満のときには、圧縮機に導かれる燃焼用空気に含まれる水蒸気量が飽和水蒸気量に達し難いことから、第２熱回収部にて吸気路の燃焼用空気へ水を噴霧する形態で第２熱回収制御を実行することで、高い経済性を維持しながら燃焼用空気を冷却でき、吸気密度の増加を図ることができる。
一方、燃焼用空気の湿度関連値が比較的高い高湿度判定閾値以上のときには、水噴霧を行うと燃焼用空気に含まれる水蒸気量が飽和水蒸気量に達し易いことから、第１熱回収部の熱交換器にて燃焼用空気と冷却冷媒と熱交換する形態で、吸気路の燃焼用空気の熱を回収する第１熱回収制御を実行するから、燃焼用空気に水蒸気が噴霧されず、湿分を追加されないため、燃焼用空気の第１湿度関連値の上昇を抑制しながら、燃焼用空気から熱を回収することができる。
更に言えば、第１熱回収制御では、燃焼用空気に含まれる水蒸気の凝縮潜熱を回収でき、燃焼用空気に含まれる水蒸気量を低下でき、燃焼用空気の比熱を低下できるから、燃焼器でのピーク温度を上昇させ、膨張した燃焼排ガスによりタービンを回転させて得られる軸出力の増加を見込むことができる。
結果、外気の湿度に応じて吸気からの熱回収を適切に実行することで、タービンに損傷が発生するリスクを十分に低下しつつも熱効率の向上を図るとことができるタービンシステムを実現できる。
尚、本明細書において、第１湿度関連値計測部にて計測される第１湿度関連値は、相対湿度を含む概念であるが、絶対湿度等の他の概念を排除するものでないものとする。
【０００８】
タービンシステムの更なる特徴構成は、
前記吸気路の内部において、前記通流方向で前記熱回収機構の下流側を通流する燃焼用空気の温度を計測する温度計測部を備え、
前記熱回収制御部は、前記第２熱回収制御において、前記温度計測部にて計測される燃焼用空気の温度が高いほど、前記第２熱回収部による水の噴霧量を増加する第１噴霧量増加処理を実行する点にある。
【０００９】
上述したように、燃焼用空気の温度（吸気温度）が高いほど、圧縮機へ取り込まれる吸気密度が低下するため、タービンの軸出力の低下量が大きくなる。
上記特徴構成によれば、熱回収制御部は、第２熱回収制御において、温度計測部にて計測される燃焼用空気の温度が高いほど、第２熱回収部による水の噴霧量を増加する第１噴霧量増加処理を実行するから、吸気温度が高くタービンの軸出力の低下量が大きい場合ほど、水の蒸発潜熱による燃焼用空気の冷却度を高めることで、タービンの軸出力の低下を抑制して、吸気温度の変動に伴うタービンの軸出力の変動を低下でき、吸気温度が高い場合であっても、吸気温度の低い通常時の出力に近い出力を得ることができる。
【００１０】
タービンシステムの更なる特徴構成は、
前記吸気路の内部において、前記通流方向で前記熱回収機構の下流側を通流する燃焼用空気の温度を計測する温度計測部を備え、
前記熱回収制御部は、前記温度計測部にて計測される燃焼用空気の温度が、吸気温度が高いと判定する閾値である高温判定閾値以上であると判定した場合、
前記第２熱回収制御において、前記第１湿度関連値計測部にて計測される前記第１湿度関連値が低いほど、前記第２熱回収部による水の噴霧量を増加する第２噴霧量増加処理を実行する点にある。
【００１１】
温度計測部にて計測される燃焼用空気の温度が、吸気温度が高いと判定する閾値である高温判定閾値以上であると判定した場合、なるべく吸気温度を低下するべく、水の噴霧量を増加することが好ましいが、闇雲に増加すると、圧縮機に導かれる燃焼用空気に含まれる水蒸気が飽和水蒸気量に達してしまい、圧縮機へ液状の水が導かれる虞がある。
このような場合、上記特徴構成によれば、熱回収制御部は、第２熱回収制御において、第１湿度関連値計測部にて計測される第１湿度関連値が低いほど、第２熱回収部による水の噴霧量を増加する第２噴霧量増加処理を実行するから、第１湿度関連値が低く、燃焼用空気に含まれる水蒸気が飽和水蒸気量に達する可能性が低いほど水噴霧量を増加することで、圧縮機へ液状の水が導かれるリスクを低下しながらも吸気温度の効果的に低下できる。
【００１２】
タービンシステムの更なる特徴構成は、
前記第１熱回収部は、水を冷却媒体として前記熱交換器へ通流させるものであり、
前記吸気路の内部において、前記通流方向で上流側から前記第１熱回収部と前記第２熱回収部とを記載の順に備え、
前記第１熱回収部の前記熱交換器にて燃焼用空気と熱交換した後の水を、前記第２熱回収部にて噴霧される水として導く水通流路を備える点にある。
【００１３】
上記特徴構成によれば、第１熱回収部の熱交換器にて燃焼用空気の水蒸気の凝縮潜熱を回収して昇温した水を、第２熱回収部で噴霧することができるから、噴霧後に蒸発し易くなり、液状の水が圧縮機へ導かれることを、より良好に防止できる。
また、第２熱回収部で噴霧する水を加熱する加熱器を設ける必要がなく、コンパクトな構成で経済性の向上を図りながらも、水噴霧による圧縮機の損傷リスクを低減できる。
更に、上記特徴構成によれば、第２熱回収部に導かれる燃焼用空気は、第１熱回収部での第１熱回収制御にて一部の水蒸気が凝縮され除去されたものであるから、第２熱回収部での水噴霧による水をより効果的に蒸発させて、圧縮機への液状の水の流入をより効果的に防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係るタービンシステムの概略構成図である。
【図２】比較例に係るタービンシステムの概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の実施形態に係るタービンシステム１００は、外気の湿度に応じて吸気からの熱回収を適切に実行することで、圧縮機ＣＰに損傷が発生するリスクを十分に低下しつつも熱効率の向上を図るとことができるものに関する。
以下、図面に基づいてタービンシステム１００について説明する。
【００１６】
当該実施形態に係るタービンシステム１００は、図１に示すように、吸気路ＩＴに取り入れた燃焼用空気Ａを圧縮する圧縮機ＣＰと、当該圧縮機ＣＰにて圧縮された燃焼用空気Ａを都市ガス１３Ａ等の燃料Ｆと共に燃焼させる燃焼器ＣＢと、圧縮機ＣＰと回転軸ＡＸにて連結される形で同軸に構成されると共に燃焼器ＣＢから排出される排ガスＥの排気エネルギにより回転して圧縮機ＣＰを回転駆動するタービンＴＢとを備える、所謂、１軸式のガスタービンとして構成されている。
タービンＴＢの回転軸ＡＸには、圧縮機ＣＰに加えて発電機Ｇが連結されており、当該発電機Ｇにて発電された電力は、タービンシステム１００の圧送ポンプＰ等の補機等を駆動するのに用いられると共に、外部に給電可能に構成されている。
タービンＴＢを通過した後の排ガスＥは、排気路ＥＨを通過するのであるが、当該排気路ＥＨには、排ガスＥの排熱を用いて給水Ｗを過熱して蒸気Ｓｔを発生させる排ガスボイラ６０が設けられている。説明を追加すると、排ガスボイラ６０は、複数の蒸気生成管が配設された蒸気生成部６２と、当該蒸気生成部６２の下流側に配置されると共に複数の湯水加熱管が配置された湯水予熱部６１とが、排気路ＥＨに設けられる形で備えられ、湯水予熱部６１の湯水加熱管は蒸気生成部６２の蒸気生成管に連通接続されている。
【００１７】
さて、当該実施形態に係るタービンシステム１００は、吸気密度を増大させて出力の増加を図りつつも、凝縮水等が導かれて圧縮機に損傷が発生することを防止するべく、以下の構成を有する。
吸気路ＩＴを通流する燃焼用空気Ａから熱回収する熱回収機構ＮＫとして、吸気路ＩＴを通流する燃焼用空気Ａと当該燃焼用空気Ａよりも低温の冷却媒体とを熱交換させる形態で燃焼用空気Ａの熱を回収する熱交換器ＨＥを有する第１熱回収部ＮＫ１と、吸気路ＩＴに水を噴霧する形態で燃焼用空気Ａから当該水の蒸発潜熱を回収する第２熱回収部ＮＫ２とを備えている。当該第１熱回収部ＮＫ１と第２熱回収部ＮＫ２とは、吸気路ＩＴの内部において、燃焼用空気Ａの通流方向で上流側から記載の順に設けられている。
説明を追加すると、第１熱回収部ＮＫ１は、冷却部にて冷却された冷却媒体を熱交換器ＨＥへ導くように構成されている。具体的には、冷却部としてのヒートポンプＨの蒸発器Ｈ４と熱交換器ＨＥとの間で冷却媒体を通流可能な冷却媒体循環路Ｃ１と、当該冷却媒体循環路Ｃ１で冷却媒体を圧送する圧送ポンプＰを備えている。
ヒートポンプＨは、冷媒を圧縮する圧縮機Ｈ１と、圧縮機Ｈ１にて圧縮された冷媒を凝縮する凝縮器Ｈ２と、凝縮器Ｈ２にて凝縮された冷媒を膨張する膨張弁Ｈ３と、冷却媒体循環路Ｃ１を通流する冷却媒体と熱交換する形態で膨張弁Ｈ３にて膨張された冷媒を蒸発する蒸発器Ｈ４と、圧縮機Ｈ１と凝縮器Ｈ２と膨張弁Ｈ３と蒸発器Ｈ４とに冷媒を循環する冷媒循環路Ｃ２とを備えて構成されている。
更に、冷却媒体循環路Ｃ１には、熱交換器ＨＥから蒸発器Ｈ４へ冷却媒体が通流する流路部位において三方弁Ｖが設けられると共に、冷却媒体循環路Ｃ１を通流する冷却媒体を第２熱回収部ＮＫ２の側へ導く分岐路Ｂが設けられている。分岐路Ｂの下流側には、吸気路ＩＴの内部に冷却媒体を噴霧する複数の噴射口ＩＪが第２熱回収部ＮＫ２として備えられている。
第２熱回収部ＮＫ２では、複数の噴射口ＩＪから冷却冷媒を吸気路ＩＴの内部へ噴霧するため、吸気路ＩＴの内壁やその下流側の圧縮機ＣＰへの悪影響を避けるため、冷却媒体として純水が供給される。
具体的には、冷却媒体循環路Ｃ１には、外部から供給される給水Ｗを純水化する純水製造装置ＪＰからの純粋を供給する純水供給路が連通接続されており、第２熱回収部ＮＫ２の噴射口ＩＪからの純水の噴射量に応じて、純水供給路から純水が供給されるよう制御される。
【００１８】
これまで説明してきた構成を採用することにより、第１熱回収部ＮＫ１の熱交換器ＨＥを通過して比較的高温（例えば、外気温度が２５℃の場合で外気温度と同程度の温度）となった冷却媒体としての水の一部が、第２熱回収部ＮＫ２の複数の噴射口ＩＪから噴霧される。
即ち、冷却媒体循環路Ｃ１及び分岐路Ｂが水通流路として機能する。
【００１９】
更に、吸気路ＩＴの内部において、燃焼用空気Ａの通流方向で熱回収機構ＮＫの下流側を通流する燃焼用空気Ａの温度を計測する第１温度センサＴａ（温度計測部の一例）及び相対湿度（第１湿度関連値）を計測する第１湿度センサＨａ（第１湿度関連値計測部の一例）を備えている。
【００２０】
上述の構成を備えることにより、熱回収制御部としての制御装置Ｓは、以下の表１に示すように、第１湿度センサＨａにて計測された相対湿度が、燃焼用空気Ａの湿度が高いと判定される閾値である高湿度判定閾値（一例としては、９０％）を超えるときに、第１熱回収部ＮＫ１のみを働かせる第１熱回収制御を実行すると共に、第１湿度センサＨａにて計測された相対湿度が高湿度判定閾値未満のときに、少なくとも第２熱回収部ＮＫ２を働かせる第２熱回収制御を実行する。
ここで、表１における温度域及び相対湿度域について、一例を挙げると、低温度域は１５℃未満であり、中温度域は１５℃以上２５℃未満であり、高温度域は２５℃以上であり、低湿度域は７０％以下であり、中湿度域は７０％を超えて８０％以下であり、高湿度域は８０％を超えて９０％以下であり、超高湿度域は９０％を超える湿度域である。
【００２１】
【表１】
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【００２２】
第１熱回収制御は、圧送ポンプＰを所定回転数で回転させながら冷却媒体としての水を冷却媒体循環路Ｃ１に循環させると共に、冷却部としてのヒートポンプＨを働かせて冷却媒体循環路Ｃ１を循環する冷却媒体を冷却するものである。これにより、熱交換器ＨＥでは、主に燃焼用空気Ａに含まれる水蒸気を凝縮してその潜熱を回収することになる。
また、第２熱回収制御は、第１熱回収制御に加えて第２熱回収部ＮＫ２としての噴射口ＩＪから冷却媒体としての水を噴霧する制御、又は第１熱回収制御を実行せずに冷却部での冷却媒体の冷却を停止した状態で第２熱回収部ＮＫ２としての噴射口ＩＪから冷却媒体を噴霧する制御の何れか一方である。
【００２３】
更に、熱回収制御部は、第２熱回収制御において、第１温度センサＴａにて計測される燃焼用空気Ａの温度が高いほど、第２熱回収部ＮＫ２による水の噴霧量を増加する第１噴霧量増加処理を実行する。
具体的には、熱回収制御部は、表１に示すように、低湿度域においては、低温度域で第２熱回収制御を実行せず噴霧量を零とし、中温度域で少ない噴霧量で第２熱回収制御を実行し、高温度域で多い噴霧量で第２熱回収制御を実行する。
中湿度域においては、低温度域で第２熱回収制御を実行せず噴霧量を零とし、中温度域で少ない噴霧量で第２熱回収制御を実行し、高温度域で中程度の噴霧量で第２熱回収制御を実行する。
高湿度域においては、低温度域で第２熱回収制御を実行せず噴霧量を零とし、中温度域及び高温度域で少ない噴霧量で第２熱回収制御を実行する。
【００２４】
また、熱回収制御部は、第１温度センサＴａにて計測される燃焼用空気Ａの温度が、吸気温度が高いと判定する閾値である高温判定閾値（一例としては、中温度域と高温度域の間の閾値である２５℃）以上であると判定した場合、第２熱回収制御において、第１湿度センサＨａにて計測される相対湿度が低いほど、第２熱回収部ＮＫ２による水の噴霧量を増加する第２噴霧量増加処理を実行する。
具体的には、表１に示すように、第１温度センサＴａにて計測される温度が高温度域である場合、高湿度域では少ない噴霧量で第２熱回収制御を実行し、中湿度域では中程度の噴霧量で第２熱回収制御を実行し、低湿度域では多い噴霧量で第２熱回収制御を実行する。
【００２５】
以上で説明したように、熱回収制御部は、第１温度センサＴａにて計測される温度及び第１湿度センサＨａにて計測される相対湿度に基づいて、第１熱回収制御及び第２熱回収制御を実行しつつ、第２熱回収制御において第１噴霧量増加処理及び第２噴霧量増加処理を実行することで、吸気温度の低下を図りつつ圧縮機ＣＰへの液状の水が導かれることを防止する。
【００２６】
〔別実施形態〕
（１）上記実施形態においては、第１湿度センサＨａにて計測された相対湿度が、高湿度判定閾値未満のときには、第２熱回収部ＮＫ２のみを働かせる構成例を示したが、第２熱回収部ＮＫ２に加えて第１熱回収部ＮＫ１を働かせる制御を実行しても構わない。
【００２７】
（２）上記実施形態では、タービンシステム１００は、１軸式のガスタービンを有するものを例として説明した。
他の構成例として、圧縮機駆動用のタービンとは別に出力用のタービンを有する、所謂、２軸式のタービンであっても本発明を有効に適用可能である。
また、外部への軸出力を持たず、ジェット噴流を利用して推進力を得るターボジェットエンジン等においても本発明を好適に適用することが可能である。
【００２８】
（３）上記実施形態においては、熱回収機構ＮＫの流れ方向で下流側の燃焼用空気Ａの温度を計測する第１温度センサＴａを備える構成例を示したが、当該第１温度センサＴａを備えない構成を採用しても舞わない。
即ち、第１湿度センサＨａの相対湿度を計測するのに伴って計測される温度を、第１温度センサＴａにて計測される温度に代えて用いても構わない。
また、第１湿度センサＨａは、第１湿度関連値として相対湿度を計測するものであるとしたが、絶対湿度を計測するものであっても構わない。
【００２９】
（４）上記実施形態では、冷却部としてヒートポンプＨを例として示したが、当該冷却部は、例えば、ＬＮＧ気化器においてＬＮＧを気化する際の冷熱を用いる構成を採用しても構わない。
【００３０】
尚、上記実施形態（別実施形態を含む、以下同じ）で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することが可能であり、また、本明細書において開示された実施形態は例示であって、本発明の実施形態はこれに限定されず、本発明の目的を逸脱しない範囲内で適宜改変することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００３１】
本発明のタービンシステムは、外気の湿度に応じて吸気からの熱回収を適切に実行することで、圧縮機に損傷が発生するリスクを十分に低下しつつも熱効率の向上を図ることができるタービンシステムとして、有効に利用可能である。
【符号の説明】
【００３２】
１００  ：タービンシステム
Ａ      ：燃焼用空気
ＡＸ    ：回転軸
Ｆ      ：燃料
Ｈ      ：ヒートポンプ
ＨＥ    ：熱交換器
Ｈａ    ：第１湿度センサ
ＩＴ    ：吸気路
ＮＫ    ：熱回収機構
ＮＫ１  ：第１熱回収部
ＮＫ２  ：第２熱回収部
Ｐ      ：圧送ポンプ
Ｓ      ：制御装置
Ｓｔ    ：蒸気
ＴＢ    ：タービン
Ｔａ    ：第１温度センサ
Ｗ      ：給水
【図１】
2020159324.tif 000004
【図２】
2020159324.tif 000005