(57)【要約】      （修正有）【課題】安全かつ安定して高い治療効果を得ることのできる物理エネルギーを使用する治療器を提供する。【解決手段】物理エネルギーを人体に与えるために使用される治療器１であって、前記物理エネルギーを患部に供給し、力を与えない状態でらせん形状を有する導子４３と、前記導子４３に電力を供給するための回路を有する本体部１１と、を備える。前記本体部１１は、前記導子４３を患部に装着させた場合の前記導子４３のインピーダンスと前記導子４３に電力を供給する回路の出力インピーダンスとの整合をとる機能を有する。【選択図】図１７
2020062154.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物理エネルギーを人体に与えるために使用される治療器であって、
前記物理エネルギーを患部に供給し、力を与えない状態でらせん形状を有する導子と、
前記導子に電力を供給するための回路を有する本体部と、を備えることを特徴とする治療器。
【請求項２】
前記本体部は、前記導子を患部に装着させた場合の前記導子のインピーダンスと前記導子に電力を供給する回路の出力インピーダンスとの整合をとる機能を有することを特徴とする請求項１に記載の治療器。
【請求項３】
前記導子は、弾性を有し、力を加えることで変形可能であるとともに、前記力を解放した場合は再び元のらせん形状に戻ることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の治療器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、治療用、施術用、検査用、マッサージ用、及び美容用に使用される機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
超短波やマイクロ波などの電磁波を使用する治療、低周波や高周波のパルスによる治療、電位治療、微弱電流による治療、あるいは超音波による治療などの物理的なエネルギーを外部から患部に与えて治療や施術を施す所謂物理療法が注目されており、これらを実現する治療器が数多く実用化されている。当該物理療法の特徴の一つは、使用する物理エネルギーが人間にとって認識できない、あるいは認識しづらいことである。超短波、マイクロ波、赤外レーザーや超音波は、視覚、聴覚や触覚などで直接感じることができず、温感等によって辛うじて間接的に知覚できるにとどまる。微弱電流については、ほとんどの人はこれを直接及び間接的に知覚することができない。上記の各治療器に関しては、機器を使用して治療を施す者、または、治療を受ける患者が、機器から人体に出射される物理的なエネルギーを、的確に認識できない。例えば、超短波やマイクロ波、超音波を人体に出射して治療を行う治療器を使用する場合、患者は、患部が次第に温かくなること（以後、温感という）によって、超短波やマイクロ波、超音波が出射されていることを認識できるが、その出射電力については認識できない。理由は、患者が受ける温感は、当該超短波やマイクロ波の出射部に対する距離や角度、または超短波やマイクロ波を適用する部位等によって容易に変わるからである。また、患部に物理エネルギーを供給する導子と患部との接触状況によっても、人体に吸収されるエネルギーは変わり、患者の温感は継時的に大きく変わるため、出射電力を正確に認識することは困難である。
【０００３】
さらに上記の超短波やマイクロ波などの電磁波を使用する治療、低周波や高周波のパルスによる治療、電位治療、微弱電流による治療、あるいは超音波による治療などの物理的なエネルギーを診断や美容に適用することも可能であってこれら物理エネルギーを使用する診断器や美容器も商品化されている。しかし、上記と同様に物理エネルギーを人体に供給する導子の接触状況で人体に吸収されるエネルギー量が変わり、患部に供給される物理エネルギーを正確に把握することはできない。
【０００４】
以後、本明細書において、物理エネルギーを人体に供給する装置として、治療器や診断器や美容器等があげられるが、これを単に治療器という。治療器を使用して治療や診断や、美容器を使用して美容の施術を行うことを単に治療するという。治療器を使用した治療や診断機器を使用した診断、あるいは美容機器を使用して施術を行う者を使用者という。これらの治療や診断や美容の施術を受ける者を単に患者という。従って、特に明示が無い限り、治療器の記載は診断器や美容器を排除するものではないし、患者と記載していても怪我や疾患を持つ者のみを意味しているのではなく、検査を受ける者や美容施術を受ける者も意味している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−３３９８８８号公報
【特許文献２】特開２０００−１８９５２６号公報
【特許文献３】実公平３−０２１２５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記の各治療器においては、まだまだ発展途上の段階であり、様々な理由によりその治療の効率を上げられない課題がある。その理由の一つに、上記の如く、使用する物理エネルギー、例えば超短波やマイクロ波、超音波が使用者によって直接認識しにくい点にある。上記のような治療器では、使用者が所望の強さの出力を機器に設定しても、実際に当該所望の強さの出力が患者に作用しているとは限らない。例えば、治療器の老朽化による出力の低下や、装置の故障により使用者の設定どおりの強さでの出力がされない、または出力自体がされていない等の事態が容易に発生しうる。あるいは、機器から設定どおりの出力で出射された場合であっても、患者が関節を曲げる、伸ばす等の動作、押し付ける際の圧力、あるいは導子を患部である患者の体表面に沿って動かす等によって、導子と患部との接触状況でインピーダンスが常に変化し、超短波やマイクロ波が人体によって反射され、実効的に超短波やマイクロ波が患者に十分に作用しない場合の治療効率の低下、あるいは反射波が急に小さくなることで人体へ必要以上の物理エネルギーが供給されることにより患部への作用が大きくなりすぎ、不快感を感じさせる、さらには火傷などの事故も頻繁に発生する。
【０００７】
このような問題を解決するために、マイクロ波の出力部にアンテナを設け、マイクロ波電力を受信して表示するマイクロ波治療器が提案されている（特許文献１）。しかしこの文献に記載の技術では、次のような問題があり、治療効率を十分に上げることができない。例えば、前記アンテナによるマイクロ波がうまく検出できない場合を考えられ、次の理由が考えられる。一つ目は、マイクロ波の出力設定自体がされていない、例えば使用者の誤操作によりマイクロ波の出力がされていない場合であり、使用者が出力開始動作を忘れている場合も該当する。二つ目は、機器を正しく操作しているが、出力部や操作部の故障により、マイクロ波が正常に放射されていない場合である。特許文献１では使用者はアンテナ部でマイクロ波が検出されないことを知ることができるが、これが、前記の誤操作によるものなのか、あるいは故障によるものなのかは区別できない。従って、使用者は、受信電力が極端に小さい場合や電力が受信できないことを知ると、マイクロ波の照射部の位置や向きを変えて調整を試みるだけでなく、そのたびに機器の操作パネルを確認して、設定値がゼロでないことや、または出力開始スイッチがオンとなって出力がされているべきであることを、時には治療中にも関わらず治療を一時的に中止して、患者のもとを離れたり立ち上がったり振り向いたりするなど、治療姿勢を変えて確認する必要があった。使用者に因るこれらの確認作業が無ければ、使用者はマイクロ波の出力部の位置や角度が不適切なのか、出力自体がされていないのかを判断できなかった。すなわち特許文献１では、治療を中止して患者のもとを離れなければならない確認動作が必須であり、治療を再開しても、マイクロ波照射部の患部との接触状況が変化することによって、患部への作用も変化するため、治療効率を極端に低下させる、または施術効率が上がらない原因となっていた。
【０００８】
逆に使用者が施術をしていない場合であってもアンテナによってマイクロ波が検出される場合がある。これにも次の理由が考えられる。一つ目は、マイクロ波の出力停止の設定や動作自体がされていない、例えば使用者の誤操作によりマイクロ波の出力が停止されていない場合であり、使用者が出力停止動作を忘れている場合も該当する。二つ目は、機器を正しく操作しているが、出力部の故障により、マイクロ波が正常に停止されていない場合である。特許文献１では使用者が施術後にアンテナ部でマイクロ波が検出されないことを知ることができるが、これが、前記の誤操作によるものなのか、あるいは故障によるものなのかは区別できない。従って、使用者は、受信電力が検出され続けていることを知ると、そのたびに機器の操作パネルを確認して、設定値がゼロであることや、または出力スイッチがオフとなって出力が停止されていることを、確認する必要があった。すなわち、機器の操作状態を確認しないと、使用者自身の誤操作があったのか、あるいは装置が故障しているのか確認できないわずらわしさがあり、容易に装置の安全性を確認できなかった。そのために使用している治療器の故障を発見することができず、あるいは故障の発見が遅れ、治療自体が実施できず治療の効率が下がる問題があった。
【０００９】
上記の治療器、特に超短波やマイクロ波を使用する機器においては、別の特徴を持っている。上記の如く機器から出射された超短波やマイクロ波は人体によって吸収されると共に、反射されやすい特性を持っている。使用される超短波を検出する治療器については特許文献２に記載されている。特許文献２には、導子と機器本体を接続するコードにアンテナを付けて検出した超短波の強さを知ることができる。当該検出はコードの中程に取付けられたアンテナによって行われる。もし当該アンテナが患者や使用者に近接あるいは非常に接近する場合は、当該アンテナが超短波を誤検出する可能性があり、実際より大きな電力として検出する場合や、実際より小さな電力として検出する場合がある。実際より大きく検出した場合は、人体に吸収される超短波は小さく、患部に十分に作用できず、治療効果が十分でなく治療効率が低下しているにも関わらず、使用者は十分に効果があげられるものと誤解して治療を続けるため、治療の効果が得られず治療効率が上がらなかった。逆に実際より小さく検出した場合は必要以上に大きな電力の超短波が患部に供給され、過加熱の状態となり、最悪の場合はやけどや患部にダメージを与えることとなり、この場合も治療効果は低下して治療効率を上げることはできない。
【００１０】
さらに上記の患部と導子の接触状況で物理エネルギーの供給状況が変化するという問題に対しては、例えば特許文献３に記載されている巻き付けるタイプの超短波治療用導子の場合、その都度、患者に合わせて導子を患部に巻き付けてらせん形状にして使用される。患者の身体の大きさに依存して患部に巻く太さ、位置、接触角度、押しつけ具合も変化するため、装着するたびにインピーダンスはその都度異なる。従って、装着するたびにインピーダンスマッチング調整が必要であり、超短波出力の設定値も変える必要があり、治療効果が損なわれる。
【００１１】
本発明は上記の課題を解決して、治療の効率を向上させることが可能な、あるいは容易に安全性を確保した治療器を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
（１）上記の目的を達成するため、本発明は、以下のような手段を講じた。すなわち、物理エネルギーを人体に与えるために使用される治療器であって、前記物理エネルギーを患部に供給し、力を与えない状態でらせん形状を有する導子と、前記導子に電力を供給するための回路を有する本体部と、を備えることを特徴としている。
【００１３】
（２）さらに、本発明の治療器においては、前記本体部は、前記導子を患部に装着させた場合の前記導子のインピーダンスと前記導子に電力を供給する回路の出力インピーダンスとの整合をとる機能を有することを特徴としている。
【００１４】
（３）さらに、本発明の治療器においては、前記導子は、弾性を有し、力を加えることで変形可能であるとともに、前記力を解放した場合は再び元のらせん形状に戻ることを特徴としている。コイル形状の導子は弾性を有し、力を加えて、曲げたり、引っ張ることで変形させ多様な部位への適用が可能であり、脱着して力を解放した場合は再び元のらせん型のコイル形状に戻ることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１５】
本発明により、治療効率の低下を防ぎ、治療効率を向上させることが可能となる。さらに、コイル形状導子の場合、らせん形状の内部に超短波の電磁界が集中することから、導子表面に対しては電磁界は弱く且つ、接触面積も小さいため、患者に火傷を負わせる危険性を下げ、安全に長時間使用可能であって、且つ安定した治療効果を得ることができる。
【００１６】
本発明により、治療効率を向上させることが可能な治療器を提供できる効果がある。その一つとして、力を付与しない自然な状態（以下、自然状態と称する）でらせん型の形状を有するコイル導子によって使用者の患部に対して物理エネルギーを供給することで、導子の接触状態によるインピーダンスの大きな変化がなく、患部への安定したエネルギー供給が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の治療器の本体部を説明する説明図である。
【図２】本発明の治療器の本体部の操作部を説明する説明図である。
【図３】本発明の治療器の接続部と通知部を示す説明図である。
【図４】本発明の治療器に使用する導子を説明する説明図である。
【図５】本発明における導子を説明する説明図である。
【図６】本発明における導子を説明する説明図である。
【図７】本発明における検出部の回路を説明する説明図である。
【図８】本発明における検出表示部の点灯状態と検出した超短波の電力の関係を示す説明図である。
【図９】本発明における検出部の点灯状態と検出した超短波の電力の他の関係を示す説明図である。
【図１０】本発明における検出部の回路を説明する説明図である。
【図１１】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１２】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１３】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１４】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１５】本発明における導子の使用方法を説明する説明図である。
【図１６】本発明における通知部の通知方法を示す説明図である。
【図１７】本発明における超短波治療器の構成を示すブロック図
【図１８】本発明における出力検出と制御を説明する説明図である。
【図１９】本発明における出力制限と制御を説明する説明図である。
【図２０】本発明の治療器の本体部の操作部を説明する説明図である。
【図２１】本発明における通知部の通知方法の他の様態を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。本実施の形態においてはエネルギーの供給装置として、超短波を使用して治療を行う治療器を例に挙げて説明するが、個々の物理エネルギーに固有の場合を除いて、超短波に限らずマイクロ波を使用する治療器であっても、超音波を使用する機器であっても、電位治療器であっても、レーザー治療器であっても、これらを組み合わせて使用する治療器であってもよい。さらには、超短波やマイクロ波等の電磁波と、超音波や低周波を使用する治療機器であってもよい。
【００１９】
図１は本発明によるエネルギー供給装置としての治療器１の本体部１１の斜視図である。治療器１の本体部１１は機器の操作を行う操作部１２と別途記載の導子を収納する収納部１３と当該導子と本体部１１を電気的に接続する接続部１４、及び超短波の出力開始操作が行われたことを通知する第１の通知部である通知部Ａ１５を有する。この他に本体部１１には電源に接続する電源コードや移動用のキャスターや、その他の治療に必要な部分があるが、本発明の本質的な部分ではないので説明を省略する。
【００２０】
図１の治療器１は同時に複数個所の患部、または複数の患者を治療できるように、複数のチャネルを持ち、例えば３チャネルの出力を備える。チャネル数はこれに限定されない。１チャネルのみの構成でもよいし、複数のチャネルを有する構成でもよい。例えば２チャネルの構成でもよく、あるいは４チャネル以上の構成であってもよい。
【００２１】
図２は操作部１２の拡大図であり、３チャネルを個別に設定するために設定部Ａ２１１、設定部Ｂ２１２及び設定部Ｃ２１３を有する。本実施の形態では、設定部Ａ２１１によってチャネル１を、設定部Ｂ２１２によってチャネル２を、設定部Ｃ２１３によってチャネル３を制御する。
【００２２】
図２の操作部１２には、メインスイッチ２５を有する。メインスイッチ２５を一回押すと本体が起動して本体部１１の電源がオンされ、再度押すと総てのチャネルの出力が停止され、本体部１１がシャットダウンされて電源がオフとなる。すなわちメインスイッチ２５は緊急停止ボタンとしても機能する。
【００２３】
操作部１２には当該３つのチャネルを、別々に出力開始制御ができるように、出力開始ボタンＡ２２１、出力開始ボタンＢ２２２、出力開始ボタンＣ２２３を持つ。超短波の出力がオフの状態でこれらの出力開始ボタンを押せば、一定時間、例えば２０分間、超短波が出力されて治療が可能となる。本実施の形態では、３つのチャネルに相当するように３つの出力開始ボタンが配置されているがこれに限定されず、１チャネルなら出力開始ボタンは一つでよく、チャネル数に相当するように設けられていればよい。さらに出力開始ボタンＡ２２１他を押して治療ができる時間は２０分に限定されず、１５分とすることや、３０分としてもよく、適宜時間を設定するような構成でもよい。さらにチャネルごとに時間を変更してもよいし、時間を制限しないで連続的に治療できる構成でもよい。
【００２４】
さらに当該３チャネルを別々に出力停止ができるように、出力停止ボタンＡ２３１、出力停止ボタンＢ２３２、出力停止ボタンＣ２３３を持つ。超短波の出力がオンの状態でこれらの出力停止ボタンを押せば、すなわち、出力停止ボタンＡ２３１のみを押せばチャネル１の超短波出力のみが、出力停止ボタンＢ２３２のみを押せばチャネル２の超短波出力のみが、出力停止ボタンＣ２３３のみを押せばチャネル３の超短波出力のみがそれぞれ個別に停止される。さらに、出力停止ボタンＡ２３１とＢ２３２を押せばチャネル１と２の超短波出力が、出力停止ボタンＢ２３２と出力停止ボタンＣ２３３を押せばチャネル２と３の超短波出力が、出力停止ボタンＣ２３３と出力停止ボタンＡ２３１を押せばチャネル３と１の超短波出力がそれぞれ停止される。本実施の形態は、３チャネルに相当するように３つの出力停止ボタンを有しているがこれに限定されず、１チャネルなら出力停止ボタンは一つでよく、チャネル数に相当するように設けられていればよい。これら個別の出力停止ボタンとは別に全チャネル出力がすべて停止される緊急停止ボタン（不図示）をメインスイッチ２５とは別に配置してもよい。
【００２５】
また、上記各設定部は出力調整を行う調整部Ａ２４１、調整部Ｂ２４２及び調整部Ｃ２４３を有する。これら調整部により各チャネルの出力値が調整される。これら調整部は本実施の形態ではスライド式の調整手段を使用しているが、ダイヤル式やエンコーダを使用することも可能であり、例えば無段階式のボリュームであってもよく、各チャネルの出力が個別に設定できれば、特に限定されない。後述されるが、この設定値に基づく出力から人体に吸収されず、反射される出力を除いた、実際に人体に供給される出力について上限値が設けられており反射波が急に小さな値になったとしても、患部に供給される出力は火傷を起こすような事故にならない程度の出力となるように抑制されている。
【００２６】
本実施の形態では、出力の開始と停止を行うために、別々のボタンを使用して、出力の開始と停止を制御しているがこれに限定されず、例えばトグルスイッチを、当該出力開始や停止のスイッチの代わりに使用する構成でもよい。あるいは調整部Ａ２４１から調整部Ｃ２４３を使用して、出力をゼロに設定すると出力が停止し、ゼロ以外に設定すると、これに連動して自動的に出力が開始される構成でもよく特に限定されない。この場合、調整部Ａ２４１等は各チャネルの出力の設定を行う調整部であって、出力開始ボタンでもあり、出力停止ボタンとしても機能する。
【００２７】
上記においては、出力の設定や調整、あるいは出力開始や停止について個別にスイッチや調整器を使用しているがこれに限定されない。例えば出力の調整については、ボリュームやエンコーダを使用する代わりに、操作パネルやキーボードを使用してソフトウェアによって設定や調整を行うこともできる。あるいは、出力の開始や停止についても同様に操作パネルやキーボードを使用してソフトウェアによって出力開始や停止を行うこともできる。さらにはこれらすべての操作を操作パネルやキーボードを使用してソフトウェアによって行うことでもよい。
【００２８】
図３は接続部１４と通知部Ａ１５を示している。接続部１４に３チャネル分のコネクタ接続部Ａ３１１、コネクタ接続部Ｂ３１２及びコネクタ接続部Ｃ３１３がある。各コネクタ接続部には、本実施の形態の治療器１専用の形状のコネクタを差し込むことができるようになっている。
【００２９】
通知部Ａ１５には、視覚を利用して通知する視覚通知手段として、各チャネルの個別通知手段である、ＬＥＤ部Ａ３２１、ＬＥＤ部Ｂ３２２及びＬＥＤ部Ｃ３２３が設けられている。これらは、上記コネクタ接続部Ａ３１１からコネクタ接続部Ｃ３１３に接続された導子に対して、出力が開始される操作をした場合、すなわち、前記出力開始ボタンＡ２２１から出力開始ボタンＣ２２３が押された場合にＬＥＤが点灯する。より具体的には、出力開始ボタンＡ２２１が押されればＬＥＤ部Ａ３２１が、出力開始ボタンＢ２２２が押されればＬＥＤ部Ｂ３２２が、出力開始ボタンＣ２２３が押されればＬＥＤ部Ｃ３２３が点灯する。また、複数の出力開始ボタンが押されれば、当該出力開始ボタンに対応した複数のＬＥＤ部がする。たとえば、出力開始ボタンＡ２２１と出力開始ボタンＢ２２２が押されればＬＥＤ部Ａ３２１とＬＥＤ部Ｂ３２２が点灯する。出力開始ボタンＢ２２２と出力開始ボタンＣ２２３が押されればＬＥＤ部Ｂ３２２とＬＥＤ部Ｃ３２３が点灯する。出力開始ボタンＡ２２１と出力開始ボタンＣ２２３が押されればＬＥＤ部Ａ３２１とＬＥＤ部Ｃ３２３が点灯する。全出力開始ボタンが押されれば、全ＬＥＤ部Ａ３２１からＬＥＤ部Ｃ３２３が点灯する。
【００３０】
逆に、出力停止ボタンＡ２３１が押されてチャネル１の超短波の出力が停止された場合は対応したＬＥＤ部Ａ３２１が消灯する。また、出力開始ボタンＡ２２１が押されて超短波の出力が開始されて２０分後に超短波出力が停止した場合にもＬＥＤ部Ａ３２１は消灯する。この動作は他のチャネルについても同様である。すなわち、出力停止ボタンＢ２３２が押されてチャネル２の超短波の出力が停止された場合は対応したＬＥＤ部Ｂ３２２が消灯する。また、出力開始ボタンＢ２２２が押されてチャネル２の超短波の出力が開始されて２０分後にチャネル２の超短波出力が停止した場合にもＬＥＤ部Ｂ３２２は消灯する。同様に、出力停止ボタンＣ２３３が押されてチャネル３の超短波の出力が停止された場合は対応したＬＥＤ部Ｃ３２３が消灯する。また、出力開始ボタンＣ２２３が押されてチャネル３の超短波の出力が開始されて２０分後にチャネル３の超短波出力が停止した場合にもＬＥＤ部Ｃ３２３は消灯する。
【００３１】
本実施の形態は、３チャネルに相当するように３つのＬＥＤ部を有しているがこれに限定されず、１チャネルならＬＥＤ部は一つでよく、チャネル数に相当するように設けられていればよい。または、上記通知部Ａ１５には、本実施の形態では各チャネルについてそれぞれのＬＥＤ部が設けられているが、これに限定されず、各チャネルに共通の通知手段として、ＬＥＤ部Ｄ３２４（不図示）が配置されていてもよい。すなわち、出力開始ボタンＡ２２１または出力開始ボタンＢ２２２あるいは出力開始ボタンＣ２２３のいずれかが押された場合に当該共通の通知手段であるＬＥＤ部Ｄ３２４が点灯する構成でもよい。この場合は、出力開始ボタンＡ２２１と出力開始ボタンＢ２２２と出力開始ボタンＣ２２３のいずれか２つ、または総てが押された場合であってもＬＥＤ部Ｄ３２４が点灯する。逆に、総ての出力が停止されている場合に限りこのＬＥＤ部Ｄ３２４は消灯する。当該共通の通知手段は、各個別の通知手段の代わりに、すなわちＬＥＤ部Ａ３２１からＬＥＤ部Ｃ３２３の代わりに配置されて使用されてもよいし、上記のように各チャネルに相当するＬＥＤ部Ａ３２１からＬＥＤ部Ｃ３２３の他にＬＥＤ部Ｄ３２４を設けてもよい。あるいは、１つ目のチャネルについては、個別のＬＥＤ部Ａ３２１を配置し、２つ目のチャネルと３つ目のチャネルについては共通のＬＥＤ部Ｅ３２５（不図示）を配置するような構成でもよい。
【００３２】
上記において、通知手段はＬＥＤを使用した視覚通知手段の構成であるが、これに限定されない。出力の際、使用者に出力されていることを報知する、音発生手段を備え、前記音発生手段は、出力の際に音を発生させ、前記音の出力間隔、高さ、大きさによって出力状態を明確にする通知手段でもよい。例えば、ビープ音、チャイムの音、鈴の音、鐘の音、ベルの音、電子的な音、あるいはその他の音による音響的な通知であって聴覚を利用して通知を行う聴覚通知手段であってもよい。例えば動物の鳴き声や、人の声、音楽や歌、あるいは水の流れる音、波の音や風の音のように自然の音でもよく、これらをデータとして保存して通知の際に通知音として使用してもよい。図３では本体部１１の前面に聴覚通知手段として、通知音である鈴音を発する発音部３３を通知部Ａ１５に配置している、すなわち本体部１１の前面に配置している。聴覚通知手段が設けられる場所は特に限定されないが、本体部１１の前面や上面が望ましく、側面や裏面であってもよい。また発音部３３は通知部Ａ１５に設けられていてもよいが、通知部Ａ１５以外に設けられていてもよい。
【００３３】
図３では当該発音部３３は、いずれか一つのチャネルから出力された場合に通知音として鈴音が定期的に、例えば１０秒間隔で発せられる。例えば、前記出力開始ボタンＡ２２１が押された場合に発音部３３から鈴音が１０秒おきに発せられる。同様に、出力開始ボタンＡ２２１ではなく、出力開始ボタンＢ２２２や出力開始ボタンＣ２２３が押された場合にも発音部３３から鈴音が発せられる。逆に、チャネル１のみから超短波が出力されている場合に、出力停止ボタンＡ２３１等が押されて超短波の出力が停止された場合は当該鈴音も停止する。すなわち、総ての出力が停止された場合に限り発音部３３からの音が停止する。また、出力開始ボタンＡ２２１が押されて超短波の出力が開始されて２０分後に超短波出力が停止した場合にも総ての出力が停止されていれば、発音部３３は発音を停止し鈴音が停止する。
【００３４】
尚、発音部３３は一つの音を発するような構成でもよいし、各チャネルに対応した、それぞれ異なる音を発するようにしてもよい。音を発する間隔も１０秒でなくても、７秒や１５秒、あるいはそれ以上でも以下でもよく、連続して音を発していてもよい。通知音として音楽を使用する場合は連続の方がよい。さらに、発音部３３の音はあらかじめ設定された音に限定されず、音データを変更することによって切り替えてもよく、複数のデータを本体部１１に保持しておき、自由にそのデータの一つを読み出して発音部３３からの音を変更できるような構成でもよい。または自由に音データを入れ替えて使用するような構成でもよい。例えば患者が子供の場合は、子供をリラックスさせるために犬や猫のなき声、あるいは小鳥のさえずりを鈴音の代わりに使用してもよい。さらには、複数の音データを自由にあるいはランダムに変更して発音部から音を発してもよい。さまざまな音は患者が飽きることが無いので比較的長い治療時間の場合でも、子供に限らず患者がじっとして治療を受けることができやすいので治療効率が向上する。
【００３５】
当該発音部３３は、いずれか一つのチャネルから出力された場合に一つの音を発するような構成でもよいし、各チャネルに対応した、それぞれ異なる音を発するようにしてもよい。例えば、チャネル１から出力されている場合は鈴音１、チャネル２から出力されている場合は鈴音２、チャネル３の出力がされている場合は鈴音３が発せられるような構成でもよい。もちろんこれらのチャネルの出力が停止されると、対応する鈴音も停止される。さらに、図３は、発音部３３は一つだけが配置されている例であるが、例えば個々のチャネルにそれぞれ発音部Ａ３３１（不図示）、発音部Ｂ３３２（不図示）、発音部Ｃ３３３（不図示）を設けてもよい。この場合、前記出力開始ボタンＡ２２１が押された場合に発音部Ａ３３１から鈴音が１０秒おきに発せられる。同様に、出力開始ボタンＢ２２２や出力開始ボタンＣ２２３が押された場合にも各々当該発音部Ｂ３３２、発音部Ｃ３３３から鈴音が発せられる。このとき、音の区別ができるように音程を変える、あるいは鈴音１の代わりに別の鈴音２、または別の音、例えばチャイム音等が各々設定されることが望ましい。チャネル１のみから超短波が出力されている場合に、出力停止ボタンＡ２３１等が押されて超短波の出力が停止された場合は当該鈴音も停止する。同様に、チャネル２、３から各々超短波が出力されている場合に、対応する出力停止ボタンＢ２３２、出力停止ボタンＣ２３３が押されて超短波の出力が停止された場合は当該音も各々停止する。また、出力開始ボタンＡ２２１が押されて超短波の出力が開始されて２０分後に超短波出力が停止した場合にも、発音部Ａ３３１は発音を停止し鈴音が停止する。チャネル２、３に対する出力開始ボタンＢ２２２、出力開始ボタンＣ２２３の動作も同様である。
【００３６】
以上のように、超短波の出力に合わせて音を発生させ、音の出力間隔、高さ、大きさ等で治療姿勢を変えることなく使用者に報知することができる。従って、適切な治療を患者に安全に長時間施すことが可能で、治療効率のよい治療器を提供できる。
【００３７】
図４は治療器１で使用可能な３つのタイプの導子を示している。本実施の形態においては、３つのタイプの導子、および後述の図６で示すコイル導子を使用することとして説明しているが本発明はこれに限定されない。これら導子のうちの一つのタイプのみを複数使用してもよいし、２種類の導子を使用する構成でもよい。または、これらのタイプの導子のいずれとも異なるタイプの導子を使用してもよい。
【００３８】
図４（ａ）は比較的大きな患部、例えば腰や背中に使用される導子であるコイルタイプの導子Ａ４１である。導子Ａ４１は、超短波を出射するコイルが内蔵されている導子部Ａ４１１とケーブルＡ４１３及びコネクタＡ４１４によって構成され、コネクタＡ４１４によって本体部１１のコネクタ接続部Ａ３１１からコネクタ接続部Ｃ３１３のいずれかに接続される。本発明の導子においては、前記導子に、押している間だけスイッチがオフになる自己復帰型の押ボタンスイッチを設け、導子を装着した状態で例えば患者が横になった姿勢の際、あるいは椅子に座った際に、患部によって当該スイッチが押されている間だけスイッチオフになり、導子からの出力を止めて、長時間の物理エネルギーを受けることを抑止することを特徴としている。導子部Ａ４１１には押されている間だけスイッチがオフになる自己復帰型の押ボタンスイッチＡ４１２が設けられている。押ボタンスイッチＡ４１２は押されると、導子部Ａ４１１への電力供給が止まる。押ボタンスイッチＡ４１２を押す力がなくなると、押ボタンスイッチＡ４１２はオンになり、導子部Ａ４１１は通電し、超短波の出力が再開される。患者が導子を装着したまま横になって寝る姿勢をとり、そのまま実際に寝てしまった場合に、あるいは椅子に座って背もたれと患部との間に導子が挟まれた状態となった場合に、超短波出力が変わらず持続すると長時間の超短波照射を受けることになって火傷の危険性が生じるが、押ボタンスイッチＡ４１２があることで、患者の自重によって押ボタンスイッチＡ４１２が押されスイッチがオフとなり、導子部Ａ４１１への電力供給が絶たれることで超短波出力が０にされるため、寝ている間に超短波の出力が継続して患部の温度が上がり過ぎて火傷を起こすことを防ぐことができる。患者が体を起こす姿勢に戻ると押ボタンスイッチＡ４１２は押す力がなくなることから自動的にオンに戻るため再び超短波出力が導子部Ａ４１１より行われる。なお、図４（ａ）では導子部Ａ４１１の右上隅付近に押ボタンスイッチＡ４１２が設けられているが、患者の自重で押ボタンスイッチＡ４１２が押される位置にあればどの位置にあってもよい。この特徴により、適切な治療を患者に安全に長時間施すことが可能で、治療効率のよい治療器を提供できる。
【００３９】
図４（ｂ）は比較的小さな患部に使用される導子であってコンデンサタイプの導子Ｂ４２である。導子Ｂ４２は、２個で対となるように導子部Ｂ４２１と導子部Ｃ４２２、導子部Ｂ４２１に接続されたケーブルＢ４２３、導子部Ｃ４２２に接続されたケーブルＣ４２４、及びコネクタＢ４２５によって構成され、コネクタＢ４２５は本体部１１のコネクタ接続部Ａ３１１からコネクタ接続部Ｃ３１３のいずれかと接続される。導子Ｂ４２を使用する場合は、２個の導子部によって患部、例えば膝を挟んで治療を行う。挟むときは不図示のベルト等を使用してもよく、患部に対して所望の位置に所望の角度で導子を維持できれば特にその固定方法については限定しない。
【００４０】
尚、図ではコイルタイプの導子Ａ４１がコンデンサタイプの導子Ｂ４２より大きいが、これに限定されず、コンデンサタイプの導子がコイルタイプの導子より大きくてもよい。あるいはコイルタイプの導子Ａ４１とコンデンサタイプの導子Ｂ４２は同じ大きさであってもよい。そして使用する部位についてはこれらタイプの導子部の大きさによって決定すればよい。さらに導子Ａ４１同様に導子Ｂ４２においても各々の導子部Ｂ４２１、導子部Ｃ４２２に自己復帰型の押ボタンスイッチＢ４２６（不図示）、押ボタンスイッチＣ４２７（不図示）を設けてもよい。導子Ａ４１同様に患者の自重による超短波出力オフ動作を可能とすることで、寝た姿勢を続けてしまい、長時間超短波照射を受けることによる火傷を防ぐことができる。火傷が発生すると超短波による治療が困難となるので治療効率が低下するが、上記のような構成では火傷が回避できるので火傷による治療停止を回避でき、従って、同様に、適切な治療を患者に安全に長時間施すことが可能で、治療効率のよい治療器を提供できる。
【００４１】
図４（ｃ）はさらに小さい患部をピンポイントで治療する場合に使用するプローブタイプの導子Ｃ４３を示している。導子Ｃ４３も対となる２つの導子部によって構成され、本実施の形態では、導子部Ｄ４３１とプローブタイプの導子部Ｅ４３２、導子部Ｄ４３１に接続されたケーブルＤ４３３、導子部Ｅ４３２に接続されたケーブルＥ４３４、及びコネクタＣ４３５によって構成され、コネクタＣ４３５は本体部１１のコネクタ接続部Ａ３１１からコネクタ接続部Ｃ３１３のいずれかに接続される。導子Ｃ４３の使用方法は、患者が、例えば診察台に仰向けに横たわり、背中と診察台の間に導子部Ｄ４３１を挟む。使用者、例えば医師が導子部Ｅ４３２を患者の腹部表面を移動させ、超短波を患者に照射しながら治療を行う。使用方法はこれに限定されない。例えば椅子の座面に導子部Ｄ４３１を置き、その上に患者が座り、医師等の使用者が導子部Ｅ４３２を患者の腹部や背中などの体表面を滑らせて移動させながら、超短波を患者に照射して治療を行う。導子Ｃ４３によって治療を行う患部は、腹部や背中に限らず、肩、上肢、下肢あるいは腰などであってもよく、患者の状態に合わせて適宜決定してよい。
【００４２】
上記導子Ｃ４３のようなプローブタイプの導子は、使用者が当該プローブタイプの導子を移動させながら使用するので、導子を患者に対して押し付ける角度や強さによって超短波の反射度合いが変化しうる。導子を移動させた場合であっても超短波の反射を抑えて常に超短波が効率よく患部に適用されるように、使用者は導子の位置や角度、押し付け度合いを調整するのが好適である。ところが超短波は使用者が認識することができず、超短波が効率よく患部に適用されているか判断できず、導子の角度、位置や患部への押し付け程度が不適切なまま、すなわち、超短波のほとんどが患部に適用されない状態で使用される場合があり、この場合は治療の効率が著しく低下していた。これに対して本実施の形態の導子Ｃ４３には超短波を検出する検出部５１と検出した超短波の状態を使用者に通知する通知部Ａ１５を配置している。
【００４３】
図５は導子部Ｅ４３２の詳細な図である。（ａ）は左側面図を示し、（ｂ）は矢印Ａの方向から見た場合の外観図、（ｃ）は断面図である。
【００４４】
図５において検出部５１は、超短波を受信する検出手段であるアンテナ部５２と、回路部５３で構成され、アンテナ部５２と回路部５３は導子部Ｅ４３２の内部に、図５（ａ）では点線の位置に配置されている。すなわち、導子部Ｅ４３２に内蔵されていて、外部から見ることはできない。尚、アンテナ部５２と回路部５３は図５のように別体として構成されてもよいし、一体として構成されてもよい。さらに、アンテナ部５２や回路部５３は図５のように円筒状の筒部５９の内部に配置されていてもよいし、把持部５６の内部であってもよいし、さらにはケーブルＥ４３４を保護するためのジョイント保護部５１３の内部であってもよいし、ケーブルＥ４３４に配置されていてもよく、超短波の的確な検出が行えればよい。
【００４５】
筒部５９は樹脂製であって、把持部５６の前方から上方に伸びるように把持部５６と一体成型によって構成されている。筒部５９は図のように直線状に伸びる筒状であってよいし、手前にカーブする形状であってもよいし、あるいは後述するように筒部の途中で折れ曲がる形状でもよい。さらに、図５では筒部５９は把持部５６の付け根部分から同じ太さで構成されているがこれに限定されない。すなわち、使用者が持ちやすく、治療がしやすい、あるいは導子部Ｅ４３２の患部に対する位置を維持しやすいように、太さや位置や長さ、あるいは材質や角度や重さを適宜調整すればよい。
【００４６】
さらに、図５では、超短波を検出したことを通知する第２の通知部として通知部Ｂ５５を有し、通知部Ｂ５５は検出表示部Ａ５４１、検出表示部Ｂ５４２及び検出表示部Ｃ５４３で構成されている。ここで、検出表示部は３個に限定されず、２個でもよいし、１個でもよく、４つ以上でもよい。さらに通知部Ｂ５５は視覚によって通知を行うが、これに限定されず、音によって通知を行う構成でもよく、さらには表示と音によって通知を行う構成でもよい。また、図５ではアンテナ部５２と回路部５３と通知部Ｂ５５は導子Ｃ４３に配置されているが、これに限定されず、導子Ａ４１や導子Ｂ４２に配置されていてもよい。
【００４７】
図６はコイル導子６１の詳細な図である。コイル導子６１はコイル導子部６１１、ケーブルＦ６１２、コネクタＤ６１３で構成され、コネクタＤ６１３によって本体部１１のコネクタ接続部Ａ３１１からコネクタ接続部Ｃ３１３のいずれかに接続される。コイル導子部６１１はらせん形状を有し、患部、例えば、患者の腕、脚をらせんの中心に通して、巻き付ける形で使用し、らせんの中心の空間部６１４に患部が配置される。すなわち、腕あるいは足、胴体といった体の部位を空間部６１４に挿入してこれら部位の表面に巻き付ける形で装着される。コイル導子部６１１は弾性を有する金属コイルであり、表面は柔軟性のある樹脂で被覆される。コイル導子部６１１は、例えば電話機の本体と受話器をつなぐスパイラル状のコード又はスプリング状のコード或いはカール状のコードのように、力を加えない自然な状態（自然状態）ではらせん形状やスパイラル形状であるが、加えた力に応じて変形する、例えば折り曲げれば曲がり、引っ張ればスパイラルが伸びで全体が長くなるものの、加えた力を解放すると元のらせん状やスパイラル状に戻るように構成されている。らせん形状は例えば太い金属棒等に巻いて作る、いわゆる塑性加工成形技術で実現し、比較的に容易且つ安価に製造可能である。コイル導子部６１１は金属コイルに限らず、導電性をもった弾性部材であればよい。従って弾性樹脂の周りを導電性部材、例えば導電性ゴムで被覆することで、コイル導子部６１１としてもよい。図５のプローブタイプ導子同様に、超短波を検出する検出手段であるアンテナ部５２、回路部５３、検出を通知する通知部Ｂ５５を備えていてもよいし、導電性はあるが弾性はほとんどない単なる銅線等のケーブルの周りに弾性を有する被覆材料、例えばエラストマーを使用して弾性のあるらせん状のコイル導子部６１１としてもよい。または、コイル導子部６１１に着脱可能部を設けて分割できる構成でもよい。例えば、図６（ｂ）はコイル導子部６１１を紙面上方から見た場合の模式図であるが、コイル導子部６１１の両側に着脱可能な開閉部を設けて図６（ｃ）のように2つに分割可能な構成として患者への装着を容易としてもよく、あるいは図６（ｄ）のようにコイル導子部６１１の一方のみに開閉部を設けて、当該一方のみを開閉して患者への装着等を行ってもよい。その配置については、コイル導子部６１１とケーブルＦ６１２の間に配置されてもよいし、ケーブルＦ６１２に配置されてもよく、超短波の的確な検出が行えればよい。
【００４８】
図７は上記検出部５１の回路部５３の回路図である。回路部５３はアンテナ部５２で受信した超短波電力を使用して、検出表示部Ａ５４１、検出表示部Ｂ５４２及び検出表示部Ｃ５４３を点灯させる。検出表示部Ａ５４１はＬＥＤ−Ａ７４１を使用して点灯させる。同様に、検出表示部Ｂ５４２はＬＥＤ−Ｂ７４２で、検出表示部Ｃ５４３はＬＥＤ−Ｃ７４３で点灯する。ＬＥＤ−Ａ７４１、ＬＥＤ−Ｂ７４２及びＬＥＤ−Ｃ７４３は青色ＬＥＤを使用している。
【００４９】
図では検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３のそれぞれに一つのＬＥＤを使用しているが、ＬＥＤの数はこれらに限定されず、検出表示部が異なる数のＬＥＤで構成されていてもよい。例えば、検出表示部Ａ５４１はＬＥＤ−Ａ７４１が１つ、検出表示部Ｂ５４２はＬＥＤ−Ｂ７４２が２つ、検出表示部Ｃ５４３はＬＥＤ−Ｃ７４３が３つ使用される構成でもよい。さらに、各検出表示部に使用されるＬＥＤは検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３で異なるＬＥＤを使用してもよいし、同じＬＥＤを使用してもよい。例えば使用するＬＥＤの個数を増やす代わりに輝度の高いＬＥＤを使用するような構成でもよいし、輝度を変えると共に個数を変えて各検出表示部が構成されていてもよい。
【００５０】
検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３は、検出された超短波の強度に対応して点灯するように設定されている。本実施の形態においては、検出された超短波が比較的弱い場合は検出表示部Ａ５４１のみが、すなわちＬＥＤ−Ａ７４１のみが点灯する。中程度の場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２が、すなわちＬＥＤ−Ａ７４１とＬＥＤ−Ｂ７４２が点灯する。比較的強い場合は検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３の総てが、すなわちＬＥＤ−Ａ７４１、ＬＥＤ−Ｂ７４２及びＬＥＤ−Ｃ７４３の総てが点灯するように設定されている。ＬＥＤ−Ａ７４１の点灯には、ダイオードＡ７２１、抵抗Ａ７３１、ツェナーダイオードＡ７５１、コンデンサＡ７６１及び抵抗Ｄ７７１を使用した回路（以後、第１段目の回路という）が使用され、アンテナ部５２で受信した電力を利用してＬＥＤ−Ａ７４１により検出表示部Ａ５４１が点灯する。ＬＥＤ−Ｂ７４２の点灯には、ダイオードＢ７２２、抵抗Ｂ７３２、ツェナーダイオードＢ７５２、コンデンサＢ７６２及び抵抗Ｅ７７２を使用した回路（以後、第２段目の回路という）が使用され、アンテナ部５２で受信した電力を利用してＬＥＤ−Ｂ７４２により検出表示部Ｂ５４２が点灯する。同様に、ＬＥＤ−Ｃ７４３の点灯には、ダイオードＣ７２３、抵抗Ｃ７３３、ツェナーダイオードＣ７５３、コンデンサＣ７６３及び抵抗Ｆ７７３を使用した回路（以後、第３段目の回路という）が使用され、アンテナ部５２で受信した電力を利用してＬＥＤ−Ｃ７４３が点灯して検出表示部Ｃ５４３が点灯する。このような設定は図７の回路における、抵抗、コンデンサ、ダイオード等の仕様やパラメータを調整することによって自由に設定可能である。
【００５１】
図８に検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３の点灯状態と検出した超短波の電力の関係を示している。横軸はアンテナ部５２で検出した超短波の電力であり、縦軸は各表示部に使用されるＬＥＤの輝度を示している。実線は検出表示部Ａ５４１のＬＥＤ−Ａ７４１の発光特性、点線は検出表示部Ｂ５４２のＬＥＤ−Ｂ７４２の発光特性、そして一点破線は検出表示部Ｃ５４３のＬＥＤ−Ｃ７４３の発光特性を示している。まず、受信電力がＰ１で検出表示部Ａ５４１が点灯を始める。但し、Ｐ１での輝度はそれほど大きくない。さらに受信電力が大きくなると、検出表示部Ａ５４１が徐々に明るくなる。受信電力がＰ２において、検出表示部Ｂ５４２が点灯を開始する。受信電力がＰ１からＰ２の間は、受信電力に応じて検出表示部Ａ５４１の明るさが上昇する。受信電力Ｐ３になった時点でさらに検出表示部Ｃ５４３が点灯を開始して明るくなり始める。電力がＰ２からＰ３の間は、検出表示部Ａ５４１の明るさは変わらないが、検出表示部Ｂ５４２の明るさは受信電力によって徐々に明るくなる。以下、同様に受信電力の強度によって検出表示部Ｂ５４２や検出表示部Ｃ５４３の明るさが変わる。
【００５２】
図８は一つの例であって、検出表示部の点灯状態は、上記抵抗やダイオードの設定、あるいはＬＥＤの選択によって図８の代わりにいろいろな設定が可能である。例えば図８では検出表示部Ａ５４１が最大輝度になる前に第２段目の検出表示部Ｂ５４２が点灯を開始し、第２段目の検出表示部Ｂ５４２が最大輝度に達する前に第３段目の検出表示部Ｃ５４３が点灯を開始するが、これに限らず、検出表示部Ａ５４１が最大輝度かほぼ最大輝度になった後に検出表示部Ｂ５４２が点灯を開始し、検出表示部Ｂ５４２が最大輝度またはほぼ最大輝度になった後に検出表示部Ｃ５４３が点灯を開始するような構成でよい。
【００５３】
図９は、この場合の検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３の点灯状態と超短波の検出電力の関係を示している。検出電力Ｐ１で検出表示部Ａ５４１が点灯を開始し、Ｐ５で検出表示部Ｂ５４２が点灯を開始する。Ｐ５では検出表示部Ａ５４１は最大輝度あるいはほぼ最大輝度になっている。さらにＰ６で検出表示部Ｃ５４３が点灯を開始する。既にＰ６では検出表示部Ｂ５４２は最大輝度あるいはほぼ最大輝度になっている。
【００５４】
図８及び図９では各検出表示部の最大輝度、すなわち各ＬＥＤの最大輝度は変えてあるが、これに限定されず、総ての検出表示部の最大輝度を一定にしてもよく、一部の検出表示部のＬＥＤの最大輝度を一定にして他を変更してもよい。例えば検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２の最大輝度を同じとし、検出表示部Ｃ５４３の輝度を検出表示部Ａ５４１や検出表示部Ｂ５４２より大きく設定するような構成でもよい。
【００５５】
本実施の形態においては検出表示部に使用するＬＥＤである、ＬＥＤ−Ａ７４１、ＬＥＤ−Ｂ７４２及びＬＥＤ−Ｃ７４３は同じ色、例えば青色としているがこれに限定されず、白色でも赤色でもよい。さらに、全ＬＥＤを同じ色とせずに、異なる色としてもよい。例えば最も弱い電力を検出した場合に点灯する検出表示部Ａ５４１に使用されるＬＥＤ−Ａ７４１は白色、次に点灯するＬＥＤであって本実施の形態ではＬＥＤ−Ｂ７４２は青色、そして最も高い電力を示すＬＥＤであって本実施の形態ではＬＥＤ−Ｃ７４３は黄色のＬＥＤであってもよい。このように検出した電力によってＬＥＤの色を変えることでもよく、使用者がより容易に受信した電力を認識できるのでより望ましい。
【００５６】
また、上記のように本実施の形態では、検出した超短波の電力に応じて、検出した電力が比較的弱い場合は検出表示部Ａ５４１、中程度の場合は検出表示部Ｂ５４２、比較的強い場合は検出表示部Ｃ５４３が点灯するようになっており、すなわち、検出した電力を、ゼロまたは非常に弱い場合を含めて４段階に分けて表示している。しかし本発明はこれに限定されない。例えば検出した電力の有無を示す２段階、すなわち検出表示部Ａ５４１と第１段目の回路のみを配置し、超短波が検出できた場合は検出表示部Ａ５４１を点灯させ、検出できないあるいは検出した電力がゼロに近く非常に弱い場合は検出表示部を点灯させないとすることでもよい。
【００５７】
あるいは、検出した電力が強い、弱い、または検出できないかゼロに非常に近い、の３段階でもよい。あるいは５段階以上としてもよい。この他に、検出した電力を表示するために電力メータを配置してもよく、または検出した電力を数値化してデジタル表示を行ってよい。さらには、電力を使用して上記のようにＬＥＤを点灯させるのではなく、音を鳴らすことでもよい。例えば検出した電力が小さい場合は低い音として、電力が大きくなるにしたがって高くなるような音を鳴らすことでもよい。
【００５８】
上記の実施の形態においては、本体部１１が故障した場合を想定していないが、機器の老朽化や誤操作、その他の理由により、装置が故障する、または一時的に誤動作することは避けることができない。故障や一時的な誤動作が発生したら、想定を超える非常に強い超短波が患者に照射されることもあるために、直ちに装置の電源を落とす、あるいは導子を患者から引き離す等の措置を一刻も早く取らなければ、患者がやけどを負うなどの事故に発展しうる。本発明はこれについても対応可能である。
【００５９】
図１０は回路部５３の他の例を示している。この図では、第３段目の回路の他に、第４段目の回路を配置し、第４段目の回路には警告手段としての警告用回路と警告部としてのブザー９１が接続されている。すなわち、第２の通知手段として、警告手段を使用している。当該第４段目の回路は、ダイオードＤ９２４、抵抗Ｇ９３４、ツェナーダイオードＤ９５４、コンデンサＤ９６４、抵抗Ｈ９７４を使用して警告用回路を構成する。この例では、比較的弱い超短波が検出された場合に、第１段目の回路によってＬＥＤ−Ａ７４１が発光して検出表示部Ａ５４１が点灯し、検出電力が大きくなると第２段目の回路によってＬＥＤ−Ｂ７４２が発光して検出表示部Ｂ５４２が点灯し、さらに超短波の電力が大きくなると第３段目の回路によってＬＥＤ−Ｃ７４３が発光して検出表示部Ｃ５４３が点灯する。ところが、装置の誤動作や故障によって想定を超えた非常に強い電力が検出された場合は、第４段目の回路によってブザー９１が発音して警告が通知される。警告手段はブザーに限らず、スピーカを使用して警報を出すような構成でもよい。または発音による警報でなくても、非常に明るいＬＥＤを使用して、あるいは赤色のＬＥＤを使用してもよく、あるいはこれらＬＥＤと音による警告、例えばブザー９１の併用であってもよい。
【００６０】
さらに図１０では３段階の検出表示と警告が行える構成であるが、これに限定されず、第１段目の回路と警告用回路を使用する構成でもよいし、第１段目の回路の他に第２段目の回路を使用し、さらに警告用回路を使用してもよい。あるいは、第２の通知手段として視覚による通知部Ｂ５５を配置せずに、図９を一例とする警告用回路と警告手段であるブザー９１のみを配置するような構成でもよい。
【００６１】
続いて導子Ｃ４３のさらなる詳細な構成について説明する。図５（ａ）において導子部Ｅ４３２には、導子部Ｅ４３２を把持するドーム状の把持部５６と導子部Ｅ４３２が人体表面に接触する接触平面５７及び、接触平面５７に設けられた小型ドーム状の凸部５８が設けられている。
【００６２】
図５（ｃ）は導子部Ｅ４３２の断面である。このように凸部５８の内部に電気エネルギー出射部である超短波出射部５１２が設けられており、ケーブルＥ４３４は筒部５９の内部に設けられたアンテナ部５２及び回路部５３の中を通って、つまり検出部５１の内部を通って超短波出射部５１２に接続されている。回路部５３はドーナツ状の基盤に上記の第１段目の回路等が設けられており、当該ドーナツ状の基盤の中央の穴をケーブルＥ４３４が通っている。回路部５３の基盤は、一枚の基板に上記の第１段目の回路、第２段目及び第３段目の回路が設けられてもよいし、例えば３枚の基板にそれぞれに第１段目の回路、第２段目及び第３段目の回路が設けられて構成されてもよい。本実施の形態では、ケーブルＥ４３４は検出部５１の内部のドーナツ状基板の中央の穴を通って超短波出射部５１２に接続されているがこれに限定されず、ケーブルＥ４３４の両側、若しくはその一方に検出部が配置されるような構成でもよい。
【００６３】
また通知部Ｂ５５は筒部５９の表面に設けられている。通知部Ｂ５５の検出表示部Ａ５４１、検出表示部Ｂ５４２及び検出表示部Ｃ５４３は、当該導子部Ｅ４３２を右手で持った場合に見やすいように図５（ｂ）の紙面左側の筒部５９に配置されているがこれに限定されず、紙面右側の筒部５９表面に配置されていてもよく、右側と左側の両方でもよく、あるいは１２０度の中心角をもって３方向に配置されていてもよく、さらには筒部５９の全周にわたって環状に設けられていてもよい。全周に配置する場合は、例えば図５に例示された回路部５３を複数、例えば３つまたはあるいは４つ以上使用する構成でもよい。この場合はこれら複数の回路にそれぞれアンテナ部５２を配置してもよく、あるいはアンテナ部５２をこれら複数の回路に共通としてもよい。または、回路部５３は一つだけ配置し、ＬＥＤ−Ａ７４１、ＬＥＤ−Ｂ７４２及びＬＥＤ−Ｃ７４３を複数使用して筒部５９の全周にわたって配置してもよい。例えば、３個のＬＥＤ−Ａ７４１を筒部５９の全周に均等に配置し、さらに６個のＬＥＤ−Ｂ７４２を筒部５９の全周に配置し、９個のＬＥＤ−Ｃ７４３も筒部５９の全周に配置してもよい。
【００６４】
導子部Ｅ４３２には図５のように凸部５８がある。凸部５８と接触平面５７はプローブタイプの導子にとっては、例えば導子部Ｅ４３２のような導子にとっては非常に有益である。このようなプローブタイプの導子は既述したように人体の表面を滑らせるように移動させて使用する。例えばコリの強い患部（以後、コリ部という）を探しながら移動させる場合に、凸部５８がなく接触平面５７だけを使用してコリ部を探し出すことは難しく、コリ部を効率よく確実に発見できず、コリ部に治療が施せず、治療効率が上げられなかった。ところが、凸部５８があることによって例えば背中や肩のコリに凸部５８が近づくことによって、使用者が導子部Ｅ４３２を滑らせる力が、コリの部分だけ大きくなり、あるいは滑らせる時の手に伝わる感覚が、コリの有無によって異なるので、容易にコリ部を、すなわち治療すべき患部を発見することができる。よって、本来スムーズに導子部Ｅ４３２が滑るべき所であるにも関わらず導子がスムーズに滑らないことにより、患部を容易に発見してコリ部に的確に治療を施すことにより、治療効率を上げることができる。
【００６５】
ペンタイプの導子、すなわち上記導子部Ｅ４３２のように患者表面に接触する表面がなく、患者に接触させる部分としては凸部のみで構成される導子を患者に表面に当接させて患者の表面を滑らせて使用すると、ペンタイプの導子の先端の凸部を押し当てる力や滑らせるための微妙な力の調節が必要で未経験者や未修練者にはペンタイプの導子を患者の体表面を滑らせてコリ部を発見することは容易ではなく、患部の発見に経験を有し、治療効率が十分に上げられなかった。例えばペンタイプの導子に加える力が強くなると、先端の凸部が人体により強く押し付けられ、ペンタイプの導子がうまく滑らなくなったり、ペンタイプの導子を滑らせるために強い力が必要となったり、コリがあっても見つけにくくなる場合がある。さらに強く押し付けられることにより患者が痛みを感じたり、患部に意図せず強い力でペンタイプの導子先端の凸部を押し付けるなどにより患部がよりダメージを受けたり、ペンタイプの導子先端が必要以上に強い力で押し付けられることにより正常な筋肉や腱などにもダメージを与えるなどのトラブルが発生していた。逆にペンタイプの導子を押し当てる力が弱すぎるとペンタイプの導子を滑らせ易くなる半面、コリに気付かない場合が多く超短波による治療が施されない問題もあった。または炎症部に気付くことができずに超短波を照射して炎症を悪化させるなどの問題があった。これらの問題のためにペンタイプの導子の使用は治療効率が上げられず、治療効率が低下する場合が多かった。
【００６６】
本実施においては、上記のように人体表面に接触する接触平面５７と凸部５８を両方備える。接触平面５７と凸部５８が両方あることにより、必要以上に強めの力が導子部Ｅ４３２に与えられた場合であっても、接触平面５７によって凸部５８が必要以上に人体に押し付けられることが無く、すなわち凸部５８に加わる力が適切に制限されるので、スムーズに導子部Ｅ４３２を滑らせることができると共に容易にコリを発見することができる。従って容易にコリ部を発見できて、適切な治療がすぐに行えるので、治療効率の低下を招かず、治療効率を向上させることができる。
【００６７】
さらに、当該接触平面５７と凸部５８は次のような課題も解決する。例えば治療すべき患部の近傍に炎症部が存在する場合がある。この実施の形態における治療器は超短波による温熱効果により治療を行うため、当該炎症部については超短波を当てることはできない。この場合に導子Ａ４１や導子Ｂ４２を使用すると比較的広い面に超短波が放出され、当該炎症部にも超短波が作用して温熱効果を及ぼし、温熱効果によって当該炎症が悪化してしまい、治療効果が下がってしまう問題があった。これに対して導子Ｃ４３を使用して導子部Ｅ４３２を、人体表面を滑らせるようにして移動させた場合には、凸部５８が炎症部に差し掛かった時に、導子部Ｅ４３２を滑らせるために必要な力や、滑らせるときに手に伝わる感覚が、炎症の有無によって異なるので、容易に炎症部を、すなわち超短波を照射してはいけない患部を発見することができる。すなわち、超短波による治療をしてはいけない患部を容易に発見して、治療すべき部位だけに治療を施すことにより、炎症を悪化させることがなく、治療効果が低下せず、患部のみを的確に治療できるので治療効率を上げることができる。
【００６８】
図５（ａ）及び図５（ｂ）における把持抑止手段について説明する。図５では、把持抑止手段として把持抑止部Ａ５１１が配置されている。把持抑止部Ａ５１１が無い場合は、本来把持しなければならない把持部５６ではなく、使用者は筒部５９を、例えば筒部５９の中間あたりを握って導子部Ｅ４３２を持ったり、筒部５９の下の方を握ったり、あるいは把持部５６を持った場合でも正しく把持せずに筒部５９に指を掛けるなど、適切な把持をしない場合もある。本実施の形態のようなプローブタイプの導子は、把持すべき位置を適切に把持することによって、無駄なく、無理なく導子を使用できるように設計されている。従って本来把持すべきではない位置を把持したり不適切な把持を行ったりした場合は、適切に導子を滑らせて使用することができず、すなわち、導子部Ｅ４３２を人体の表面を滑らせて治療する場合に十分な力が加わらず、導子部Ｅ４３２が滑らせることができない。導子部Ｅ４３２の握り方が適切でない場合は、プローブタイプの導子部Ｅ４３２の使用に余分な負荷がかかり、必要以上の力を要し、あるいは疲れやすくなって導子部Ｅ４３２が適切な位置からずれてしまうなど、患部に対して適切な位置に導子部Ｅ４３２を長時間維持できなくなり、治療効率が低下していた。さらに、導子部Ｅ４３２の握り方が適切でない場合は、導子部Ｅ４３２をうまく人体表面を滑らせることができないので、患部を見つけることができず、あるいは患部を見つけることが難しくなり、患部を発見するために時間を要し、患部を十分に治療できず、治療効率が低下していた。さらには、上記にように炎症部、特に患部の周囲に炎症部がある場合は、当該炎症部を発見できずに見逃してしまい、超短波を照射して当該炎症部を加熱して悪化させる問題を誘発する。
【００６９】
ところが本発明の導子では導子部Ｅ４３２のように把持抑止部Ａ５１１を有しているので、使用者は筒部５９を持つことができず、あるいは筒部５９に指を掛けて持つこともできず、把持部５６を必然的に適切に把持するようになる。例えばパーソナルコンピューターに使用するマウスを持つように把持部５６に手を添えて導子部Ｅ４３２を把持する。よって把持部５６を適切に使用者が握るので、導子部Ｅ４３２を適切に使用することができ、効率的に患部を見つけて治療することが可能で治療効率が向上する。把持部５６を適切に使用者が握るので、使用者に余分な負荷がかかることもなく、疲れやすくなることもなく導子部Ｅ４３２を効率的に操作でき、長時間患部に適切に当接させることができる。さらに治療に使用する電気エネルギー、本実施の形態では超短波を、照射すべきでない部分、例えば炎症部を容易に発見できるようになるので、誤って炎症部に超短波を照射することが無く、炎症部に温熱効果を与えることがなく、炎症を悪化させることが無く適切な治療が可能で治療効果を向上させることができる。この意味で把持抑止部Ａ５１１は把持抑止手段であると共に導子部Ｅ４３２を適切に把持させるために機能する把持誘導部でもある。
【００７０】
把持抑止部Ａ５１１はさらに次の課題も解決している。導子部Ｅ４３２は図５のようにアンテナ部５２が筒部５９内部に配置されている。当該アンテナ部５２によってケーブルＥ４３４を伝わる電力を、当該ケーブルＥ４３４から漏れ出した電力を受信することによって検出し、超短波の出力として検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３を使用して表示している。ところが、当該アンテナ部５２の近傍を把持した場合や指がかけられた場合は、アンテナ部５２で受信できる電力が影響をうけ、超短波を誤検出してしまう。実際の電力よりも大きく誤検出した場合は、通知部Ｂ５５で表示された電力より小さな電力の超短波が患者に適用されていることになるので超短波の電力が不十分で十分な治療効果が得られず治療効果が上がらない問題がある。逆に実際の電力よりも小さく誤検出した場合は、必要以上の超短波が患部に照射されていることになり、患部に熱さを感じて患者に不快感を与えたり、場合によってはやけどが発生したりする場合もある。これらの誤検出は、アンテナ部５２に対する使用者の手や指の角度、位置、距離その他の要因により一定せず、最も確実な対策としては、筒部５９に配置されたアンテナ部５２の位置、またはこの周りに手や指を近づけないことである。
【００７１】
本発明においては、アンテナ部５２の近傍に把持抑止部Ａ５１１を配置している。換言すると、検出手段であるアンテナ部５２と使用者が把持する把持部５６の間に把持抑制手段である把持抑止部Ａ５１１を配置している。このために使用者はアンテナ部５２の位置で導子部Ｅ４３２を持つこともアンテナ部５２の近傍に指をあてることもなく、使用者に導子部Ｅ４３２の適切な把持を促すと共に、アンテナ部の把持を抑止可能となる。
【００７２】
尚、アンテナ部５２を、図５のように筒部５９の中央部ではなく筒部５９の先端であってジョイント保護部５１３の近傍、あるいはジョイント保護部５１３の内部や外側、またはケーブルＥ４３４に配置して、アンテナ部５２を使用者の手や指からできるだけ遠ざけるのが誤検出の観点から望ましいと思われがちであるが、本実施の形態ではアンテナ部５２や回路部５３を、筒部５９の中央付近に配置している。この理由としては、アンテナ部５２や回路部５３が筒部５９の先端部に配置された場合はこれらの重みによって、導子部Ｅ４３２の重心が取りにくく、使用者の使い勝手が悪くなることを回避するためである。アンテナ部５２や回路部５３の重みを考慮する限りにおいてはこれらの位置はできるだけ下の方、すなわち、把持部５６に近い方がよいが、使用者が把持部５６を把持することにより、アンテナ部５２による検出が、使用者の手や指の影響を受けやすくなる問題がある。そこで、アンテナ部を筒部５９の中央付近としている。このようにアンテナ部５２を筒部５９の中央部に配置することで導子部Ｅ４３２の重心が取りづらいことに由来する上記問題と、使用者の手や指によるアンテナ部５２の誤検出の両方を改善することが可能となっている。
【００７３】
さらに把持抑止部Ａ５１１を配置しているので、導子部Ｅ４３２を把持した場合に把持抑止部Ａ５１１によって確実にアンテナ部５２を使用者の手や指から離間されることが可能であると共に、アンテナ部５２や回路部５３や導子部Ｅ４３２の重みによる導子部Ｅ４３２全体の重心を考慮して、使用者が導子部Ｅ４３２を操作し易いように重心をできるだけ下げた図５の位置に配置可能となる。以上から図５のように本実施の形態では筒部５９の中央部にアンテナ部５２や回路部５３を配置し、さらに把持抑止部Ａ５１１を配置しているので、これらの問題を防止でき、患部や炎症部の発見が容易で、長時間にわたって導子部Ｅ４３２を適切な位置に維持可能となり、治療効率の向上をより確実なものとしている。
【００７４】
把持抑止手段は図５のような把持抑止部Ａ５１１に限定されない。通知部Ｂ５５である検出表示部Ａ５４１等に関しても、この部分を握ってしまうと検出表示部Ａ５４１他が見えなくなるので使用者はこの部分を把持しない。よって筒部５９の内部であって通知部Ｂ５５の位置にアンテナ部５２や、アンテナ部５２と回路部５３を配置してもよい。
【００７５】
図１１はこの状態の例である。このような場合は通知部Ｂ５５や検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３を握ると、これら検出表示部Ａ５４１等を使用者が見ることができないので、使用者は検出表示部Ａ５４１等を避けて把持する。よってこれら通知部Ｂ５５である検出表示部Ａ５４１他は把持抑止手段にも該当する。また、この場合も、アンテナ部５２と回路部５３と通知部Ｂ５５を一体として構成して配置してもよい。
【００７６】
本実施の形態における把持抑止部の形状は半円盤状であって図５（ｂ）においては半円形状で示されているが、これに限らず、長方形、正方形、三角形などのその他の多角形、またはピン状などの突起であってもよい。
【００７７】
図１２（ａ）のように、筒部５９の一部が飛び出したような形状の把持抑止部Ｂ５１４であってもよい。この場合は、使用者は把持抑止部Ｂ５１４と把持部５６の間に手や指をいれてパーソナルコンピューターに使用するマウスを持つように把持部５６を把持する。
【００７８】
把持抑止部はこの他に図１２（ｂ）のように筒部５９を取り巻くように環状の把持抑止部Ｃ５１５を配置してもよい。この図では、筒部５９に対して把持抑止部Ｃ５１５は導子の手前方向、この図では右側に偏心しているがこれに限定されず、筒部５９に対して、把持抑止部は同心円として形成されていてもよいし、さらには楕円としてもよい。
【００７９】
さらに図５（ｂ）では把持抑止手段は把持抑止部Ａ５１１が２個設けられているがこれに限定されない。例えば３つ以上の把持抑止部が筒部５９の周面に取付けられていてもよいし、一つであってもよい。さらには、図１２に記載の２種類の把持抑止手段に代表される把持抑止手段と併用してもよい。
【００８０】
把持抑止手段は次のような構成であってもよい。例えば上記のように筒部５９の全体を円筒状として、別途把持抑止部を配置するまたは筒部５９と一体に形成するのではなく、把持抑止部の代わりに把持抑止部として筒部５９の断面を円ではなく例えば三角形や四角形にしてもよい。
【００８１】
図１３（ａ）は、把持抑止手段として導子部Ｅ４３２の形状、例えば筒部５９の形状を変更した例を示している。この図において、検出表示部等は簡単のために省略している。図のように筒部５９は、アンテナ部５２の若干下側の部分を筒下部５９１とし、筒下部５９１より上側をアンテナ部５２が含まれる筒上部５９２としている。このように筒部を二つの部分にわけて把持抑止手段を構成してもよい。
【００８２】
この図１３の例では、筒下部５９１の断面（矢印のＢの断面）の形状は図１３（ｂ）のように円形とし、筒上部５９２の断面（矢印のＣの断面）の形状は図１３（ｃ）のように正方形としているがこれに限定されず、例えば筒上部５９２の断面を四角形ではなく三角形としてもよい。尚、この例のように把持を抑止するために、筒部の径や断面の大きさを変えてさらに形状を把持しにくいように断面が正方形になるようにしてもよいが、径を変えずに断面形状だけを変更してもよい。逆に断面形状を変更せず、径だけを変更する構成でもよい。例えば、筒部の断面形状を円としたまま、アンテナ部５２の位置やその近傍で筒部の径を大きくすることでもよいし、逆にアンテナ部５２の位置やその近傍で筒部を細くすることで、使用者が把持しにくいようにしてもよい。または、アンテナ部５２が配置された部分のみについて上記のように径や断面形状を変えてもよい。例えば図１３（ａ）では、筒部５９を２つの部分に分けているがこれに限定されず、３つ以上に分けてもよい。
【００８３】
あるいは図１３（ｄ）のように、把持抑止手段として湾曲部５９３を設けてもよい。通常、使用者は把持しようとするものが筒状であって、さらに湾曲している部分があれば、当該湾曲部分を避けて把持する傾向が強い。よって図１３（ｄ）のように湾曲部５９３を設けて湾曲させ、当該湾曲部５９３あるいはその近傍にアンテナ部５２を配置することにより、使用者が当該湾曲部５９３やその近傍を把持せず、アンテナ部５２の近傍に使用者は手や指を置かない。よって湾曲部５９３がアンテナ部５２に対する把持抑制手段である把持抑制部となる。
【００８４】
上記においては、例えば図５や、図１２では物理的な突起物が把持抑止手段として記載されている。一方、図１３（ｄ）においては湾曲部５９３が、図１１においては通知部Ｂ５５である検出表示部Ａ５４１他が把持抑止手段とし機能する。このように把持抑制手段は物理的な突起物であることに限定されず突起物とは異なる物（非突起物）であってもよく、図５では検出表示部Ａ５４１他は使用者が当該検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３を目視する必要から、当該検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３は把持されないことにより検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３は非突起物である把持抑止手段として利用される。同様に図１２（ｄ）では非突起物として筒部５９の形状が把持抑止手段として使用されている。すなわち、把持抑制手段は使用者の把持が抑制されればよく、物理的な突起等に限定されない。
【００８５】
上記の把持抑止手段は、単独で使用されるべきであると断定されるものではない。例えば複数の把持抑止手段を併用することも可能である。例えば図１３（ｅ）のように把持抑止手段として、非突起物である湾曲部５９３と突起物である把持抑止部Ｄ５１６を配置してもよい。より確実に使用者がアンテナ部５２の近傍に手や指を近づけないようにするために、複数の把持抑止手段を組み合わせてもよく、その組合せは特に限定はない。
【００８６】
また、当該導子Ｃ４３は次のような課題も解決できる。導子Ａ４１や導子Ｂ４２は既述のようにベルト等によって患部に固定することができるが、プローブタイプの導子は、導子を固定することができない。導子部Ｅ４３２を使用者が常に手に持って患部に当接させる。もし凸部５８がなく、接触平面５７の場合では、すぐに導子部が患部からずれてしまう傾向が強い。特に患者が子供等の場合に、長時間にわたってじっとしていることは容易ではない。不意に子供が動いた場合に、導子も動いてしまうので、患部から導子がずれてしまい、同じ位置に導子部を当てていることはなかなか難しい。ところが凸部５８があれば、凸部５８が無い場合に比較すると凸部５８によって導子部Ｅ４３２が滑ににくく移動しにくくなるので、患者が子供の場合であっても導子部Ｅ４３２を比較的長い時間にわたって同じ位置に維持しやすくなる。よって導子部が患部からずれてしまうことに由来する治療効率の低下を防止して、治療効率を上げることができる。
【００８７】
さらに、凸部５８により、コリのある部分やツボが刺激されて指圧効果が作用し、超短波による治療効果との相乗効果によって治療効果が向上する。この指圧効果は、接触平面５７によって凸部５８が押し付けられる力が適度に制限され、押し付けすぎによって発生する不具合、例えば痛み等の発生を防ぐこともでき、導子を押し付けすぎたことに由来する既述した治療効率の低下を防止して、治療効率を上げることができる。
【００８８】
また、上記の導子部Ｅ４３２のように接触平面５７と凸部５８を持つ構成において、凸部５８を接触平面５７の先端に配置している。すなわち把持部５６を把持した場合に指の先端に近い方に凸部５８を配置することで、より凸部５８を押しやすくなる効果がある。これにより、導子部Ｅ４３２を患部に押し付けることによる使用者の疲労が軽減され、長時間にわたって適切な位置に導子部Ｅ４３２を当接させることが可能となる。よって、指圧効果も使用して治療する場合に効率的に凸部５８に力を加えることができるのでより確実な治療が長時間にわたって実施できて治療効率が上げられる。
【００８９】
図１４は他のプローブタイプの導子部Ｆ１４３２の例を示している。図５と比較すると、凸部５８が無いが、把持部５６や筒部５９の他に、通知部Ｂ５５やアンテナ部５２や回路部５３があるなど、ほぼ同じである。上記導子部Ｅ４３２は背中や腹部などの比較的広く平らな部位については上記ように効果的である。一方、肘や膝、足首等においては、十分に威力を発揮できない場合がある。これらの部分は、関節によって表面に大きな凹凸があり、この凹凸により、うまく導子部Ｅ４３２が表面を滑らない。あるいは、表面は比較的なめらかでも、皮膚のすぐ下は骨や筋肉により非常にごつごつしており、うまく導子部Ｅ４３２が表面を滑らない。例えば胸部では、肋骨により凸部５８が妨げられて導子部Ｅ４３２をうまく胸部表面を滑らせて移動させることはできない。さらに凸部５８が肋骨を必要以上に押し付けるので痛みを感じるなどのトラブルが発生する。肘や膝や足首についても同様に凸部５８によって導子部Ｅ４３２を滑らせることができず、治療に適さない場合がある。さらにこれによって超短波による治療が開始できず、あるいは凸部５８による当接により痛みが強くなって途中で治療が中止される場合があり、治療効率が低下していた。
【００９０】
そこで、胸部や肘や膝や足首などでは、あえて導子部Ｅ４３２を使用せず、導子部Ｆ１４３２を使用するのが望ましい。このような部位に治療を施す場合には、凸部５８を有する導子部Ｅ４３２では、ペンタイプの導子と同様に凸部５８がこれら部位に必要以上に強く当接されることによる上記トラブルが発生する。ところが図１４の導子部Ｆ１４３２は凸部５８が無いので、たとえ皮膚直下に骨がある場合であっても接触平面５７によってスムーズに導子部Ｆ１４３２を滑らせることができ、関節部等においても超短波による治療が容易で治療効率が向上する。これらの関節部分等では、導子Ｂ４２等をベルトで固定して使用する場合もあるが、この場合は導子Ｂ４２の角度を適切に維持できるとは限らず、適切な角度を維持するために使用者や患者が当該導子Ｂ４２を手で持って使用しなければならなかった。導子Ｂ４２等は手で持って使用するように設計されておらず、長時間導子Ｂ４２を適切な位置や角度に維持することができず、治療効率が上げられなかった。これに対して導子部Ｆ１４３２は使用者が手に持って使用することができるので、使用者が長時間にわたって導子部Ｆ１４３２を患部に対して適切な位置と角度で維持でき、治療効率の向上が可能である。
【００９１】
図１４（ｂ）は導子部Ｆ１４３２の断面である。導子部Ｅ４３２との違いは、凸部５８がないことに加えて、超短波出射部５１２が接触平面５７の中央に配置されている点である。尚、電気エネルギー出射部である超短波出射部５１２はこの位置に限らず、接触平面５７の前方、すなわち図５（ｃ）と同様な位置である図面に向かって左に、配置してもよい。または、逆に接触平面５７の後方、すなわち図面に向かって右に、図１４（ｂ）内の点線で示した位置のように導子部Ｆ１４３２の後方に配置してもよい。
【００９２】
コイル導子６１を患者のひじ付近に装着した場合の使用例について説明する。図１５（ａ）のようにコイル導子６１のコイル導子部６１１のらせん形状を保持したまま、巻き付けるように、或いは空間部６１４に腕等を挿入するように装着する。同図（ａ）のようにコイル導子６１と人体、例えば腕７との間に空隙があるような構成でもよいが、同図（ｂ）のように腕７とコイル導子６１が密着するような構成でもよい。コイル導子部６１１から超短波が放射されるが、らせん形状の内部に対しても超短波は放射される。従って患者のひじや腕に対して超短波照射が行われ、渦電流によるジュール熱の作用によって治療効果を得る。この場合らせん形状の内部に超短波の電磁界が集中するため、患部内部へ直接作用する。導子表面に対しては電磁界は弱く且つ、接触面積も小さいため、導子表面に接触する皮膚表面での火傷の危険性はない。ひじのような可動部位の場合、導子Ａ４１や導子Ｂ４２のようなある程度の面積を有する導子では、正確に患部に対して治療を行うことは困難である。またプローブタイプの導子部Ｅ４３２、導子部Ｆ１４３２では治療者が手で保持して患部表面を滑らせることで使用するため、ひじのような角度をもった狭い表面に対しては、移動させるにつれて接触角度や押しつけ具合が変化することで、患部内部に吸収される電力は常に変化し安定した超短波照射による治療を行うことは困難である。この点においてコイル導子６１は巻き付ける使用形態のため、位置、接触角度や押しつけ具合が大きく変化することはなく、安定して超短波照射および治療を行うことができる。ひじは可動するため、患者が動かしてしまうこともあり得るがその場合でもらせん形状であるのでコイル導子部６１１がひじの曲げ伸ばしに連動して変形して位置、接触角度、押しつけ具合は大きく変わらず、即ちコイルを構成している状態が大きく変化しないのでインピーダンスが大きく変化することは無く超短波の出射も安定しており安定した治療効果が得られる。この点で、同図（ｂ）の方が常にコイル導子部６１１と腕７は常に密着しているので望ましい。また、従来技術である巻き付けるタイプの超短波治療用導子（特許文献３：実公平３−２１２６４）と異なり、本発明のコイル導子６１ではその場合でも、あらかじめ、らせん形状を維持しており、全体の長さは一定で変わらないので、ほぼ同じ位置、接触角度、押しつけ具合で患部に接することになるためインピーダンスの変化はなく安定した超短波照射が可能である。以上ひじに適用した場合について説明したが、手首、脚のひざ部分、足首等、コイル導子を巻き付けることが可能な部位であれば同様の効果が期待できる。なお、図ではコイル間に隙間のある形状で記載しているが、治療効果や目的に適するのであればコイル間の隙間のない構造でもよく、コイル導子の形状として限定するものではない。
【００９３】
コイルを形成しているコイル導子部６１１は腕用、足用など、部位に応じてそれぞれ用意して使用するような構成でもよいが、本発明のコイル導子としては一つのコイル導子を腕にも足にも使用することができる。腕に使用する場合と足に使用する場合は太さがそれぞれ異なるので装着した場合にコイルの巻き数が異なる場合がある。例えばコイル導子部６１１の長さが２ｍの場合、小柄の患者が腕に巻いた場合は１０ターンほどのコイルとなるが、大柄の患者が大腿部に装着した場合は４ターン程度となる場合がある。これは、コイルの線材長をｍ、半径をｒ、コイルの巻数をＮとすると、ｍ＝２πｒ×Ｎと近似でき、ここでｍは一定である。また、ソレノイドコイルのインダクタンスはＬ＝ｋ×μ×Ｓ×Ｎ２／ｌで求められる。ｋ：長岡係数、μ：透磁率、Ｓ：コイル断面積、Ｎ：コイル巻数、ｌ：コイル長である。ここでコイルの半径をｒとするとＳ＝πｒ２であることから、Ｌ＝ｋ×μ×πｒ２×Ｎ２／ｌ＝ｋ×μ×π×ｍ２／（４π２×ｌ）＝ｋ×μ×ｍ２／（４π×ｌ）となる。例えば、腕から大腿部に装着した場合、前述のように、コイル半径ｒは大きくなり、巻数Ｎは小さくなる。コイル導子の場合、らせん形状をあらかじめ形成しているため、導子部のコイル長ｌも短くなる。一方、長岡係数ｋは２ｒ／ｌの関数であり、２ｒ／ｌが大きくなるほど係数は小さくなる、すなわち半径ｒが大きくなる、コイル長ｌが短くなるほど係数は小さくなることを示す。従って、インダクタンスＬは線材長ｍが２乗で最も支配的に効くとともに、長岡係数ｋと分母のコイル長ｌは互いの変化を打ち消すように働く。すなわち、線材長一定のコイル導子のインダクタンスは適用部位で大きく変化することはなく、つまりインピーダンスも大きく変化しない。例えば、μ＝１、ｒ＝５ｃｍ、Ｎ＝１０ターン、ｌ＝１００ｃｍとしたとき、線材長ｍ≒３１４ｃｍであり、上記式からインダクタンスＬ＝９４６．３ｎＨである。ここで、ｒ＝１０ｃｍ、ｍ＝３１４ｃｍとすると、Ｎ＝５ターンとなり、インダクタンスＬ＝９０８．１ｎＨ（ｌ＝１００ｃｍ）、９５１．８ｎＨ（ｌ＝９５ｃｍ）となる。このように巻き数が異なる場合でもインピーダンスはコイルを形成するコイル導子部６１１の、使用する部位や患者によってコイル導子の長さを調整したり出力インピーダンスを調整したりすることは不要または、わずかな調整量で済む。すなわち、上記のようなコイル導子部６１１、すなわち事前に所定の長さでコイル部が構成されているので、コイル導子部６１１を患部に巻き付けるだけで、異なる部位や患者に使用した場合でも、出力インピーダンスを調整する必要がなく、回路構成の変更や調整をすることもなく、一つの導子を異なる患部に、あるいは異なる患者に適用できる。本発明のコイル導子６１はコイル導子部６１１を構成する部分の長さがあらかじめ決まっており、さらにコイル形状を維持しようと患部に巻き付くので、患者によらず一定の巻き方により患部に装着される効果があり、良好な超短波の供給が可能で患者によらず良好な治療が可能となって治療効率を上げることができる。さらに患者が動いた場合や患部に対するコイル導子の接触状態が変化した場合でもコイル導子のインダクタンス（インピーダンス）の変化は非常に��ずかであり、他のタイプの導子、例えば導子Ａ４１や導子Ｂ４２あるいは導子Ｃ４３のように導子のインピーダンスが容易に大きく変動することはなく、患者か動くあるいは導子の装着状態が変わった場合であっても良好な超短波の供給が可能で良好な治療が可能となって治療効率を上げることができる。さらに導子接触状態等によりインピーダンスが大きく変化することはないので、導子の位置や傾き等を微調整することがなく、治療効率の向上が可能となる。
【００９４】
次に、本実施の形態において、第１の通知部である通知部Ａ１５と第２の通知部である通知部Ｂ５５について説明する。ここでは導子Ｃ４３を使用して治療を行う場合を例に挙げて説明する。導子Ｃ４３のコネクタＣ４３５をコネクタ接続部Ａ３１１に接続して使用する、すなわちチャネル１を使用することとする。チャネル１の出力を開始する出力開始ボタンＡ２２１を押すと、調整部Ａ２４１で設定した出力（仮にＰｓとする）が導子部Ｅ４３２に内蔵された、超短波出射部５１２に供給されて超短波が出射される。ところが実際は、超短波の一部は患者によって吸収されると共に、一部は反射される。患者に吸収される電力をＰｉとし、反射される電力をＰｒとすると、Ｐｓ＝Ｐｉ＋Ｐｒと近似できる。Ｐｒは患者によって反射されてそのままケーブルＥ４３４を戻るので、本体部１１から供給される電力と打ち消し合って、結果的にケーブルを伝わる超短波電力は、Ｐｓ−Ｐｒとなり、これがＰｉとなる。注目すべきはこのＰｒは導子部Ｅ４３２の患部に対する、位置、角度、押し付け具合によって容易に変化しうることである。導子部Ｅ４３２の患部への押し当て方や位置や角度を調整することによってＰｒを最小限にして、Ｐｉを最大限に大きくすることにより、超短波を患者に効率よく適用でき、治療効率を向上させられる。尚、アンテナ部５２で検出される電力Ｐｄは、Ｐｄ＝ｆ（Ｐｉ）となり、Ｐｉの関数となる。ここでＰｉと検出される電力Ｐｄの関係は、使用するアンテナ部５２の特性や、アンテナ部５２とケーブルＥ４３４との距離等によって変わる上に、本発明の本質的な問題ではないので説明は省略する。重要なのは、検出する電力は患者に適用される電力を間接的に表す指標となることと、反射された電力Ｐｒによって容易に変化することと、当該Ｐｒを小さくすることによって患者に吸収される電力が増加し、より治療効率が向上することである。
【００９５】
ところが、既述したように当該Ｐｒは導子部Ｅ４３２の角度や距離、患部への押し当て方を変えることによって容易に変動する。よって使用者は当該導子部Ｅ４３２を常に適切な向きや位置に調整し、その適切な位置や向きを維持して治療を行う。ところが、使用者が治療を開始した時に、導子部Ｅ４３２の当て方や位置を変えても、第２の通知部である通知部Ｂ５５を構成する検出表示部Ａ５４１等の点灯が、使用者が想定した点灯と異なる場合がある。例えば、検出表示部Ａ５４１が全く反応しない場合がある。この場合は、次の２つの原因が考えられる。原因その１：本体部１１の出力開始ボタンＡ２２１が押されておらず、出力がされていない。原因その２：出力開始ボタンＡ２２１が押されているが、何らかの原因により電力がケーブルＥ４３４を通って導子部Ｅ４３２に供給されていない。
【００９６】
導子部Ｅ４３２にのみ通知部が設けられているが、本体部１１に通知部が設けられていない場合は、超短波が出力されていないことに使用者が容易に気付くことができない。この場合、使用者は検出表示部Ａ５４１他が点灯しないのは導子部Ｅ４３２の当て方が不適切であると誤解して、超短波の出力自体がされていないにも関わらず導子部Ｅ４３２の当て方を調整することに固執して、実質的な治療がなかなか開始できず、治療効率が下がる問題を引き起こしていた。
【００９７】
本実施の形態における治療器１では、導子部Ｅ４３２に第２の通知部として通知部Ｂ５５と本体部１１に第１の通知部として通知部Ａ１５を有し、ＬＥＤ部Ａ３２１からＬＥＤ部Ｃ３２３を有しているので、次のように、これらの原因を容易に特定して早急に対処することができる。まず、使用者は本体部１１の通知部Ａ１５のＬＥＤ部Ａ３２１を確認する。出力開始ボタンＡ２２１が押されていればＬＥＤ部Ａ３２１は点灯するので、ＬＥＤ部Ａ３２１の点灯の有無によって原因その１か否かを瞬時に判断できる。ＬＥＤ部Ａ３２１が消灯していれば出力開始ボタンＡ２２１が押されていないことが容易に且つ瞬時に判断できるので、使用者は出力開始ボタンＡ２２１を押し忘れたことにすぐに気づいて速やかに出力開始ボタンＡ２２１を押して治療を開始できる。よって使用者が、出力開始の操作を忘れた場合であっても、出力されていると誤認して治療を続けることがなく、問題の原因を瞬時に特定して直ちに対処できるので治療効率の向上が見込まれる。逆にＬＥＤ部Ａ３２１が点灯している場合は、原因その２であることが分かる。すなわち、使用者が患者のもとを離れて本体部１１まで移動して確認しなくてもどちらの原因であるかを容易に判断でき、出力されていると誤認して治療を続けることがなく、治療の実質的な開始を速やかに行うことができ、治療効率の向上が見込まれる。
【００９８】
本発明を施した治療器１には、第１の通知部として発音部３３が設けられている。この発音部３３によっても同様に上記原因を判断できる。上記のように検出表示部Ａ５４１等の点灯が、使用者が想定した点灯と異なる場合、例えば、検出表示部Ａ５４１が全く反応しない場合に、発音部３３からの音を次のように使用する。まず、使用者は発音部３３からの音が聞こえるか否かを確認する。出力開始ボタンＡ２２１が押されていれば発音部３３からの音、本実施の形態では鈴音が聞こえるので、当該音の有無によって原因その１か否かを瞬時に判断できる。発音部３３からの音が聞こえなければ出力開始ボタンＡ２２１が押されていないことが容易に、且つ瞬時に判断できるので、使用者は速やかに出力開始ボタンＡ２２１を押して治療を開始できる。よって使用者が、検出表示部が点灯しない理由の判断に困ることがなく、超短波が出力されていないにも関わらず、出力されていると誤認して治療を続けることがなく、治療の開始を速やかに行うことができ、治療効率の向上が見込まれる。逆に鈴音が聞こえている場合は、原因その２であることが分かる。さらに、発音部を発音部Ａ３３１、発音部Ｂ３３２、発音部Ｃ３３３とした場合は、鈴音の種類を各々別にすることで、正しい出力開始ボタンが押されているかどうかを瞬時に判断できる。
【００９９】
また、本実施の形態では、治療は２０分とされているので、２０分後には超短波は停止する。一般的にタイマーを使用した場合、所定の時間が経過した時にブザーや警告が一度だけ鳴る場合が多い。このブザーは通常の病院等では他の患者や治療に影響しないように非常に小さな音や非常に短い音に設定されているのが普通で使用者が聞き逃すことが比較的多い。特に導子Ｃ４３のようにプローブ導子を使用する場合は使用者が導子部Ｅ４３２に、特に検出表示部Ａ５４１他に注目しているので、タイマー満了時のブザーを聞きのがすことが多く、検出表示部Ａ５４１等が点灯しなくなったときに、導子部Ｅ４３２が適切な位置からずれた、あるいは導子部Ｅ４３２の当て方が不適切となったと誤認する場合が多い。ところが本実施の形態の場合は、超短波が出力している間は、発音部３３によって鈴音が１０秒おきに鳴り、治療時間が経過して超短波出力が停止された場合には、この鈴音も停止するので、鈴音が等間隔で鳴っているか否かを確認するだけで容易に超短波の出力が終わったのか否か確認することができる。鈴音が停止しているなら、治療時間が終了して超短波が停止したと使用者はすぐに判断できるので治療動作を終了できる。鈴音が停止していないなら、検出表示部Ａ５４１が消灯していれば導子部Ｅ４３２がずれたことや、傾いたことが原因であることを瞬時に判断して、適切な位置や向きに導子部Ｅ４３２を戻すことができ、導子の位置や角度が不適切となったことによる治療効率の低下を防いで適切な治療を継続できるので治療効率が下がることがなく治療効率が向上する。このように発音部３３があることにより、使用者は本体部１１の通知部Ａ１５を目視するために、視線を変えたり、顔を向けたり、あるいは振り返ったり、立ち上がる必要がなく、使用者は導子部Ｅ４３２に注目したまま、特に通知部Ｂ５５の検出表示部Ａ５４１他を注視したまま、検出表示部Ａ５４１他が思った通りに点灯しない理由を知ることができ、治療効率の低下を防いで治療効率の向上ができる。
【０１００】
上記のよう特にプローブタイプの導子Ｃ４３を使用する場合は、導子部Ｅ４３２の患部への当て方が重要であるので、医師等の使用者は常に導子部Ｅ４３２に、特に第２の通知部である通知部Ｂ５５に注目して治療を行うが、導子部Ｄ４３１の位置や向き、特に導子部Ｅ４３２に対する相対位置はＰｒに影響する。従って使用者はできるだけ、導子部Ｅ４３２から目を離したくないし、導子部Ｅ４３２を当てた場所から導子部Ｅ４３２を離したくない。ところが、検出表示部Ａ５４１等の点灯が想定した点灯と異なる場合には、第１の通知部が無ければ、それが、使用者が出力を開始し忘れたためなのか、あるいは導子部Ｄ４３１の当て方が不適切なことによるものなのか区別できず、わざわざ患者から離れて、本体部１１を確認するために本体部１１に戻り、導子部Ｄ４３１の当て方が不適切か否かを判断するしかなかった。ところが本発明では、本体部１１に第１の通知部を有するので、プローブタイプの導子Ｃ４３を使用する場合であっても、導子部Ｅ４３２を患者に当てたまま、導子部Ｅ４３２を患者から離すことなく、容易に使用者が出力を開始し忘れたためなのか、あるいは導子部Ｄ４３１の当て方が不適切なためなのかを判断できる。よって導子部Ｄ４３１の当て方が不適切な場合はすぐに導子部Ｄ４３１の位置や傾きなどを調整することによって治療効率の低下を防いで、治療効率を向上させることができる。
【０１０１】
第１の通知部として本実施の形態では、視覚を利用する視覚通知手段と聴覚を利用する聴覚通知手段を両方とも有している。本発明はこれに限定されず、第１の通知部としては、視覚通知手段のみであってもよいし、聴覚通知手段のみであってもよい。
【０１０２】
尚、第１の通知部としては聴覚通知手段が少なくとも使用されているのが望ましい。使用者は上記のようにプローブタイプの導子を使用する場合は当該導子、本実施の形態では導子部Ｅ４３２に注目し、視線を外したくない。特に、本実施の形態のように導子部に通知部が設けられており、例えば検出表示部Ａ５４１等が配置されている場合は尚更である。このような場合に視線を本体部１１に視線を向けたり、本体部１１に顔を向けたり、本体部１１が見えない場合は治療を中止して患者のもとを離れて本体部１１に移動する必要がない聴覚による通知手段がより好適である。
【０１０３】
上記の実施の形態においては、次のような場合にも有効である。例えば治療が終了して本来ならば超短波が停止している筈であるにも関わらず、検出表示部Ａ５４１等が点灯している場合がある。これは超短波出力が意図せず継続されていることを示すので、決して望ましくはなく、場合によっては本体部１１や導子部Ｅ４３２の故障を招く、または漏電や発煙や発火を招き最終的には火災を発生することもある。この場合は、すぐに発音部３３からの鈴音の有無や、ＬＥＤ部Ａ３２１他が点灯しているか否か確認をすることによって、本体部１１に故障があるか否を容易に判断できる。例えば、ＬＥＤ部Ａ３２１、ＬＥＤ部Ｂ３２２やＬＥＤ部Ｃ３２３が点灯している、あるいは鈴音が鳴っていて、さらに検出表示部Ａ５４１他が点灯している場合は、出力停止ボタンＡ２３１等が適切に操作されず出力停止が設定されていない状態である。この場合はすぐに出力停止ボタンＡ２３１他を操作して出力を停止すればよい。逆にＬＥＤ部Ａ３２１、ＬＥＤ部Ｂ３２２やＬＥＤ部Ｃ３２３が点灯していないあるいは、鈴音が鳴っていないにも関わらず検出表示部Ａ５４１他が点灯している場合は、本体部１１において超短波の出力停止の設定がされているにも関わらず出力継続されていることを示し、本体部１１が一時的に暴走して、出力制御ができない状態であることを示す。このように本体部１１が出力を継続している場合には本体部１１の故障を招き易く、すぐにメインスイッチ２５を押して本体部１１の電源を落とし、本体部１１を再起動する等が必要となる。これにより、装置の故障を回避して故障による治療効率の低下を防ぎ、治療効率の向上が可能となる。または装置の暴走ではなく既に故障している場合でも直ぐに故障を検知できることにより、故障によるさらなる不具合、例えば火災等の事故を防止することもできる。
【０１０４】
上記の実施の形態においては、第１の通知部である通知部Ａ１５に配置されている視覚通知手段も聴覚通知手段も、出力が有るか無いかの２段階で通知する。本発明はこれに限定されず、これらの第１の通知部による通知を多段とすることにより本発明の効果がより発揮されることとなる。例えば、出力を、「弱い」、「中程度」、「強い」に分け、発音部３３から発せられる音を当該電力に応じて変更させることも望ましい。この際に、出力の設定が例えば、１、２、３、４、５、６、の６段階に分かれており、１が一番弱く、２、３、と数字が大きくなるに従って出力が大きくなるような場合に、出力の設定１と２が「弱い」、出力の設定が３と４の場合は「中程度」、出力の設定が５と６は「強い」に分けてもよい。あるいは、出力の設定１と２と３が「弱い」、出力の設定が４と５の場合は「中程度」、出力の設定が６は「強い」に分けてもよく、特に限定はない。さらに６段階でなくても例えば５段階以下であってもよいし、７段階以上であってもよいし、アナログボリュームによる無段階設定を行うような場合でもよい。さらには、「弱い」、「中程度」、「強い」の３段階に分けているがこれに限定されず、「弱い」と「強い」の２段階でもよく、４段階以上でもよく、特に限定されない。
【０１０５】
出力を例えば３段階に分けた場合、上記実施の形態では発音部３３から発せられる音は鈴音であるので、出力が弱い場合は鈴音１、中程度は鈴音２、強い場合は鈴音３として、設定された超短波の電力に応じて鈴音を変更するような構成でもよい。ここでは、設定された「弱い」、「中程度」、「強い」と３段階に分けられた電力に応じてチャネル音も３段階としたが、これに限定されず、設定電力を２段、あるいは４段以上にして、これに応じて発する音を変更してもよい。
【０１０６】
設定された出力に応じて音を変更する場合は、設定した出力に対応した別の音を使用することでもよいが、単に音の大きさ（振幅）や音程（周波数）を変えることでもよい。例えば、音程を変える場合、設定した電力が弱い場合は鈴音１を低い音程の鈴音１−１で使用し、電力が強い場合は高い音程の鈴音１−３で使用し、中程度の場合は、その中間の音程の鈴音１−２で使用してもよい。音の大きさを変える場合も同様に、設定電力が弱い場合は音を小さく、設定電力が強い場合は大きく、設定電力が中程度なら中間の大きさとしてもよい。
【０１０７】
さらに、各チャネルに対応させて異なる音を使用してもよい。例えばチャネル１については鈴音１、チャネル２については鈴音２、チャネル３については鈴音３として、そして各チャネルの設定された電力に応じて鈴音の音程や音色を変えることがより望ましい。例えば、チャネル１に対して、弱い電力が設定された場合は、鈴音１−１、強い電力が設定された場合は鈴音１−１の音程を高くした鈴音１−３、中程度の場合は鈴音１−１と鈴音１−３の間の音程をもつ鈴音１−２とする。同様にチャネル２に対しては、弱い電力が設定された場合は、鈴音２−１、強い電力が設定された場合は鈴音２−１の音程を高くしたチャネル音２−３、中程度の場合は鈴音２−１と鈴音２−３の間の音程である鈴音２−２とする。さらに同様に、チャネル３に対して、弱い電力が設定された場合は、鈴音３−１、強い電力が設定された場合は鈴音３−１の音程を高くした鈴音３−３、中程度の場合は鈴音３−１と鈴音３−３の間の音程である鈴音３−２とする。音の大きさを変える場合も同様に、設定電力が弱い場合は音を小さく、設定電力が強い場合は大きく、設定電力が中程度なら中間の大きさとしてもよい。
【０１０８】
上記では設定した電力に応じて、発する音そのものを変更する構成について説明したがこれに限らず、設定した電力が表されており、使用者や患者がその電力を知得できればよい。例えば音色や音そのものを変更するのではなく、発する音の回数や音の長さで設定した電力を表現してもよい。例えば上記のように設定した電力を３段階で表す場合は、設定した電力が弱い場合は一定間隔で音を１回、設定電力が中程度の場合は一定間隔で２回、強い場合は一定間隔で３回とすることで超短波の設定強度を使用者に聴覚を利用して通知することができる。一定間隔は例えば１０秒周期などでよい。
【０１０９】
さらに、各チャネルに対する音を変更してもよい。例えば上記と同じように、例えばチャネル１については鈴音１、チャネル２については鈴音２、チャネル３については鈴音３としてもよい。設定した電力を通知するために、設定した電力に応じて各音を発する回数を変更してもよい。例えば、設定した電力が弱い場合は１回、中程度の場合は２回、強い場合は３回としてもよい。そして、例えば、全チャネルを使用して治療を行う場合であって、チャネル１に対して中程度の電力が、チャネル２について強い電力が、チャネル３について弱い電力が設定された場合には発音部３３は次のように音を発する。鈴音１が２回、鈴音２が３回、鈴音３が１回、これらが発音部３３によって１０秒周期で繰り返して発せられる。
【０１１０】
図１６はこの様子を示している。図２１は音の大きさ、音程、間隔を変更する場合の例である。図の横軸は時間であり、縦軸は発音の「あり」か「なし」を示し、「あり」はＯＮ、「なし」はＯＦＦで示している。さらに、縦軸の大きさは、音の大きさ（振幅）あるいは音程（周波数）を示す。前述の如く、発音は１０秒間隔で行われる。まず、チャネル１に設定した電力を示すために鈴音１が２回発せられる。次に、チャネル２に設定された強い電力を表すために鈴音２が３回発せられる。そしてチャネル３に設定された弱い電力を示すために鈴音が１回発せられる、これらが１０秒周期で繰り返される。
【０１１１】
この場合に、出力停止ボタンが押されるか、所定の時間が経過して超短波の出力が自動停止した場合は、当該停止したチャネルに対応した音のみが停止する。例えば図１６において、出力停止ボタンＡ２３１が押されて、チャネル１の超短波出力が停止された場合は、鈴音１のみが停止され、鈴音２と鈴音３が引き続き発音部３３から発せられる。
【０１１２】
あるいは図１６および図２１において、例えばチャネル２の治療時間が経過して、チャネル２の超短波出力が自動的に停止した場合は、チャネル２に対応する鈴音２が停止され、一方出力が継続されているチャネル１とチャネル３に対応した鈴音１と鈴音３は継続して発音部３３から発せられる。
【０１１３】
図１６および図２１に代表されるような制御は次のような効果が得られる。使用者は治療に先立って患者に適用する超短波の強度を設定する。だが、仮に強い強度を設定したつもりでも実際は中程度の強度しか設定されていない場合がある。このような場合には、検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２しか点灯しない。この状態ではそもそも検出表示部Ｂ５４２までしか点灯しないにも関わらず、使用者は強い強度を設定したと思い込んでいるので検出表示部Ｃ５４３も点灯させようと導子部Ｅ４３２を移動させたり傾けたり患部に押し付けたりいろいろと試行錯誤を繰り返し不要な時間を浪費し、結果として治療効果が上がらず治療効率を低下させていた。ところが本発明により発音部３３から発せられる音を聞くことによって実際に導子Ｃ４３に設定されている超短波強度を、聴覚のみで、使用者が治療体制を変えることなく、あるいは本体部１１を振り返ることなく、導子部Ｅ４３２にある検出表示部Ａ５４１他から目を離すことなく、知ることができ、即座に自分の設定が誤っていたことに気づき、設定を変更させることができる。
【０１１４】
設定を看護師や助手などに指示した場合に、当該指示がうまく伝わらず、医師が例えば中程度の強度を指示しても、看護師や助手が強い強度を設定する場合もある。このように、意図せず強い強度が設定された場合には、例えば検出表示部Ａ５４１や検出表示部Ｂ５４２が良好に点灯した場合であっても、導子部Ｅ４３２の角度や位置が微妙に変化しただけで検出表示部Ｃ５４３が点灯する。これは非常に強い超短波が患者に供給されたことを示し、望ましくなく、患者に熱さなどの不快感が与えられる、またはやけどが発生する場合もある。ところが本発明を施した本体部１１の場合では、発音部３３が強い強度が設定されていることを使用者に通知するので、自分が意図しない電力が設定されていることを医師は容易に知ることができ、患者に不快感を与えたりやけどを負わせたりすることがなくなり、結果的に治療効率が向上する。
【０１１５】
本発明は次の場合のように、装置が故障しているまたはうまく出力電力が制御できない場合にも効果を発する。仮に医師が中程度の強度をチャネル３に設定した場合を考える。本体部１１が正常な場合は、例えば発音部３３はチャネル３の出力が中程度の電力に設定されている時は、鈴音３が２回発せられて、検出表示部Ａ５４１とＢ５４２が良好に点灯する。ところが導子部Ｅ４３２の位置や角度をいくら調節しても、検出表示部Ａ５４１のみが点灯し、点灯すべき検出表示部Ｂ５４２が点灯しない場合がある。この場合は中程度の出力が設定されているにも関わらず、導子Ｃ４３に対して中程度の電力が適切に出力されていない、すなわち本体部１１が故障して出力の低下が発生していることを使用者は容易に且つ瞬時に知ることができる。
【０１１６】
逆に、検出表示部Ａ５４１及びＢ５４２だけでなく、検出表示部Ｃ５４３も点灯する場合もあり、中程度の電力が適切に出力されていない、すなわち本体部１１が故障して出力の制御ができず過剰な出力がされている可能性が高いことを容易に且つ瞬時に使用者が知ることができる。このように使用者が正しく設定を行った場合であっても、意図しない電力が供給されていることを、音を聞くことによって使用者は容易に且つ瞬時に知ることができ、患者に熱さなどの不快感を与える、またはやけどを負わせることがなくなり、結果的に治療効率が向上する。
【０１１７】
これらの効果は、第１の通知部による通知が電力の設定値に対応していること、または第２の通知部による通知が検出した電力値に対応していること、あるいはこれら両方によって得られるものである。すなわち、第１の通知部と第２の通知部を持つことによって得られる格別の効果である。以上のように、上記の実施の形態では、本体部１１から超短波出力がされていることまたは所望の出力を通知する第１の通知部と導子によって超短波が実際に出射されていることを通知する第２の通知部を有しているので、使用者の誤操作、あるいは装置の誤作動や故障を容易に知ることができる。
【０１１８】
さらに第１の通知部による通知が電力の設定値に対応していること、及び第２の通知部よる通知が検出した電力値に対応していることによって、さらに細かく装置の設定値と導子の状態を知ることができる。また、少なくとも第１の通知部による通知として聴覚を利用した通知を行うので、使用者は導子や患者から目を離すことが無く患者や導子に注目したまま、導子の位置や角度を調節しなければいけないことや、装置の状態が不安定であること、または装置が故障していること、または装置の操作が適切でないことを容易に判断することができ、これらに由来する治療効果の低下を防いで、治療効率を向上させることができる。
【０１１９】
上記のような聴覚による通知手段では、超短波の出力が開始されたことに伴って鈴音等が発音されるのが望ましい。上記のような例では、例えば１０秒おきに発音される。発音部３３による発音がされた直後に出力停止ボタンＡ２３１が押されて出力が一旦停止されたあと、再度出力開始ボタンＡ２２１が押された場合など、先の発音から１０秒が経過していない場合でも直ぐに出力開始ボタンＡ２２１等が押されたこと、または超短波の出力が開始されたことに基づいて通知手段による通知、すなわち聴覚通知手段による通知である発音が開始されるのが望ましい。この場合は超短波の出力の開始の操作に基づいた発音（通知）であってもよいし、超短波の出力が開始されたことに基づいた発音（通知）であってもよいし、または超短波の出力開始を制御する制御装置による超短波の出力開始制御に基づいた発音（通知）であってもよい。このような構成では超短波出力の開始操作あるいは超短波の出力開始によって出力の開始の通知がされるので、使用者が直ちに超短波の出力を知ることができて望ましい。
【０１２０】
上記において、第１の通知部である通知部Ａ１５は「弱い」、「中程度」、「強い」の３段階、出力がゼロや極めて低い場合を含めると４段階を示している例について記載している。さらに第２の通知部である検出表示部Ａ５４１から検出表示部Ｃ５４３については、検出された電力がゼロまたは極めて弱い場合は、いずれも点灯せず、検出された電力が弱い場合は検出表示部Ａ５４１が、中程度の場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２が、強い出力の場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２と検出表示部Ｃ５４３が点灯するとして記載しているが、本発明はこれらに限定されない。例えば、出力が弱い場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２が点灯し、中程度の場合は検出表示部Ｂ５４２と検出表示部Ｃ５４３が点灯し、強い場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２と検出表示部Ｃ５４３が点灯するような構成でもよい。あるいは第１の通知部が３段階の通知を行う場合に第２の通知部は３段階以上でも以下でもよい。例えば、出力が弱い場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２が点灯し、中程度若しくは強い場合は検出表示部Ａ５４１と検出表示部Ｂ５４２と検出表示部Ｃ５４３が点灯するような構成でもよい。さらに、上記の実施の形態では、第２の通知部は導子部Ｅ４３２や導子部Ｆ１４３２のみに配置されているが、これに限定されず、導子Ａ４１、導子Ｂ４２、コイル導子６１に配置されていてもよい。
【０１２１】
本実施の形態の回路構成について説明する。図１７には本体部１１に導子Ｃ４３を接続した場合のブロック図を示す。チャネル数が１の場合の構成であるが、複数の場合でも電源回路は共通とし、残りの構成は同様である。また、導子Ｃ４３以外に導子Ａ４１、導子Ｂ４２、ならびにコイル導子６１を接続した場合も同様である。メインスイッチ２５が押されると電源回路１９８から各回路に電力供給される。図において、超短波発振回路１９１は出力される超短波の基本周波数、例えば１３．５６ＭＨｚＭＨｚ、２７．１２ＭＨｚＭＨｚ、４０．６８ＭＨｚで発振を行う。操作部１２は出力開始および停止、出力値を設定する機能を有し、使用者によって設定された出力値をもとにした制御回路１９７からの制御信号を受けて、増幅回路１９２は超短波発振回路１９１からの出力を十分な電圧に増幅し、電力増幅回路１９３は規定の電力までさらに増幅する。出力整合回路１９５は施術開始前の人体インピーダンスと本体部１１の超短波が出力される伝送線路の特性インピーダンスとの整合を、調整手段１９６の可変容量を調整することで実現する。調整手段１９６には例えばバリコン等が用いられ、施術開始前に導子から患者に供給される超短波出力が最大になるように調整される。この調整方式によって、インピーダンスの異なる導子、例えばコイル導子６１のようならせん形状のコイル導子の場合、腕用、脚用、胴体用などが考えられるが、それら各々の導子を接続した場合もその都度インピーダンス整合を行い、効率的な治療が可能となる。コイル導子６１を使用した場合は、患部に巻き付ける長さ、すなわちコイル導子部６１１の長さよってインピーダンスがほぼ決まるので、コイル導子部６１１の全長が大幅に変わらない限りわずかな出力インピーダンスの調整で整合がとれ、調整手段１９６や出力整合回路１９５を小型化することができる。制御回路１９７は電力監視回路１９４からの電力値信号を受けて電力増幅回路１９３を制御し、導子Ｃ４３を介して人体に供給される超短波出力の上限を制限する。この制御動作については次で説明する。また、制御回路１９７は出力に合わせて前述のように通知部Ａ１５からＬＥＤ発光や鈴音による出力の通知を行う。
【０１２２】
本発明の特徴の一つとして患部に出力される物理エネルギーに上限を設けるように出力を制御する手段を有し、前記制御手段は、実際に患部に出力される物理エネルギーを検出する手段と、検出された物理エネルギーに、あらかじめ上限値を設けることで、導子と患部接触面の変化に基づくインピーダンス変化により反射波が小さくなり、患部に出力される物理エネルギーが急激に大きくなることがあっても患者が不快感を覚えたり、火傷等患部に障害を及ぼすような出力となることを防止する機構を備える。
【０１２３】
図１８は上記出力上限を制御する動作説明図である。横軸は時間、縦軸は電力を示す。前述したように本体部１１の例えば調整部Ａ２４１によって設定された超短波出力Ｐｓは患者人体に吸収される電力Ｐｉと、患者人体によって反射される電力Ｐｒになる。Ｐｓ＝Ｐｉ＋ＰｒすなわちＰｉ＝Ｐｓ−Ｐｒである。ここでＰｒは導子Ｃ４３の患部に接する角度、押し当て方で、上記出力整合回路で施術開始前に出力最大に調整されていても容易に変動する。Ｐｓは設定値で一定であるから、ＰｉもＰｒ同様に変動する。そこで例えば、常に反射電力Ｐｒが生じていることを見越して治療効率を上げるために、設定値を治療に通常想定される値より大きく設定し、Ｐｓを大きくしていると、図１８のように治療中に反射電力Ｐｒが急激に極めて小さく、ほぼ０になった場合、破線のようにＰｉは逆に急激に大きくなり、患者にとっては不快感を感じ、患部に火傷を生じさせる可能性もありうる。電力監視回路１９４は超短波出力の伝送線路において、電力増幅回路１９３と出力整合回路１９５の間におかれ、伝送線路に流れる電力、すなわち、設定された超短波出力Ｐｓと反射されて戻ってきた電力Ｐｒの差分である患者に吸収される電力Ｐｉを監視し、その電力値を制御回路１９７に送っている。制御回路１９７は電力監視回路１９４からの電力値信号を受けてＰｉの上限を制限する。例えば上限値Ｐｌｉｍとすると、これを超えそうになった場合、設定された超短波出力Ｐｓより下の値に下げて、ＰｉがＰｌｉｍを超えないように電力増幅回路１９３を制御する。反射波Ｐｒが大きくなり、患者に吸収される電力ＰｉがＰｌｉｍ以下に下がったときは再び設定された値までＰｓを上げればよい。このように、反射波Ｐｒが急に減少したとしても、上限値Ｐｌｉｍ以上の電力は患部に照射されることはないため、不快感を生じさせる、やけどを起こすといったことを防止し、安全且つ効率的な治療を行うことが可能となる。なお, Ｐｌｉｍは使用者によって設定されてもよいし、あらかじめ一定値に固定されていてもよいし、あるいはプログラムされて任意に設定または変更可能であってもよい。あるいは使用者の意思とは関係なく、調整部Ａ２４１等で設定した出力値に応じて自動的に変更されるような構成でもよい。
【０１２４】
あらかじめ上限値を定める方法については図１９のように設定側の操作部１２でＰｓの上限値の制限をかけてもよい。図１９では通常使用時は設定値として操作部では最大値Ｐｍａｘまでは設定できず、Ｐｓは所定の値であるＰｓｌｉｍ、例えばＰｓｌｉｍとしてＰｌｉｍを設定でき、Ｐｌｉｍを上限とする値までしか出力されないことを示す。図２０においては設定値を設定する操作部においてリミッタ解除ボタンＡ２１０１、リミッタ解除ボタンＢ２１０２、リミッタ解除ボタンＣ２１０３を各々設けている。これらのボタンは各チャネルで所定の値以上の出力を設定する場合に使用する。例えばチャネル２で通常より大きな出力を設定する場合はリミッタ解除ボタンＢ２１０２を押しながら設定部Ｂ２１２を操作して、所定値を超える、例えば最大値Ｐｍａｘを設定する。通常の使用時にはリミッタ解除ボタンを押さずに使用する。この場合、制御回路１９７による電力増幅回路１９３の制御として、設定可能な最大値Ｐｓｌｉｍよりも小さな出力までにＰｓが制限されるため、患者に照射される出力はＰｌｉｍを超えることはない。設定最大値に近い出力が必要な場合に限り、リミッタ解除ボタンを押す。この場合、最大設定値ＰｍａｘまでのＰｓとなるように制御回路１９７は電力増幅回路１９３を制御する。また、電力監視回路１９４はこの場合は必ずしも必要ではなく、省略して回路構成をより簡易にすることも可能である。意識的にリミッタ解除ボタンを操作するという手順を踏むことで、使用者に大きな出力であることを意識させ、徐々に出力を上げるといった慎重な操作を行うことで予想外の施術中の不快感や火傷を生じる可能性を減らすことが可能となる。あるいは、電力監視回路１９４は省略せずリミッタ解除ボタン操作時には図１８と同様の制御を併用してもよい。ここで、ＰｓｌｉｍとしてＰｌｉｍを設定する場合を例にとって説明したがこれに限定されない。例えば、ＰｓｌｉｍとしてＰｍａｘの例えば８０％のように一定値を設定してもよいし、使用者等によって自由に変更できるような構成でもよい。以上の機能を備えることにより、患部に出力されるエネルギーに上限値を設けることで、急激に反射波が小さくなったとしても、患部に必要以上の大きさの物理エネルギーを供給することを抑止できる効果を得る。従って、患者に火傷を負わせる危険性を下げ、適切な治療を患者に安全に長時間施すことが可能で、治療効率のよい治療器を提供できる。
【０１２５】
以上、図面を参照してこの発明の一実施形態について詳しく説明してきたが、具体的な構成は上述のものに限られることはなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な組み合わせ等をすることが可能である。
【符号の説明】
【０１２６】
１  治療器
７  腕
１１  本体部
１２  操作部
１３  収納部
１４  接続部
１５  通知部Ａ
２５  メインスイッチ
３３  発音部
４１  導子Ａ
４２  導子Ｂ
４３  導子Ｃ
５１  検出部
５２  アンテナ部
５３  回路部
５５  通知部Ｂ
５６  把持部
５７  接触平面
５８  凸部
５９  筒部
６１  コイル導子
９１  ブザー
１９１  超短波発振回路
１９２  増幅回路
１９３  電力増幅回路
１９４  電力監視回路
１９５  出力整合回路
１９６  調整手段
１９７  制御回路
２１１  設定部Ａ
２１２  設定部Ｂ
２１３  設定部Ｃ
２２１  出力開始ボタンＡ
２２２  出力開始ボタンＢ
２２３  出力開始ボタンＣ
２３１  出力停止ボタンＡ
２３２  出力停止ボタンＢ
２３３  出力停止ボタンＣ
２４１  調整部Ａ
２４２  調整部Ｂ
２４３  調整部Ｃ
３１１  コネクタ接続部Ａ
３１２  コネクタ接続部Ｂ
３１３  コネクタ接続部Ｃ
３２１  ＬＥＤ部Ａ
３２２  ＬＥＤ部Ｂ
３２３  ＬＥＤ部Ｃ
３２４  ＬＥＤ部Ｄ
３２５  ＬＥＤ部Ｅ
３３１  発音部Ａ
３３２  発音部Ｂ
３３３  発音部Ｃ
４１１  導子部Ａ
４１２  押ボタンスイッチＡ
４１３  ケーブルＡ
４１４  コネクタＡ
４２１  導子部Ｂ
４２２  導子部Ｃ
４２３  ケーブルＢ
４２４  ケーブルＣ
４２５  コネクタＢ
４２６  押しボタンスイッチＢ
４２７  押しボタンスイッチＣ
４３１  導子部Ｄ
４３２  導子部Ｅ
４３３  ケーブルＤ
４３４  ケーブルＥ
４３５  コネクタＣ
５１１  把持抑止部Ａ
５１２  超短波出射部
５１３  ジョイント保護部
５１４  把持抑止部Ｂ
５１５  把持抑止部Ｃ
５１６  把持抑止部Ｄ
５４１  検出表示部Ａ
５４２  検出表示部Ｂ
５４３  検出表示部Ｃ
５９１  筒下部
５９２  筒上部
５９３  湾曲部
６１１  コイル導子部
６１２  ケーブルＦ
６１３  コネクタＤ
６１４  空間部
７２１  ダイオードＡ
７２２  ダイオードＢ
７２３  ダイオードＣ
７３１  抵抗Ａ
７３２  抵抗Ｂ
７３３  抵抗Ｃ
７４１  ＬＥＤ−Ａ
７４２  ＬＥＤ−Ｂ
７４３  ＬＥＤ−Ｃ
７５１  ツェナーダイオードＡ
７５２  ツェナーダイオードＢ
７５３  ツェナーダイオードＣ
７６１  コンデンサＡ
７６２  コンデンサＢ
７６３  コンデンサＣ
７７１  抵抗Ｄ
７７２  抵抗Ｅ
７７３  抵抗Ｆ
９２４  ダイオードＤ
９３４  抵抗Ｇ
９５４  ツェナーダイオードＤ
９６４  コンデンサＤ
９７４  抵抗Ｈ
１４３２  導子部Ｆ
２１０１  リミッタ解除ボタンＡ
２１０２  リミッタ解除ボタンＢ
２１０３  リミッタ解除ボタンＣ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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