(57)【要約】      （修正有）【課題】潤滑油を保持する性能に優れた時計用部品、ムーブメントおよび時計を提供する。【解決手段】摺動面１１５と非摺動面１１７とを有し、摺動面１１５の表面張力Ａと非摺動面１１７の表面張力Ｂとの差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ、非摺動面１１７の表面張力Ｂが２０ｍＮ／ｍ以下である、時計用部品２３５。摺動面１１５の表面張力Ａが２１ｍＮ／ｍ以上であることが好ましい。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
摺動面と非摺動面とを有し、
前記摺動面の表面張力（Ａ）と前記非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、
かつ、前記非摺動面の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下である、時計用部品。
【請求項２】
前記摺動面の表面張力（Ａ）が２１ｍＮ／ｍ以上である、請求項１に記載の時計用部品。
【請求項３】
請求項１または２に記載の時計用部品を備えた、ムーブメント。
【請求項４】
請求項３に記載のムーブメントを備えた、時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用部品、ムーブメントおよび時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばがんぎ車やアンクルなど、時計に用いられる時計用部品には、連続的または断続的に駆動力がかかる。そのため、回転などの際の摺動による摩擦を軽減するため、時計用部品の摺動箇所に潤滑油を保持させることが求められる。
例えば特許文献１には、時計用部品の全体にフッ素系処理剤を用いて撥油膜を形成させて、潤滑油を注油箇所に保持させる技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４５４５４０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載の時計用部品は、潤滑油を保持する性能が十分とはいえなかった。そのため、潤滑油の不足によって時計用部品の摩耗が起きることがあった。
また、撥油膜を形成する処理剤の濃度が低い場合、表面処理されない部分が発生することがある。その結果、潤滑油が濡れ広がり、蒸散による潤滑油の不足によって時計用部品の摩耗が起きることがあった。
【０００５】
本発明の一態様は、潤滑油を保持する性能に優れた時計用部品、ムーブメントおよび時計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様は、摺動面と非摺動面とを有し、前記摺動面の表面張力（Ａ）と前記非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ、前記非摺動面の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下である、時計用部品を提供する。
この構成によれば、摺動面およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなる。よって、摺動面上に潤滑油が存在する状態が維持されるため、時計用部品の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
【０００７】
前記摺動面の表面張力（Ａ）が２１ｍＮ／ｍ以上であるであることが好ましい。
この構成によれば、潤滑油との親和性が高まるので、摺動面およびその近傍に潤滑油をより保持しやすくなる。よって、保油性能をさらに高めることができる。
【０００８】
本発明の一態様は、前記時計用部品を備えたムーブメントを提供する。
この構成によれば、前記時計用部品を備えているため、長期にわたって安定した動作が可能となり、信頼性を高めることができる。
【０００９】
本発明の一態様は、前記ムーブメントを備えた時計を提供する。
この構成によれば、前記時計用部品を備えているため、長期にわたって安定した動作が可能となり、信頼性を高めることができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の一態様によれば、潤滑油に対して高い保油性能を発揮する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る第１実施形態の時計用部品を備えたムーブメント表側の一形態を示す平面図である。
【図２】第１実施形態の時計用部品を構成するがんぎ車の一形態を示す平面図である。
【図３】第１実施形態の時計用部品を構成するアンクルの一形態を示す平面図である。
【図４】本発明に係る第２実施形態の時計用部品の一形態を示す側面図である。
【図５】本発明に係る第３実施形態の時計用部品の一部を示す斜視図および断面図である。
【図６】本発明に係る他の実施形態の時計用部品の一形態を示す斜視図である。
【図７】本発明に係る他の実施形態の時計用部品の一形態を示す斜視図である。
【図８】実施例および比較例で用いた基板の一形態を示す平面図である。
【図９】実施例および比較例で得られた試験片の評価基準を説明する平面図であり、（ａ）は摺動前の状態を示し、（ｂ）は評価が「〇」の状態を示し、（ｃ）は評価が「△」の状態を示し、（ｄ）は評価が「×１」の状態を示し、（ｅ）は評価が「×２」の状態を示し、（ｆ）は評価が「×３」の状態を示し、（ｆ）は評価が「×４」の状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
なお、以下の説明では、同一または類似の機能を有する構成に同一の符号を付す。そして、それら構成の重複する説明は省略する場合がある。
また、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、時計用部品およびムーブメントのうち一部の図示を省略しているとともに、時計用部品およびムーブメントを簡略化して図示している場合がある。
【００１３】
［第１実施形態］
本発明の第１実施形態に係る時計用部品を備えたムーブメントおよび時計について、図１を参照して説明する。
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。ムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。
【００１４】
図１は、ムーブメント表側の平面図である。
図１に示すように、機械式時計２０１は、ムーブメント２１０と、このムーブメント２１０を収納するケーシング（図示略）と、により構成されている。
【００１５】
ムーブメント２１０は、基板を構成する地板２１１を有している。この地板２１１の裏側には図示しない文字板が配されている。なお、ムーブメント２１０の表側に組み込まれる輪列を表輪列と称し、ムーブメント２１０の裏側に組み込まれる輪列を裏輪列と称する。
地板２１１には、巻真案内穴２１１ａが形成されており、ここに巻真２１２が回転自在に組み込まれている。この巻真２１２は、おしどり２１３、かんぬき２１４、かんぬきばね２１５および裏押さえ２１６を有する切換装置により、軸方向の位置が決められている。また、巻真２１２の案内軸部には、きち車２１７が回転自在に設けられている。
【００１６】
巻真２１２が、回転軸方向に沿ってムーブメント２１０の内側に一番近い方の第１の巻真位置（０段目）にある状態で巻真２１２を回転させると、図示しないつづみ車の回転を介してきち車２１７が回転する。そして、このきち車２１７が回転することにより、これと噛合う丸穴車２２０が回転する。そして、この丸穴車２２０が回転することにより、これと噛合う角穴車２２１が回転する。さらに、この角穴車２２１が回転することにより、香箱車２２２に収容された図示しないぜんまい（動力源）を巻き上げる。
【００１７】
ムーブメント２１０の表輪列は、上述した香箱車２２２の他に、二番車２２５、三番車２２６および四番車２２７により構成されており、香箱車２２２の回転力を伝達する機能を果している。また、ムーブメント２１０の表側には、表輪列の回転を制御するための脱進機構２３０および調速機構２３１が配置されている。
【００１８】
二番車２２５は、香箱車２２２に噛合う歯車とされている。三番車２２６は、二番車２２５に噛合う歯車とされている。四番車２２７は、三番車２２６に噛合う歯車とされている。
調速機構２３１は、脱進機構２３０を調速する機構であって、てんぷ２４０を具備している。
【００１９】
脱進機構２３０は、上述した表輪列の回転を制御する機構であって、四番車２２７と噛み合うがんぎ車２３５と、このがんぎ車２３５を脱進させて規則正しく回転させるアンクル２３６と、を備えている。脱進機構２３０は、本発明の第１実施形態に係る時計用部品である。
図２は、脱進機構２３０を構成するがんぎ車２３５の平面図である。図３は、脱進機構２３０を構成するアンクル２３６の平面図である。
【００２０】
（がんぎ車）
図２に示すように、がんぎ車２３５は、がんぎ歯車部１０１と、がんぎ歯車部１０１に同軸で固定された軸部材１０２と、を備えている。軸部材１０２の軸線に直交する方向を径方向という。図２では、がんぎ車２３５の回転方向をＣＷで示している。
【００２１】
がんぎ歯車部１０１は、環状のリム部１１１と、リム部１１１の内側に配置されたハブ部１１２と、これらリム部１１１およびハブ部１１２を連結する複数のスポーク部１１３と、を有している。ハブ部１１２は、円板形状であり、その中央部分に軸部材１０２が圧入等により固定されている。各スポーク部１１３は、ハブ部１１２の外周縁からリム部１１１の内周縁に向かって放射状に延在している。
【００２２】
リム部１１１の外周面には、特殊な鉤型状に形成された複数の歯部１１４が径方向の外側に向けて突設されている。これら複数の歯部１１４の先端部に、後述するアンクル２３６の爪石１４４ａ，１４４ｂ（図３参照）が噛み合うようになっている。
【００２３】
歯部１１４における先端部の側面は、がんぎ車２３５の回転方向ＣＷにおける奥側に位置して、爪石１４４ａ，１４４ｂが当接する停止面１１５ａと、回転方向ＣＷにおける手前側に位置する背面１１５ｂと、歯部１１４の先端面である衝撃面１１５ｃと、を有している。
停止面１１５ａと衝撃面１１５ｃとにより構成される角部は、ロッキングコーナ１１５ｄとして機能する。背面１１５ｂと衝撃面１１５ｃとにより構成される角部は、リービングコーナ１１５ｅとして機能する。
歯部１１４のうち、停止面１１５ａからロッキングコーナ１１５ｄを経てリービングコーナ１１５ｅに至る範囲は摺動面１１５を構成している。摺動面は、他の時計用部品と接触し得る面である。
また、がんぎ車２３５の摺動面１１５以外の表面が非摺動面１１７である。非摺動面は、他の時計用部品と接触しない面である。
【００２４】
摺動面１１５の表面張力（Ａ）と非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）は、５ｍＮ／ｍ以上であり、１０ｍＮ／ｍ以上が好ましく、１３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、１６ｍＮ／ｍ以上がさらに好ましい。摺動面１１５の表面張力（Ａ）と非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）との差が上記下限値以上であれば、摺動面１１５に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、摺動面１１５およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなる。そのため、摺動面１１５から潤滑油が流出しにくくなる。よって、摺動面１１５に潤滑油が存在する状態が維持されるため、がんぎ車２３５の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
摺動面１１５の表面張力（Ａ）と非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）の上限値は特に制限されない。
【００２５】
非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）は、２０ｍＮ／ｍ以下であり、１５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１１ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）が上記上限値以下であれば、摺動面１１５に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなる。よって、潤滑油が蒸散しにくくなり、摺動面１１５に潤滑油が存在する状態が維持されるため、がんぎ車２３５の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）の下限値は特に制限されないが、８ｍＮ／ｍが好ましい。
【００２６】
摺動面１１５の表面張力（Ａ）は、２１ｍＮ／ｍ以上が好ましく、２３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、２５ｍＮ／ｍで以上がさらに好ましい。摺動面１１５の表面張力（Ａ）が上記下限値以上であれば、潤滑油との親和性が高まり、摺動面１１５に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対してより高い保油性能を発揮する。そのため、摺動面１１５から潤滑油がより流出しにくくなる。よって、摺動面１１５に潤滑油が存在する状態がより維持されるため、がんぎ車２３５の摩耗等による劣化をより抑制し、長期にわたってより安定した動作が可能となる。
摺動面１１５の表面張力（Ａ）の上限値は特に制限されず、潤滑油の種類に応じて決定すればよいが、例えば１００ｍＮ／ｍが好ましい。
【００２７】
ところで、時計用部品に振動が加えられると、潤滑油が飛散することがある。特に、がんぎ車およびアンクルを備えた脱進機構や、後述する日車および日ジャンパを備えたカレンダー機構など、断続的に係合を繰り返す部分では、潤滑油の飛散が顕著となる傾向にある。
摺動面１１５の表面張力（Ａ）と非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ、非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下であれば、がんぎ車２３５に振動が加えられても潤滑油が飛散しにくくなる。よって、摺動面１１５に潤滑油がより安定して存在するため、がんぎ車２３５の摩耗等による劣化をより効果的に抑制できる。
【００２８】
摺動面１１５の表面張力（Ａ）は、Ｚｉｓｍａｎプロットにより求められる。具体的には、まず、表面張力の異なる複数の試験液を摺動面１１５上に滴下して液滴を形成させ、液滴と摺動面１１５との接触角（θ）を測定し、ｃｏｓθを算出する。次いで、各試験液の表面張力を横軸、ｃｏｓθを縦軸にプロットしてＺｉｓｍａｎプロットを作成し、近似一次直線上でｃｏｓθ＝１となるときの表面張力の値を求める。摺動面１１５の異なる５か所について同様の操作を行ってＺｉｓｍａｎプロットを作成し、近似一次直線上でｃｏｓθ＝１となるときの表面張力の値を求め、その平均値を摺動面１１５の表面張力とする。なお、液滴の形成および接触角（θ）の測定は２５℃で行う。
非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）についても、測定箇所を摺動面１１５から非摺動面１１７に変更した以外は、摺動面１１５の表面張力（Ａ）と同様にして測定する。
摺動面１１５の表面張力（Ａ）は、非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）との差が上記範囲内であれば摺動面１１５の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）は、上記範囲内であれば非摺動面１１７の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。
【００２９】
試験液としては、ペンタン（１６．０ｍＮ／ｍ）、ヘプタデカン（２７．４ｍＮ／ｍ）、ヨードシクロヘキサン（３５．７ｍＮ／ｍ）、エチレングリコール（４８．４ｍＮ／ｍ）、ホルムアミド（５８．１ｍＮ／ｍ）、ジヨードメタン（６６．２ｍＮ／ｍ）、グリセリン（６３．４ｍＮ／ｍ）、蒸留水（７２．８ｍＮ／ｍ）を用いる。
なお、カッコ内の数値は２５℃における表面張力である。
【００３０】
潤滑油としては、時計に用いられる潤滑油であれば特に制限されないが、例えば、ポリαオレフィン（ＰＡＯ）、ポリブテン等の脂肪族炭化水素油；アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等の芳香族炭化水素油；ポリオールエステル、リン酸エステル等のエステル油；ポリフェニルエーテル等のエーテル油；ポリアルキレングリコール油、シリコーン油、フッ素油等が挙げられる。
【００３１】
摺動面１１５の表面張力（Ａ）や非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）、これら表面張力の差（Ａ−Ｂ）を上記範囲内とするには、例えば後述する撥油処理剤を用いて非摺動面１１７となる箇所（被処理面）を処理し、撥油膜１１８を形成すればよい。具体的には、シリコンウエハや金属リール等の基板に、時計用部品をレイアウトし、エッチングやレーザー加工など、基板の素材に適した手段で摺動部を除いた時計用部品の外形状を形成する。次いで、撥油処理剤を用いて基板を表面処理した後、摺動部に相当する部分を抜き加工すると、非摺動面１１７となる箇所（被処理面）のみに撥油膜１１８が形成される。また、時計用部品の表面全体に撥油膜１１８を形成した後に、ブラシ等を用いて摺動面１１５となる箇所の撥油膜１１８を摩耗させて撥油膜１１８を除去してもよい。こうすることで、非摺動面１１７のみに撥油膜１１８が残る。
また、後述する保油処理剤を用いて摺動面１１５となる箇所（被処理面）を処理して保油膜１１６を形成したり、非摺動面１１７となる箇所（被処理面）に撥油膜１１８を形成し、かつ摺動面１１５となる箇所（被処理面）に保油膜１１６を形成したりしてもよい。
【００３２】
（アンクル）
図３に示すように、アンクル２３６は、３つのアンクルビーム１４３によってＴ字状に形成されたアンクル体１４２ｄと、アンクル真１４２ｆと、を備えている。アンクル体１４２ｄは、軸であるアンクル真１４２ｆによって回動可能に構成されている。アンクル真１４２ｆは、その両端が図１に示すムーブメント２１０の地板２１１および図示しないアンクル受に対してそれぞれ回動可能に支持されている。なお、アンクル２３６は、図示しないドテピンにより回動範囲が規制されている。
【００３３】
３つのアンクルビーム１４３のうち２つのアンクルビーム１４３の先端には、爪石（入爪石１４４ａおよび出爪石１４４ｂ）が設けられ、残り１つのアンクルビーム１４３の先端には、図１に示すムーブメント２１０のてんぷ２４０の振り座（不図示）と係脱可能なアンクルハコ１４５が取り付けられている。爪石（入爪石１４４ａおよび出爪石１４４ｂ）は、角柱状に形成されたルビーからなり、接着剤等によりアンクルビーム１４３に接着固定されている。
【００３４】
出爪石１４４ｂの先端部は、図２に示すがんぎ歯車部１０１の回転方向ＣＷにおける手前側に位置して歯部１１４の停止面１１５ａに当接する停止面１４６ａと、回転方向ＣＷの奥側に位置する背面１４６ｂと、出爪石１４４ｂの先端面である衝撃面１４６ｃと、を有している。
停止面１４６ａと衝撃面１４６ｃとにより構成される角部は、ロッキングコーナ１４６ｄとして機能する。背面１４６ｂと衝撃面１４６ｃとにより構成される角部は、リービングコーナ１４６ｅとして機能する。
出爪石１４４ｂのうち、停止面１４６ａからロッキングコーナ１４６ｄを経てリービングコーナ１４６ｅに至る範囲は摺動面１４６を構成している。
また、アンクル２３６の摺動面１４６以外の表面が非摺動面１４８である。
なお、爪石１４４ａ，１４４ｂのうち入爪石１４４ａの先端部の構成は出爪石１４４ｂの先端部の構成と同様であるため、説明を省略する。
【００３５】
摺動面１４６の表面張力（Ａ）と非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）は、５ｍＮ／ｍ以上であり、１０ｍＮ／ｍ以上が好ましく、１３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、１６ｍＮ／ｍ以上がさらに好ましい。摺動面１４６の表面張力（Ａ）と非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）との差が上記下限値以上であれば、摺動面１４６に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、摺動面１４６およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなる。そのため、摺動面１４６から潤滑油が流出しにくくなる。よって、摺動面１４６に潤滑油が存在する状態が維持されるため、アンクル２３６の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
摺動面１４６の表面張力（Ａ）と非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）の上限値は特に制限されない。
【００３６】
非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）は、２０ｍＮ／ｍ以下であり、１５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１１ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）が上記上限値以下であれば、摺動面１４６に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなる。よって、潤滑油が蒸散しにくくなり、摺動面１４６に潤滑油が存在する状態が維持されるため、アンクル２３６の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）の下限値は特に制限されないが、８ｍＮ／ｍが好ましい。
【００３７】
摺動面１４６の表面張力（Ａ）は、２１ｍＮ／ｍ以上が好ましく、２３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、２５ｍＮ／ｍで以上がさらに好ましい。摺動面１４６の表面張力（Ａ）が上記下限値以上であれば、潤滑油との親和性が高まり、摺動面１４６に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対してより高い保油性能を発揮する。そのため、摺動面１４６から潤滑油がより流出しにくくなる。よって、摺動面１４６に潤滑油が存在する状態がより維持されるため、アンクル２３６の摩耗等による劣化をより抑制し、長期にわたってより安定した動作が可能となる。
摺動面１４６の表面張力（Ａ）の上限値は特に制限されず、潤滑油の種類に応じて決定すればよいが、例えば１００ｍＮ／ｍが好ましい。
【００３８】
摺動面１４６の表面張力（Ａ）および非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）は、Ｚｉｓｍａｎプロットにより求められる。具体的には、がんぎ車の摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）と同様にして求められる。
摺動面１４６の表面張力（Ａ）は、非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）との差が上記範囲内であれば摺動面１４６の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）は、上記範囲内であれば非摺動面１４８の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。
【００３９】
摺動面１４６の表面張力（Ａ）や非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）、これら表面張力の差（Ａ−Ｂ）を上記範囲内とするには、例えば後述する撥油処理剤を用いて非摺動面１４８となる箇所（被処理面）を処理し、撥油膜１４９を形成すればよい。具体的な方法は、がんぎ車の場合と同様である。
また、後述する保油処理剤を用いて摺動面１４６となる箇所（被処理面）を処理して保油膜１４７を形成したり、非摺動面１４８となる箇所（被処理面）に撥油膜１４９を形成し、かつ摺動面１４６となる箇所（被処理面）に保油膜１４７を形成したりしてもよい。
【００４０】
（撥油膜）
撥油膜１１８，１４９は、例えば、被処理面の構成材料よりも表面エネルギーの小さい材料から形成される。
撥油膜１１８，１４９は、例えば、フッ素化合物を含有する。
フッ素化合物としては、撥油膜１１８，１４９を形成したときにその表面（すなわち、非摺動面１１７，１４８）の表面張力（Ｂ）が上記範囲内となるものであれば特に制限されない。このようなフッ素化合物としては、例えばポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニルなどが挙げられる。また、フッ素化合物としては市販品を用いることができ、例えば株式会社ハーベス製の商品名「ＨＦＤ−１０９８」；ＡＧＣセイミケミカル株式会社製の商品名「ＳＦＥ−ＭＳ０１」；Ｍｏｅｂｉｕｓ社製の商品名「Ｆｉｘｏｄｒｏｐ  ＥＳ／ＢＳ−１０」などが挙げられる。
【００４１】
撥油膜１１８，１４９の形成には、例えば、フッ素化合物を含む撥油処理剤（「フッ素系処理剤」ともいう。）が用いられる。フッ素化合物は１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
撥油処理剤は溶媒を含んでいてもよい。溶媒としては、アルコール、ケトンなどが使用できる。アルコールとしては、メタノール、エタノール、１−プロパノール、イソプロピルアルコール、１−ブタノールなどが挙げられる。ケトンとしては、アセトン、メチルエチルケトンなどが挙げられる。
【００４２】
撥油膜１１８，１４９を形成するには、被処理面に前記撥油処理剤を塗布して塗膜を形成する。この塗膜を乾燥させて溶媒を除去することによって、撥油膜１１８，１４９を得る。これら撥油膜１１８，１４９の表面が非摺動面１１７，１４８である。非摺動面１１７，１４８の表面張力（Ｂ）は、例えば、撥油膜１１８，１４９中のフッ素化合物の種類や含有量、撥油膜１１８，１４９の厚さによって制御できる。
撥油処理剤を塗布方法としては、ディップ法、スプレー塗布法、刷毛塗り法、カーテンコート法、フローコート法などが挙げられる。
【００４３】
また、上述した方法以外にも、例えばフッ素化合物を用いて蒸着法により被処理面に撥油膜１１８，１４９を形成してもよい。
【００４４】
撥油膜１１８，１４９の厚さは１ｎｍ以上、５００ｎｍ未満が好ましい。撥油膜１１８，１４９の厚さが上記範囲内であれば、がんぎ車２３５およびアンクル２３６の機能を妨げることなく、十分な保油性能を容易に発現できる。
【００４５】
（保油膜）
保油膜１１６，１４７は、例えば、被処理面の構成材料よりも表面エネルギーの大きい材料から形成される。
保油膜１１６，１４７は、例えば、下記一般式（１）で表される化合物（以下、「化合物（１）」ともいう。）を含有する。
【００４６】
【化１】
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【００４７】
一般式（１）中、Ｍ１はケイ素、チタンまたはジルコニウムであり、Ｒは炭化水素基であり、Ｙ１およびＹ２は各々独立に、炭化水素基、ヒドロキシ基、または加水分解等によりヒドロキシ基を生成する官能基であり、Ｚ１は極性基である。
【００４８】
前記炭化水素基としては、アルキル基、アリール基などが挙げられる。前記炭化水素基としては、アルキル基が好ましい。前記アルキル基は、ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは自然数）で表される。ｎは１〜１８が好ましく、２〜１４がより好ましく、２〜１０がさらに好ましく、３〜６が特に好ましい。ｎが上記下限値以上であれば、保油性を高めることができる。ｎが上記上限値以下であれば、立体障害による保油膜の膜質悪化を避けることができる。特に、ｎが１０以下であることにより、重合反応に要する時間を短くできる。
前記「加水分解等によりヒドロキシ基を生成する官能基」は、例えばアルコキシ基、アミノキシ基、ケトオキシム基、アセトキシ基などであり、これらのうち１または２以上を使用できる。アルコキシ基は、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などであり、これらのうち１または２以上を使用できる。
前記極性基は、極性を有する官能基である。前記極性基は、例えば、ヒドロキシ基、カルボキシ基、スルホ基、アミノ基、リン酸基、フォスフィノ基、シラノール基、エポキシ基、イソシアネート基、シアノ基、ビニル基、チオール基などであり、これらのうち１または２以上を使用できる。
【００４９】
化合物（１）において、Ｚ１、Ｙ１およびＹ２で表される官能基は、結合により構成元素の一部が欠けた形態であってもよい。例えば、Ｚ１としてのヒドロキシ基（−ＯＨ）は、脱水縮合により被処理面と結合することにより「−Ｏ−」という形態となっていてもよい。Ｙ１およびＹ２としてのヒドロキシ基（−ＯＨ）は、脱水縮合により他のＹ１またはＹ２と結合することにより「−Ｏ−」という形態となっていてもよい。同様に、カルボキシ基（−ＣＯＯＨ）は、結合により「−ＣＯＯ−」という形態になっていてもよい。
保油膜１１６，１４７の総質量に対する、化合物（１）の含有量は、例えば５０質量％以上である。
【００５０】
化合物（１）は、例えば、極性基が脱水縮合、水素結合などにより、被処理面を構成する材料（例えば金属などの無機物）に結合または吸着する。化合物（１）は、保油膜１１６，１４７に、高い保油性能を与えることができる。
【００５１】
化合物（１）としては、例えば、下記一般式（２）で表される化合物を例示できる。
【００５２】
【化２】
2020159779.tif 000004
【００５３】
化合物（１）は、例えば、下記一般式（３）で表される化合物を加水分解することにより得られる。
【００５４】
【化３】
2020159779.tif 000005
【００５５】
一般式（３）中、Ｍ１はケイ素、チタンまたはジルコニウムであり、Ｒは炭化水素基であり、Ｙ１およびＹ２は各々独立に、炭化水素基、ヒドロキシ基、または加水分解等によりヒドロキシ基を生成する官能基であり、Ｘ１は加水分解等によりヒドロキシ基を生成する官能基である。
【００５６】
一般式（３）で表される化合物としては、例えば、下記一般式（４）で表されるオクチルトリエトキシシラン（例えばトリエトキシ−ｎ−オクチルシラン）、トリエトキシエチルシラン、ブチルトリメトキシシランなどを挙げることができる。
【００５７】
【化４】
2020159779.tif 000006
【００５８】
保油膜１１６，１４７の形成には、例えば、化合物（１）を含む保油剤と溶媒とを含む保油処理剤が用いられる。化合物（１）は１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
保油剤には、酸および塩基の少なくとも一方が含まれていることが好ましい。酸および塩基としては、加水分解反応を促進するものであれば特に制限されないが、酢酸、塩酸、硝酸、硫酸等の酸；水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の塩基などが挙げられる。化合物（１）１００質量部に対する酸および塩基の添加量は、例えば１〜２０質量部である。
保油剤には、添加剤（例えばジブチル錫ジウラレートなどの硬化触媒等）を添加してもよい。保油剤の総質量に対する添加剤の添加量は例えば０．００１〜５質量％である。
溶媒としては、アルコール、ケトンなどが使用できる。アルコールとしては、メタノール、エタノール、１−プロパノール、イソプロピルアルコール、１−ブタノールなどが挙げられる。ケトンとしては、アセトン、メチルエチルケトンなどが挙げられる。なお、保油処理剤は、溶媒を含まなくてもよい。
【００５９】
保油膜１１６，１４７を形成するには、被処理面に前記保油処理剤を塗布して塗膜を形成する。この塗膜を乾燥させて溶媒を除去することによって、保油膜１１６，１４７を得る。これら保油膜１１６，１４７の表面が摺動面１１５，１４６である。摺動面１１５，１４６の表面張力（Ａ）は、例えば、保油膜１１６，１４７中の化合物（１）の種類や含有量、保油膜１１６，１４７の厚さによって制御できる。
保油処理剤を塗布方法としては、ディップ法、スプレー塗布法、刷毛塗り法、カーテンコート法、フローコート法などが挙げられる。
【００６０】
保油膜１１６，１４７が化合物（１）を含有する場合、保油膜１１６，１４７の厚さは０．１〜１μｍが好ましい。保油膜１１６，１４７の厚さが上記範囲内であれば、がんぎ車２３５およびアンクル２３６の機能を妨げることなく、十分な保油性能を容易に発現できる。
【００６１】
本実施形態の時計用部品である脱進機構２３０は、摺動面１１５の表面張力（Ａ）と非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ非摺動面１１７の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下であるがんぎ車２３５を備える。また、本実施形態の時計用部品である脱進機構２３０は、摺動面１４６と非摺動面１４８とを有し、摺動面１４６の表面張力（Ａ）と非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ非摺動面１４８の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下であるアンクル２３６とを備える。そのため、摺動面１１５，１４６に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、摺動面１１５，１４６およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなり、摺動面１１５，１４６から潤滑油が流出しにくくなる。加えて、摺動面１１５，１４６に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなり、潤滑油が蒸散しにくくなる。よって、摺動面１１５，１４６に潤滑油が存在する状態が維持されるため、脱進機構２３０の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。さらに、脱進機構２３０に振動が加えられても潤滑油が摺動箇所から飛散しにくくなる。
【００６２】
［第２実施形態］
本発明の第２実施形態に係る時計用部品について、図４を参照して説明する。
図４は、本発明の第２実施形態に係る時計用部品である歯車６０を示す側面図である。
図４に示すように、歯車６０は、軸部５１と、軸部５１に固定された歯車部５２とを備えている。
軸部５１の第１端部５３（第１ホゾ部）および第２端部５４（第２ホゾ部）は、軸受（図示略）に回転可能に支持される。第１端部５３および第２端部５４の外周面は、軸受の内周面に対して摺動する可能性がある。軸部５１の中間部５５（長さ方向の中間部）の外周面は、筒かな（図示略）の内周面に対して摺動する可能性がある。すなわち、軸部５１の第１端部５３、第２端部５４および中間部５５の外周面は、歯車６０の摺動面である。
また、摺動面以外の部分の軸部５１の外周面が、歯車６０の非摺動面である。
【００６３】
軸部５１の第１端部５３、第２端部５４および中間部５５の外周面（摺動面）の表面張力（Ａ）と、これら以外の軸部５１の外周面（非摺動面）の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）は、５ｍＮ／ｍ以上であり、１０ｍＮ／ｍ以上が好ましく、１３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、１６ｍＮ／ｍ以上がさらに好ましい。これら歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差が上記下限値以上であれば、歯車６０の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、歯車６０の摺動面およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなる。そのため、歯車６０の摺動面から潤滑油が流出しにくくなる。よって、歯車６０の摺動面に潤滑油が存在する状態が維持されるため、歯車６０の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）の上限値は特に制限されない。
【００６４】
歯車６０の非摺動面の表面張力（Ｂ）は、２０ｍＮ／ｍ以下であり、１５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１１ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。歯車６０の非摺動面の表面張力（Ｂ）が上記上限値以下であれば、歯車６０の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなる。よって、潤滑油が蒸散しにくくなり、歯車６０の摺動面に潤滑油が存在する状態が維持されるため、歯車６０の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
歯車６０の非摺動面の表面張力（Ｂ）の下限値は特に制限されないが、８ｍＮ／ｍが好ましい。
【００６５】
歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）は、２１ｍＮ／ｍ以上が好ましく、２３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、２５ｍＮ／ｍで以上がさらに好ましい。歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）が上記下限値以上であれば、潤滑油との親和性が高まり、歯車６０の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対してより高い保油性能を発揮する。そのため、歯車６０の摺動面から潤滑油がより流出しにくくなる。よって、歯車６０の摺動面に潤滑油が存在する状態がより維持されるため、歯車６０の摩耗等による劣化をより抑制し、長期にわたってより安定した動作が可能となる。
歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）の上限値は特に制限されず、潤滑油の種類に応じて決定すればよいが、例えば１００ｍＮ／ｍが好ましい。
【００６６】
歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）は、Ｚｉｓｍａｎプロットにより求められる。具体的には、がんぎ車の摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）と同様にして求められる。
歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）は、非摺動面の表面張力（Ｂ）との差が上記範囲内であれば摺動面の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。歯車６０の非摺動面の表面張力（Ｂ）は、上記範囲内であれば非摺動面の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。
【００６７】
歯車６０の摺動面の表面張力（Ａ）や非摺動面の表面張力（Ｂ）、これら表面張力の差（Ａ−Ｂ）を上記範囲内とするには、例えば非摺動面となる箇所（被処理面）にそれぞれ撥油膜６２を形成すればよい。具体的な方法は、がんぎ車の場合と同様である。
また、摺動面となる箇所（被処理面）にそれぞれ保油膜６１を形成したり、非摺動面となる箇所（被処理面）に撥油膜６２を形成し、かつ摺動面となる箇所（被処理面）に保油膜６１を形成したりしてもよい。
保油膜６１の材料等は、第１実施形態における保油膜と同様とすることができる。
撥油膜６２の材料等は、第１実施形態における撥油膜と同様とすることができる。
【００６８】
本実施形態の時計用部品である歯車６０では、摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ非摺動面の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下であるため、歯車６０の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、歯車６０の摺動面およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなり、歯車６０の摺動面から潤滑油が流出しにくくなる。加えて、歯車６０の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなり、潤滑油が蒸散しにくくなる。よって、歯車６０の摺動面に潤滑油が存在する状態が維持されるため、歯車６０の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。さらに、歯車６０に振動が加えられても潤滑油が摺動箇所から飛散しにくくなる。
【００６９】
なお、上述した第１実施形態に係る時計用部品を備えたムーブメントおよび時計において、図１に示す香箱車２２２、二番車２２５、三番車２２６および四番車２２７として、第２実施形態における歯車６０を用いてもよい。
【００７０】
［第３実施形態］
本発明の第３実施形態に係る時計用部品について、図５を参照して説明する。
図５は、本発明の第３実施形態に係る時計用部品である穴石７５を示す斜視図および断面図であるである。
図５に示すように、穴石７５は、例えば平面視において円形状とされている。穴石７５は、貫通孔７４を有する。穴石７５は、例えばルビーなどで形成されている。
貫通孔７４は、穴石７５を厚さ方向に貫通して形成されている。貫通孔７４は、例えば平面視において穴石７５の中央に形成されている。貫通孔７４は、例えば平面視において円形状とされている。貫通孔７４には、例えば、軸体のホゾ部が挿入される。軸体としては、例えば、図４に示す歯車６０の軸部５１と同様の構成を例示できる。
穴石７５の貫通孔７４の内周面７４ａは、穴石７５の摺動面である。
また、穴石７５の摺動面（貫通孔７４の内周面７４ａ）以外の部分（第１面７５ａおよび第２面７５ｂ）が、穴石７５の非摺動面である。
【００７１】
穴石７５の貫通孔７４の内周面７４ａ（摺動面）の表面張力（Ａ）と、第１面７５ａおよび第２面７５ｂ（非摺動面）の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）は、５ｍＮ／ｍ以上であり、１０ｍＮ／ｍ以上が好ましく、１３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、１６ｍＮ／ｍ以上がさらに好ましい。穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差が上記下限値以上であれば、穴石７５の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、穴石７５の摺動面およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなる。そのため、穴石７５の摺動面から潤滑油が流出しにくくなる。よって、穴石７５の摺動面に潤滑油が存在する状態が維持されるため、穴石７５の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）の上限値は特に制限されない。
【００７２】
穴石７５の非摺動面の表面張力（Ｂ）は、２０ｍＮ／ｍ以下であり、１５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１１ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。穴石７５の非摺動面の表面張力（Ｂ）が上記上限値以下であれば、穴石７５の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなる。よって、潤滑油が蒸散しにくくなり、穴石７５の摺動面に潤滑油が存在する状態が維持されるため、穴石７５の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。
穴石７５の非摺動面の表面張力（Ｂ）の下限値は特に制限されないが、８ｍＮ／ｍが好ましい。
【００７３】
穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）は、２１ｍＮ／ｍ以上が好ましく、２３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、２５ｍＮ／ｍで以上がさらに好ましい。穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）が上記下限値以上であれば、潤滑油との親和性が高まり、穴石７５の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対してより高い保油性能を発揮する。そのため、穴石７５の摺動面から潤滑油がより流出しにくくなる。よって、穴石７５の摺動面に潤滑油が存在する状態がより維持されるため、穴石７５の摩耗等による劣化をより抑制し、長期にわたってより安定した動作が可能となる。
穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）の上限値は特に制限されず、潤滑油の種類に応じて決定すればよいが、例えば１００ｍＮ／ｍが好ましい。
【００７４】
穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）は、Ｚｉｓｍａｎプロットにより求められる。具体的には、がんぎ車の摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）と同様にして求められる。
穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）は、非摺動面の表面張力（Ｂ）との差が上記範囲内であれば摺動面の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。穴石７５の非摺動面の表面張力（Ｂ）は、上記範囲内であれば非摺動面の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。
【００７５】
穴石７５の摺動面の表面張力（Ａ）や非摺動面の表面張力（Ｂ）、これら表面張力の差（Ａ−Ｂ）を上記範囲内とするには、例えば非摺動面となる箇所（被処理面）にそれぞれ撥油膜７２，７３を形成すればよい。具体的な方法は、がんぎ車の場合と同様である。
また、摺動面となる箇所（被処理面）に保油膜７１を形成したり、非摺動面となる箇所（被処理面）に撥油膜７２，７３を形成し、かつ摺動面となる箇所（被処理面）に保油膜７１を形成したりしてもよい。
保油膜７１の材料等は、第１実施形態における保油膜と同様とすることができる。
撥油膜７２，７３の材料等は、第１実施形態における撥油膜と同様とすることができる。
【００７６】
本実施形態の時計用部品である穴石７５では、摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）が５ｍＮ／ｍ以上であり、かつ非摺動面の表面張力（Ｂ）が２０ｍＮ／ｍ以下であるため、穴石７５の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油に対して高い保油性能を発揮し、穴石７５の摺動面およびその近傍に潤滑油を保持しやすくなり、穴石７５の摺動面から潤滑油が流出しにくくなる。加えて、穴石７５の摺動面に潤滑油を注油した際に、潤滑油が濡れ広がりにくくなり、潤滑油が蒸散しにくくなる。よって、穴石７５の摺動面に潤滑油が存在する状態が維持されるため、穴石７５の摩耗等による劣化を抑制し、長期にわたって安定した動作が可能となる。さらに、穴石７５に振動が加えられても潤滑油が摺動箇所から飛散しにくくなる。
【００７７】
［他の実施形態］
本発明の時計用部品は、上述したものに限定されず、例えば図６に示す日車８０、図７に示す日ジャンパ９０であってもよい。
図６に示す日車８０において、日車歯部８１のうち、日ジャンパの係合爪部が係合する係合面８１ａが摺動面であり、それ以外の面（非係合面８１ｂ）が非摺動面である。
図７に示す日ジャンパ９０は、日車の回転方向の位置を規正するための部品であって、先端部９１が自由端とされた弾性変形可能な日ジャンパばね部９２を備えている。日ジャンパばね部９２の先端部９１には、日車の日車歯部に係合可能な係合爪部９３が形成されている。このような日ジャンパ９０において、係合爪部９３の表面が摺動面であり、それ以外（非係合爪部９４）の表面が非摺動面である。
【００７８】
日車８０の係合面（摺動面）８１ａの表面張力（Ａ）と、非係合面（非摺動面）８１ｂの表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）は、５ｍＮ／ｍ以上であり、１０ｍＮ／ｍ以上が好ましく、１３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、１６ｍＮ／ｍ以上がさらに好ましい。
日ジャンパ９０の係合爪部９３の表面（摺動面）の表面張力（Ａ）と、非係合爪部９４の表面（非摺動面）の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）は、５ｍＮ／ｍ以上であり、１０ｍＮ／ｍ以上が好ましく、１３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、１６ｍＮ／ｍ以上がさらに好ましい。
これらの摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）との差（Ａ−Ｂ）の上限値は特に制限されない。
【００７９】
日車８０の非係合面（非摺動面）８１ｂの表面張力（Ｂ）および日ジャンパ９０の非係合爪部９４の表面（非摺動面）の表面張力（Ｂ）は、２０ｍＮ／ｍ以下であり、１５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１１ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
これらの非摺動面の表面張力（Ｂ）の下限値は特に制限されないが、８ｍＮ／ｍが好ましい。
【００８０】
日車８０の係合面（摺動面）８１ａの表面張力（Ａ）および日ジャンパ９０の係合爪部９３の表面（摺動面）の表面張力（Ａ）は、２１ｍＮ／ｍ以上が好ましく、２３ｍＮ／ｍ以上がより好ましく、２５ｍＮ／ｍで以上がさらに好ましい。
これらの摺動面の表面張力（Ａ）の上限値は特に制限されず、潤滑油の種類に応じて決定すればよいが、例えば１００ｍＮ／ｍが好ましい。
【００８１】
日車８０および日ジャンパ９０の摺動面の表面張力（Ａ）と非摺動面の表面張力（Ｂ）は、Ｚｉｓｍａｎプロットにより求められる。具体的には、がんぎ車の摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）と同様にして求められる。
日車８０および日ジャンパ９０の摺動面の表面張力（Ａ）は、非摺動面の表面張力（Ｂ）との差が上記範囲内であれば摺動面の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。日車８０および日ジャンパ９０の非摺動面の表面張力（Ｂ）は、上記範囲内であれば非摺動面の全ての箇所で同じ値であってもよいし、異なっていてもよい。
【００８２】
日車８０および日ジャンパ９０の摺動面の表面張力（Ａ）や非摺動面の表面張力（Ｂ）、これら表面張力の差（Ａ−Ｂ）を上記範囲内とするには、例えば非摺動面となる箇所（被処理面）にそれぞれ撥油膜を形成すればよい。具体的な方法は、がんぎ車の場合と同様である。
また、摺動面となる箇所（被処理面）に保油膜を形成したり、非摺動面となる箇所（被処理面）に撥油膜を形成し、かつ摺動面となる箇所（被処理面）に保油膜を形成したりしてもよい。
保油膜の材料等は、第１実施形態における保油膜と同様とすることができる。
撥油膜の材料等は、第１実施形態における撥油膜と同様とすることができる。
【実施例】
【００８３】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００８４】
［基板］
基板としては、板状（縦３ｃｍ、横３ｃｍ）のニッケルめっきされた炭素鋼、または板状（縦３ｃｍ、横３ｃｍ）の酸化アルミニウムを用いた。
なお、図８に示すように、基板３００の表面のうち、中央部分（縦１ｃｍ、横１ｃｍの領域）を中心部３０１とし、中心部３０１以外を周囲部３０２とする。
【００８５】
［撥油膜の形成方法］
＜撥油膜（Ｉ）の形成＞
基板の所定の箇所に、乾燥後の厚さが３０ｎｍ程度になるようにフッ素系処理剤（株式会社ハーベス製、商品名「ＨＦＤ−１０９８」）を塗布し、１００℃で３０分乾燥させ、基板の所定の箇所に撥油膜（Ｉ）を形成した。
【００８６】
＜撥油膜（II）の形成＞
基板の所定の箇所に、乾燥後の厚さが１５０ｎｍ程度になるようにフッ素系処理剤（ＡＧＣセイミケミカル株式会社製、商品名「ＳＦＥ−ＭＳ０１」、ＳＦＥ  Ｓｏｌｖｅｎｔの６００倍希釈液）を塗布し、１００℃で３０分乾燥させ、基板の所定の箇所に撥油膜（II）を形成した。
【００８７】
＜撥油膜（III）の形成＞
基板の所定の箇所以外の表面をマスクした後、フッ素系処理剤（Ｍｏｅｂｉｕｓ社製、商品名「Ｆｉｘｏｄｒｏｐ  ＥＳ／ＢＳ−１０」）に浸漬させた。次いで、基板をフッ素系処理剤から引き上げ、マスクを剥がして、基板の所定の箇所に厚さが１０ｎｍ程度の撥油膜（III）を形成した。
【００８８】
＜撥油膜（IV）の形成＞
基板の所定の箇所に、フッ素系処理剤（ポリテトラフルオロエチレン）を蒸着させ、基板の所定の箇所に厚さが２００ｎｍ程度の撥油膜（IV）を形成した。
【００８９】
［保油膜の形成方法］
＜保油膜（Ｖ）の形成＞
トリエトキシ−ｎ−オクチルシラン（前記一般式（４）で表される化合物）と、水と、酢酸とをモル比で、トリエトキシ−ｎ−オクチルシラン：水：酢酸＝１０：１５：１となるように混合し、８０℃で８時間撹拌し、保油処理剤を調製した。
基板の所定の箇所に、乾燥後の厚さが３００ｎｍ程度になるように保油処理剤を塗布し、１５０℃で１時間乾燥させ、基板の所定の箇所に保油膜（Ｖ）を形成した。
【００９０】
＜保油膜（VI）の形成＞
ブチルトリメトキシシラン（前記一般式（３）中、Ｍ１がケイ素であり、Ｒがブチル基であり、Ｙ１、Ｙ２およびＸ１がメトキシ基である化合物）と、水と、酢酸とをモル比で、ブチルトリメトキシシラン：水：酢酸＝１０：１５：１となるように混合し、８０℃で１時間撹拌し、保油処理剤を調製した。
基板の所定の箇所に、乾燥後の厚さが３００ｎｍ程度になるように保油処理剤を塗布し、１５０℃で１時間乾燥させ、基板の所定の箇所に保油膜（VI）を形成した。
【００９１】
［実施例１−１］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に撥油膜（Ｉ）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、撥油膜（Ｉ）の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面（Ｎｉめっき）である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を以下のようにして測定した。結果を表１に示す。
また、得られた試験片について、以下のようにして評価した。結果を表１に示す。
【００９２】
＜表面張力の測定方法＞
摺動面の表面張力（Ａ）は、Ｚｉｓｍａｎプロットにより求めた。
まず、表面張力の異なる複数の試験液を摺動面上に滴下して液滴を形成させ、液滴と摺動面との接触角（θ）を測定し、ｃｏｓθを算出した。次いで、各試験液の表面張力を横軸、ｃｏｓθを縦軸にプロットしてＺｉｓｍａｎプロットを作成し、近似一次直線上でｃｏｓθ＝１となるときの表面張力の値を求めた。摺動面の異なる５か所について同様の操作を行ってＺｉｓｍａｎプロットを作成し、近似一次直線上でｃｏｓθ＝１となるときの表面張力の値を求め、その平均値を摺動面の表面張力（Ａ）とした。なお、液滴の形成および接触角（θ）の測定は２５℃で行った。
試験液としては、ペンタン、ヘプタデカン、ヨードシクロヘキサン、エチレングリコール、ホルムアミド、ジヨードメタン、グリセリン、蒸留水を用いた。
非摺動面の表面張力（Ｂ）についても、測定箇所を摺動面から非摺動面に変更した以外は、摺動面の表面張力（Ａ）と同様にして測定した。
【００９３】
＜評価方法＞
図９（ａ）に示すように、試験片３０３の摺動面３０４および非摺動面３０５が水平の状態で、摺動面３０４の中心に潤滑油（Ｍｏｅｂｉｕｓ社製、商品名「ＳＹＮＴ−Ａ−ＬＵＢＥ」、２５℃における表面張力：３２．７ｍＮ／ｍ）３０６を滴下した。次いで、幅０．８ｍｍの棒材を用いて摺動面３０４上の潤滑油３０６を横方向に３ｃｍ幅で摺動往復させた。摺動往復１００回後の潤滑油３０６の状態を目視にて確認し、以下の評価基準にて評価した。
○：図９（ｂ）に示すように、潤滑油３０６が摺動面３０４上のみに残っている。
△：図９（ｃ）に示すように、潤滑油３０６が摺動領域に広がっている。
×１：図９（ｄ）に示すように、潤滑油３０６が非摺動面３０５上のみに偏って広がっている。
×２：図９（ｅ）に示すように、潤滑油３０６が試験片３０３の全面に広がっている。
×３：図９（ｆ）に示すように、潤滑油３０６が摺動領域の両端部のみに移動している。
×４：図９（ｇ）に示すように、潤滑油３０６が摺動領域に広がっているが、摺動面３０４上には残っていない。
【００９４】
［実施例１−２〜１−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表１に示す種類の撥油膜を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、撥油膜の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表１に示す。
【００９５】
［比較例１−１］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用い、これを試験片とした。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面および非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表１に示す。
【００９６】
［比較例１−２、１−３］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表１に示す種類の保油膜を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、保油膜の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表１に示す。
【００９７】
［実施例２−１〜２−４］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の周囲部３０２に表２に示す種類の撥油膜を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、撥油膜の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面は酸化アルミニウムの表面（アルミナ）である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表２に示す。
【００９８】
［比較例２−１］
基板として酸化アルミニウムを用い、これを試験片とした。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面および非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表２に示す。
【００９９】
［比較例２−２、２−３］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の周囲部３０２に表２に示す種類の保油膜を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１の表面を摺動面とし、保油膜の表面を非摺動面とする。すなわち、摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表２に示す。
【０１００】
［実施例３−１〜３−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表３に示す種類の撥油膜を形成した後、中心部３０１に保油膜（Ｖ）を形成し、試験片を得た。保油膜（Ｖ）の表面を摺動面とし、撥油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表３に示す。
【０１０１】
［比較例３−１］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に保油膜（Ｖ）を形成し、試験片を得た。保油膜（Ｖ）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表３に示す。
【０１０２】
［比較例３−２］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の中心部３０１に保油膜（Ｖ）を形成し、試験片を得た。保油膜（Ｖ）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表３に示す。
【０１０３】
［比較例３−３］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の表面全体に保油膜（Ｖ）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の保油膜（Ｖ）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の保油膜（Ｖ）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表３に示す。
【０１０４】
［比較例３−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に保油膜（VI）を形成した後、中心部３０１に保油膜（Ｖ）を形成し、試験片を得た。保油膜（Ｖ）の表面を摺動面とし、保油膜（VI）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表３に示す。
【０１０５】
［実施例４−１〜４−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表４に示す種類の撥油膜を形成した後、中心部３０１に保油膜（VI）を形成し、試験片を得た。保油膜（VI）の表面を摺動面とし、撥油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表４に示す。
【０１０６】
［比較例４−１］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に保油膜（VI）を形成し、試験片を得た。保油膜（VI）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表４に示す。
【０１０７】
［比較例４−２］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の中心部３０１に保油膜（VI）を形成し、試験片を得た。保油膜（VI）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表４に示す。
【０１０８】
［比較例４−３］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に保油膜（Ｖ）を形成した後、中心部３０１に保油膜（VI）を形成し、試験片を得た。保油膜（VI）の表面を摺動面とし、保油膜（Ｖ）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表４に示す。
【０１０９】
［比較例４−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の表面全体に保油膜（VI）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の保油膜（VI）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の保油膜（VI）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表４に示す。
【０１１０】
［比較例５−１］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の表面全体に撥油膜（Ｉ）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（Ｉ）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜（Ｉ）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表５に示す。
【０１１１】
［比較例５−２〜５−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表５に示す種類の撥油膜を形成した後、中心部３０１に撥油膜（Ｉ）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（Ｉ）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表５に示す。
【０１１２】
［比較例５−５］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（Ｉ）を形成し、試験片を得た。撥油膜（Ｉ）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表５に示す。
【０１１３】
［比較例５−６］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（Ｉ）を形成し、試験片を得た。撥油膜（Ｉ）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表５に示す。
【０１１４】
［比較例５−７、５−８］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表５に示す種類の保油膜を形成した後、中心部３０１に撥油膜（Ｉ）を形成し、試験片を得た。撥油膜（Ｉ）の表面を摺動面とし、保油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表５に示す。
【０１１５】
［比較例６−１、６−３、６−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表６に示す種類の撥油膜を形成した後、中心部３０１に撥油膜（II）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（II）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表６に示す。
【０１１６】
［比較例６−２］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の表面全体に撥油膜（II）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（II）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜（II）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表６に示す。
【０１１７】
［比較例６−５］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（II）を形成し、試験片を得た。撥油膜（II）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表６に示す。
【０１１８】
［比較例６−６］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（II）を形成し、試験片を得た。撥油膜（II）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表６に示す。
【０１１９】
［比較例６−７、６−８］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表６に示す種類の保油膜を形成した後、中心部３０１に撥油膜（II）を形成し、試験片を得た。撥油膜（II）の表面を摺動面とし、保油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表６に示す。
【０１２０】
［比較例７−１、７−２、７−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（III）を形成した後、周囲部３０２に表７に示す種類の撥油膜を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（III）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表７に示す。
【０１２１】
［比較例７−３］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の表面全体に撥油膜（III）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（III）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜（III）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表７に示す。
【０１２２】
［比較例７−５］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（III）を形成し、試験片を得た。撥油膜（III）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表７に示す。
【０１２３】
［比較例７−６］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（III）を形成し、試験片を得た。撥油膜（III）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表７に示す。
【０１２４】
［比較例７−７、７−８］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（III）を形成した後、周囲部３０２に表７に示す種類の保油膜を形成し、試験片を得た。撥油膜（III）の表面を摺動面とし、保油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表７に示す。
【０１２５】
［比較例８−１〜８−３］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表８に示す種類の撥油膜を形成した後、中心部３０１に撥油膜（IV）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（IV）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表８に示す。
【０１２６】
［比較例８−４］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の表面全体に撥油膜（IV）を形成し、試験片を得た。基板３００の中心部３０１上の撥油膜（IV）の表面を摺動面とし、周囲部３０２上の撥油膜（IV）の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表８に示す。
【０１２７】
［比較例８−５］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（IV）を形成し、試験片を得た。撥油膜（IV）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面はニッケルめっきされた炭素鋼の表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表８に示す。
【０１２８】
［比較例８−６］
基板として酸化アルミニウムを用いた。
基板３００の中心部３０１に撥油膜（IV）を形成し、試験片を得た。撥油膜（IV）の表面を摺動面とし、基板３００の周囲部３０２の表面を非摺動面とする。すなわち、非摺動面は酸化アルミニウムの表面である。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表８に示す。
【０１２９】
［比較例８−７、８−８］
基板としてニッケルめっきされた炭素鋼を用いた。
基板３００の周囲部３０２に表８に示す種類の保油膜を形成した後、中心部３０１に撥油膜（IV）を形成し、試験片を得た。撥油膜（IV）の表面を摺動面とし、保油膜の表面を非摺動面とする。
摺動面の表面張力（Ａ）および非摺動面の表面張力（Ｂ）を実施例１−１と同様にして測定した。また、得られた試験片について、実施例１−１と同様にして評価した。これらの結果を表８に示す。
【０１３０】
【表１】
2020159779.tif 000007
【０１３１】
【表２】
2020159779.tif 000008
【０１３２】
【表３】
2020159779.tif 000009
【０１３３】
【表４】
2020159779.tif 000010
【０１３４】
【表５】
2020159779.tif 000011
【０１３５】
【表６】
2020159779.tif 000012
【０１３６】
【表７】
2020159779.tif 000013
【０１３７】
【表８】
2020159779.tif 000014
【０１３８】
表１〜８から明らかなように、各実施例の場合、潤滑剤を摺動させても潤滑油が摺動面上のみに残っており、潤滑油を保持する性能に優れていた。
対して、各比較例の場合、潤滑剤を摺動させると潤滑剤が広がったり、摺動領域の両端部のみに移動したりしやすく、潤滑油の保持性能に劣っていた。
【符号の説明】
【０１３９】
６０・歯車（時計用部品）、６１，７１，１１６，１４７・保油膜、６２，７２，７３，１１８，１４９・撥油膜、７５・穴石（時計用部品）、７４ａ・内周面（摺動面）、７５ａ・第１面（非摺動面）、７５ｂ・第２面（非摺動面）、８１ａ・係合面（摺動面）、８１ｂ・非係合面（非摺動面）、１１５，１４６，３０４・摺動面、１１７，１４８，３０５・非摺動面、２０１・機械式時計、２１０・ムーブメント、２３５・がんぎ車（時計用部品）、２３６・アンクル（時計用部品）、２３０・脱進機構（時計用部品）、２２２・香箱車（時計用部品）、２２５・二番車（時計用部品）、２２６・三番車（時計用部品）、２２７・四番車（時計用部品）、８０・日車（時計用部品）、９０・日ジャンパ（時計用部品）。
【図１】
2020159779.tif 000015
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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