(57)【要約】【課題】着火性の向上を図ることができる内燃機関用のスパークプラグを提供する。【解決手段】内燃機関用のスパークプラグ１は、筒状の接地電極２と筒状の絶縁碍子３と中心電極４とを備える。絶縁碍子３は、接地電極２の内側に配されている。絶縁碍子３は、接地電極２の先端よりもプラグ軸方向Ｚの先端側へ突出した碍子突出部３１を有する。中心電極４は、絶縁碍子３の内側に保持されている。中心電極４は、碍子突出部３１の先端から露出した露出部４１を有する。スパークプラグ１は、中心電極４の露出部４１から接地電極２まで、碍子突出部３１の表面に沿って形成された放電ギャップＧに放電を生じさせるよう構成されている。露出部４１及び碍子突出部３１の少なくとも一方は、その外周面に開口する流入口５０１と、放電ギャップＧに向かって開口する流出口５０２と、流入口５０１と流出口５０２とを連通する連通路５と、を有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状の接地電極（２）と、
前記接地電極の内側に配されると共に、前記接地電極の先端よりもプラグ軸方向（Ｚ）の先端側（Ｚ１）へ突出した碍子突出部（３１）を有する筒状の絶縁碍子（３）と、
前記絶縁碍子の内側に保持されると共に、前記碍子突出部の先端から露出した露出部（４１）を有する中心電極（４）と、を備え、
前記中心電極の前記露出部から前記接地電極まで、前記碍子突出部の表面に沿って形成された放電ギャップ（Ｇ）に放電を生じさせるよう構成された、内燃機関用のスパークプラグ（１）であって、
前記露出部及び前記碍子突出部の少なくとも一方は、その外周面に開口する流入口（５０１）と、前記放電ギャップに向かって開口する流出口（５０２）と、前記流入口と前記流出口とを連通する連通路（５）と、を有する、内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項２】
内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向から見たとき、前記流出口とプラグ中心軸とを通る仮想直線（Ｌ３）は、前記スパークプラグの先端部を通る混合気の主流（Ｆ１）の流通方向と直交する、請求項１に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項３】
内燃機関に取り付けられた状態において、前記流入口は、前記スパークプラグの先端部を通る混合気の主流（Ｆ１）の上流側に向かって開口している、請求項１又は２に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項４】
前記接地電極は、プラグ軸方向の先端側に突出するとともに、前記露出部との間に前記放電ギャップを形成する接地突出部（２２）を有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項５】
前記接地突出部は、プラグ軸方向の先端側に向かうほどプラグ径方向の厚みが小さくなる、請求項４に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項６】
前記流出口の面積は、前記流入口の面積よりも小さい、請求項１〜５のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項７】
前記露出部は、前記碍子突出部をプラグ軸方向の先端側から覆う第一部位（４３１）と、前記第一部位からプラグ軸方向の基端側（Ｚ２）に延設されると共に前記碍子突出部の外周面の少なくとも一部を、プラグ径方向の外周側から覆う第二部位（４３２）とを有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項８】
前記連通路は、前記露出部及び前記碍子突出部の少なくとも一方に形成された溝及び穴の少なくとも一方によって構成されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項９】
前記連通路は、前記露出部及び前記碍子突出部のいずれか一方のみに形成された前記溝及び前記穴の少なくとも一方によって構成されている、請求項８に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項１０】
前記連通路は、互いに同じ向きに開口する複数の前記流入口のそれぞれに連通している、請求項１〜９のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項１１】
複数の前記連通路を有し、各連通路の前記流入口は、互いに反対側に開口している、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項１２】
内燃機関に取り付けられた状態において、前記連通路は、前記スパークプラグの先端部を通る混合気の主流（Ｆ１）の流通方向の下流側に向かうにつれて、前記流通方向に直交する方向に向かうよう傾斜した部位を有する、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグ。
【請求項１３】
内燃機関に取り付けられた状態において、前記流入口は、前記内燃機関の吸気バルブ側に向かって開口している、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のスパークプラグ。
【請求項１４】
内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向から見たとき、前記流出口とプラグ中心軸とを通る仮想直線（Ｌ３）は、前記内燃機関の吸気バルブと排気バルブとの並び方向に直交している、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のスパークプラグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関用のスパークプラグに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１に開示されているように、内燃機関用のスパークプラグとして、中心電極に高周波電圧を印加することによって、接地電極と中心電極との間に放電を生じさせるものがある。特許文献１に記載のスパークプラグは、絶縁碍子の外周面を這うような沿面火花放電を、中心電極と接地電極との間に生じさせる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−５８１９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のスパークプラグにおいては、燃焼室内の気流が、絶縁碍子の外周面に沿う方向（すなわちスパークプラグの周方向）に流れやすい。それゆえ、絶縁碍子の外周面を這うように生じる放電火花は、スパークプラグの周方向に流れる気流に押され、絶縁碍子の外周面に沿うように引き伸ばされやすい。このように、放電火花が絶縁碍子の表面に沿ったままでは、放電火花よって混合気に生じた火炎の熱が絶縁碍子等に奪われることによる冷損が大きくなる為、火花放電により生じた火炎を成長させにくく、スパークプラグの着火性を向上させ難い。
【０００５】
本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、着火性の向上を図ることができる内燃機関用のスパークプラグを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様は、筒状の接地電極（２）と、
前記接地電極の内側に配されると共に、前記接地電極の先端よりもプラグ軸方向（Ｚ）の先端側（Ｚ１）へ突出した碍子突出部（３１）を有する筒状の絶縁碍子（３）と、
前記絶縁碍子の内側に保持されると共に、前記碍子突出部の先端から露出した露出部（４１）を有する中心電極（４）と、を備え、
前記中心電極の前記露出部から前記接地電極まで、前記碍子突出部の表面に沿って形成された放電ギャップ（Ｇ）に放電を生じさせるよう構成された、内燃機関用のスパークプラグ（１）であって、
前記露出部及び前記碍子突出部の少なくとも一方は、その外周面に開口する流入口（５０１）と、前記放電ギャップに向かって開口する流出口（５０２）と、前記流入口と前記流出口とを連通する連通路（５）と、を有する、内燃機関用のスパークプラグにある。
【発明の効果】
【０００７】
本態様の内燃機関用のスパークプラグにおいて、露出部及び碍子突出部の少なくとも一方は、その外周面に開口する流入口と、放電ギャップに向かって開口する流出口と、流入口と流出口とを連通する連通路と、を有する。それゆえ、燃焼室内の気流は、流入口から連通路へ流入され、流出口から放電ギャップに向かって放出される。これにより、放電ギャップに生じた放電火花は、流出口から流出される気流に押されて早期に絶縁碍子の碍子突出部の外周面から引き剥がされる。これにより、スパークプラグの火花放電によって生じる火炎の熱が絶縁碍子に奪われることによる冷損を低減することができる。これにより、スパークプラグの着火性の向上を図ることができる。
【０００８】
以上のごとく、前記態様によれば、着火性の向上を図ることができる内燃機関用のスパークプラグを提供することができる。
なお、特許請求の範囲及び課題を解決する手段に記載した括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものであり、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態１における、スパークプラグの正面図。
【図２】実施形態１における、スパークプラグ先端部の斜視図。
【図３】実施形態１における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図４】実施形態１における、スパークプラグ先端部の側面図。
【図５】図４の、Ｖ−Ｖ線矢視断面図。
【図６】実施形態１における、接地電極及び絶縁碍子の斜視図。
【図７】実施形態１における、被取付部材の斜視図。
【図８】実施形態１における、絶縁碍子の平面図。
【図９】実施形態１における、スパークプラグ先端部の斜視図であって、流入口及び流出口を説明するための図。
【図１０】実施形態１における、スパークプラグの先端部の拡大正面図において、初期の放電火花を表した説明図。
【図１１】実施形態１における、スパークプラグの先端部の拡大正面図において、初期の放電火花が特定気流に押されて碍子突出部の表面から剥離し始めた様子を示す説明図。
【図１２】実施形態１における、スパークプラグの先端部の拡大正面図において、放電火花全体が碍子突出部の表面から剥離した様子を示す説明図。
【図１３】実施形態１における、スパークプラグの先端部の拡大側面図において、初期の放電火花を表した説明図。
【図１４】実施形態１における、スパークプラグの先端部の拡大側面図において、初期の放電火花が特定気流に押されて碍子突出部の表面から剥離し始めた様子を示す説明図。
【図１５】実施形態１における、スパークプラグの先端部の拡大側面図において、放電火花全体が碍子突出部の表面から剥離した様子を示す説明図。
【図１６】実施形態２における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図１７】実施形態２における、スパークプラグ先端部の側面図。
【図１８】実施形態３における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図１９】実施形態４における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図２０】図１９の、XX−XX線矢視断面図。
【図２１】実施形態５における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図２２】図２１の、XXII−XXII線矢視断面図。
【図２３】実施形態６における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図２４】図２３の、XXIV−XXIV線矢視断面図。
【図２５】実施形態６における、接地電極及び絶縁碍子の斜視図。
【図２６】実施形態６における、絶縁碍子の平面図。
【図２７】実施形態７における、スパークプラグ先端部の斜視図。
【図２８】実施形態８における、スパークプラグの、プラグ軸方向に直交する断面であり、電極溝部を通る断面図。
【図２９】実施形態９における、スパークプラグ先端部の側面図。
【図３０】実施形態９における、スパークプラグ先端部の正面図。
【図３１】図３０の、XXXI−XXXI線矢視断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（実施形態１）
内燃機関用のスパークプラグの実施形態につき、図１〜図１５を用いて説明する。
本実施形態の内燃機関用のスパークプラグ１は、図１〜図４に示すごとく、筒状の接地電極２と筒状の絶縁碍子３と中心電極４とを備える。絶縁碍子３は、接地電極２の内側に配されている。また、絶縁碍子３は、接地電極２の先端よりもプラグ軸方向Ｚの先端側へ突出した碍子突出部３１を有する。中心電極４は、絶縁碍子３の内側に保持されている。また、中心電極４は、碍子突出部３１の先端から絶縁碍子３の外側に露出した露出部４１を有する。
【００１１】
図１〜図４に示すごとく、本実施形態の内燃機関用のスパークプラグ１は、中心電極４の露出部４１から接地電極２まで、碍子突出部３１の表面に沿って形成された放電ギャップＧに放電を生じさせるよう構成されている。そして、図２〜図４に示すごとく、露出部４１及び碍子突出部３１の少なくとも一方は、その外周面に開口する流入口５０１と、放電ギャップＧに向かって開口する流出口５０２と、流入口５０１と流出口５０２とを連通する連通路５と、を有する。なお、図２、図４においては、連通路５の外形を破線で表している。以後、本実施形態につき詳説する。
【００１２】
なお、本明細書において、プラグ中心軸は、スパークプラグ１の中心軸を意味する。プラグ軸方向Ｚは、プラグ中心軸が延びる方向を意味する。プラグ径方向とは、スパークプラグ１の径方向を意味する。プラグ周方向は、スパークプラグ１の周方向を意味する。
【００１３】
本実施形態のスパークプラグ１は、例えば、自動車等の車両用の内燃機関における着火手段として用いることができる。スパークプラグ１は、プラグ軸方向Ｚの一端側において図示しない高電圧電源部と接続され、他端側において、図１に示すごとく内燃機関の燃焼室１１内に配される。高電圧電源部は、例えば、一般的な点火コイル、放電を持続制御可能な点火装置の電源、或いは中心電極４に２００ｋＨｚ〜５ＭＨｚの高周波電圧を印加することができる高周波電源等とすることができる。なお、本明細書において、プラグ軸方向Ｚにおける一方側であって、スパークプラグ１が燃焼室１１に挿入される側を先端側とし、その反対側を基端側とする。なお、プラグ軸方向Ｚの先端側をＺ１側、基端側をＺ２側ということもある。
【００１４】
図１〜図５に示すごとく、接地電極２は、筒状を呈している。接地電極２は、絶縁碍子３を全周から囲むように形成されている。図２、図５に示すごとく、接地電極２の先端面２１は、円環状を呈している。接地電極２の先端面２１は、プラグ軸方向Ｚに直交する。接地電極２の先端面２１は、その全体が、プラグ軸方向Ｚに直交する面上に面一に形成されている。接地電極２の先端面２１と内周面との間の角は直角である。また、接地電極２の先端面２１と外周面との間の角も直角である。
【００１５】
図１に示すごとく、接地電極２は、ハウジング１３の先端からＺ１側に向かって延設されている。ハウジング１３は、筒状を呈している。ハウジング１３の外周面には、エンジンヘッド１２のプラグホール１２１に設けられた雌ネジ孔１２２に螺合するための取付ネジ部１３１が形成されている。接地電極２は、ハウジング１３における取付ネジ部１３１が設けられた部位のＺ１側に接合されている。なお、接地電極２とハウジング１３とは一体物で構成されていてもよい。ハウジング１３は、絶縁碍子３を内側に保持している。
【００１６】
図１に示すごとく、絶縁碍子３は、プラグ軸方向Ｚの中央部をハウジング１３及び接地電極２の内側に配しつつ、基端部をハウジング１３よりもＺ２側へ突出させており、先端部である碍子突出部３１を接地電極２の先端面２１よりもＺ１側へ突出させている。図６、図８に示すごとく、絶縁碍子３は、その中央部をプラグ軸方向Ｚに貫通するように形成された軸孔３０を有する。絶縁碍子３は、プラグ軸方向Ｚに直交する断面形状が円環状である。図５、図６に示すごとく、絶縁碍子３における接地電極２の内側に位置する部位の外周面は、接地電極２の内周面と微小隙間を介してプラグ径方向に対向している。なお、当該微小隙間は、形成されていなくてもよい。つまり、絶縁碍子３の外周面と接地電極２の内周面とは、接していてもよい。
【００１７】
図２〜図４に示すごとく、碍子突出部３１の外周面は、プラグ軸方向Ｚにまっすぐ形成された円筒状を呈している。なお、これに限られず、碍子突出部３１の外周面は、例えばプラグ軸方向ＺのＺ１側へ向かうほどプラグ径方向の内周側へ向かうよう傾斜していてもよい。碍子突出部３１の先端面３１０は、プラグ軸方向Ｚに直交する平面状に形成されているが、これに限られず、例えば外周側に向かうほどＺ２側へ向かうような傾斜面、或いは曲面等でもよい。碍子突出部３１の外周面と先端面３１０とをつなぐ角部は、アール状に形成されている。なお、図２、図６において、当該アール状の図示は省略している。
【００１８】
図２〜図６、図８に示すごとく、碍子突出部３１の先端面３１０には、溝状に形成された碍子溝部３１１が形成されている。碍子溝部３１１は、碍子突出部３１の先端面３１０がプラグ軸方向ＺのＺ２側に凹むよう形成されている。図８に示すごとく、プラグ軸方向Ｚから見たとき、碍子溝部３１１はＬ字状を呈している。碍子溝部３１１は、プラグ軸方向Ｚに直交する横方向Ｘにおける軸孔３０の一方側の領域に形成されている。碍子溝部３１１は、その長手方向（すなわち連通路５を通る気流の流通方向）における両端が開口している。以後、横方向Ｘにおける軸孔３０に対して碍子溝部３１１が形成された側をＸ１側といい、その反対側をＸ２側という。また、プラグ軸方向Ｚ及び横方向Ｘに直交する方向を縦方向Ｙという。
【００１９】
図６、図８に示すごとく、碍子溝部３１１は、連続的に形成された第一碍子溝３１１ａと第二碍子溝３１１ｂとを有する。第一碍子溝３１１ａは、縦方向Ｙに形成されるとともに縦方向Ｙの一方であるＹ１側が開口している。以後、縦方向ＹにおけるＹ１側と反対側をＹ２側という。第二碍子溝３１１ｂは、第一碍子溝３１１ａにおけるＹ２側の端部から横方向Ｘに形成されている。第二碍子溝３１１ｂは、第一碍子溝３１１ａにおけるＹ２側端部からＸ１側に形成されている。第二碍子溝３１１ｂは、Ｘ１側の端部が開口している。
【００２０】
絶縁碍子３の軸孔３０における先端部に、中心電極４が挿通保持されている。図１〜図４に示すごとく、中心電極４は、露出部４１を絶縁碍子３から露出させている。図２、図３に示すごとく、露出部４１は、中心電極４における軸孔３０内に配された部位から延設された円柱部４２と、円柱部４２に取り付けられた被取付部材４３とを有する。なお、これに限られず、中心電極４全体は一体物で構成されていてもよい。
【００２１】
図３に示すごとく、被取付部材４３は、縦方向Ｙから見たとき、Ｌ字状を呈している。図２、図３、図７に示すごとく、被取付部材４３は、第一部位４３１と第二部位４３２とを有する。図２、図３に示すごとく、第一部位４３１は、碍子突出部３１をプラグ軸方向ＺのＺ１側から覆っている。第一部位４３１は、プラグ軸方向Ｚから見たとき、横方向Ｘに長尺な長方形状を呈している。図２、図５、図７に示すごとく、第一部位４３１の横方向Ｘの両面は、横方向Ｘの外側に膨らむ曲面状を呈している。第一部位４３１におけるＸ１側端部は、碍子突出部３１の先端面３１０よりもＸ１側に突出している。図２、図３に示すごとく、第一部位４３１のＺ２側の面は、碍子突出部３１の先端面３１０と当接している。図２、図７に示すごとく、第一部位４３１には、円柱部４２を挿入する挿入孔４３１ｈが形成されている。図２に示すごとく、被取付部材４３は、挿入孔４３１ｈにおいて円柱部４２に接続されている。
【００２２】
図２、図３に示すごとく、第二部位４３２は、第一部位４３１からプラグ軸方向ＺのＺ２側に延設されると共に碍子突出部３１の外周面の少なくとも一部を、プラグ径方向の外周側から覆っている。本実施形態において、第二部位４３２は、第一部位４３１のＸ１側端部からＺ２側に延設されており、碍子突出部３１の外周面を横方向ＸのＸ１側から覆っている。すなわち、第二部位４３２は、碍子突出部３１のＸ１側にのみ配されている。
【００２３】
図２、図３に示すごとく、第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａは、碍子突出部３１の先端面３１０と外周面との間の角部よりもＺ２側に位置している。これにより、被取付部材４３は、碍子突出部３１の角部の一部を覆っている。第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａは、プラグ軸方向Ｚに直交する平面状に形成されている。また、第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａは、接地電極２の先端面２１とプラグ軸方向Ｚに対向している。
【００２４】
図２に示すごとく、第二部位４３２のＸ２側の面は、碍子突出部３１の外周面に沿うよう曲面状に形成されている。第二部位４３２のＸ２側の面は碍子突出部３１の外周面と接触している。なお、第二部位４３２のＸ２側の面と碍子突出部３１の外周面との間に若干の隙間が形成されていてもよい。図２、図７に示すごとく、第二部位４３２のＸ１側の面は、Ｘ１側に膨らむ曲面状に形成されている。第二部位４３２のＸ１側の面は、第一部位４３１のＸ１側の端面と連続的に形成されている。
【００２５】
図２〜図４に示すごとく、接地電極２と中心電極４との間に形成される空間距離のうち、プラグ軸方向Ｚにおける第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａと接地電極２の先端面２１との間が最短距離となる。そして、プラグ軸方向Ｚにおける第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａと接地電極２の先端面２１との間が、放電ギャップＧを構成している。
【００２６】
図５に示すごとく、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、第二部位４３２とプラグ中心軸とを通る仮想直線Ｌ１は、スパークプラグ１の先端部を通る混合気の主流Ｆ１の流通方向と直交する。なお、本明細書において、混合気の主流Ｆ１とは、エンジン点火時期においてスパークプラグ１の先端部を通る混合気の主流Ｆ１を意味するものとするとし、以後、単に主流Ｆ１ということもある。
【００２７】
図５に示すごとく、本実施形態のスパークプラグ１は、主流Ｆ１の流通方向が縦方向Ｙとなる姿勢で、内燃機関に取り付けられる。内燃機関におけるスパークプラグ１の取付姿勢は、ハウジング１３の取付ネジ部１３１のネジの切り方により調整することができる。なお、内燃機関におけるスパークプラグ１の取付姿勢の調整は、これに限られない。例えば、取付ネジ部１３１のＺ２側に、エンジンヘッド１２とハウジング１３とで挟持されるスペーサ又はガスケットを配し、エンジンヘッド１２に対するスパークプラグ１の螺合の止まり位置を調整することで、スパークプラグ１の姿勢を調整してもよい。
【００２８】
図５に示すごとく、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、放電ギャップＧとプラグ中心軸とを通る仮想直線Ｌ２も、主流Ｆ１の流通方向（すなわち縦方向Ｙ）と直交する。これにより、主流Ｆ１の流通方向における放電ギャップＧの両側には、スパークプラグ１の部位が存在せず、放電ギャップＧを主流Ｆ１が滑らかに通り抜けやすい。
【００２９】
図２、図７に示すごとく、被取付部材４３における碍子突出部３１の表面と対向する面には、溝状に形成された電極溝部４３３が形成されている。電極溝部４３３は、横方向Ｘにおける軸孔３０のＸ１側の領域に形成されている。電極溝部４３３は、その長手方向（すなわち連通路５を通過する気流の流通方向）における両端が開口している。
【００３０】
図７に示すごとく、電極溝部４３３は、連続的に形成された第一電極溝４３３ａと第二電極溝４３３ｂと第三電極溝４３３ｃとを有する。第一電極溝４３３ａ及び第二電極溝４３３ｂは、被取付部材４３の第一部位４３１のＺ２側端面がＺ１側に凹む溝状に形成されており、第三電極溝４３３ｃは、第二部位４３２のＸ２側の面がＸ１側に凹む溝状に形成されている。
【００３１】
第一電極溝４３３ａは、縦方向Ｙに形成されるとともにＹ１側が開口している。図２に示すごとく、第一電極溝４３３ａは、第一碍子溝３１１ａとプラグ軸方向Ｚに重なる位置に形成されている。図２、図５に示すごとく、第一電極溝４３３ａのＹ１側の開口部は、第一碍子溝３１１ａのＹ１側の開口部よりも、縦方向ＹのＹ２側にオフセットした位置に形成されているがこれに限られない。
【００３２】
図７に示すごとく、第二電極溝４３３ｂは、第一電極溝４３３ａのＹ２側端部から横方向Ｘに形成されている。第二電極溝４３３ｂは、第一電極溝４３３ａのＹ２側端部からＸ１側に形成されている。図２、図５に示すごとく、第二電極溝４３３ｂは、第二碍子溝３１１ｂとプラグ軸方向Ｚに重なる位置に形成されている。図３、図５に示すごとく、第二電極溝４３３ｂは、Ｘ１側端部が、第二碍子溝３１１ｂよりもＸ１側に突出するよう形成されている。
【００３３】
図７に示すごとく、第三電極溝４３３ｃは、第二電極溝４３３ｂのＸ１側端部からプラグ軸方向Ｚに形成されている。第三碍子溝３１１ｃは、第二電極溝４３３ｂのＸ１側端部からＺ２側に延設されている。第三電極溝４３３ｃは、Ｚ２側端部がＺ２側に開口している。図２〜図４に示すごとく、第三電極溝４３３ｃは、放電ギャップＧに向かって開口している。図２、図３に示すごとく、第三電極溝４３３ｃのＸ２側は、碍子突出部３１の外周面によって閉塞されている。
【００３４】
図２〜図５に示すごとく、第一電極溝４３３ａ及び第二電極溝４３３ｂと第一碍子溝３１１ａ及び第二碍子溝３１１ｂとに囲まれた領域、及び第三電極溝４３３ｃと碍子突出部３１の外周面とに囲まれた領域が、前述の連通路５である。図２〜図５に示すごとく、連通路５は、第一電極溝４３３ａと第一碍子溝３１１ａとに囲まれた第一路５１と、第二電極溝４３３ｂと第二碍子溝３１１ｂとに囲まれた第二路５２と、第三電極溝４３３ｃと碍子突出部３１の外周面とに囲まれた第三路５３とを有する。
【００３５】
図２、図５に示すごとく、第一路５１は、縦方向Ｙに形成されている。第一路５１のＹ１側には、Ｙ１側に開口する流入口５０１が形成されている。流入口５０１は、第一電極溝４３３ａと第一碍子溝３１１ａとの双方によって全周が囲まれている。なお、図２、図５に示すごとく、第一電極溝４３３ａのＹ１側の開口部と第一碍子溝３１１ａのＹ１側の開口部とが縦方向Ｙにオフセットしているような場合は、流入口５０１とは、連通路５を流出口５０２から流入口５０１へ向かう経路において、最初に開口した部位を流入口５０１という。すなわち、本実施形態において、流入口５０１は、縦方向Ｙにおける第一電極溝４３３ａの開口位置と同位置に形成されている。スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、流入口５０１は、内燃機関の吸気バルブ側に向かって開口している。これにより、図５に示すごとく、流入口５０１は、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、主流Ｆ１の上流側、すなわちＹ１側に向かって開口する。
【００３６】
図２、図５に示すごとく、第二路５２は、横方向Ｘに形成されている。第二路５２は、Ｘ２側の端部が第一路５１と連通しており、Ｘ１側の端部が第三路５３と連通している。
【００３７】
図２、図３に示すごとく、第三路５３は、第二路５２のＸ１側端部からプラグ軸方向Ｚに形成されている。第三路５３は、第二路５２のＸ１側端部からＺ２に形成されている。図２〜図４に示すごとく、第三路５３のプラグ軸方向ＺのＺ２側には、プラグ周方向に交差する方向に開口する流出口５０２が形成されている。本実施形態において、流出口５０２は、プラグ軸方向ＺのＺ２側に向かって開口している。また、流出口５０２は、接地電極２の先端面２１に向かって開口している。流出口５０２は、第三電極溝４３３ｃと碍子突出部３１の表面とによって全周が囲まれている。流出口５０２は、電極溝部４３３と碍子溝部３１１とのうち、電極溝部４３３のみによって構成されている。流出口５０２は、プラグ軸方向Ｚにおいて、第三電極溝４３３ｃの開口部と同位置に形成されている。
【００３８】
図５に示すごとく、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、流出口５０２とプラグ中心軸とを通る仮想直線Ｌ３は、主流Ｆ１の流通方向（すなわち縦方向Ｙ）と直交する。また、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、前記仮想直線Ｌ３は、内燃機関の吸気バルブと排気バルブとの並び方向に直交している。換言すると、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、絶縁碍子３における流出口５０２が形成された部位の接線方向は、吸気バルブと排気バルブとの並び方向に平行に形成されている。
【００３９】
図９に示すごとく、流出口５０２の面積は、流入口５０１の面積よりも小さい。これにより、連通路５を通り流出口５０２から流れ出る気流の流速を、流入口５０１を流通する気流の流速よりも速くすることができる。なお、流出口５０２の面積は、流出口５０２を通る気流の流速方向（すなわちプラグ軸方向Ｚ）に直交する流出口５０２の断面積である。また、流入口５０１の面積は、流入口５０１を通る気流の流速方向（すなわち縦方向Ｙ）に直交する流入口５０１の断面積である。図９において、流入口５０１及び流出口５０２にハッチングを施している。また、以後、連通路５を通る気流を特定気流Ｆ２ということもある。
【００４０】
次に、本実施形態のスパークプラグ１を内燃機関に取り付けてなる点火装置１０につき説明する。
【００４１】
図１に示すごとく、スパークプラグ１は、取付ネジ部１３１においてエンジンヘッド１２のプラグホール１２１に設けられた雌ネジ孔１２２に螺合される。これにより、スパークプラグ１がエンジンヘッド１２に締結固定されている。そして、スパークプラグ１の先端部分が燃焼室１１に配される。このとき、スパークプラグ１は、図５に示すごとく、先端部分に対して燃焼室１１内の主流Ｆ１が縦方向ＹのＹ１側からＹ２側に向かって流入するような姿勢で取り付けられる。
【００４２】
スパークプラグ１先端部分を通る気流のうち、連通路５を通る特定気流（図１０〜図１２の符号Ｆ２参照）は、流入口５０１から連通路５に縦方向Ｙに導入され、流出口５０２からプラグ軸方向ＺのＺ２側に向かって排出される。
【００４３】
次に、図１０〜図１５を用いて、スパークプラグ１において生じた放電火花が燃焼室１１内の混合気の気流によって引き伸ばされる様子の一例を説明する。
【００４４】
図１０、図１３に示すごとく、スパークプラグ１の放電は、第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａと、接地電極２の先端面２１とを起点として放電ギャップＧに生じる。ここで、図１０に示すごとく、当該放電により発生する放電火花Ｓの両起点間の部位は、碍子突出部３１の外周面を這うように生じる。
【００４５】
そして、図１１に示すごとく、放電火花Ｓは、まず流出口５０２に近い部位が連通路５の流出口５０２から排出される特定気流Ｆ２に押されて碍子突出部３１の外周面から剥離し、次いで、図１２に示すごとく、流出口５０２に近い部位に追従するように放電火花Ｓの両起点間の部位全体が碍子突出部３１の外周面から剥離する。
【００４６】
また、前述のごとく放電火花Ｓが碍子突出部３１の外周面から剥離するのと同時に、放電火花Ｓの全体は、図１３〜図１５に示すごとく、放電ギャップＧを縦方向Ｙに通過する主流Ｆ１に押され、徐々に主流Ｆ１の下流側に引き伸ばされる。以上のように、放電火花Ｓが引き伸ばされる。
【００４７】
次に、本実施形態の作用効果につき説明する。
本実施形態の内燃機関用のスパークプラグ１において、露出部４１及び碍子突出部３１の少なくとも一方は、その外周面に開口する流入口５０１と、放電ギャップＧに向かって開口する流出口５０２と、流入口５０１と流出口５０２とを連通する連通路５と、を有する。それゆえ、燃焼室１１内の気流は、流入口５０１から連通路５へ流入され、流出口５０２から放電ギャップＧに向かって放出される。これにより、放電ギャップＧに生じた放電火花Ｓは、流出口５０２から流出される気流に押されて早期に絶縁碍子３の碍子突出部３１の外周面から引き剥がされる。これにより、スパークプラグ１の火花放電によって生じる火炎の熱が絶縁碍子３に奪われることによる冷損を低減することができる。これにより、スパークプラグ１の着火性の向上を図ることができる。
【００４８】
また、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、流出口５０２とプラグ中心軸とを通る仮想直線Ｌ３は、内燃機関の吸気バルブと排気バルブとの並び方向に直交している。これに伴い、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、プラグ軸方向Ｚから見たとき、流出口５０２とプラグ中心軸とを通る仮想直線Ｌ３は、スパークプラグ１の先端部を通る混合気の主流Ｆ１の流通方向と直交する。これにより、連通路５を通って流出口５０２から排出される特定気流Ｆ２は、スパークプラグ１に邪魔されずにスパークプラグ１の先端部を縦方向Ｙに流れる主流Ｆ１に向かって排出される。それゆえ、スパークプラグ１に邪魔されずにスパークプラグ１の先端部を通過する主流Ｆ１が流れる領域において、放電火花Ｓを碍子突出部３１の外周面から引き剥がすことができ、一層放電火花Ｓを主流Ｆ１の下流側に引き伸ばしやすい。これにより、放電火花Ｓと混合気との接触面積を確保しやすく、スパークプラグ１の着火性を一層向上させやすい。
【００４９】
また、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、流入口５０１は、内燃機関の吸気バルブ側に向かって開口している。これに伴い、スパークプラグ１が内燃機関に取り付けられた状態において、流入口５０１は、スパークプラグ１の先端部を通る混合気の主流Ｆ１の上流側に向かって開口する。それゆえ、連通路５に気流を流入しやすく、連通路５の流出口５０２から排出される特定気流Ｆ２の流速を向上させやすい。これにより、放電ギャップＧに生じた放電火花Ｓをより早期に碍子突出部３１の外周面から引き剥がすことができる。
【００５０】
また、流出口５０２の面積は、流入口５０１の面積よりも小さい。これによっても、連通路５の流出口５０２から排出される特定気流Ｆ２の流速を向上させることができる。また、本実施形態においては、電極溝部４３３と碍子溝部３１１との双方で流入口５０１が構成されており、電極溝部４３３と碍子溝部３１１とのうちの電極溝部４３３のみによって流出口５０２が構成されている。それゆえ、流入口５０１の面積を流出口５０２の面積よりも大きくしやすい。
【００５１】
また、露出部４１は、碍子突出部３１をプラグ軸方向ＺのＺ１側から覆う第一部位４３１と、第一部位４３１からプラグ軸方向ＺのＺ２側に延設されると共に碍子突出部３１の外周面の少なくとも一部を、プラグ径方向の外周側から覆う第二部位４３２とを有する。つまり、碍子突出部３１の先端部の角部は、露出部４１の第一部位４３１及び第二部位４３２に覆われている。それゆえ、放電は、碍子突出部３１の先端部の角部上に生じることなく、中心電極４の第二部位４３２と接地電極２との間で形成されることになる。これにより、燃焼室１１内の混合気の主流Ｆ１、連通路５を通り流出口５０２から排出される特定気流Ｆ２、或いは電気的な反発作用により、放電を碍子突出部３１の表面から剥がして、下流側に引き伸ばしやすい。これにより、スパークプラグ１の着火性の向上を図ることができる。
【００５２】
また、第二部位４３２は、プラグ周方向の一部にのみ形成されている。それゆえ、プラグ周方向における放電位置を特定しやすい。つまり、プラグ周方向における第二部位４３２と接地電極２の先端面２１との間において放電を生じさせやすい。それゆえ、プラグ周方向における予期せぬ箇所で放電が生じることを防止しやすい。これにより、確実に放電ギャップＧに生じた放電火花Ｓに特定気流Ｆ２を当てることができる。
【００５３】
また、連通路５は、露出部４１及び碍子突出部３１の少なくとも一方に形成された溝によって構成されている。それゆえ、連通路５を容易に形成することができる。
【００５４】
以上のごとく、本実施形態によれば、着火性の向上を図ることができる内燃機関用のスパークプラグを提供することができる。
【００５５】
（実施形態２）
本実施形態は、図１６、図１７に示すごとく、実施形態１に対して、接地電極２の形状を変更した実施形態である。
【００５６】
本実施形態において、接地電極２は、プラグ軸方向ＺのＺ１側に突出するとともに、露出部４１との間に放電ギャップＧを形成する接地突出部２２を有する。接地突出部２２は、直方体形状を呈している。プラグ周方向において、接地突出部２２は、中心電極４の第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａと同位置に形成されている。また、接地突出部２２の先端面２２１は、第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａとプラグ軸方向Ｚに重なるよう形成されている。
【００５７】
その他は、実施形態１と同様である。
なお、実施形態２以降において用いた符号のうち、既出の実施形態において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、既出の実施形態におけるものと同様の構成要素等を表す。
【００５８】
本実施形態においては、プラグ周方向における放電位置を特定しやすい。つまり、プラグ周方向における第二部位４３２と接地突出部２２との間において確実に放電を生じさせることができる。それゆえ、プラグ周方向における予期せぬ箇所で放電が生じることを防止することができる。これにより、確実に放電ギャップＧに生じた放電火花に特定気流Ｆ２を当てることができる。
その他、実施形態１と同様の作用効果を有する。
【００５９】
（実施形態３）
本実施形態は、図１８に示すごとく、実施形態２に対して、接地突出部２２の形状を変更した実施形態である。
【００６０】
本実施形態において、接地突出部２２は、プラグ軸方向ＺのＺ１側に向かうほどプラグ径方向の厚みが小さくなる。具体的には、接地突出部２２は、Ｘ１側の面２２２が、プラグ軸方向ＺのＺ１側に向かうにつれてＸ２側に向かうよう傾斜している。そして、接地突出部２２の先端部は、鋭利な角状に形成されている。
その他は、実施形態２と同様である。
【００６１】
本実施形態においては、接地突出部２２の先端部周囲の電界強度を高めることができる。それゆえ、一層、プラグ周方向における放電位置を特定しやすい。
その他、実施形態２と同様の作用効果を有する。
【００６２】
（実施形態４）
本実施形態は、図１９、図２０に示すごとく、実施形態１に対して、連通路５の形成の仕方を変更した実施形態である。
【００６３】
本実施形態において、実施形態１で示した碍子溝部（図２等の符号３１１参照）は形成されていない。すなわち、碍子突出部３１の先端面３１０及び外周面は、平坦に形成されている。そして、本実施形態において、連通路５は、電極溝部４３３と碍子突出部３１の表面とに囲まれて形成されている。流入口５０１は、第一電極溝４３３ａと碍子突出部３１の先端面３１０とに囲まれて形成されている。流出口５０２は、実施形態１と同様、第三電極溝４３３ｃと碍子突出部３１の外周面とに囲まれて形成されている。
その他は、実施形態１と同様である。
【００６４】
本実施形態においては、連通路５を形成するにあたり、絶縁碍子３を特別加工する必要がない。それゆえ、連通路５を容易に形成しやすい。
その他、実施形態１と同様の作用効果を有する。
【００６５】
（実施形態５）
本実施形態は、図２１、図２２に示すごとく、実施形態４に対して、連通路５の形成の仕方を変更した実施形態である。
【００６６】
本実施形態において、連通路５の少なくとも一部は、中心電極４の被取付部材４３に形成された穴により形成されている。本実施形態において、連通路５は、第一路５１、第二路５２、及び第三路５３により構成されており、第一路５１と第二路５２と第三路５３の一部とが穴により形成されている。
【００６７】
第一路５１の全体は、第一部位４３１において縦方向Ｙに形成された穴の内側である。すなわち、第一路５１は、その形成方向である縦方向Ｙに直交する全方向から第一部位４３１に囲まれている。第一路５１のＹ１側端部はＹ１側に開口しており、当該開口が流入口５０１を構成している。また、第一路５１のＹ２側端部は閉塞されている。
【００６８】
第二路５２は、第一部位４３１において横方向Ｘに形成された穴の内側である。第二路５２は、第一路５１のＹ２側端部からＸ１側に形成されている。すなわち、第二路５２は、その形成方向である横方向Ｘに直交する全方向から第一部位４３１に囲まれている。
【００６９】
そして、図２１に示すごとく、第三路５３は、第二部位４３２において、Ｚ１側に形成された穴５３１とＺ２側に形成された溝５３２の内側である。第三路５３は、第二路５２のＸ１側端部からＺ２側に形成された穴５３１と、第三路５３の穴のＺ２側端部からＺ２側に形成された溝５３２と、によって構成されている。第三路５３の溝５３２は、Ｘ２側の面がＸ１側に凹むよう形成されている。第三路５３の溝５３２におけるＸ２側は、碍子突出部３１の表面によって閉塞されている。第三路５３の溝５３２におけるＺ２側端部は、プラグ軸方向ＺのＺ２側に開口しており、当該開口が流出口５０２を構成している。
その他は、実施形態４と同様である。
【００７０】
本実施形態においては、中心電極４に連通路５を形成した場合においても、中心電極４の強度を確保しやすい。その他、実施形態４と同様の作用効果を有する。
【００７１】
（実施形態６）
本実施形態は、図２３〜図２６に示すごとく、実施形態１に対して、連通路５の形成の仕方を変更した実施形態である。
【００７２】
本実施形態において、実施形態１で示した電極溝部（図２等の符号４３３参照）は形成されていない。すなわち、図２３に示すごとく、露出部４１における第一部位４３１のＺ２側端面と第二部位４３２のＸ１側の面は平坦に形成されている。そして、本実施形態において、連通路５は、碍子溝部３１１と中心電極４の露出部４１の表面とに囲まれて形成されている。
【００７３】
図２５、図２６に示すごとく、本実施形態において、碍子溝部３１１は、実施形態１で示した第一碍子溝３１１ａ及び第二碍子溝３１１ｂに加えて、第三碍子溝３１１ｃを有する。第三碍子溝３１１ｃは、第二碍子溝３１１ｂのＸ１側端部から下側に形成されている。第三碍子溝３１１ｃは、碍子突出部３１の外周面がプラグ径方向の内周側に凹む溝状に形成されている。
【００７４】
第一碍子溝３１１ａは、そのＹ１側端部を除き、Ｚ１側が第一部位４３１のＺ２側の面によって閉塞されている。そして、流入口５０１は、第一碍子溝３１１ａと第一部位４３１のＺ２側の面とに囲まれて形成されている。
【００７５】
図２３に示すごとく、第二碍子溝３１１ｂは、Ｘ１側から露出部４１の第二部位４３２によって閉塞されている。
【００７６】
第三碍子溝３１１ｃは、そのＺ１側端部がＸ１側から第二部位４３２によって閉塞されている。一方、第三碍子溝３１１ｃのＺ２側端部は、第二部位４３２のＺ２側端面４３２ａよりもＺ２側に突出しているとともに、プラグ径方向の外周側に開口して流出口５０２を構成している。流出口５０２は、放電ギャップＧに向かってプラグ径方向の外周側に開口している。
その他は、実施形態１と同様である。
【００７７】
本実施形態においては、連通路５を形成するにあたり、中心電極４を特別加工する必要がない。それゆえ、連通路５を容易に形成しやすい。
【００７８】
また、本実施形態においては、流出口５０２がプラグ径方向の外周側に向かって開口している。そのため、流出口５０２から流出される特定気流Ｆ２は、プラグ径方向の外周側に向かって流れる。それゆえ、流出口５０２から流出されるプラグ径方向の外周側に向かう特定気流Ｆ２により、碍子突出部３１の外周面に沿う初期の放電火花を碍子突出部３１の外周面から容易に剥離させることができる。
その他、実施形態１と同様の作用効果を有する。
【００７９】
（実施形態７）
本実施形態は、図２７に示すごとく、実施形態１に対して、流入口５０１を２か所に形成した実施形態である。
【００８０】
本実施形態において、碍子溝部３１１は、実施形態１と同様の第一碍子溝３１１ａ及び第二碍子溝３１１ｂに加え、第三碍子溝３１１ｃ及び第四碍子溝３１１ｄを有する。第三碍子溝３１１ｃは、第一碍子溝３１１ａのＸ２側に若干離れた位置において、縦方向Ｙに形成されている。第三碍子溝３１１ｃは、Ｙ１側が開口している。第四碍子溝３１１ｄは、第三碍子溝３１１ｃのＹ２側端部と、第一碍子溝３１１ａのＹ２側端部とを横方向Ｘに連通している。
【００８１】
また、電極溝部４３３は、実施形態１と同様の第一電極溝４３３ａ、第二電極溝４３３ｂ及び第三電極溝４３３ｃに加え、第四電極溝４３３ｄ及び第五電極溝４３３ｅを備える。
【００８２】
第四電極溝４３３ｄは、第三碍子溝３１１ｃとプラグ軸方向Ｚに重なる位置に形成されている。第四電極溝４３３ｄは、縦方向Ｙに形成されるとともにＹ１側が開口している。第四電極溝４３３ｄのＹ１側の開口部は、第三碍子溝３１１ｃのＹ１側の開口部よりも、Ｙ２側にオフセットした位置に形成されている。
【００８３】
第五電極溝４３３ｅは、第四碍子溝３１１ｄとプラグ軸方向Ｚに重なる位置に形成されている。第五電極溝４３３ｅは、第四電極溝４３３ｄのＹ２側端部と第一電極溝４３３ａのＹ２側端部とを横方向Ｘに連通させるよう形成されている。
【００８４】
本実施形態において、連通路５は、実施形態１で示した第一路５１、第二路５２、及び第三路５３に加え、第四路５４及び第五路５５を有する。第四路５４は、第四電極溝４３３ｄと第三碍子溝３１１ｃとに囲まれている。第四路５４のＹ１側には、第一路５１のＸ１側に形成された流入口５０１とは別の第２の流入口５０１が形成されている。本実施形態において２つの連通路５の流入口５０１は、いずれも混合気の主流の上流側、すなわちＹ１側に向かって開口している。
【００８５】
第五路５５は、第五電極溝４３３ｅと第四碍子溝３１１ｄとに囲まれている。第五路５５は、Ｘ２側の端部が第四路５４と連通しており、Ｘ１側の端部が第一路５１のＹ２側の端部及び第二路５２のＸ２側の端部と連通している。
【００８６】
本実施形態においても、流出口５０２は、流入口５０１の面積よりも小さい。本実施形態のように流入口５０１が複数ある場合は、流入口５０１の面積とは、複数の流入口５０１の面積の合計をいう。また、仮に流出口５０２が複数ある場合は、流出口５０２の面積とは複数の流出口５０２の面積の合計をいう。
【００８７】
第四路５４に形成された流入口５０１のその他の構成は、第一路５１に形成された流入口５０１と同様である。また、スパークプラグ１における前述した構成以外の構成は、実施形態１と同様である。
【００８８】
本実施形態においては、同じ側を向いて開口する複数の流入口５０１を有するため、連通路５に流入する気流の流量を確保することができる。これにより、流出口５０２から排出される気流の速度を高めやすい。その結果、一層早期に碍子突出部３１の外周面から放電火花を引き剥がすことができる。
その他、実施形態１と同様の作用効果を有する。
【００８９】
（実施形態８）
本実施形態は、図２８に示すごとく、連通路５を複数構成した実施形態である。
【００９０】
本実施形態において、電極溝部４３３は、実施形態１と同様の第一電極溝４３３ａ、第二電極溝４３３ｂ、及び第三電極溝４３３ｃに加え、第四電極溝４３３ｄ、第五電極溝４３３ｅ、第六電極溝４３３ｆを有する。第四電極溝４３３ｄと第五電極溝４３３ｅと第六電極溝４３３ｆとは、連続的に形成されている。第四電極溝４３３ｄ及び第五電極溝４３３ｅは、露出部４１の第一部位４３１のＺ２側端面がＺ１側に凹む溝状に形成されており、第六電極溝４３３ｆは、第二部位４３２のＸ２側の面がＸ１側に凹む溝状に形成されている。
【００９１】
第四電極溝４３３ｄは、縦方向Ｙにおける軸孔３０のＹ２側に形成されている。第四電極溝４３３ｄは、縦方向Ｙに形成されるとともにＹ２側が開口している。第四電極溝４３３ｄは、Ｚ２側が碍子突出部３１の先端面３１０によって閉塞されている。
【００９２】
第五電極溝４３３ｅは、第四電極溝４３３ｄのＹ１側の端部からＸ１側に形成されている。第五電極溝４３３ｅは、Ｘ１側端部が碍子突出部３１の先端面３１０よりもＸ１側に突出するよう形成されている。第五電極溝４３３ｅは、Ｘ１側端部以外の部位が、碍子突出部３１の先端面３１０によって閉塞されている。また、第五電極溝４３３ｅは、第二電極溝４３３ｂのＹ２側に形成されている。
【００９３】
第六電極溝４３３ｆは、第五電極溝４３３ｅのＸ１側端部からプラグ軸方向ＺのＺ２側に延設されている。第六電極溝４３３ｆは、プラグ軸方向ＺのＺ２側が開口している。第六電極溝４３３ｆは、放電ギャップＧに向かって開口している。第六電極溝４３３ｆは、Ｘ２側から碍子突出部３１の外周面によって閉塞されている。また、第六電極溝４３３ｆは、第三電極溝４３３ｃのＹ２側に形成されている。
【００９４】
そして、本実施形態は、実施形態１で示した連通路５である第一連通路５ａに加え、第四電極溝４３３ｄ、第五電極溝４３３ｅ、及び第六電極溝４３３ｆと、碍子突出部３１の表面とに囲まれた第二連通路５ｂが形成されている。
【００９５】
第二連通路５ｂにおける第四電極溝４３３ｄと碍子突出部３１の先端面３１０とに囲まれた領域のＹ２側には、Ｙ２側に開口する流入口５０１が形成されている。第二連通路５ｂの流入口５０１は、第一連通路５ａの流入口５０１と反対側に向かって開口している。すなわち、第二連通路５ｂの流入口５０１は、下流側、すなわちＹ２側に向かって開口している。流入口５０１は、第四電極溝４３３ｄと碍子突出部３１の先端面３１０とによって全周が囲まれている。
【００９６】
また、第二連通路５ｂにおける第六電極溝４３３ｆと碍子突出部３１の外周面とに囲まれた領域のプラグ軸方向ＺのＺ２側には、プラグ軸方向ＺのＺ２側に開口する流出口５０２が形成されている。第二連通路５ｂの流出口５０２は、第一連通路５ａの流出口５０２のＹ２側に位置している。第二連通路５ｂの流出口５０２は、放電ギャップＧに向かって開口している。第二連通路５ｂの流出口５０２は、第六電極溝４３３ｆと碍子突出部３１の外周面とによって全周が囲まれている。
【００９７】
その他、第二連通路５ｂの構成は、第一連通路５ａの構成と同様である。また、その他の構成は、実施形態１と同様である。
【００９８】
本実施形態においては、２つの連通路５を有する。そして、２つの連通路５の流入口５０１は、互いに反対側に開口している。それゆえ、２つの連通路５の流入口５０１の一方が混合気の主流の上流側、すなわちＹ１側を向くような姿勢で配すれば、上流側を向いた流入口５０１から連通路５に気流が流入するため、エンジンヘッド１２に対するスパークプラグ１の取付姿勢の自由度が向上する。
その他、実施形態１と同様の作用効果を有する。
【００９９】
（実施形態９）
本実施形態は、図２９〜図３１に示すごとく、実施形態１に対して、連通路５の形状を変更した実施形態である。なお、図２９においては、電極溝部４３３の輪郭を破線で表しており、碍子溝部３１１ａの輪郭の図示は省略している。
【０１００】
図３１に示すごとく、碍子溝部３１１は、第一碍子溝３１１ａ及び第二碍子溝３１１ｂを有する。第一碍子溝３１１ａは、縦方向Ｙに形成されるとともにＹ１側が開口している。第二碍子溝３１１ｂは、第一碍子溝３１１ａのＹ２側端部から延設されているとともに、Ｙ２側に向かうにつれてＸ１側に向かうよう傾斜して形成されている。第二碍子溝３１１ｂにおける第一碍子溝３１１ａと反対側の端部は、Ｘ２側に開口している。
【０１０１】
また、電極溝部４３３は、第一電極溝４３３ａ、第二電極溝４３３ｂ、及び第三電極溝４３３ｃを備える。第一電極溝４３３ａは、縦方向Ｙに形成されるとともにＹ１側が開口している。第一電極溝４３３ａは、第一碍子溝３１１ａとプラグ軸方向Ｚに重なる位置に形成されている。第一電極溝４３３ａのＹ１側の開口部は、第一碍子溝３１１ａのＹ１側の開口部よりも、Ｙ２側にオフセットした位置に形成されている。
【０１０２】
第二電極溝４３３ｂは、第一電極溝４３３ａのＹ２側端部から延設されているとともに、Ｙ２側に向かうにつれてＸ１側に向かうよう傾斜して形成されている。第二電極溝４３３ｂは、第二碍子溝３１１ｂとプラグ軸方向Ｚに重なる位置に形成されている。第二電極溝４３３ｂにおける第一電極溝４３３ａ側と反対側の端部は、碍子突出部３１の先端面３１０よりもＸ１側に突出して形成されている。
【０１０３】
第三電極溝４３３ｃは、第二電極溝４３３ｂにおける第一電極溝４３３ａ側と反対側の端部から延設されている。図２９に示すごとく、第三電極溝４３３ｃは、プラグ軸方向ＺのＺ２側に向かうほど、縦方向ＹのＹ２側に向かうよう傾斜している。第三電極溝４３３ｃは、プラグ軸方向ＺのＺ２側端部がプラグ軸方向ＺのＺ２側に開口している。第三電極溝４３３ｃは、放電ギャップＧに向かって開口している。
【０１０４】
本実施形態において、連通路５は、電極溝部４３３と碍子溝部３１１とに囲まれた領域、及び電極溝部４３３と碍子突出部３１の外周面とに囲まれた領域である。連通路５は、第一電極溝４３３ａと第一碍子溝３１１ａとに囲まれた第一路５１と、第二電極溝４３３ｂと第二碍子溝３１１ｂとに囲まれた第二路５２と、第三電極溝４３３ｃと碍子突出部３１の外周面とに囲まれた第三路５３とを有する。
【０１０５】
図２９、図３１に示すごとく、第一路５１は、縦方向Ｙに形成されている。第一路５１のＹ１側には、Ｙ１側に開口する流入口５０１が形成されている。
【０１０６】
図３１に示すごとく、第二路５２は、混合気の主流の下流側、すなわちＹ２側に向かうにつれてＸ１側に向かうよう傾斜している。第二路５２は、混合気の主流の流通方向、すなわち縦方向Ｙに対して傾斜している。また、第二路５２は、プラグ軸方向Ｚに対しても傾斜している。第二路５２は、一端が第一路５１と連通しており、他端が第三路５３と連通している。
【０１０７】
第三路５３は、混合気の主流の下流側、すなわちＹ２側に向かうにつれてＺ２側に向かうよう傾斜している。第三路５３は、混合気の主流の流通方向、すなわち縦方向Ｙに対して傾斜している。また、第三路５３は、プラグ軸方向Ｚに対しても傾斜している。第三路５３における第二路５２と反対側の端部は、プラグ軸方向ＺのＺ２側に向かって開口した流出口５０２を構成している。
その他は、実施形態１と同様である。
【０１０８】
本実施形態においては、連通路５が、混合気の主流の流通方向の下流側に向かうにつれて、流通方向に直交する方向に向かうよう傾斜した部位（すなわち第二路５２と第三路５３）を有する。それゆえ、連通路５内に流入される混合気の流れを大きく阻害することなく、連通路５内において混合気の流れを変えることができる。
【０１０９】
さらに、本実施形態においては、連通路５が、混合気の主流の流通方向に形成された部位と、主流の流通方向に対して傾斜する方向に形成された部位と、によって構成されている。それゆえ、連通路５を通過する特定気流が、連通路５を滑らかに通過しやすい。これによって、連通路５内に気流を導入しやすいとともに連通路５内から気流を排出しやすい。
【０１１０】
本発明は、前記各実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の実施形態に適用することが可能である。例えば、前記各実施形態において、第二部位は、碍子突出部の外周面の一部をプラグ径方向の外周側から覆っている例を示したが、これに限られず、碍子突出部の外周面の全周を覆っていてもよい。
【符号の説明】
【０１１１】
１  スパークプラグ
２  接地電極
３  絶縁碍子
３１  碍子突出部
４  中心電極
４１  露出部
５  連通路
５０１  流入口
５０２  流出口
Ｇ  放電ギャップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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