(57)【要約】【課題】電子時計の消費電流を抑えつつ、電子時計の時刻を情報端末の時刻に時刻同期できること。【解決手段】情報端末１２０は、電子時計１１０との通信接続開始時に第１の通信間隔Ｔ０で時刻同期を行った後、第１の通信間隔Ｔ０よりも長い第２の通信間隔Ｔで電子時計１１０と通信接続する。時刻同期後、電子時計１１０の時刻を更新する際、変更後の時刻と、第２の通信間隔Ｔとに基づき、情報端末１２０の現在の時刻を時刻同期用の情報として電子時計１１０に送信する。電子時計１１０は、受信した時刻同期の情報に基づいて時刻を修正する。【選択図】図４Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
時刻を示す表示部を備える電子時計と、前記電子時計と通信接続され前記電子時計の時刻を更新する情報端末とを備える時刻同期システムであって、
前記情報端末は、
前記電子時計との通信接続開始時に第１の通信間隔で時刻同期を行い、前記時刻同期後に前記第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔で前記電子時計と通信接続を行う送信部と、
前記時刻同期後、前記電子時計の時刻を更新する際、変更後の時刻と変更前の時刻の差分の時刻変更量と前記第２の通信間隔とに基づき、前記情報端末の現在の時刻を時刻同期用の情報として前記電子時計に送信する制御部と、を備え、
前記電子時計は、
前記情報端末との間で通信接続を行い、前記時刻同期の情報を受信する受信部と、
前記受信部が受信した前記時刻同期の情報に基づいて時刻を修正する制御部と、を備えることを特徴とする時刻同期システム。
【請求項２】
前記制御部は、
前記時刻変更量を、最後に時刻同期を行った時刻からの前記時刻変更量を累積した時刻変更累積量で求めることを特徴とする請求項１に記載の時刻同期システム。
【請求項３】
前記情報端末は、
前記時刻変更量が前記第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、前記時刻同期用の情報を送信することを特徴とする請求項１または２に記載の時刻同期システム。
【請求項４】
前記情報端末は、前記時刻同期用の情報として、時刻変更量に通信タイミングの１／２の値を足した値を送信することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載の時刻同期システム。
【請求項５】
時刻を示す表示部を備える電子時計と、前記電子時計と通信接続され前記電子時計の時刻を更新する情報端末とを備える時刻同期システムであって、
前記情報端末は、
前記電子時計との通信接続開始時に第１の通信間隔で時刻同期を行い、前記時刻同期後に前記第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔で前記電子時計と通信接続を行う送信部と、
前記送信部が前記第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分からない場合、前記時刻同期後、前記電子時計の時刻を更新する際、前記送信部による次の通信タイミングで、前記情報端末の現在の時刻を時刻同期の情報として前記電子時計に送信する制御部と、を備え、
前記電子時計は、
前記情報端末との間で通信接続を行い、前記時刻同期の情報を受信する受信部と、
前記受信部が受信した前記時刻同期用の情報の時刻と電子時計の現在時刻の差分による時刻変更量を求め、前記時刻変更量と前記第２の通信間隔とに基づいて時刻を修正する制御部と、を備えることを特徴とする時刻同期システム。
【請求項６】
前記電子時計は、
前記時刻変更量が前記第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、時刻を修正することを特徴とする請求項５に記載の時刻同期システム。
【請求項７】
時刻を示す表示部を備える電子時計と、前記電子時計と通信接続され前記電子時計の時刻を更新する情報端末とを備える時刻同期システムであって、
前記情報端末は、
前記電子時計との通信接続開始時に第１の通信間隔で時刻同期を行い、前記時刻同期後に前記第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔で前記電子時計と通信接続を行う送信部と、
前記送信部が前記第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分かっている場合、前記時刻同期後、前記電子時計の時刻を更新する際、前記情報端末の現在時刻と、前記送信部の次の通信タイミングまでの残時間に基づき転送時刻を求め、前記送信部による次の通信タイミングで、前記転送時刻を時刻同期用の情報として前記電子時計に送信する制御部と、を備え、
前記電子時計は、
前記情報端末との間で通信接続を行い、前記時刻同期の情報を受信する受信部と、
前記受信部が受信した前記時刻同期用の情報の時刻と電子時計の現在時刻の差分による時刻変更量を求め、時刻を修正する制御部と、を備えることを特徴とする時刻同期システム。
【請求項８】
前記電子時計は、
前記時刻変更量が通信タイミングの分解能の半分より大きいとき、時刻を修正することを特徴とする請求項７に記載の時刻同期システム。
【請求項９】
前記情報端末は、
現在の時刻が０秒前後の所定の秒数の場合、前記時刻同期用の情報を前記電子時計に送信しないことを特徴とする請求項１〜８のいずれか一つに記載の時刻同期システム。
【請求項１０】
情報端末に接続され時刻同期を行う電子時計において、
前記情報端末との通信接続開始時に第１の通信間隔で時刻同期を行い、前記時刻同期後に前記第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔で前記情報端末と通信接続を行う通信部と、
前記時刻同期後、前記電子時計の時刻の更新の際、前記通信部が受信した前記時刻同期用の情報が示す時刻と電子時計の現在時刻の差分による時刻変更量を求め、前記時刻変更量と、前記通信部の前記第２の通信間隔あるいは通信タイミングの分解能とに基づき、時刻修正の有無を判断し、時刻を修正する制御部と、
を備えることを特徴とする電子時計。
【請求項１１】
前記制御部は、前記時刻変更量が前記第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、時刻を修正することを特徴とする請求項１０に記載の電子時計。
【請求項１２】
前記制御部は、前記時刻変更量が通信タイミングの分解能の半分より大きいとき、時刻を修正することを特徴とする請求項１０に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、情報端末と電子時計とを時刻同期させる時刻同期システムおよび電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、スマートフォンなどの情報端末との間で無線による通信接続が可能な電子時計が知られている。電子時計の時刻をスマートフォンの時刻に同期させる時刻同期として、通信開始時は短い通信周期で基準時刻の時刻同期を行い、時刻同期後は通信開始時よりも長い通信周期で通信を行い、スマートフォン側で時差の変更が発生した場合に、時差情報のみ電子時計に送信する技術が知られている（例えば、下記特許文献１参照。）。
【０００３】
図１４は、従来技術による情報端末と電子時計との時刻同期処理例を示すフローチャートである。電子時計と、スマートフォンなどの情報端末とを例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）により通信接続する。この後の接続済み状態において（ステップＳａ）、情報端末のアプリケーション（アプリ側）２０１１は、外部要因、またはユーザ操作による対向機の時刻変更要因により（ステップＳｂ）、この時刻変更を検知する（ステップＳｃ）。そして、情報端末（アプリケーション側）２０１１は、電子時計（時計側）２０１０に対し、情報端末（アプリケーション側）２０１１が有する『現在時刻』で時刻同期を要求する（ステップＳｄ）。
【０００４】
この後、情報端末（アプリケーション側）２０１１は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が所定の通信タイミングに到達すると（ステップＳｅ）、時刻同期の情報を電子時計２０１０に送信し（ステップＳｆ）、電子時計（時計側）２０１０は、時刻同期の情報に基づき現在時刻を更新する（ステップＳｇ）。この後も、電子時計（時計側）２０１０と、情報端末（アプリケーション側）２０１１は通信の接続状態が継続され（ステップＳｈ）、再度の時刻同期が可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１８−１７５４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
スマートフォンとの通信インターバルを長めにすることで、電子時計の消費電流を抑えることができるが、時刻同期の精度はインターバルの長さによって低下する。電子時計をスマートフォンに通信接続した状態で、タイムゾーンが切り替わる等、新たに時刻同期が必要になった場合、長い通信インターバルで時刻同期を行うと、時刻を合わせた状態であっても精度によるずれが発生してしまうため、特許文献１においては通信接続状態ではタイムゾーン情報しか同期しないようにしている。しかしこの方法では、スマートフォンが時差情報のみ電子時計に送信するため、時差情報だけでなく時刻情報の変更が必要な場合（例えば、スマートフォンの時刻修正）、時刻同期により電子時計の時刻が正確な時刻からずれてしまう。
【０００７】
図１５は、従来技術による時刻ずれの問題の一例を説明するタイミングチャートである。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈの場合、ＢＬＥ（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ  Ｌｏｗ  Ｅｎｅｒｇｙ）により、情報端末のアプリケーション（アプリ側）２０１１と電子時計２０１０との間は、所定の通信インターバルＴで時刻同期を行う。図１５に示す通信インターバルＴは、上述した電子時計２０１０における消費電流を抑えるために、時刻同期後における通信開始時よりも長い通信周期に変更する。この場合、情報端末２０１１が電子時計２０１０の時刻変更を検知し、情報端末２０１１が時期ｔ１で『現在時刻』、例えば「ｈｈ：ｍｍ：ｓｓ．１５０」を取得したとする。しかし、情報端末２０１１は、この『現在時刻』を次の通信インターバルＴ（Ｔ３）で電子時計２０１０に送信することとなる。この場合、電子時計２０１０は、時期ｔ１の『現在時刻』と通信インターバルＴ３と期間Ｔｘ分だけずれた時刻情報を受信することになる。
【０００８】
このように、従来技術では、電子時計の消費電流を抑えつつ、電子時計の時刻を正確な時刻に時刻同期させることができなかった。
【０００９】
この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、電子時計の消費電流を抑えつつ、電子時計の時刻を情報端末の時刻に時刻同期できる時刻同期システムおよび電子時計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかる時刻同期システムは、時刻を示す表示部を備える電子時計と、前記電子時計と通信接続され前記電子時計の時刻を更新する情報端末とを備える時刻同期システムであって、前記情報端末は、前記電子時計との通信接続開始時に第１の通信間隔で時刻同期を行い、前記時刻同期後に前記第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔で前記電子時計と通信接続を行う送信部と、前記時刻同期後、前記電子時計の時刻を更新する際、変更後の時刻と変更前の時刻の差分の時刻変更量と前記第２の通信間隔とに基づき、前記情報端末の現在の時刻を時刻同期用の情報として前記電子時計に送信する制御部と、を備え、前記電子時計は、前記情報端末との間で通信接続を行い、前記時刻同期の情報を受信する受信部と、前記受信部が受信した前記時刻同期の情報に基づいて時刻を修正する制御部と、を備える。
【００１１】
これにより、例えば、第１の通信間隔での時刻同期後は、第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えることができる。この時刻同期後の状態において、情報端末の制御部は、時刻変更量と第２の通信間隔とに基づき時刻同期の情報を電子時計に送信する。これにより、第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えている期間中において、第２の通信間隔により比較的長い間隔でしか通信できない状況でも、電子時計の時刻をできるだけ情報端末の時刻に同期できるようになる。
【発明の効果】
【００１２】
この発明の一側面によれば、電子時計の消費電流を抑えつつ、電子時計の時刻を情報端末の時刻に時刻同期できるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、実施の形態にかかる電子時計および情報端末の一例を示す図である。
【図２】図２は、実施の形態にかかる電子時計および情報端末の一例を示すブロック図である。
【図３】図３は、実施の形態にかかる情報端末のハードウェア構成例を示す図である。
【図４Ａ】図４Ａは、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の時刻更新処理の概要を説明するタイミングチャートである。（その１）
【図４Ｂ】図４Ｂは、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の時刻更新処理の概要を説明するタイミングチャートである。（その２）
【図５】図５は、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の情報端末での時刻更新処理例を示すフローチャートである。
【図６】図６は、時刻同期の情報に通信タイミングの考慮が必要なことを示す説明図である。
【図７】図７は、実施の形態にかかる通信タイミングが分かる場合の情報端末で時刻更新処理の概要を説明するタイミングチャートである。
【図８】図８は、実施の形態にかかる通信タイミングが分かる場合の情報端末での時刻更新処理例を示すフローチャートである。
【図９】図９は、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の電子時計側での時刻更新処理例を示すフローチャートである。
【図１０】図１０は、実施の形態にかかる通信タイミングが分かる場合の電子時計側での時刻更新処理例を示すフローチャートである。
【図１１】図１１は、実施の形態にかかる時刻更新処理時の桁上げ防止の処理例を示すフローチャートである。
【図１２】図１２は、実施の形態にかかる時刻更新時に時刻の差分を送信する処理の説明図である。
【図１３】図１３は、実施の形態にかかる時刻更新時に時刻の差分を送信する処理例を示すフローチャートである。
【図１４】図１４は、従来技術による情報端末と電子時計との時刻同期処理例を示すフローチャートである。
【図１５】図１５は、従来技術による時刻ずれの問題の一例を説明するタイミングチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に図面を参照して、この発明にかかる時刻同期システムおよび電子時計の実施の形態を詳細に説明する。
【００１５】
（実施の形態）
図１は、実施の形態にかかる電子時計および情報端末の一例を示す図である。時刻同期システムは、互いに無線通信により通信接続可能な電子時計１１０と、情報端末のアプリケーション（アプリ側）１２０とを含み構成される。そして、電子時計１１０は、情報端末１２０から時刻情報を受信し、現在時刻を情報端末１２０に時刻同期させる。
【００１６】
図１に示すように、実施の形態にかかる電子時計１１０は、外装（電子時計ケース）である胴内に、文字板１１１と、指針１１２（時針１１２ａ、分針１１２ｂおよび秒針１１２ｃ）と、小窓１１３と、を備える腕電子時計である。電子時計１１０の外装はベゼルと胴の二体物から構成されてもよい。
【００１７】
指針１１２（時針１１２ａ、分針１１２ｂおよび秒針１１２ｃ）は、文字板１１１に対する相対的な位置により時刻を表示する。また、例えば秒針１１２ｃは、後述のように時刻とは異なる情報の表示にも用いられてもよい。小窓１１３は、日付や曜日等を表示する表示窓である。
【００１８】
ユーザに対し、時刻を知らせる表示部の機能は、指針１１２（時針１１２ａ、分針１１２ｂおよび秒針１１２ｃ）に限らず、小窓１１３に時刻を文字表示させてもよい。
【００１９】
また、電子時計１１０は、胴の側面に、電子時計１１０のユーザが種々の操作を行うための操作部として、リュウズ（竜頭）１１４およびプッシュボタン１１５が配置されている。リュウズ１１４は、ユーザによる引き出し操作が可能な操作部である。図１に示す例では、リュウズ１１４は、引き出されていない状態（０段引き）と、１段引き出された状態（１段引き）と、２段引き出された状態（２段引き）と、に変位可能である。さらに、リュウズ１１４は、ユーザによる回転操作が可能であってもよい。図１に示す例では、リュウズ１１４は３時側に配置されている。プッシュボタン１１５は、ユーザによる押下操作が可能な操作部である。図１に示す例では、プッシュボタン１１５は４時側に配置されている。
【００２０】
電子時計１１０の胴には、文字板１１１を覆うようにガラス等の透明材料により形成された風防が取り付けられている。また、電子時計１１０における風防の反対側には胴に裏蓋が取り付けられている。また、電子時計１１０は、太陽などの光エネルギーを動力源とする太陽電池電子時計であってもよい。例えば、文字板１１１の裏側には太陽電池が配置され、電子時計１１０の表側から入光した光により太陽電池において発電がなされる。そのため、文字板１１１はある程度光線を透過する材質で形成される。太陽電池によって発電された電力は二次電池に蓄積され、二次電池に蓄積された電力は電子時計１１０の電源として使用される。二次電池は、例えばリチウムイオン電池等により実現することができる。
【００２１】
また、電子時計１１０は、情報端末１２０などの他端末（外部機器）との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ等の無線通信が可能な通信インタフェースを備える。この通信インタフェースは、一例としては図２に示す通信部２１３である。また、電子時計１１０は、情報端末１２０との間で無線通信を行うことにより、情報端末の周辺に情報端末１２０の存在を報知する報知動作を情報端末１２０に実行させる制御（例えば後述の端末サーチ）を行う。
【００２２】
また、文字板１１１の周囲には、接続状態表記１１６、端末サーチ表記１１７、アラーム状態表記１１８およびフライトモード表記１１９などの表記がある。接続状態表記１１６は、電子時計１１０が情報端末１２０と接続しているか否かを秒針１１２ｃなどによりユーザに通知するための表記である。接続は、例えば無線により仮想的な通信回路を確立することである。例えば、電子時計１１０は、接続状態表記１１６の「ＯＮ」を秒針１１２ｃにより指すことにより、電子時計１１０が情報端末１２０と接続していることをユーザに通知する。また、電子時計１１０は、接続状態表記１１６の「ＯＦＦ」を秒針１１２ｃにより指すことにより、電子時計１１０が情報端末１２０と接続していないことをユーザに通知する。
【００２３】
端末サーチ表記１１７（「ＦＩＮＤ」）は、電子時計１１０が情報端末１２０を鳴動させる端末サーチの実行を秒針１１２ｃなどによりユーザに通知するための表記である。例えば、電子時計１１０は、端末サーチを実行している間、端末サーチ表記１１７（「ＦＩＮＤ」）を秒針１１２ｃにより指す。
【００２４】
アラーム状態表記１１８は、電子時計１１０が、例えば所定時刻にユーザへの通知を行うアラームを設定しているか否かを秒針１１２ｃなどによりユーザに通知するための表記である。例えば、電子時計１１０は、アラーム状態表記１１８の「ＯＮ」を秒針１１２ｃにより指すことにより、電子時計１１０がアラームを設定していることをユーザに通知する。また、電子時計１１０は、アラーム状態表記１１８の「ＯＦＦ」を秒針１１２ｃにより指すことにより、電子時計１１０がアラームを設定していないことをユーザに通知する。
【００２５】
フライトモード表記１１９は、電子時計１１０が、例えば電子時計１１０の各無線通信機能をオフにするフライトモード（機内モード）を設定しているか否かを秒針１１２ｃなどによりユーザに通知するための表記である。例えば、電子時計１１０は、フライトモード表記１１９の「ＯＮ」を秒針１１２ｃにより指すことにより、電子時計１１０がフライトモードを設定していることをユーザに通知する。また、電子時計１１０は、フライトモード表記１１９の「ＯＦＦ」を秒針１１２ｃにより指すことにより、電子時計１１０がフライトモードを設定していないことをユーザに通知する。
【００２６】
ただし、接続状態表記１１６、端末サーチ表記１１７、アラーム状態表記１１８およびフライトモード表記１１９などの各表記は任意に変更可能である。
【００２７】
情報端末１２０は、電子時計１１０との間で無線通信が可能な、スマートフォン、タブレット型端末、ノート型パーソナルコンピュータなどの携帯型の情報端末である。図１に示す例では、情報端末１２０はスマートフォンである。例えば、情報端末１２０は、ディスプレイ１２１と、マイク１２２と、スピーカ１２３，１２４と、を備える。
【００２８】
ディスプレイ１２１は、ユーザに対して画像を表示する。マイク１２２は、ユーザからの音声入力を受け付ける。スピーカ１２３，１２４は、ユーザに対して音声を出力する。例えば、スピーカ１２３は通話時に使用され、スピーカ１２４は、端末サーチにおける報知動作や着信時のユーザの呼び出しに使用される。
【００２９】
電子時計１１０は、リュウズ１１４に対する所定の引き出し操作を受け付けると、情報端末１２０との間で無線通信を行って情報端末１２０を鳴動させ、ユーザが情報端末１２０の位置を確認しやすくする端末サーチ（例えばスマホサーチ）を実行する。情報端末１２０は、端末サーチにおいて、例えばスピーカ１２４から大音量の電子音を出力する。これにより、ユーザは、情報端末１２０からの電子音を頼りに、情報端末１２０の位置を容易に確認することができる。
【００３０】
（電子時計と情報端末の通信接続操作）
電子時計１１０と情報端末１２０との通信接続は、情報端末１２０側に電子時計１１０との通信用のアプリケーションをインストールして起動させた後、情報端末１２０が電子時計１１０と通信接続設定されていない初期状態において、電子時計１１０とのペアリンク画面に従い電子時計１１０と通信接続を行う。ペアリングにより、電子時計１１０と情報端末１２０は、互いに通信接続の情報を保持し、ペアリング後は、例えば、電子時計１１０の操作により情報端末１２０との通信接続を切断、および接続操作することができる。
【００３１】
電子時計１１０側では、プッシュボタン１１５の操作により、電子時計１１０を情報端末１２０と通信接続することができる。例えば、電子時計１１０が情報端末１２０と通信接続設定されていない初期状態において、リュウズ１１４が引き出されていない状態（０段引き）の位置で、プッシュボタン１１５を所定時間（例えば、４秒以上）押し続けることで、電子時計１１０を情報端末１２０にペアリングさせることができる。電子時計１１０は、情報端末１２０とのペアリングに成功すると、秒針１１２ｃが接続状態表記１１６の「ＯＮ」を一時的に指し、秒表示に戻る。
【００３２】
また、ペアリング後、リュウズ１１４が引き出されていない状態（０段引き）の位置で、プッシュボタン１１５を所定時間（例えば、２秒以上）押し続けると、電子時計１１０は、情報端末１２０との通信接続を切断する。この際、秒針１１２ｃは接続状態表記１１６の「ＯＮ」を一時的に指した後、「０秒」位置を指したらプッシュボタン１１５を離す。通信の切断時、秒針１１２ｃは接続状態表記１１６の「ＯＦＦ」を一時的に指す。
【００３３】
また、通信切断後、再度、電子時計１１０を情報端末１２０に通信接続する際には、リュウズ１１４が引き出されていない状態（０段引き）の位置で、プッシュボタン１１５を所定時間（例えば、２秒以上）押し続けると、電子時計１１０は、情報端末１２０と通信接続する。この際、秒針１１２ｃは接続状態表記１１６の「ＯＦＦ」を一時的に指した後、「０秒」位置を指したらプッシュボタン１１５を離す。通信接続時、秒針１１２ｃは接続状態表記１１６の「ＯＮ」を一時的に指す。
【００３４】
図２は、実施の形態にかかる電子時計および情報端末の一例を示すブロック図である。図２において、図１に示した部分と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図２に示すように、電子時計１１０は、指針２１１と、操作部２１２と、通信部２１３と、制御回路２１４と、を備える。
【００３５】
指針２１１は、例えば図１に示した時針１１２ａ、分針１１２ｂおよび秒針１１２ｃを含む。操作部２１２は、例えば図１に示したリュウズ１１４およびプッシュボタン１１５を含む。通信部２１３は、情報端末１２０との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ等の無線通信が可能な通信インタフェースである。
【００３６】
制御回路２１４は、電子時計１１０の動作を制御する。制御回路２１４は、例えばＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ：中央処理装置）やメモリを一つのＬＳＩ（Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ：大規模集積回路）チップに集積したマイクロコンピュータ等により実現することができる。例えば、制御回路２１４は、表示制御部２１５と、接続制御部２１６と、を備える。
【００３７】
表示制御部２１５は、指針２１１による時刻の表示や、指針２１１による電子時計１１０の各状態の表示等を制御する。指針２１１による電子時計１１０の各状態の表示は、例えば、上述の接続状態表記１１６、端末サーチ表記１１７、アラーム状態表記１１８およびフライトモード表記１１９を秒針１１２ｃにより指すことによる表示である。
【００３８】
接続制御部２１６は、電子時計１１０と情報端末１２０との間の接続の制御を行う。例えば、接続制御部２１６は、通信部２１３による無線通信を制御する。通信部２１３は、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより、電子時計１１０と無線接続する。例えば、接続制御部２１６は、操作部２１２によってプッシュボタン１１５の操作が受け付けられると、上述した情報端末１２０との通信接続を行うように接続制御部２１６を制御する。また、接続制御部２１６は、電子時計１１０の接続状態をユーザへ表示する制御を行ってもよい。例えば、接続制御部２１６は、表示制御部２１５を介して指針２１１を制御することにより、電子時計１１０が情報端末１２０と接続しているか否かをユーザへ表示する。
【００３９】
また、電子時計１１０は、電子音により確認音を鳴らすスピーカを備えてもよい。このスピーカは、例えば制御回路２１４により制御される。
【００４０】
図２に示すように、情報端末１２０は、ディスプレイ２２１と、操作部２２２と、スピーカ２２３と、通信部２２４と、制御回路２２５と、を備える。ディスプレイ２２１は、情報端末１２０のユーザに対して情報を表示するユーザインタフェースであり、例えば図１に示したディスプレイ１２１である。操作部２２２は、情報端末１２０のユーザからの操作を受け付けるユーザインタフェースである。ディスプレイ２２１および操作部２２２は、それぞれ別の装置により実現されてもよいし、タッチパネル式のディスプレイなどにより実現されてもよい。
【００４１】
スピーカ２２３は、情報端末１２０のユーザに対して電子音を出力するユーザインタフェースであり、例えば図１に示したスピーカ１２３，１２４を含む。通信部２２４は、電子時計１１０との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ等の無線通信が可能な通信インタフェースである。
【００４２】
制御回路２２５は、情報端末１２０の動作を制御する。制御回路２２５は、例えばＣＰＵやメモリ等により実現することができる。例えば、制御回路２２５は、表示制御部２２６と、接続制御部２２７と、鳴動制御部２２８と、を備える。
【００４３】
表示制御部２２６は、ディスプレイ２２１による各種の情報の表示を制御する。ディスプレイ２２１による情報の表示には、電子時計１１０との通信接続の操作や状態表示、時刻同期の状態表示等が含まれる。
【００４４】
接続制御部２２７は、電子時計１１０と情報端末１２０との間のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ等の接続の制御を行う。例えば、接続制御部２２７は、通信部２２４による無線通信を制御する。鳴動制御部２２８は、例えば端末サーチにおいてスピーカ２２３から電子音を出力させる制御を行う。
【００４５】
図３は、実施の形態にかかる情報端末のハードウェア構成例を示す図である。図２に示した情報端末１２０は、例えば、図３に示すハードウェアで構成することができる。
【００４６】
例えば、情報端末１２０は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）３０１、メモリ３０２、ネットワークインタフェース（Ｉ／Ｆ）３０３、記録媒体Ｉ／Ｆ３０４、記録媒体３０５、を含む。符号３００は各部を接続するバスである。
【００４７】
ＣＰＵ３０１は、情報端末１２０の全体の制御を司る制御部として機能する演算処理装置である。メモリ３０２は、不揮発性メモリおよび揮発性メモリを含む。不揮発性メモリは、例えば、ＣＰＵ３０１のプログラムを格納するＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）である。揮発性メモリは、例えば、ＣＰＵ３０１のワークエリアとして使用されるＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）等である。
【００４８】
ネットワークＩ／Ｆ３０３は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、インターネットなどのネットワーク３１０に対する通信インタフェースである。情報端末１２０は、ネットワークＩ／Ｆ３０３を介して、外部の端末等に通信接続する。実施の形態では、ネットワークＩ／Ｆ３０３は、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュールを含み、電子時計１１０との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈによる通信接続を行う。
【００４９】
記録媒体Ｉ／Ｆ３０４は、ＣＰＵ３０１が処理した情報を記録媒体３０５との間で読み書きするためのインタフェースである。記録媒体３０５は、メモリ３０２を補助する記録装置であり、ＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ）、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）フラッシュドライブ等を用いることができる。
【００５０】
メモリ３０２または記録媒体３０５に記録された特定のプログラムをＣＰＵ３０１が実行することにより、図２に示した情報端末１２０の各機能を実現する。
【００５１】
図２において、電子時計１１０が情報端末１２０の時刻に時刻同期させる制御を行う制御回路２２５は、例えば図３のＣＰＵ３０１により実現することができる。また、図２の通信部２２４は、図３のネットワークＩ／Ｆ３０３により実現することができる。また、図２に示す電子時計１１０において、ユーザに対する通知を行う通知部は、例えば制御回路２１４および指針２１１、電子時計１１０のスピーカなどにより実現することができる。
【００５２】
図３に示したハードウェア構成は、電子時計１１０においても同様であり、電子時計１１０と、情報端末１２０を含む全体の時刻同期システムの各装置は、汎用のハードウェア構成を用いて実現できる。
【００５３】
図２において、情報端末１２０が電子時計１１０の時刻同期の制御を行う制御回路２２５は、例えば図３のＣＰＵ３０１により実現することができる。また、図２の通信部２２４は、図３のネットワークＩ／Ｆ３０３により実現することができる。また、図２に示す情報端末１２０において、ユーザに対する通知を行う通知部は、例えば制御回路２２５およびディスプレイ２２１、スピーカ２２３などにより実現することができる。
【００５４】
（時刻同期の各種例）
以下、電子時計１１０の時刻（現在時刻）を情報端末１２０の時刻に同期させる各種例について説明する。以下の説明では、情報端末１２０が電子時計１１０との通信接続後において、１．実際の通信タイミングが分からない場合と、２．実際の通信タイミングが分かる場合がある。
【００５５】
情報端末１２０において、時刻同期の情報（現在時刻等）を無線送信するＢｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール、すなわち図２の通信部２２４（図３のネットワークＩ／Ｆ３０３）は、ＢＬＥにより例えば、１００ｍｓｅｃカウンタを用いた所定周期（通信インターバルＴ、例えば２［秒（ｓｅｃ）］）で電子時計１１０と通信を行う。
【００５６】
ここで、時刻の計時は、図２の制御回路２２５（図３のＣＰＵ３０１上のアプリケーション）が実行している。制御回路２２５は、通信部２２４の通信インターバルＴ（２秒）自体を設定保持している。しかし、制御回路２２５は、通信部２２４と別モジュールであるため、どの時刻に通信部２２４が電子時計１１０と実際に次の通信を行うか（前回の通信を行ったか）を検知できない（分からない）場合と、検知できる（分かる）場合とがある。
【００５７】
（１．実際の通信タイミングが分からない場合）
図４Ａ，図４Ｂは、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の時刻更新処理の概要を説明するタイミングチャートである。情報端末（アプリケーション側）１２０は、通信タイミングが分からない場合、時刻変更量と通信インターバルＴとの関係に基づき、同期用の時刻情報の送信の有無と送信タイミングを求める。
【００５８】
図４Ａには、時刻変更量＞通信インターバルＴの場合の処理例を示す。時刻変更量は、情報端末（アプリケーション側）１２０内部で発生した時刻の変化の量であり、すなわちすでに時刻同期を行った電子時計１１０との間に新たに発生した時刻のずれ量である。通信開始時は、第１の通信間隔である短い通信インターバルＴ０（例えば、３０ｍｓｅｃ）で基準時刻の時刻同期を行い、時刻同期後は、通信開始時の第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔である通信インターバルＴ（例えば、２ｓｅｃ）で通信を行っているとする。時刻同期後に長い通信インターバルＴとすることで、電子時計１１０の消費電流を抑えることができる。
【００５９】
そして、図４Ａに示す縦軸（時間軸）上の「１９（秒）」の時期ｔ１に、情報端末（アプリケーション側）１２０で時刻情報の更新が発生したとする。この際、時刻変更量が３秒であったとする。
【００６０】
情報端末（アプリケーション側）１２０は、通信インターバルＴが２秒であるため、時刻変更量＞通信インターバルＴ、の関係を有することに基づき、次の通信インターバルＴの時期ｔ２「２３秒」で、電子時計１１０に対し同期用の時刻情報「２２秒」を送信する。これにより、電子時計１１０は、「２０秒」のカウント時に受信した時刻情報「２２秒」に基づき、現在時刻を「２２秒」に更新する。
【００６１】
図４Ａの処理例では、情報端末（アプリケーション側）１２０が時期ｔ２「２３秒」のとき、電子時計１１０が「２２秒」となり１秒遅延することになるが、少なくとも情報端末１２０が時刻情報を送信しないと３秒の遅れとなるため、時刻のずれをできるだけ抑えるために、同期用の時刻情報を送信することとする。
【００６２】
図４Ｂには、時刻変更量＜通信インターバルＴの場合の処理例を示す。時刻同期後、長い通信インターバルＴ（例えば、２ｓｅｃ）で通信を行っているとする。縦軸（時間軸）上の「１９（秒）」の時期ｔ１に、情報端末（アプリケーション側）１２０で時刻情報の更新が発生したとする。この際、時刻変更量が１秒であったとする。
【００６３】
情報端末（アプリケーション側）１２０は、通信インターバルＴが２秒であるため、時刻変更量＜通信インターバルＴ、の関係を有することに基づき、次の通信インターバルＴの時期ｔ２「２１秒」で、電子時計１１０に対する同期用の時刻情報「２０秒」の送信を行わない。これは、情報端末１２０側で時刻変更量＜通信インターバルＴ、の関係では、同期用の時刻情報の正確性に欠け、送信しても正確な時刻同期が行えないと判断することに基づく。詳細は後述するが、例えば、時刻変更量が通信インターバルＴの半分以上の場合に送信することとする。
【００６４】
図５は、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の情報端末での時刻更新処理例を示すフローチャートである。主に情報端末（アプリケーション側）１２０の制御回路２２５（ＣＰＵ３０１）が、時刻変更量と通信インターバルＴの関係に基づき電子時計１１０の時刻更新の処理を行う処理例を示す。
【００６５】
はじめに、情報端末１２０（アプリケーション側）は、電子時計（時計側）１１０との間で例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより通信接続する。電子時計１１０側では、プッシュボタン１１５を操作し、情報端末１２０側では、例えばスマートフォンのアプリケーションの表示画面上で電子時計１１０との通信接続（初期状態では上記ペアリング）の操作を行うことで、電子時計１１０と情報端末１２０とを通信接続することができる。
【００６６】
この後の接続済み状態（通信インターバルＴ）において（ステップＳ５０１）、情報端末１２０は、外部要因、またはユーザ操作による対向機（時計側）１１０の時刻変更の要因が生じると（ステップＳ５０２）、時刻変更を検知する（ステップＳ５０３）。そして、情報端末１２０は、時刻変更量を取得する（ステップＳ５０４）。
【００６７】
時刻変更量は、以下の２つの方法で求めることができる。時刻変更量とは、最後に時刻同期を行った時刻からの時刻の変更量である。
１．単純に時刻同士の比較で求める。
この場合、最後に時刻同期を行った時刻との差分を求める。最後に時刻同期を行った後に時刻変更が発生した場合に、時刻の差分を求め、時刻の差分と通信インターバルとを比較する。求めた時刻の差分が通信インターバル未満の場合は、時刻同期を行わず、次の時刻変更が発生したら、再度、最後に時刻同期を行った時刻と次の時刻変更の時刻との差分を求め、時刻の差分と通信インターバルとを比較し、通信インターバル以上だったら、時刻同期を行う。
【００６８】
２．時刻変更累積量を用いる。
この場合、最後に時刻同期を行った時刻との差分の累積量を求める。最後に時刻同期を行った後に時刻変更が発生した場合に、時刻の差分を求め、時刻の差分と通信インターバルとを比較する。求めた時刻の差分が通信インターバル未満の場合は、時刻同期を行わず、差分を記憶する。次の時刻変更が発生したら、前回の時刻変更との差分を求め、差分を累積する。累積量と通信インターバルとを比較し、通信インターバル以上だったら、時刻同期を行う。
【００６９】
この後、情報端末１２０は、時刻変更量と通信インターバルＴとに基づき、（時刻変更量＞（通信インターバル／２））であるかを判断する（ステップＳ５０５）。そして、情報端末１２０は、（時刻変更量＞（通信インターバル／２））であれば（ステップＳ５０５：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０６の処理に移行する。一方、（時刻変更量＞（通信インターバル／２））でなければ（ステップＳ５０５：Ｎｏ）、ステップＳ５０９の処理に移行する。この場合、通信インターバルＴ／２よりも時刻変更量が小さい場合、時刻同期の正確性がないため時刻同期の情報を電子時計１１０に送信しないこととなり、電子時計１１０での受信処理等、無駄な消費電流を抑制できる。
【００７０】
ステップＳ５０６では、情報端末１２０は、電子時計１１０に対し、情報端末１２０の『現在時刻』で時刻同期を要求する（ステップＳ５０６）。この後、情報端末１２０は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が次の通信タイミングに到達すると、時刻同期の情報を電子時計１１０に送信する（ステップＳ５０７）。
【００７１】
電子時計１１０は、時刻同期の情報に基づき現在時刻を更新する（ステップＳ５０８）。この後、電子時計（時計側）１１０と、情報端末（アプリケーション側）１２０との通信の接続状態が継続されている間は（ステップＳ５０９）、上記処理により再度の時刻同期が可能である。
【００７２】
なお、上記の情報端末１２０は、電子時計１１０に時刻同期の情報を送信する際、通信のタイミング（通信インターバル）の１／２の値を足して送信してもよい。図６は、時刻同期の情報に通信タイミングの考慮が必要なことを示す説明図である。図６（ａ）には、通信タイミングを考慮しない場合の例を示す。例えば、情報端末１２０が「１２秒」のタイミングで時刻同期の情報の現在時刻が「１５秒」に変更になった場合を示す。この場合、情報端末１２０が変更量の「３秒」をそのまま電子時計１１０に送信すると、通信間隔が２秒の場合、最大で２秒の遅れが生じる。
【００７３】
このため、図５に示した通信タイミングが分からない場合の処理において、情報端末１２０は、時刻同期の情報に通信タイミング（通信インターバル）の１／２の値を足して送信する。図６（ｂ）には、通信タイミングを考慮した場合の例を示す。例えば、情報端末１２０は、「１２秒」のタイミングで「１５秒」に時刻変更する場合、時刻変更量の「３秒」に通信インターバルの１／２の「＋１秒」を足した「４秒」を送信する。これにより、通信のタイミングでは１秒ズレのデメリットが発生するが、電子時計１１０では全体的に誤差が±１秒の範囲に入るため、時刻修正の利点を得ることができ、電子時計１１０の誤差をできるだけ少なくした時刻修正を行うことができるようになる。
【００７４】
（２．実際の通信タイミングが分かる場合）
図７は、実施の形態にかかる通信タイミングが分かる場合の情報端末で時刻更新処理の概要を説明するタイミングチャートである。情報端末（アプリケーション側）１２０で通信タイミングが分かる場合、時刻更新時には、時刻変更量と前回同期用の時刻情報を送信してからの経過時間に基づき、同期用の時刻情報の送信の有無と送信タイミングを求める。
【００７５】
図７に示すように、通信開始時は短い通信インターバルＴ０（例えば、３０ｍｓｅｃ）で基準時刻の時刻同期を行い、時刻同期後は通信開始時よりも長い通信インターバルＴ（例えば、２ｓｅｃ）で通信を行っているとする。この通信インターバルＴの期間中、情報端末１２０は、１００ｍｓｅｃの周期ｔ０で経過時間をカウントしているとする。そして、時期ｔ１において、情報端末（アプリケーション側）１２０で時刻情報の更新が発生したとする。この際、の時刻情報は「２０１８（年）／８（月）／２０（日）、１１（時）：１５（分）：３８（秒：２７０（ｍｓｅｃ）」であったとする。
【００７６】
この場合、情報端末１２０は、時刻変更量を演算する。そして、（時刻変更量＞情報端末１２０が前回同期用の時刻情報を送信してからの経過時間の時刻単位（周期）ｔ０）である場合には、同期用の時刻情報を送信すると判断する。そして、時刻情報を取得した時期ｔ１から、次の通信までの期間Ｔ２（図６の例では７００ｍｓｅｃ）を積算した時刻情報「２０１８（年）／８（月）／２０（日）、１１（時）：１５（分）：３８（秒：９７０（ｍｓｅｃ）」を電子時計１１０に送信する（時期ｔ２）。このように、同期用の時刻情報は、時刻に関する情報そのものを送信する。なお、時刻同期の精度が１００ｍｓであることから、それ以下の桁を省略し、「２０１８（年）／８（月）／２０（日）、１１（時）：１５（分）：３８（秒：９００（ｍｓｅｃ）」ないし「２０１８（年）／８（月）／２０（日）、１１（時）：１５（分）：３９（秒）：０００（ｍｓｅｃ）」のように、１００ｍｓｅｃの桁までの時刻同期を行ってもよい。
【００７７】
一方、（時刻更新量＜情報端末が前回同期用の時刻情報を送ってからの経過時間を数える時刻単位ｔ０）の場合、経過時間カウントの周期ｔ０より短い１０ｍｓｅｃ桁の同期になるので、情報端末１２０は同期用の時刻情報の送信を行わない。
【００７８】
図８は、実施の形態にかかる通信タイミングが分かる場合の情報端末での時刻更新処理例を示すフローチャートである。主に情報端末（アプリケーション側）１２０の制御回路２２５（ＣＰＵ３０１）が、時刻変更量と次の通信タイミングの関係に基づき、電子時計１１０の時刻更新の処理を行う処理例を示す。
【００７９】
はじめに、情報端末１２０（アプリケーション側）は、電子時計（時計側）１１０との間で例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより通信接続する。この後の接続済み状態（通信インターバルＴ）において（ステップＳ８０１）、情報端末１２０は、外部要因、またはユーザ操作による対向機（時計側）１１０への時刻変更の要因が生じると（ステップＳ８０２）、この時刻変更を検知する（ステップＳ８０３）。そして、情報端末１２０は、時刻変更量を（時刻変更量＝時刻変更後の時刻−時刻変更前の時刻）に基づき求める（ステップＳ８０４）。
【００８０】
この後、情報端末１２０は、時刻変更量と通信タイミングの予測分解能とに基づき、（時刻変更量＞（通信タイミング予測分解能／２））であるかを判断する（ステップＳ８０５）。上記例のように、通信タイミングの予測分解能が１００ｍｓの場合、時刻変更量が５０ｍｓ以上であれば時刻の情報を送信し、通信インターバルの予測分解能より細かい時刻変化を転送しないことで、時刻同期の精度の低下を防ぐ。
【００８１】
そして、情報端末１２０は、（時刻変更量＞（通信タイミング予測分解能／２））であれば（ステップＳ８０５：Ｙｅｓ）、ステップＳ８０６の処理に移行し、（時刻変更量＞（通信タイミング予測分解能／２））でなければ（ステップＳ８０５：Ｎｏ）、ステップＳ８１１の処理に移行する。
【００８２】
ステップＳ８０６では、情報端末１２０は、次の通信タイミングまでの残時間を予測する（ステップＳ８０６）。そして、情報端末１２０は、時刻同期の情報の転送時刻について、（転送時刻＝現在時刻＋残時間）で求める（ステップＳ８０７）。そして、情報端末１２０は、電子時計１１０に対し、情報端末１２０の『転送時刻』で時刻同期を要求する（ステップＳ８０８）。この後、情報端末１２０は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が次の通信タイミングに到達すると、時刻同期の情報を電子時計１１０に送信する（ステップＳ８０９）。
【００８３】
電子時計１１０は、時刻同期の情報に基づき現在時刻を更新する（ステップＳ８１０）。この後、電子時計（時計側）１１０と、情報端末（アプリケーション側）１２０は通信の接続状態が継続されている間は（ステップＳ８１１）、上記処理により再度の時刻同期が可能である。
【００８４】
なお、情報端末１２０は、電子時計１１０に時刻同期の情報を送信する際、通信タイミングの予測分解能の１／２の値を足して送信してもよい。図６（ａ）に示したように、情報端末１２０が時刻変更量をそのまま電子時計１１０に送信すると、通信間隔が２秒の場合、最大で２秒の遅れが生じる。これに対し、通信タイミングが分かっている場合、情報端末１２０の処理では、時刻変更量に５０ｍｓｅｃを足した「３．０５秒」を電子時計１１０に送信する。情報端末１２０が「１２秒」のタイミングで「１５秒」に変更する場合、時刻変更量の３秒に「０．０５秒」を足した「３．０５秒」を送信する。これにより、電子時計１１０の誤差をできるだけ少なくした時刻修正を行うことができるようになる。
【００８５】
（時計側での時刻同期の判断例）
上記説明では、主に情報端末１２０側が時刻同期にかかる判断処理を実施する例について説明したが、主に電子時計１１０側で時刻同期にかかる判断処理を実施することもできる。
【００８６】
図９は、実施の形態にかかる通信タイミングが分からない場合の電子時計側での時刻更新処理例を示すフローチャートである。主に電子時計１１０の制御回路２１４（ＣＰＵ３０１）が、時刻変更量と通信インターバルＴと、の関係に基づき電子時計１１０の時刻の時刻更新の処理を行う処理例を示す。図９の処理例は、（１．実際の通信タイミングが分からない場合）の情報端末１２０側での時刻更新処理（図５参照）を、主に電子時計１１０側で実施する場合に相当する。
【００８７】
はじめに、情報端末１２０（アプリケーション側）は、電子時計（時計側）１１０との間で例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより通信接続する。この後の接続済み状態（通信インターバルＴ）において（ステップＳ９０１）、情報端末１２０は、外部要因、またはユーザ操作による対向機（時計側）１１０の時刻変更の要因が生じると（ステップＳ９０２）、情報端末１２０は、電子時計１１０に対し、情報端末１２０の『現在時刻』で時刻同期を要求する（ステップＳ９０３）。情報端末１２０は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が次の通信タイミングに到達すると、時刻同期の情報を電子時計１１０に送信する（ステップＳ９０４）。
【００８８】
電子時計１１０は、時刻同期の情報を受信すると、時刻変更量を（時刻変更量＝受け取った時刻−電子時計の現在時刻）に基づき求める（ステップＳ９０５）。そして、電子時計１１０は、時刻変更量と通信インターバルＴとに基づき、（時刻変更量＞（通信インターバル／２））であるかを判断する（ステップＳ９０６）。
【００８９】
そして、電子時計１１０は、（時刻変更量＞（通信インターバル／２））であれば（ステップＳ９０６：Ｙｅｓ）、時刻変更量に基づき、現在時刻を更新し（ステップＳ９０７）、ステップＳ９０８の処理に移行する。一方、（時刻変更量＞（通信インターバル／２））でなければ（ステップＳ９０６：Ｎｏ）、ステップＳ９０８の処理に移行する。
【００９０】
ステップＳ９０８では、電子時計（時計側）１１０と、情報端末（アプリケーション側）１２０は通信の接続状態が継続されている間は（ステップＳ９０８）、上記処理により再度の時刻同期が可能である。
【００９１】
図１０は、実施の形態にかかる通信タイミングが分かる場合の電子時計側での時刻更新処理例を示すフローチャートである。主に電子時計１１０の制御回路２１４（ＣＰＵ３０１）が時刻変更量と、次の通信タイミングとに基づき電子時計１１０の時刻の時刻更新の処理を行う処理例を示す。図１０の処理例は、（２．実際の通信タイミングが分かる場合）の情報端末１２０側での時刻更新処理（図８参照）を、主に電子時計１１０側で実施する場合に相当する。
【００９２】
はじめに、情報端末１２０（アプリケーション側）は、電子時計（時計側）１１０との間で例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより通信接続する。この後の接続済み状態（通信インターバルＴ）において（ステップＳ１００１）、情報端末１２０は、外部要因、またはユーザ操作による対向機（時計側）１１０への時刻変更の要因が生じると（ステップＳ１００２）、次の通信タイミングまでの残時間を予測する（ステップＳ１００３）。
【００９３】
次に、情報端末１２０は、転送時刻について、（転送時刻＝現在時刻＋残時間）により求める（ステップＳ１００４）。そして、情報端末１２０は、『転送時刻』で時刻同期を要求する（ステップＳ１００５）。情報端末１２０は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が次の通信タイミングに到達すると、時刻同期の情報を電子時計１１０に送信する（ステップＳ１００６）。
【００９４】
電子時計１１０は、時刻同期の情報を受信すると、時刻変更量を（時刻変更量＝受け取った時刻−電子時計の現在時刻）に基づき求める（ステップＳ１００７）。そして、電子時計１１０は、時刻変更量と通信タイミングの予測分解能とに基づき、（時刻変更量＞（通信タイミング予測分解能／２））であるかを判断する（ステップＳ１００８）。
【００９５】
そして、電子時計１１０は、（時刻変更量＞（通信タイミング予測分解能／２））であれば（ステップＳ１００８：Ｙｅｓ）、時刻変更量に基づき、現在時刻を更新し（ステップＳ１００９）、ステップＳ１０１０の処理に移行する。一方、（時刻変更量＞（通信タイミング予測分解能／２））でなければ（ステップＳ１００８：Ｎｏ）、ステップＳ１０１０の処理に移行する。
【００９６】
ステップＳ１０１０では、電子時計（時計側）１１０と、情報端末（アプリケーション側）１２０は通信の接続状態が継続されている間は（ステップＳ１０１０）、上記処理により再度の時刻同期が可能である。
【００９７】
（他の時刻同期例）
次に、上述した時刻同期の処理以外の他の時刻同期例について説明する。
【００９８】
（０秒近辺の桁上げ防止）
図１１は、実施の形態にかかる時刻更新処理時の桁上げ防止の処理例を示すフローチャートである。主に情報端末（アプリケーション側）１２０の制御回路２２５（ＣＰＵ３０１）が、現在時刻が０秒近辺のとき電子時計１１０の桁上げを防ぐ処理例を示す。また、図１１に示す処理は、（１．実際の通信タイミングが分からない場合）の情報端末１２０側での時刻更新処理を、主に電子時計１１０の制御回路２１４（ＣＰＵ３０１）が行う処理例を示す。
【００９９】
例えば、情報端末１２０の現在時刻が０秒近辺の「１５分５９秒」で、このとき、電子時計１１０の現在時刻が「１６分００秒」であったとする。この場合、情報端末１２０の現在時刻「５９秒」の時刻同期用の情報を電子時計１１０に送信すると、電子時計１１０の現在時刻が「１６分５９秒」となり、約１分の時刻ずれ（進み）が発生してしまう。この桁上げを防ぐ処理について説明する。
【０１００】
はじめに、情報端末１２０（アプリケーション側）は、電子時計（時計側）１１０との間で例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより通信接続する。この後の接続済み状態（通信インターバルＴ）において（ステップＳ１１０１）、情報端末１２０は、外部要因、またはユーザ操作による対向機（時計側）１１０の時刻変更の要因が生じると（ステップＳ１１０２）、時刻変更を検知する（ステップＳ１１０３）。そして、情報端末１２０は、桁上げ回避の処理として、現在時刻の秒が０秒近辺の所定範囲「００秒〜５８秒未満」であるかを判断する（ステップＳ１１０４）。この５８秒未満とは、６０秒−通信インターバル（２秒）＝５８秒に基づく。
【０１０１】
そして、情報端末１２０は、現在時刻の秒が「００秒〜５８秒未満」でなければ処理を進めない（ステップＳ１１０４：Ｎｏのループ）。すなわち、現在時刻の秒が「５８秒〜００秒までの２秒間」は時刻同期の情報を電子時計１１０に送信しない。
【０１０２】
また、現在時刻の秒が「００秒〜５８秒未満」であれば（ステップＳ１１０４：Ｙｅｓ）、電子時計１１０へ転送する同期用の時刻情報（転送秒）を（転送秒＝現在時刻の秒の桁＋１）で求める（ステップＳ１１０５）。この際、小数点以下の時刻は切り捨てる。
【０１０３】
そして、情報端末１２０は、電子時計１１０に対し、情報端末１２０の『転送秒』の転送を要求する（ステップＳ１１０６）。この後、情報端末１２０は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が次の通信タイミングに到達すると、時刻同期用の情報『転送秒』を電子時計１１０に送信する（ステップＳ１１０７）。
【０１０４】
電子時計１１０は、時刻同期の情報『転送秒』に基づき現在時刻の秒の桁を『転送秒』に差し替える（ステップＳ１１０８）。この後、電子時計（時計側）１１０と、情報端末（アプリケーション側）１２０は通信の接続状態が継続されている間は（ステップＳ１１０９）、上記処理により再度の『転送秒』の時刻同期が可能である。なお、同期用の時刻情報として、秒より上の桁を全て電子時計１１０に送信する場合は、上述した桁上げ回避の処理は不要である。
【０１０５】
また、上記処理で説明した桁上げタイミングを回避する処理（ステップＳ１１０４）は、上述した各処理（図５〜図１０）にも適用することができる。
【０１０６】
（時刻更新時に時刻の差分を送信）
図１２は、実施の形態にかかる時刻更新時に時刻の差分を送信する処理の説明図である。横軸は秒を示す。情報端末１２０および電子時計１１０がそれぞれ０，１，２，…を計時しているとする。ここで、情報端末１２０側が５秒の計時の際、時刻（秒）を７．５秒に更新するとする。この場合、情報端末１２０は、更新する７．５秒と、現在の秒である５秒との差分「２．５秒」を求め、電子時計１１０に送信する。電子時計１１０は送信された「２．５秒」を現在時刻に加算する。図示の例では、電子時計１１０は６秒の計時時に「２．５秒」を加算し、８．５秒に更新する。
【０１０７】
上記差分の時刻を送信する処理は、例えば、電子時計１１０が情報端末１２０よりも高精度に計時する構成であり、情報端末１２０側で計時にずれが生じた場合に差分のみ送信する構成に適用できる。
【０１０８】
図１３は、実施の形態にかかる時刻更新時に時刻の差分を送信する処理例を示すフローチャートである。はじめに、情報端末１２０（アプリケーション側）は、電子時計（時計側）１１０との間で例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにより通信接続する。この後の接続済み状態（通信インターバルＴ）において（ステップＳ１３０１）、情報端末１２０は、外部要因、またはユーザ操作による対向機（時計側）１１０の時刻変更の要因が生じると（ステップＳ１３０２）、時刻変更を検知する（ステップＳ１３０３）。
【０１０９】
そして、情報端末１２０は、時刻変更量を（時刻変更量＝時刻変更後の時刻−時刻変更前の時刻）に基づき求める（ステップＳ１３０４）。そして、情報端末１２０は、『時刻変更量』の転送を要求する（ステップＳ１３０５）。この後、情報端末１２０は、通信部（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）が次の通信タイミングに到達すると、時刻同期の情報として『時刻変更量』を電子時計１１０に送信する（ステップＳ１３０６）。
【０１１０】
電子時計１１０は、現在時刻に『時刻変更量』を加算した時刻を現在時刻として更新する（ステップＳ１３０７）。この後、電子時計（時計側）１１０と、情報端末（アプリケーション側）１２０は通信の接続状態が継続されている間は（ステップＳ１３０８）、上記処理により再度の時刻同期が可能である。
【０１１１】
上述した各実施の形態では、電子時計１１０が腕電子時計である構成について説明したが、このような構成に限らない。例えば、電子時計１１０は、懐中電子時計、置き電子時計、掛け電子時計などの電子時計であってもよい。また、電子時計１１０が指針により時刻を表示するアナログ電子時計である構成について説明したが、このような構成に限らない。例えば、電子時計１１０は、ディスプレイにより時間を表示するデジタル電子時計、または音声によって時間を通知する音声電子時計などであってもよい。
【０１１２】
また、この発明にかかる携帯型電子機器の一例として電子時計１１０について説明したが、この発明にかかる携帯型電子機器は、電子時計に限らず、無線通信が可能である各種の携帯型の電子機器に適用することができる。例えば、この発明にかかる携帯型電子機器は、スマートフォンやタブレット端末などの情報端末であってもよいし、人間が身につけるウェアラブルコンピュータなどであってもよい。
【０１１３】
また、この発明にかかる携帯型電子機器によって報知動作を実行させる情報端末１２０がスマートフォンである構成について説明したが、情報端末１２０は、無線通信および報知動作が可能な各種の情報端末とすることができる。例えば、情報端末１２０は、腕電子時計などの電子時計であってもよいし、タブレット端末などであってもよいし、ウェアラブルコンピュータなどであってもよい。
【０１１４】
また、この発明にかかる携帯型電子機器と情報端末との間で実現される機能として報知動作について説明したが、この発明にかかる携帯型電子機器と情報端末との間で実現される機能はこれに限らず、例えば、情報端末に発生した電話着信を携帯型電子機器に通知するような場合についても同様に適用することができる。この他にも、時計のアラームをスマートフォンから設定する機能などにも適用できる。
【０１１５】
また、この発明にかかる携帯型電子機器と情報端末との間の無線通信にＢｌｕｅｔｏｏｔｈのＢＬＥにより所定周期を有して通信を行う構成について説明したが、この発明にかかる携帯型電子機器と情報端末との間の無線通信はこれに限らず、例えば、携帯型電子機器と情報端末の間で所定周期毎に通信を行う各種の無線通信についても同様に適用することができる。
【０１１６】
以上説明した実施の形態の時刻同期システムによれば、第１の通信間隔での時刻同期後は、第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えることができる。この時刻同期後の状態において、情報端末の制御部は、時刻変更量と第２の通信間隔とに基づき時刻同期の情報を電子時計に送信する。これにより、第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えている期間中において、第２の通信間隔により比較的長い間隔でしか通信できない状況においても、情報端末側の時刻更新の処理により、電子時計の時刻をできるだけ情報端末の時刻に同期できるようになる。
【０１１７】
また、情報端末は、時刻変更量を、最後に時刻同期を行った時刻からの時刻変更量を累積した時刻変更累積量で求めてもよい。時刻変更累積量を用いることで、最後に時刻同期を行った時刻以降におけるどのようなタイミングでも時刻修正を行うことができる。例えば、第２の通信間隔による通信タイミングの１回目に限らず、２回目以降での時刻修正時においても時刻変更累積量を用いて時刻修正できるようになる。
【０１１８】
また、情報端末は、時刻変更量が送信部の第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、時刻同期用の情報を送信してもよい。これにより、時刻変更量が第２の通信間隔の半分よりも小さい場合には、時刻同期の正確性がないため時刻同期の情報を電子時計に送信せず、電子時計で無駄な消費電流を消費しない。
【０１１９】
また、情報端末は、時刻同期用の情報として、時刻変更量に通信タイミングの１／２の値を足した値を送信してもよい。これにより、情報端末から電子時計への時刻同期の情報の通信タイミングが分かっている場合および分からない場合のいずれにおいても、電子時計の誤差をできるだけ少なくした時刻修正を行うことができるようになる。
【０１２０】
また、情報端末は、送信部が第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分からない場合、時刻同期後、電子時計の時刻を更新する際、送信部による次の通信タイミングで、情報端末の現在の時刻を時刻同期の情報として電子時計に送信してもよい。この場合、電子時計は、受信した時刻同期用の情報の時刻と電子時計の現在時刻の差分による時刻変更量を求め、時刻変更量と第２の通信間隔とに基づき、表示部が表示する時刻を修正する。より具体的には、電子時計は、時刻変更量が送信部の第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、時刻を修正する。これにより、第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えている期間中において、第２の通信間隔により比較的長い間隔でしか通信できない状況でかつ、送信部が第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分からない場合においても、電子時計側の時刻更新の処理により、電子時計の時刻をできるだけ情報端末の時刻に同期できるようになる。
【０１２１】
また、情報端末は、送信部が第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分かる場合、時刻同期後、電子時計の時刻を更新する際、変更後の時刻と変更前の時刻の差分の時刻変更量と、送信部による前回の時刻同期以降の時刻変更量を累積した時刻変更累積量とを求め、時刻変更累積量と送信部の次の通信タイミングまでの残時間とに基づく転送時刻を求め、送信部による次の通信タイミングで、転送時刻を時刻同期用の情報として電子時計に送信すればよい。より具体的には、時刻変更累積量が送信部の通信タイミングの分解能の半分より大きいとき、時刻同期用の情報を送信する。これにより、電子時計は、受信した時刻同期の情報に基づいて表示部が表示する時刻を修正することができる。これにより、第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えている期間中において、第２の通信間隔により比較的長い間隔でしか通信できない状況でかつ、送信部が第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分かる場合に、情報端末側の時刻更新の処理により、電子時計の時刻をできるだけ情報端末の時刻に同期できるようになる。
【０１２２】
また、電子時計は、送信部が第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分かる場合、情報端末側で時刻更新の処理を行ってもよい。この場合、電子時計は、時刻変更量が送信部の通信タイミングの分解能の半分より大きいとき、時刻を修正する。これにより、第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えている期間中において、第２の通信間隔により比較的長い間隔でしか通信できない状況でかつ、送信部が第２の通信間隔により実行する次の通信タイミングが分かる場合、電子時計側の時刻更新の処理により、電子時計の時刻をできるだけ情報端末の時刻に同期できるようになる。
【０１２３】
また、情報端末は、現在の時刻が０秒前後の所定の秒数の場合、時刻同期用の情報を電子時計に送信しないこととしてもよい。これにより、時刻同期用の情報を０秒近辺で送信した際に不要な桁上げが生じることを防止できるようになる。
【０１２４】
また、実施の形態の電子時計によれば、情報端末との通信接続開始時に第１の通信間隔で時刻同期を行い、時刻同期後に第１の通信間隔よりも長い第２の通信間隔で電子時計と通信接続を行う通信部と、時刻同期後、電子時計の時刻の更新の際、通信部が受信した時刻同期用の情報が示す時刻と電子時計の現在時刻の差分による時刻変更量を求め、時刻変更量と、通信部の第２の通信間隔あるいは通信タイミングの分解能とに基づき、時刻修正の有無を判断し、表示部が表示する時刻を修正する制御部と、を有する。より具体的には、時刻変更量が通信部の第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、あるいは、時刻変更量が通信部の第２の通信間隔の半分よりも大きいとき、時刻を修正する。これにより、第２の通信間隔により電子時計の消費電流を抑えている期間中において、第２の通信間隔により比較的長い間隔でしか通信できない状況であっても、電子時計の時刻をできるだけ情報端末の時刻に同期できるようになる。
【産業上の利用可能性】
【０１２５】
以上のように、この発明は、電子時計の時刻を通信接続した情報端末の時刻に同期させる技術に有用であり、特に、情報端末に対し間欠的に通信接続される腕電子時計等の電子時計の時刻同期に適している。
【符号の説明】
【０１２６】
１１０  電子時計
１１１  文字板
１１２ａ  時針
１１２ｂ  分針
１１２ｃ  秒針
１１３  小窓
１１４  リュウズ
１１５  プッシュボタン
１１６  接続状態表記
１２０  情報端末
１２１，２２１  ディスプレイ
１２２  マイク
１２３，１２４，２２３  スピーカ
１１２，２１１  指針
２１２，２２２  操作部
２１３，２２４  通信部
２１４，２２５  制御回路
２１５，２２６  表示制御部
２１６，２２７  接続制御部
２２８  鳴動制御部
３０１  ＣＰＵ
３０２  メモリ
３０３  ネットワークＩ／Ｆ
３０５  記録媒体
３１０  ネットワーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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