(57)【要約】【課題】別個の連結部材を用いることなく簡易に組付けと解体をすることができかつ使用環境下で容易に分離しないフレーム構造物を提供する。【解決手段】フレーム構造物１０を、一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線が互いに交差しないように配置されると共に他方の端部が一体に形成された複数の軸部を備え、一方の端部において互いに嵌合する部分の軸中心を通る軸線を一致させて互いに近づけることにより組み付けられる３つ以上のフレーム部材１２、１４、１６と、複数の軸部の一方の端部に各々設けられ、嵌合されることにより３つ以上のフレーム部材１２、１４、１６を一体に構成する嵌合部２４，３４、４４又は嵌合部２４，３４、４４と嵌合可能な孔が形成された嵌合孔部２６，３６、４６を備えた１８、２０、２８、３０、３８、４０と、を含んで構成する。【選択図】図１
2020159421.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線が互いに交差しないように配置されると共に他方の端部が一体に形成された複数の軸部を備え、前記一方の端部において互いに嵌合する部分の軸中心を通る軸線を一致させて互いに近づけることにより組み付けられる３つ以上のフレーム部材と、
前記複数の軸部の前記一方の端部に各々設けられ、嵌合されることにより前記３つ以上のフレーム部材を一体に構成する嵌合部又は前記嵌合部と嵌合可能な孔が形成された嵌合孔部を備えた連結部と、
を含んで構成されたフレーム構造物。
【請求項２】
前記嵌合部は、前記嵌合孔部に嵌入される嵌合軸部と前記嵌合軸部の外周側に形成され、前記嵌合孔部の外周側と当接する鍔部を備えた請求項１に記載のフレーム構造物。
【請求項３】
前記嵌合軸部の外周形状は、前記嵌合孔部に圧入可能な程度に前記嵌合孔部の内周形状と略同一に形成された請求項２に記載のフレーム構造物。
【請求項４】
前記フレーム構造物は、管形状の前記複数の軸部により形成された前記３つ以上の前記フレーム部材により構成された車体のフレーム構造である請求項１から請求項３の何れか１項に記載のフレーム構造物。
【請求項５】
一つの前記フレーム部材又は連結された複数の前記フレーム部材により、一方の端部から当該端部における前記フレーム部材の軸方向外側へ向けて当該軸方向に沿って延長された延長線と他方の端部から当該端部における前記フレーム部材の軸方向外側へ向けて当該軸方向に沿って延長された延長線が交差しないように形成された３つ以上の組付フレーム部を構成する組付第１工程と、
前記３つ以上の組付フレーム部を、全ての前記端部において互いに嵌合する部分の軸中心を通る軸線を一致させて配置すると共に、前記３つ以上の組付フレーム部の外側において、全ての前記端部における前記フレーム部材の軸方向に沿って複数の仮想線を引き、前記複数の仮想線の交点の全てを頂点とする仮想図形又は仮想立体を形成する組付第２工程と、
前記仮想図形又は仮想立体の幾何中心位置と前記頂点を各々直線で結ぶ複数の補助線が前記複数の組付フレーム部と交わる点を力点に設定する組付第３工程と、
前記複数の組付フレーム部に各々設定された前記力点が、各々の前記補助線に沿って前記幾何中心位置へ向けて移動するように、前記複数の組付フレーム部を各々同時に同一速度で移動させることにより、全ての前記連結部を一度に互いに嵌合させて全ての前記組付フレーム部同士を相互に連結する組付第４工程と、
を含んで構成された請求項１から請求項４の何れか１項に記載のフレーム構造物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フレーム構造物及びフレーム構造物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、一方の管部材に形成された雌ネジ部と、他方の管部材に形成された雄ネジ部と、を備えた管継手構造が開示されている。雌ネジ部の外径は、一方の管部材と同じ外径に形成され、雌ネジ部の内径は、一方の管部材の先端に向かうに従って大きく形成されている。また、雄ネジ部の内径は、他方の管部材と同じ内径に形成され、雄ネジ部の外径は、他方の管部材の先端に向かうに従って小さく形成されている。これにより、管継手構造を構成する管部材同士を、連結部材を用いることなく容易に連結することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−１４３５５６公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された管継手構造では、一方の管部材を他方の幹部材に螺入する必要がある。このため、２つの管部材を連結することができても、閉じた一つのフレーム構造を構成することはできない。このことから、別個の連結部材を用いることなく簡易に組付けと解体をすることができかつ使用環境下で容易に分離しないフレーム構造物が得られることが望ましい。
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、別個の連結部材を用いることなく簡易に組付けと解体をすることができかつ使用環境下で容易に分離しないフレーム構造物を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載のフレーム構造物は、一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線が互いに交差しないように配置されると共に他方の端部が一体に形成された複数の軸部を備え、前記一方の端部において互いに嵌合する部分の軸中心を通る軸線を一致させて互いに近づけることにより組み付けられる３つ以上のフレーム部材と、前記複数の軸部の前記一方の端部に各々設けられ、嵌合されることにより前記３つ以上のフレーム部材を一体に構成する嵌合部又は前記嵌合部と嵌合可能な孔が形成された嵌合孔部を備えた連結部と、を含んで構成されている。幾何中心位置
【０００７】
請求項１に記載のフレーム構造物によれば、フレーム部材が備える複数の軸部の一方の端部に、嵌合部又は嵌合孔部を備えた連結部が設けられている。また、嵌合孔部には、嵌合部と嵌合可能な孔が形成されている。このため、別個に連結部材を設けることなくフレーム部材を組み付けてフレーム構造物を構成することができる。
【０００８】
さらに、請求項１に記載のフレーム構造物によれば、フレーム部材を構成する複数の軸部は、一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線が互いに交差しないように配置されている。また、フレーム構造物の各々のフレーム部材は、一方の端部において互いに嵌合する部分の軸中心を通る軸線を一致させて互いに近づけることにより組み付けられる。このため、構成されたフレーム構造物から一つのフレーム部材だけを動かすことができず、分離するためには、各々のフレーム部材を同時に引き離す必要が生じる。これにより、フレーム構造物を、その通常目的における使用環境下で容易に分離しない構造とすることができる。
【０００９】
請求項２に記載のフレーム構造物は、請求項１に記載のフレーム構造物において、前記嵌合部は、前記嵌合孔部に嵌入される嵌合軸部と前記嵌合軸部の外周側に形成され、前記嵌合孔部の外周側と当接する鍔部を備えている。
【００１０】
請求項２に記載のフレーム構造物によれば、嵌合部は、嵌合孔部に挿入される嵌合軸部と嵌合軸部の外周側に形成され、嵌合孔部の外周側と当接する鍔部を備えている。このため、嵌合部が形成された軸部又は嵌合孔部が形成された軸部の一方の軸部の軸方向に荷重が作用した場合に、鍔部と嵌合孔部の外周側が当接された部分を介して他方の軸部へその軸方向に沿って荷重を伝達することができる。これにより、フレーム構造物に作用する荷重を適切に伝達することができる。
【００１１】
請求項３に記載のフレーム構造物は、請求項２に記載のフレーム構造物において、前記嵌合軸部の外周形状は、前記嵌合孔部に圧入可能な程度に前記嵌合孔部の内周形状と略同一に形成されている。
【００１２】
請求項３に記載のフレーム構造物によれば、嵌合部の外周形状は、嵌合孔部に圧入可能な程度に嵌合孔部の内周形状と略同一に形成されている。このため、嵌合孔部と嵌合された嵌合部は、嵌合孔部に安定して保持される。これにより、フレーム構造物を、より分離しづらい構造とすることができる。
【００１３】
請求項４に記載のフレーム構造物は、請求項１から請求項３の何れか１項に記載のフレーム構造物において、管形状の前記複数の軸部により形成された前記３つ以上の前記フレーム部材により構成された車体のフレーム構造である。
【００１４】
請求項４に記載のフレーム構造物によれば、管形状の軸部により形成された３つ以上のフレーム部材により車体のフレーム構造が構成されている。このように構成された車体のフレーム構造は、例えば、別個の連結部品や接着剤等を必要としないため、部品点数や車体重量の増加を抑制することができる。これにより、車体のフレーム構造を、通常の使用環境下において容易に分離しない上に、部品点数や車体重量の増加を抑制する構造とすることができる。
【００１５】
請求項５に記載の請求項１から請求項４の何れか１項に記載のフレーム構造物の製造方法は、一つの前記フレーム部材又は連結された複数の前記フレーム部材により、一方の端部から当該端部における前記フレーム部材の軸方向外側へ向けて当該軸方向に沿って延長された延長線と他方の端部から当該端部における前記フレーム部材の軸方向外側へ向けて当該軸方向に沿って延長された延長線が交差しないように形成された３つ以上の組付フレーム部を構成する組付第１工程と、前記３つ以上の組付フレーム部を、全ての前記端部において互いに嵌合する部分の軸中心を通る軸線を一致させて配置すると共に、前記３つ以上の組付フレーム部の外側において、全ての前記端部における前記フレーム部材の軸方向に沿って複数の仮想線を引き、前記複数の仮想線の交点の全てを頂点とする仮想図形又は仮想立体を形成する組付第２工程と、前記仮想図形又は仮想立体の幾何中心位置と前記頂点を各々直線で結ぶ複数の補助線が前記複数の組付フレーム部と交わる点を力点に設定する組付第３工程と、前記複数の組付フレーム部に各々設定された前記力点が、各々の前記補助線に沿って前記中心位置へ向けて移動するように、前記複数の組付フレーム部を各々同時に同一速度で移動させることにより、全ての前記連結部を一度に互いに嵌合させて全ての前記組付フレーム部同士を相互に連結する組付第４工程と、を含んで構成されている。
【００１６】
請求項５に記載のフレーム構造物の製造方法によれば、組付第２工程において、配置された３つ以上の組付フレーム部の外側において形成された仮想図形又は仮想立体により、組付第３工程において、組付フレーム部の力点を設定することができる。さらに、組付第３工程において、複数の組付フレーム部に各々設定された力点が、各々の補助線に沿って幾何中心位置へ向けて移動するように、複数の組付フレーム部を各々同時に同一速度で移動させることにより、全ての連結部を一度に互いに嵌合させて全ての組付フレーム部同士を相互に連結することができる。このため、組付フレーム部を、別個の連結部材を用いることなく互いに連結することができる。これにより、通常の使用環境下において容易に分離しないフレーム構造物を簡易に組み付けることができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、請求項１に係るフレーム構造物は、別個の連結部材を用いることなく簡易に組付けと解体をすることができかつ使用環境下で容易に分離しないフレーム構造物を得ることができるという優れた効果を有する。
【００１８】
請求項２に係るフレーム構造物は、フレーム構造物に作用する荷重を適切に伝達することができるという優れた効果を有する。
【００１９】
請求項３に係るフレーム構造物は、更に分離しにくい構造とすることができるという優れた効果を有する。
【００２０】
請求項４に係るフレーム構造物は、通常の使用環境下において容易に分離しない上に、部品点数や車体重量の増加を抑制する構造とすることができるという優れた効果を有する。
【００２１】
請求項５に係るフレーム構造物の製造方法は、通常の使用環境下において容易に分離しないフレーム構造物を簡易に組み付けることができるという優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態に係るフレーム構造物を構成するフレーム部材が、組み付けのために配置された状態を示す平面図である。
【図２】第１実施形態に係るフレーム構造物を構成するフレーム部材が組み付けられた状態を示す平面図である。
【図３】第１実施形態に係るフレーム部材の連結部の嵌合する前の断面図である。
【図４】第１実施形態に係るフレーム部材の連結部の嵌合した後の断面図である。
【図５】第１実施形態の第１変形例に係るフレーム構造物の平面図である。
【図６】第１実施形態の第１変形例に係るフレーム構造物を構成する各フレーム部材の平面図である。
【図７】第１実施形態の第１変形例に係るフレーム構造物を組み付ける際に幾何中心位置を決定する方法を説明するための平面図である。
【図８】第１実施形態の第１変形例に係るフレーム構造物の製造方法を説明するための平面図である。
【図９】第１実施形態の第２変形例に係るフレーム部材の連結部の断面図である。
【図１０】第１実施形態の第３変形例に係るフレーム部材の連結部の断面図である。
【図１１】第１実施形態の第４変形例に係るフレーム構造物の平面図である。
【図１２】第２実施形態に係るフレーム構造物の斜視図である。
【図１３】第２実施形態に係るフレーム構造物の組付け方法を説明する説明図である。
【図１４】第２実施形態の第１変形例に係るフレーム構造物の斜視図である。
【図１５】第２実施形態の第２変形例に係るフレーム構造物の斜視図である。
【図１６】第２実施形態の第３変形例に係るフレーム構造物の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（第１実施形態）
以下、図１〜図１１を用いて、本発明の第１実施形態に係るフレーム構造物について説明する。以下の図において、矢印ＦＲは構造物前方側を示し、矢印ＵＰは構造物上方側を示している。また、ここでは、車両前方側を向いた場合の右手方向を「車両右側」、左手方向を「車両左側」と定義する。
【００２４】
図１及び図２には、本実施形態に係るフレーム構造物の一例として、略三角形状に形成されたフレーム構造物としての三角形フレーム１０が示されている。三角形フレーム１０は、フレーム部材としての第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６の３つのフレーム部材が互いに連結されることにより構成されている。
【００２５】
図１に示されるように、第１フレーム部材１２は、２本の軸部１２Ａ、１２Ｂにより構成されている。２本の軸部１２Ａ、１２Ｂは、略中空円筒状に形成された鋼製のパイプ材により構成されている。２本の軸部１２Ａ、１２Ｂは、一方の端部としての第１フレーム部材１２の連結部１８、２０側の端部から軸部１２Ａ、１２Ｂの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが互いに交差しないように配置されている。一方、軸部１２Ａ、１２Ｂの他方の端部同士が接合されることにより、第１フレーム部材１２は、一体で形成されている。また、軸部１２Ａ、１２Ｂが接合された部分には、第１角部２２が形成されている。
【００２６】
第１フレーム部材１２は、連結部１８、２０を介して他のフレーム部材１４、１６と連結される。一方の軸部１２Ａに設けられた連結部としての第１凸連結部１８には、他のフレーム部材１４、１６に嵌入するための第１嵌合部２４が形成されている。第１嵌合部２４の内周側には、軸部１２Ａの軸方向外側へ向けて軸部１２Ａの軸方向に沿って延伸され、他のフレーム部材１４、１６へ嵌入される第１嵌合軸部２４Ａが形成されている。また、第１嵌合軸部２４Ａの外周側には、軸部１２Ａの軸方向に対して略垂直の端面が形成された第１鍔部２４Ｂ（図３参照）が設けられている。
【００２７】
第１フレーム部材１２の他方の軸部１２Ｂに設けられた連結部としての第１凹連結部２０には、軸部１２Ｂの軸方向内側へ向けて軸方向に沿って孔が形成された第１嵌合孔部２６が設けられている。第１嵌合孔部２６の内周側には、軸部１２Ｂの軸方向内側へ向けて軸部１２Ｂの軸方向に沿って形成され、他のフレーム部材１４、１６に嵌入される第１孔部２６Ａが形成されている。また、第１孔部２６Ａの外周側には、軸部１２Ｂの軸方向に対して略垂直な端面が形成された第１外周部２６Ｂ（図３参照）が設けられている。
【００２８】
第２フレーム部材１４は、２本の軸部１４Ａ、１４Ｂにより構成されている。２本の軸部１４Ａ、１４Ｂは、略中空円筒状に形成された鋼製のパイプ材により構成されている。２本の軸部１４Ａ、１４Ｂは、一方の端部としての第２フレーム部材１４の連結部２８、３０側の端部から軸部１４Ａ、１４Ｂの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが互いに交差しないように配置されている。一方、軸部１４Ａ、１４Ｂの他方の端部同士が接合されることにより、第２フレーム部材１４は、一体で形成されている。また、軸部１４Ａ、１４Ｂが接合された部分には、第２角部３２が形成されている。
【００２９】
第２フレーム部材１４は、連結部２８、３０を介して他のフレーム部材１２、１６と連結される。一方の軸部１４Ａに設けられた連結部としての第２凸連結部２８には、他のフレーム部材１２、１６に嵌入するための第２嵌合部３４が形成されている。第２嵌合部３４の内周側には、軸部１４Ａの軸方向外側へ向けて軸部１４Ａの軸方向に沿って延伸され、他のフレーム部材１２、１６へ嵌入される第２嵌合軸部３４Ａが形成されている。また、第２嵌合軸部３４Ａの外周側には、軸部１４Ａの軸方向に対して略垂直の端面が形成された第２鍔部３４Ｂ（図３参照）が設けられている。
【００３０】
第２フレーム部材１４の他方の軸部１４Ｂに設けられた連結部としての第２凹連結部３０には、軸部１４Ｂの軸方向内側へ向けて軸方向に沿って孔が形成された第２嵌合孔部３６が設けられている。第２嵌合孔部３６の内周側には、軸部１４Ｂの軸方向内側へ向けて軸部１４Ｂの軸方向に沿って形成され、他のフレーム部材１２、１６に嵌入される第２孔部３６Ａが形成されている。また、第２孔部３６Ａの外周側には、軸部１４Ｂの軸方向に対して略垂直な端面が形成された第２外周部３６Ｂ（図３参照）が設けられている。
【００３１】
第３フレーム部材１６は、２本の軸部１６Ａ、１６Ｂにより構成されている。２本の軸部１６Ａ、１６Ｂは、略中空円筒状に形成された鋼製のパイプ材により構成されている。２本の軸部１６Ａ、１６Ｂは、一方の端部としての第３フレーム部材１６の連結部３８、４０側の端部から軸部１６Ａ、１６Ｂの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが互いに交差しないように配置されている。一方、軸部１６Ａ、１６Ｂの他方の端部同士が接合されることにより、第３フレーム部材１６は、一体で形成されている。また、軸部１６Ａ、１６Ｂが接合された部分には、第３角部４２が形成されている。
【００３２】
第３フレーム部材１６は、連結部３８、４０を介して他のフレーム部材１２、１４と連結される。一方の軸部１６Ａに設けられた連結部としての第３凸連結部３８には、他のフレーム部材１２、１４に嵌入するための第３嵌合部４４が形成されている。第３嵌合部４４の内周側には、軸部１６Ａの軸方向外側へ向けて軸部１６Ａの軸方向に沿って延伸され、他のフレーム部材１２、１４へ嵌入される第３嵌合軸部４４Ａが形成されている。また、第３嵌合軸部４４Ａの外周側には、軸部１６Ａの軸方向に対して略垂直な端面が形成された第３鍔部４４Ｂ（図３参照）が設けられている。
【００３３】
第３フレーム部材１６の他方の軸部１６Ｂに設けられた連結部としての第３凹連結部４０には、軸部１６Ｂの軸方向内側へ向けて軸方向に沿って孔が形成された第３嵌合孔部４６が設けられている。第３嵌合孔部４６の内周側には、軸部１６Ｂの軸方向内側へ向けて軸部１６Ｂの軸方向に沿って形成され、他のフレーム部材１２、１４に嵌入される第３孔部４６Ａが形成されている。また、第３孔部４６Ａの外周側には、軸部１６Ｂの軸方向に対して略垂直な端面が形成された第３外周部４６Ｂ（図３参照）が設けられている。
【００３４】
第１嵌合軸部２４Ａ、第２嵌合軸部３４Ａ及び第３嵌合軸部４４Ａの外周形状は、略同一に形成されている。また、第１孔部２６Ａ、第２孔部３６Ａ及び第３孔部４６Ａの内周形状は、略同一に形成されている。
【００３５】
図４に示されるように、第１嵌合軸部２４Ａ、第２嵌合軸部３４Ａ及び第３嵌合軸部４４Ａの外周形状は、第１孔部２６Ａ、第２孔部３６Ａ及び第３孔部４６Ａに圧入可能な程度にこれらの内周形状と略同一形状に形成されている。このため、第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６は、嵌合軸部２４Ａ、３４Ａ、４４Ａと孔部２６Ａ、３６Ａ、４６Ａとを嵌合させることにより、互いに連結可能とされている。また、第１鍔部２４Ｂ、第２鍔部３４Ｂ及び第３鍔部４４Ｂは、三角形フレーム１０が形成された際に、連結された側の外周部（第１外周部２６Ｂ、第２外周部３６Ｂ及び第３外周部４６Ｂ）と当接するように形成されている。
【００３６】
なお、第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６は、２本の略中空円筒状に形成された鋼製のパイプ材により構成されているとして説明したが、これに限らず、略四角形状や略多角形状に形成された部材により構成されてもよい。
【００３７】
また、第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６は、２本の略中空円筒状に形成された金属製のパイプ材により構成されているとして説明したが、これに限らず、中実のパイプ材や中空の角材等により構成されてもよい。
【００３８】
さらに、第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６は、鋼製として説明したが、これに限らず、構造材として使用されるものであればよく、一例として、鉄鋼以外の金属（例えば、アルミニウム合金、マグネシウム合金、チタン合金等）、プラスチック（例えば、ＣＦＲＰ（炭素繊維強化樹脂）、ＧＦＲＰ（ガラス繊維強化樹脂）、ＰＥＥＫ（ポリエーテルエーテルケトン）等のエンジニアリング・プラスチック）により構成されてもよい。
【００３９】
以下、三角形フレーム１０の製造方法（組付方法）及び解体方法について説明しつつ、本実施形態の作用並びに効果について説明する。
【００４０】
（製造方法）
図１に示されるように、組付第１工程では、一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しないように形成された複数の組付フレーム部５２、５４、５６が構成される。ここでは、第１フレーム部材１２は、一方の端部としての軸部１２Ａの第１凸連結部１８側端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の端部としての軸部１２Ｂの第１凹連結部２０側端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しないように形成されている。このため、第１フレーム部材１２だけで、組付フレーム部としての第１組付フレーム部５２を構成することができる。
【００４１】
同様に、第２フレーム部材１４は、一方の端部としての軸部１４Ａの第２凸連結部２８側端部の軸中心から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の端部としての軸部１４Ｂの第２凹連結部３０側端部の軸中心から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しないように形成されている。このため、第２フレーム部材１４だけで、組付フレーム部としての第２組付フレーム部５４が構成される。また、第３フレーム部材１６は、一方の端部としての軸部１６Ａの第３凸連結部３８側端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の端部としての軸部１６Ｂの第３凹連結部４０側端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しないように形成されている。このため、第３フレーム部材１６だけで、組付フレーム部としての第３組付フレーム部５６が構成される。
【００４２】
組付第２工程では、図１に示されるように、第１組付フレーム部５２（第１フレーム部材１２）は、第１凸連結部１８側端部における軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）と第２組付フレーム部５４（第２フレーム部材１４）の第２凹連結部３０側端部における軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）が一致するように配置される。また、第１フレーム部材１２は、第１凹連結部２０側端部における軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）と第３組付フレーム部５６（第３フレーム部材１６）の第３凸連結部３８側端部における軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）が一致するように配置される。第２フレーム部材１４は、第２凸連結部２８側端部における軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）と第３フレーム部材１６の第３凹連結部４０側端部における軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）が一致するように配置される。これにより、第１組付フレーム部５２、第２組付フレーム部５４及び第３組付フレーム部５６は、その軸部の軸中心を通る軸線を互いに一致させて配置される。さらに、全ての端部（連結部）１８、２０、２８、３０、３８、４０におけるフレーム部材１２、１４、１６の軸方向に沿って複数（３本）の仮想線ＶＬを引き、３本の仮想線ＶＬの交点の全てを頂点とする仮想図形としての仮想三角形Ｔ１を形成する。
【００４３】
組付第３工程では、仮想三角形Ｔ１の幾何中心位置（重心位置）Ｇ１と仮想三角形Ｔ１の各頂点Ｔ１Ａ、Ｔ１Ｂ、Ｔ１Ｃを各々直線で結ぶ複数の補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３が組付フレーム部５２、５４、５６と交わる点が力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３として設定される。組付フレーム部５２、５４、５６の組付け時に、組付フレーム部５２、５４、５６を移動させる、例えば、工具や治具あるいは人の手等は、各々の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３を把持する。
【００４４】
組付第４工程では、複数の組付フレーム部５２、５４、５６に各々設定された力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３が、各々の補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３に沿って幾何中心位置Ｇ１へ向けて移動するように、複数の組付フレーム部５２、５４、５６を各々同時に同一速度で移動させる（図１中の矢印Ａ１）。これにより、全ての連結部１８、２０、２８、３０、３８、４０を一度に互いに嵌合させて全ての組付フレーム部５２、５４、５６同士が相互に連結される。具体的には、それぞれの組付フレーム部５２、５４、５６は、嵌合軸部２４Ａ、３４Ａ、４４Ａと孔部２６Ａ、３６Ａ、４６Ａが互いに嵌合されることにより連結される。これにより、三角形フレーム１０が構成される。
【００４５】
（解体方法）
また、組付けられた三角形フレーム１０は、以下の工程により解体することができる。解体第１工程では、三角形フレーム１０の外側に、分離しようとする連結部１８、２０、２８、３０、３８、４０におけるフレーム部材１２、１４、１６の軸方向に沿って複数（３本）の仮想線ＶＬを引き、３本の仮想線ＶＬの交点の全てを頂点とする仮想三角形Ｔ１を形成する。
【００４６】
解体第２工程では、仮想三角形Ｔ１の幾何中心位置Ｇ１と仮想三角形Ｔ１の各頂点Ｔ１Ａ、Ｔ１Ｂ、Ｔ１Ｃを各々直線で結ぶ複数の補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３が引かれ、組付フレーム部５２、５４、５６と交わる点が力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３とされる。三角形フレーム１０を構成するフレーム部材１２、１４、１６は、各々の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３において、例えば、工具や治具、あるいは人の手等により把持される。
【００４７】
解体第３工程では、把持されたフレーム部材１２、１４、１６は、各々の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３を含む補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３に沿って幾何中心位置Ｇ１から離間する方向へ向けて各々同時に移動される。このため、三角形フレーム１０は、フレーム部材１２、１４、１６に分離される。これにより、三角形フレーム１０をフレーム部材１２、１４、１６に解体することができる。
【００４８】
本実施形態に係る三角形フレーム１０によれば、第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６の端部には、嵌合部２４、３４、４４及び嵌合孔部２６、３６、４６を備えた連結部１８、２０、２８、３０、３８、４０が設けられている。嵌合孔部２６、３６、４６は、嵌合部２４、３４、４４と嵌合可能に形成されているため、別個に連結部材を設けることなく第１フレーム部材１２、第２フレーム部材１４及び第３フレーム部材１６を互いに組み付けることができかつ解体することができる。
【００４９】
本実施形態に係る三角形フレーム１０によれば、フレーム部材１２、１４、１６は、一方の連結部１８、２８、３８側の端部から軸部１２Ａ、１４Ａ、１６Ａの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の連結部２０、３０、４０側の端部から軸部１２Ｂ、１４Ｂ、１６Ｂの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが互いに交差しないように配置されている。このため、一旦組み付けられた三角形フレーム１０は、１つのフレーム部材１２、１４、１６だけを動かそうとしても、他の２つのフレーム部材１２、１４、１６により拘束されため、分離することができない。これにより、通常の使用環境下では容易に分離しない三角形フレーム１０を構成することができる。
【００５０】
また、本実施形態に係る三角形フレーム１０によれば、嵌合軸部２４Ａ、３４Ａ、４４Ａの外周形状は、孔部２６Ａ、３６Ａ、４６Ａに圧入可能な程度に孔部２６Ａ、３６Ａ、４６Ａの内周形状と略同一に形成されている。このため、孔部２６Ａ、３６Ａ、４６Ａに嵌合された嵌合軸部２４Ａ、３４Ａ、４４Ａは、孔部２６Ａ、３６Ａ、４６Ａに安定して保持されている。これにより、使用環境下で容易に分離しない三角形フレーム１０を得ることができる。また、各フレーム部材１２、１４、１６の連結部（端部）には、一方に嵌合部２４、３４、４４が設けられ、他方には嵌合孔部２６、３６、４６が設けられている。このため、フレーム部材１２、１４、１６同士の位置合わせを比較的容易にすることができると共にフレーム部材１２、１４、１６同士を多様に連結することができる。
【００５１】
以上説明したように、本実施形態に係る三角形フレーム１０は、別個の連結部材を用いることなく簡易に組付けと解体をすることができかつ使用環境下で容易に分離しない構成とすることができる。
【００５２】
さらに、本実施形態に係る三角形フレーム１０によれば、図４に示されるように、嵌合部２４、３４、４４の外周側には、嵌合孔部２６、３６、４６の外周部２６Ｂ、３６Ｂ、４６Ｂと当接する鍔部２４Ｂ、３４Ｂ、４４Ｂが設けられている。このため、三角形フレーム１０に、三角形フレーム１０の周方向に沿って荷重（軸方向荷重）が負荷された場合に、鍔部２４Ｂ、３４Ｂ、４４Ｂと外周部２６Ｂ、３６Ｂ、４６Ｂが当接された部分を介してフレーム部材１２、１４、１６の軸方向に沿って荷重を伝達することができる。これにより、使用環境下においてフレーム構造物に作用する荷重を適切に伝達することができる。また、ここでは、フレーム部材は、鋼製であるため、フレーム部材１２、１４、１６は撓みにくく、使用環境下において適切な強度を確保することができる。
【００５３】
（第１実施形態の第１変形例）
次に、図５から図８を用いて、本実施形態の第１変形例について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００５４】
図５には、第１変形例に係るフレーム構造物としての車体側部フレーム構造６０が示されている。ここでは、本実施形態に係る車体側部フレーム構造６０が適用された車両６２左側の側部が示されている。車両６２の車幅方向外側の下部には、車両前後方向に沿ってロッカ６４が延在されている。ロッカ６４の前端部には、車両上方側へ向けてフロントピラー６６が延在されている。また、ロッカ６４の後端には、車両上方側へ向けてリヤピラー６８が延在されている。フロントピラー６６の上端部及びリヤピラー６８の上端部は、車両６２の上部の車幅方向両外側において車両前後方向に延設されたルーフサイドレール７０にそれぞれ結合されている。ロッカ６４、フロントピラー６６、リヤピラー６８及びルーフサイドレール７０は、金属製であって閉断面を有する車両骨格として形成されている。
【００５５】
図６に示されるように、車体側部フレーム構造６０は、５つのフレーム部材７２、７４、７６、７８、８０により構成されている。車両６２の車幅方向外側の下部ロッカ６４部は、フレーム部材としての第１側部材７２により構成されている。ロッカ６４の前端部及びフロントピラー６６車両前方側部分は、フレーム部材としての第２側部材７４により構成されている。フロントピラー６６の車両後方側からルーフサイドレール７０の車両前方側にかけての部分は、フレーム部材としての第３側部材７６により構成されている。ルーフサイドレール７０の車両後方側からリヤピラー６８の上端にかけての部分は、フレーム部材としての第４側部材７８により構成されている。リヤピラー６８及びロッカ６４の後端部は、フレーム部材としての第５側部材８０により構成されている。
【００５６】
５つのフレーム部材７２、７４、７６、７８、８０には、連結部８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１が設けられている。５つのフレーム部材７２、７４、７６、７８、８０の一方の端部側の連結部８２、８４、８６、８８、９０には、嵌合部７２Ａ、７４Ａ、７６Ａ、７８Ａ、８０Ａが設けられている。また、他方の端部側の連結部８３、８５、８７、８９、９１には、嵌合孔部７２Ｂ、７４Ｂ、７６Ｂ、７８Ｂ、８０Ｂが設けられている。
【００５７】
（第１実施形態に係る第１変形例の作用・効果）
以下、車体側部フレーム構造６０の製造方法（組付方法）及び解体方法について説明しつつ、本実施形態の作用並びに効果について説明する。
【００５８】
（製造方法）
図７に示されるように、組付第１工程では、一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しないように形成された複数の組付フレーム部９２、９４、９６が構成される。具体的には、第１側部材７２と第５側部材８０が連結されることにより組付フレーム部としての第１組付フレーム部９２が構成される。第２組付フレーム部９４は、第２側部材７４だけで構成される。また、第３組付フレーム部９６は、第３側部材７６と第４側部材７８が連結されることにより構成される。なお、組付フレーム部９２、９４、９６は、端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しなければよい。このため、例えば、第２組付フレーム部９４を、第２側部材７４と第３側部材７６を連結することにより構成し、第３組付フレーム部９６を、第４側部材７８だけで構成してもよい。
【００５９】
組付第２工程では、第１組付フレーム部９２は、第１側部材７２の嵌合部７２Ａの軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）と第２組付フレーム部９４を構成する第２側部材７４の嵌合孔部８４Ｂの軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）が一致するように配置される。また、第１組付フレーム部９２は、第５側部材８０の嵌合孔部８０Ｂの軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）と第３組付フレーム部９６を構成する第４側部材７８の嵌合部７８Ａの軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）が一致するように配置される。さらに、第２組付フレーム部９４は、第２側部材７４の嵌合部７４Ａの軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）と第３組付フレーム部９６を構成する第３側部材７６の嵌合孔部８６Ｂの軸中心を通る軸線（延長線ＥＬ）が一致するように配置される。これにより、第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６は、その軸部の軸中心を通る軸線を互いに一致させて配置される。
【００６０】
また、組付第２工程では、第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６を移動させる方向を決定するためにこれらの組付フレーム部９２、９４、９６を囲む仮想三角形Ｔ１を形成する。具体的には、第１組付フレーム部９２を構成する第１側部材７２の嵌合部７２Ａの軸方向と第５側部材８０の嵌合孔部８０Ｂの軸方向と第２組付フレーム部９４を構成する第２側部材７４の嵌合部７４Ａの軸方向に沿って仮想線ＶＬを引く。これにより、仮想三角形Ｔ１の３辺が形成される。
【００６１】
組付第３工程では、図８に示されるように、仮想三角形Ｔ１の幾何中心位置（重心位置）Ｇ２を求めると共に仮想三角形Ｔ１の各頂点Ｔ１Ａ、Ｔ１Ｂ、Ｔ１Ｃと幾何中心位置Ｇ２を各々直線で結ぶ複数の補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３が引かれる。これらの補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３と第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６との交点から、各組付フレーム部９２、９４、９６を移動させる際の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３が設定される。第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６は、各々の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３において、例えば、工具や治具、あるいは人の手等により把持される。
【００６２】
組付第４工程では、複数の組付フレーム部９２、９４、９６に各々設定された力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３が、各々の補助線ＳＬ１、ＳＬ２、ＳＬ３に沿って幾何中心位置Ｇ２へ向けて移動するように、複数の組付フレーム部９２、９４、９６を各々同時に同一速度で移動される（図８中の矢印Ａ２）。これにより、全ての連結部８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１（図６参照）を一度に互いに嵌合させて全ての組付フレーム部９２、９４、９６同士が相互に連結される。具体的には、それぞれの組付フレーム部９２、９４、９６は、嵌合部７２Ａ、７４Ａ、７６Ａ、７８Ａ、８０Ａと嵌合孔部７２Ｂ、７４Ｂ、７６Ｂ、７８Ｂ、８０Ｂが互いに嵌合されることにより連結される。これにより、車体側部フレーム構造６０が構成される。
【００６３】
（解体方法）
また、組付けられた車体側部フレーム構造６０の解体は、以下の工程により解体することができる。解体第１工程において、組付フレーム部９２、９４、９６を囲む仮想三角形Ｔ１を形成される。つぎに、解体第２工程において、第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３が決定される。また、解体第２工程では、第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６は、各々の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３において、例えば、工具や治具、あるいは人の手等により把持される。
【００６４】
解体第３工程では、力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３において把持された各組付フレーム部９２、９４、９６は、各頂点Ｔ１Ａ、Ｔ１Ｂ、Ｔ１Ｃと幾何中心位置Ｇ２を繋ぐ直線に沿って幾何中心位置Ｇ２と離間する方向へ向けて同時に移動される。これにより、車体側部フレーム構造６０を第１組付フレーム部９２、第２組付フレーム部９４及び第３組付フレーム部９６に解体することができる。さらに、解体された第１組付フレーム部９２は、簡易に第１側部材７２と第５側部材８０に解体することができる。解体された第３組付フレーム部９６も同様に、第３側部材７６と第４側部材７８に解体することができる。
【００６５】
本実施形態に係る車体側部フレーム構造６０によれば、側部材７２、７４、７６、７８、８０の両端部には、連結部８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１が設けられている。側部材７２、７４、７６、７８、８０の一方の連結部８２、８４、８６、８８、９０には、嵌合部７２Ａ、７４Ａ、７６Ａ、７８Ａ、８０Ａが設けられている。側部材７２、７４、７６、７８、８０の他方の連結部８３、８５、８７、８９、９１には、嵌合孔部７２Ｂ、７４Ｂ、７６Ｂ、７８Ｂ、８０Ｂが設けられている。このため、別個に連結部材を設けることなく側部材７２、７４、７６、７８、８０を互いに組み付けることができかつ解体することができる。
【００６６】
本実施形態に係る車体側部フレーム構造６０によれば、車体側部フレーム構造６０は、複数の組付フレーム部９２、９４、９６により構成されている。組付フレーム部９２、９４、９６は、一方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬと他方の端部から軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線ＥＬが交差しないように形成されている。このため、一旦組み付けられた車体側部フレーム構造６０は、１つの組付フレーム部９２、９４、９６だけを動かそうとしても、他の２つの組付フレーム部９２、９４、９６により拘束されため、分離することができない。これにより、使用環境下では容易に分離しない車体側部フレーム構造６０を構成することができる。
【００６７】
（実施形態の第２変形例）
次に、図９を用いて、本実施形態の第２変形例について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００６８】
第２変形例に係るフレーム構造物１００によれば、例えば、第１フレーム部材１２の第１凸連結部１８の外周形状は、第２フレーム部材１４の第２凹連結部３０の外周形状よりも大きく形成されている。このため、鍔部１０２は、第２凹連結部３０の外周部３６Ｂよりも第１凸連結部１８の径方向外側まで形成されている。
【００６９】
本実施形態に係るフレーム構造物１００によれば、第２フレーム部材１４に、フレーム構造物１００の周方向に沿って荷重が負荷された場合に、鍔部１０２と外周部３６Ｂが当接された部分を介してフレーム部材１２、１４、１６の軸方向に沿って荷重を伝達することができる。これにより、使用環境下においてフレーム構造物に作用する荷重を適切に伝達することができる。
【００７０】
（実施形態の第３変形例）
次に、図１０を用いて、本実施形態の第３変形例について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００７１】
第３変形例に係るフレーム構造物１１０によれば、例えば、第１フレーム部材１２の２つの連結部１１２には、いずれも軸部の軸方向１２Ａ，１２Ｂに沿って内側に孔が形成された孔部１１４が設けられている。このため、第２フレーム部材１４の第２凹連結部３０と連結される連結部１１２には、嵌合部材１１６が設けられている。嵌合部材１１６は、その外周形状が孔部１１４及び第２凹連結部３０の第２孔部３６Ａに圧入可能な程度に孔部１１４及び第２孔部３６Ａの内周形状と略同一に形成され、一方の軸方向端部が孔部１１４に嵌入されると共に他方の軸方向端部が第２孔部３６Ａに嵌入されている。これにより、第１フレーム部材１２と第２フレーム部材１４は連結されている。
【００７２】
本実施形態に係るフレーム構造物１１０によれば、一方の軸方向端部が孔部１１４に嵌入されると共に他方の軸方向端部が第２孔部３６Ａに嵌入された嵌合部材１１６が設けられている。このため、第１フレーム部材１２と第２フレーム部材１４の径方向外側に別個に連結部材を設けることなく第１フレーム部材１２と第２フレーム部材１４を互いに組み付けることができかつ解体することができる。
【００７３】
（実施形態の第４変形例）
次に、図１１を用いて、本実施形態の第４変形例について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００７４】
第４変形例に係るフレーム構造物１２０は、略円弧状に形成されたフレーム部材としての３つの円弧フレーム部材１２２が互いに連結されることにより略円環状に形成されている。円弧フレーム部材１２２の軸方向両端部には、連結部１２４が形成され、一方の連結部１２４には、嵌合部１２６が形成され、他方の連結部１２４には、嵌合孔部１２８が形成されている。嵌合部１２６は、円弧フレーム部材１２２の外側において、その周方向に沿って略円弧状に形成されている。また、嵌合孔部１２８は、円弧フレーム部材１２２の内側において、嵌合部１２６と嵌合可能な略円弧状の孔が形成されている。
【００７５】
本実施形態に係るフレーム構造物１２０によれば、３つの円弧フレーム部材１２２の端部には、嵌合部１２６及び嵌合孔部１２８を備えた連結部１２４がそれぞれ設けられている。嵌合孔部１２８は、嵌合部１２６と嵌合可能に形成されているため、別個に連結部材を設けることなく３つの円弧フレーム部材１２２を互いに組み付けることができかつ解体することができる。
【００７６】
さらに、本実施形態に係るフレーム構造物１２０によれば、３つの円弧フレーム部材１２２は、フレーム構造物１２０の周方向に沿って互いに嵌合されることにより組み付けられている。このため、一旦組み付けられたフレーム構造物１２０は、１つの円弧フレーム部材１２２だけを動かそうとしても、他の２つの円弧フレーム部材１２２により拘束されため、分離することができない。これにより、通常の使用環境下では容易に分離しないフレーム構造物１２０を構成することができる。
【００７７】
（第２実施形態）
次に、図１２から図１６を用いて、本発明に係るフレーム構造物の第２実施形態について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００７８】
図１２には、本実施形態に係るフレーム構造物の一例として、略三角錐状に形成されたフレーム構造物としての三角錐フレーム１３０が示されている。三角錐フレーム１３０は、４つのフレーム部材１３２が互いに連結されることにより構成されている。
【００７９】
図１３に示されるように、フレーム部材１３２は、３本の軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃにより構成されている。３本の軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃは、略中空円筒状に形成された鋼製のパイプ材により構成されている。３本の軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃは、それぞれの一方の軸方向端部の軸中心から軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線が互いに交差しないように配置されている。一方、３本の軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃの他方の端部同士が接合されることにより、フレーム部材１３２は、一体で形成されている。
【００８０】
（第２実施形態の作用・効果）
以下、三角錐フレーム１３０の製造方法（組付方法）について説明しつつ、本実施形態の作用並びに効果について説明する。
【００８１】
（製造方法）
図１３に示されるように、組付第１工程では、４つのフレーム部材１３２が、４つの組付フレーム部１３４として構成される。さらに、組付第２工程では、４つの組付フレーム部１３４は、組付フレーム部１３４を構成する３本の軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃの軸中心を通る軸線が、連結部１３６においてそれぞれ一致させて配置される。さらに、全ての連結部１３６におけるフレーム部材１３２の軸方向に沿って複数（６本）の仮想線ＶＬを引き、６本の仮想線ＶＬの交点の全てを頂点とする仮想立体としての仮想三角錐Ｔ２を形成する。
【００８２】
組付第３工程では、仮想三角錐Ｔ２の幾何中心位置（重心位置）Ｇ３と仮想三角錐Ｔ２の各頂点Ｔ２Ａを各々直線で結ぶ複数の補助線ＳＬＳが組付フレーム部１３４と交わる点が力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４として設定される。組付フレーム部１３４は、各々の力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４において、例えば、ロボットアームＡＭ、工具及び治具等により把持される。
【００８３】
組付第４工程では、把持された複数の組付フレーム部１３４に各々設定された力点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３が、各々の補助線ＳＬＳに沿って幾何中心位置Ｇ３へ向けて移動するように、複数の組付フレーム部１３４を各々同時に同一速度で移動される（図８中の矢印Ａ２）。これにより、全ての連結部１３６を一度に互いに嵌合させて全ての組付フレーム部１３４同士が相互に連結される。具体的には、それぞれの組付フレーム部１３４は、連結部１３６にそれぞれ設けられた嵌合軸部と孔部（どちらも図示省略）が互いに嵌合されることにより連結される。これにより、三角錐フレーム１３０が構成される。
【００８４】
本実施形態に係る三角錐フレーム１３０によれば、４つのフレーム部材１３２の端部には、嵌合軸部及び孔部を備えた連結部１３６が設けられている。このため、別個に連結部材を設けることなく４つのフレーム部材１３２を互いに組み付けることができかつ解体することができる。
【００８５】
本実施形態に係る三角錐フレーム１３０によれば、４つのフレーム部材１３２は、３本の軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃは、それぞれの一方の軸方向端部から軸部１３２Ａ、１３２Ｂ、１３２Ｃの軸方向外側へ向けて軸方向に沿って延長された延長線が互いに交差しないように配置されている。このため、一旦組み付けられた三角錐フレーム１３０は、１つのフレーム部材１３２だけを動かそうとしても、他の２つのフレーム部材１３２により拘束されため、分離することができない。これにより、通常の使用環境下では容易に分離しない三角錐フレーム１３０を構成することができる。
【００８６】
以上説明したように、本実施形態に係る三角錐フレーム１３０は、別個の連結部材を用いることなく簡易に組付けと解体をすることができかつ使用環境下で容易に分離しない構成とすることができる。
【００８７】
（第２実施形態の第１変形例）
次に、図１４を用いて、本実施形態の第１変形例について説明する。なお、前述した本実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００８８】
本変形例に係るフレーム構造物１４０では、５つのフレーム部材１４２が互いに連結されて略四角錘形状のフレーム構造物１４０が形成されている。基本的な構成は前述した第２実施形態で説明した三角錐フレーム１３０と略同様とされている。５つのフレーム部材１４２のうち、構造物上方側に配置された一のフレーム部材１４２は、４つの軸部１４４を備え、他のフレーム部材１４２は、３つの軸部１４４を備えている。
【００８９】
本変形例に係るフレーム構造物１４０によれば、別個に連結部材を設けることなく５つのフレーム部材１４２を互いに組み付けることができかつ解体することができる。さらに、通常の使用環境下では容易に分離しないフレーム構造物１４０を構成することができる。
【００９０】
（第２実施形態の第２変形例）
次に、図１５を用いて、本実施形態の第２変形例について説明する。なお、前述した本実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００９１】
本変形例に係るフレーム構造物１５０では、８つのフレーム部材１５２が互いに連結されて異形六面体形状のフレーム構造物１５０が形成されている。基本的な構成は前述した第２実施形態で説明した三角錐フレーム１３０と略同様とされている。異形六面体形状のフレーム構造物１５０を構成するフレーム部材１５２は、それぞれ３つの軸部１５４を備えている。
【００９２】
本変形例に係るフレーム構造物１５０によれば、別個に連結部材を設けることなく８つのフレーム部材１５２を互いに組み付けることができかつ解体することができる。さらに、通常の使用環境下では容易に分離しないフレーム構造物１５０を構成することができる。
【００９３】
（第２実施形態の第３変形例）
次に、図１６を用いて、本実施形態の第３変形例について説明する。なお、前述した本実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００９４】
本変形例に係るフレーム構造物１６０では、６つのフレーム部材１６２が互いに連結されて略正八面体形状のフレーム構造物１６０が形成されている。基本的な構成は前述した第２実施形態で説明した三角錐フレーム１３０と略同様とされている。略正八面体形状のフレーム構造物１６０を構成するフレーム部材１６２は、それぞれ４つの軸部１６４を備えている。
【００９５】
本変形例に係るフレーム構造物１６０によれば、別個に連結部材を設けることなく６つのフレーム部材１６２を互いに組み付けることができかつ解体することができる。さらに、通常の使用環境下では容易に分離しないフレーム構造物１６０を構成することができる。
【符号の説明】
【００９６】
１０   三角形フレーム（フレーム構造物）
１２   第１フレーム部材（フレーム部材）
１２Ａ 軸部
１２Ｂ 軸部
１４   第２フレーム部材（フレーム部材）
１４Ａ 軸部
１４Ｂ 軸部
１６   第３フレーム部材（フレーム部材）
１６Ａ 軸部
１６Ｂ 軸部
１８   第１凸連結部（連結部）
２０   第１凹連結部（連結部）
２４   第１嵌合部（嵌合部）
２４Ａ 第１嵌合軸部（嵌合軸部）
２４Ｂ 第１鍔部（鍔部）
２６   第１嵌合孔部（嵌合孔部）
２６Ｂ 第１外周部（外周部）
２８   第２凸連結部（連結部）
３０   第２凹連結部（連結部）
３４   第２嵌合部（嵌合部）
３４Ａ 第２嵌合軸部（嵌合軸部）
３４Ｂ 第２鍔部（鍔部）
３６   第２嵌合孔部（嵌合孔部）
３６Ｂ 第２外周部（外周部）
３８   第３凸連結部（連結部）
４０   第３凹連結部（連結部）
４４   第３嵌合部（嵌合部）
４４Ａ 第３嵌合軸部（嵌合軸部）
４４Ｂ 第３鍔部（鍔部）
４６   第３嵌合孔部（嵌合孔部）
４６Ｂ 第３外周部（外周部）
５２   第１組付フレーム部（組付フレーム部）
５４   第２組付フレーム部（組付フレーム部）
５６   第３組付フレーム部（組付フレーム部）
６０   車体側部フレーム構造（フレーム構造物）
７２   第１側部材（フレーム部材）
７２Ａ 嵌合部
７２Ｂ 嵌合孔部
７４   第２側部材（フレーム部材）
７４Ａ 嵌合部
７４Ｂ 嵌合孔部
７６   第３側部材（フレーム部材）
７６Ａ 嵌合部
７６Ｂ 嵌合孔部
７８   第４側部材（フレーム部材）
７８Ａ 嵌合部
７８Ｂ 嵌合孔部
８０   第５側部材（フレーム部材）
８０Ａ 嵌合部
８０Ｂ 嵌合孔部
８２   連結部
８３   連結部
８４   連結部
８５   連結部
８６   連結部
８７   連結部
８８   連結部
８９   連結部
９０   連結部
９１   連結部
９２   第１組付フレーム部
９４   第２組付フレーム部
９６   第３組付フレーム部
１００ フレーム構造物
１０２ 鍔部
１１０ フレーム構造物
１１２ 連結部
１１４ 孔部
１１６ 嵌合部材
１２０ フレーム構造物
１２２ 円弧フレーム部材（フレーム部材）
１２４ 連結部
１２６ 嵌合部
１２８ 嵌合孔部
１３０ 三角錐フレーム（フレーム構造物）
１３２ フレーム部材
１３２Ａ      軸部
１３２Ｂ      軸部
１３２Ｃ      軸部
１３４ 組付フレーム部
１３６ 連結部
１４０ フレーム構造物
１４２ フレーム部材
１４４ 軸部
１５０ フレーム構造物
１５２ フレーム部材
１５４ 軸部
１６０ フレーム構造物
１６２ フレーム部材
１６４ 軸部
ＥＬ   延長線
Ｇ１   幾何中心位置
Ｇ２   幾何中心位置
Ｔ１   仮想三角形（仮想図形）
Ｔ２   仮想三角錐（仮想立体）
【図１】
2020159421.tif 000003
【図２】
2020159421.tif 000004
【図３】
2020159421.tif 000005
【図４】
2020159421.tif 000006
【図５】
2020159421.tif 000007
【図６】
2020159421.tif 000008
【図７】
2020159421.tif 000009
【図８】
2020159421.tif 000010
【図９】
2020159421.tif 000011
【図１０】
2020159421.tif 000012
【図１１】
2020159421.tif 000013
【図１２】
2020159421.tif 000014
【図１３】
2020159421.tif 000015
【図１４】
2020159421.tif 000016
【図１５】
2020159421.tif 000017
【図１６】
2020159421.tif 000018