(57)【要約】      （修正有）【課題】Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を備えたズームレンズを提供する。【解決手段】ズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなり、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、各レンズ群の間隔は変化し、条件式、２．４００＜ｆ５／（−ｆ１）≦３．１８７、１．７１７≦｜ｍ１２｜／ｆｗ＜５．０００、を満足する。式中、ｆ５は第５レンズ群の焦点距離、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、｜ｍ１２｜は、第１レンズ群の最も像側のレンズ面から第２レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の広角端状態から望遠端状態までの変化量、とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とからなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔は変化し、
以下の条件式を満足するズームレンズ。
２．４００＜ｆ５／（−ｆ１）≦３．１８７
１．７１７≦｜ｍ１２｜／ｆｗ＜５．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
｜ｍ１２｜：前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面から前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の、広角端状態から望遠端状態までの変化量
【請求項２】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、両凸レンズとからなる請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
前記第３レンズ群は、物体側から順に配置された負レンズと正レンズとの接合レンズからなる請求項１または２に記載のズームレンズ。
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項１から３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．２００＜ｆ５／ｆ４＜４．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項５】
変倍時に、前記第５レンズ群は光軸上の位置を固定されている請求項１から４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６】
変倍時に、前記第１レンズ群は一旦像面側へ移動してから物体側へ移動し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群と前記第４レンズ群は物体側へ移動する請求項１から４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載のズームレンズを備える光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真用カメラや電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した、ズームレンズ、および光学機器に関する。
本願は、２０１５年１月３０日に出願された日本国特許出願２０１５−０１７２０９号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来、広角の変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２７９０７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述のような従来の変倍光学系にあっては、Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を備えた光学系を求める要望に充分に応えることができないという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とからなり、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔は変化し、以下の条件式を満足するズームレンズを提供する。
２．４００＜ｆ５／（−ｆ１）≦３．１８７
１．７１７≦｜ｍ１２｜／ｆｗ＜５．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
｜ｍ１２｜：前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面から前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の、広角端状態から望遠端状態までの変化量
【０００６】
また、本発明の一態様は、上記に記載のズームレンズを備える光学機器を提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１（ａ）、図１（ｂ）、および図１（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）、および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３】図３（ａ）、図３（ｂ）、および図３（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図４】図４（ａ）、図４（ｂ）、および図４（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図５】図５（ａ）、図５（ｂ）、および図５（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図６】図６（ａ）、図６（ｂ）、および図６（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図７】図７（ａ）、図７（ｂ）、および図７（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図８】図８（ａ）、図８（ｂ）、および図８（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図９】図９（ａ）、図９（ｂ）、および図９（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）、および図１０（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１１】図１１（ａ）、図１１（ｂ）、および図１１（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１２】図１２（ａ）、図１２（ｂ）、および図１２（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図１３】図１３（ａ）、図１３（ｂ）、および図１３（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図１４】図１４（ａ）、図１４（ｂ）、および図１４（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１５】図１５（ａ）、図１５（ｂ）、および図１５（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図１６】図１６（ａ）、図１６（ｂ）、および図１６（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図１７】図１７（ａ）、図１７（ｂ）、および図１７（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図１８】図１８（ａ）、図１８（ｂ）、および図１８（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図１９】図１９（ａ）、図１９（ｂ）、および図１９（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２０】図２０（ａ）、図２０（ｂ）、および図２０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図２１】図２１（ａ）、図２１（ｂ）、および図２１（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図２２】図２２（ａ）、図２２（ｂ）、および図２２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２３】図２３（ａ）、図２３（ｂ）、および図２３（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２４】図２４（ａ）、図２４（ｂ）、および図２４（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図２５】図２５（ａ）、図２５（ｂ）、および図２５（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図２６】図２６（ａ）、図２６（ｂ）、および図２６（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図２７】図２７（ａ）、図２７（ｂ）、および図２７（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図２８】図２８（ａ）、図２８（ｂ）、および図２８（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図２９】図２９（ａ）、図２９（ｂ）、および図２９（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図３０】図３０（ａ）、図３０（ｂ）、および図３０（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３１】図３１（ａ）、図３１（ｂ）、および図３１（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図３２】図３２（ａ）、図３２（ｂ）、および図３２（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図３３】図３３（ａ）、図３３（ｂ）、および図３３（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図３４】図３４（ａ）、図３４（ｂ）、および図３４（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３５】図３５（ａ）、図３５（ｂ）、および図３５（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図３６】図３６（ａ）、図３６（ｂ）、および図３６（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図３７】図３７（ａ）、図３７（ｂ）、および図３７（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図３８】図３８（ａ）、図３８（ｂ）、および図３８（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図３９】図３９（ａ）、図３９（ｂ）、および図３９（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図４０】図４０（ａ）、図４０（ｂ）、および図４０（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図４１】図４１（ａ）、図４１（ｂ）、および図４１（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
【図４２】図４２（ａ）、図４２（ｂ）、および図４２（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
【図４３】図４３（ａ）、図４３（ｂ）、および図４３（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
【図４４】図４４（ａ）、図４４（ｂ）、および図４４（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【図４５】図４５は、ズームレンズを備えたカメラの構成を示す概略図である。
【図４６】図４６は、ズームレンズの製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、実施形態について、ズームレンズ、光学機器、およびズームレンズの製造方法の説明をする。まず、一実施形態に係るズームレンズから説明する。
【０００９】
一実施形態に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群とを有し、変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔は変化する。一例において、前記第５レンズ群は正の屈折力を有することが可能である。
この構成により、変倍を実現し、変倍時の良好な収差補正を図ることができる。
【００１０】
ズームレンズは、以下の条件式（１）を満足する。
（１）１．０００＜ｆ５／（−ｆ１）＜１０．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【００１１】
条件式（１）は、第５レンズ群の焦点距離と第１レンズ群の焦点距離との比の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１）を満足することにより、広角でありながらＦナンバーがＦ２．８〜Ｆ４．０程度の明るさを実現し、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００１２】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群に対する第１レンズ群のパワーが増大することとなり、特に広角端状態における像面湾曲と湾曲収差の補正が困難となる可能性がある。なお、効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を８．７００にすることが好ましくは可能である。また、効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を７．４００にすることが好ましくは可能である。
【００１３】
一方、条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群に対する第５レンズ群のパワーが増大することとなり、特に望遠端状態における像面湾曲と湾曲収差の補正が困難となる可能性がある。なお、効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．７００にすることが好ましくは可能である。また、効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を２．４００にすることが好ましくは可能である。
【００１４】
また、ズームレンズは、次の条件式（２）を満足することが好ましくは可能である。
（２）０．３００＜｜ｍ１２｜／ｆｗ＜５．０００
ただし、
｜ｍ１２｜：前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面から前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の、広角端状態から望遠端状態までの変化量
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離
【００１５】
条件式（２）は、第１レンズ群と第２レンズ群との変倍負担に関し、広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離に対する、前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面から前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の、広角端状態から望遠端状態までの変化量の比の適切な範囲を規定するための条件式である。
【００１６】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群と像面との距離が増大することとなり、特に第２レンズ群が担う球面収差とコマ収差補正の負担が増大し、球面収差およびコマ収差の補正が困難となる可能性がある。なお、効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を４．０００にすることが好ましくは可能である。また、効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を３．０００にすることが好ましくは可能である。
【００１７】
一方、条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群以外のレンズ群の変倍負担が増えることとなり、特に第４レンズ群のパワーが増大することにより、コマ収差の補正が困難となる可能性がある。なお、効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．６００にすることが好ましくは可能である。また、効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を０．９００にすることが好ましくは可能である。
【００１８】
また、ズームレンズは、次の条件式（３）を満足することが好ましくは可能である。
（３）０．２００＜ｆ５／ｆ４＜４．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【００１９】
条件式（３）は、第５レンズ群の焦点距離と第４レンズ群の焦点距離との比の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第５レンズ群に対する第４レンズ群のパワーが増大することとなり、コマ収差の補正が困難となる可能性がある。なお、効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を３．３００にすることが好ましくは可能である。また、効果をさらに確実にするために、条件式（３）の上限値を２．６００にすることが好ましくは可能である。
【００２０】
一方、条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第４レンズ群に対する第５レンズ群のパワーが増大することとなり、像面湾曲の補正が困難となる可能性がある。なお、効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３５０にすることが好ましくは可能である。また、効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を０．４５０にすることが好ましくは可能である。
【００２１】
また、ズームレンズは、前記第３レンズ群中の少なくとも一部のレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することが好ましくは可能である。例えば、ズームレンズは、前記第３レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することが好ましくは可能である。
このように、前記第３レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することにより、防振レンズ群の小型化を実現することができ、さらに防振時における偏心コマ収差、偏心像面湾曲、および偏心倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２２】
また、ズームレンズは、前記第２レンズ群中の少なくとも一部のレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することが好ましくは可能である。例えば、ズームレンズは、前記第２レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することが好ましくは可能である。
このように前記第２レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することにより、防振レンズ群の小型化を実現することができ、さらに防振時における偏心コマ収差、偏心像面湾曲、および偏心倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２３】
また、ズームレンズは、前記第４レンズ群中の少なくとも一部のレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することが好ましくは可能である。例えば、ズームレンズは、前記第４レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することが好ましくは可能である。
このように前記第４レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動可能なように構成することにより、防振レンズ群の小型化を実現することができ、さらに防振時における偏心コマ収差、偏心像面湾曲、および偏心倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２４】
また、ズームレンズは、前記第２レンズ群中の少なくとも一部のレンズを光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。例えば、ズームレンズは、前記第２レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。
この構成により、合焦レンズ群の小型化を実現することができ、合焦による色収差の変動および像面湾曲の変動を良好に補正することができる。
【００２５】
また、ズームレンズは、前記第３レンズ群中の少なくとも一部のレンズを光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。例えば、ズームレンズは、前記第３レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。
この構成により、合焦レンズ群の小型化を実現することができ、合焦による色収差の変動および像面湾曲の変動を良好に補正することができる。
【００２６】
また、ズームレンズは、前記第４レンズ群中の少なくとも一部のレンズを光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。例えば、ズームレンズは、前記第４レンズ群中の少なくとも２枚のレンズを光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。
この構成により、合焦レンズ群の小型化を実現することができ、合焦による色収差の変動および像面湾曲の変動を良好に補正することができる。
【００２７】
また、ズームレンズは、前記第５レンズ群の一部または全部を光軸に沿って移動させることによって無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。
この構成により、合焦による軸上色収差の変動、球面収差の変動、およびコマ収差の変動を良好に補正することができる。
【００２８】
また、ズームレンズは、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に開口絞りを有することが好ましくは可能である。
この構成により、球面収差、コマ収差、および倍率色収差を良好に補正することができる。
【００２９】
また、実施形態に係る光学機器は、上述した構成のズームレンズを備えている。これにより、Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を備えた光学機器を実現することができる。
【００３０】
また、実施形態に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、以下の条件式（１）を満足するように構成し、変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔は変化するように構成するものである。一例において、前記第５レンズ群は正の屈折力を有することが可能である。
（１）１．０００＜ｆ５／（−ｆ１）＜１０．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【００３１】
斯かるズームレンズの製造方法により、Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を備えたズームレンズレンズを製造することができる。
【００３２】
（数値実施例）
以下、数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。
【００３３】
（第１実施例）
図１（ａ）、図１（ｂ）、および図１（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図１（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【００３４】
図１（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【００３５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００３６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。
【００３７】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。正メニスカスレンズＬ３２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００３８】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００３９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００４０】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００４１】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【００４２】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００４３】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【００４４】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３の両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【００４５】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき（以下、この比のことを防振係数Ｋという。）、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．５４であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表１参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４３（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは０．６８であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表１参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４２（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは０．８５であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表１参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９（ｍｍ）である。
【００４６】
以下の表１に、第１実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
表１中の［全体諸元］において、ｆはズームレンズ全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角（単位：度）、Ｙは像高、ＴＬは光学系全長、ＢＦはバックフォーカスをそれぞれ示している。ここで、光学系全長ＴＬは第１レンズ群Ｇ１中の最も物体側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離である。また、バックフォーカスＢＦは第５レンズ群Ｇ５中の最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離である。また、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態の各焦点距離状態をそれぞれ示す。
【００４７】
［面データ］において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、（絞り）は開口絞りＳ、（ＦＳ）はフレアカット絞りＦＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｄ＝1．00000の記載は省略している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００４８】
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面番号と焦点距離を示す。
【００４９】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）２｝１／２］
＋Ａ４ｈ４＋Ａ６ｈ６＋Ａ８ｈ８＋Ａ１０ｈ１０
ここで、ｈを光軸に垂直な方向の高さ、ｘを高さｈにおける非球面の頂点の接平面から当該非球面までの光軸方向に沿った距離（サグ量）、κを円錐定数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０を非球面係数、ｒを基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。また、「Ｅ−ｎ」は「×１０−ｎ」を示し、例えば、「１．２３４Ｅ−０５」は、「１．２３４×１０−5」を示す。２次の非球面係数Ａ２は０であり、記載を省略している。
【００５０】
［可変間隔データ］において、ｆはズームレンズ全系の焦点距離を、βは撮影倍率をそれぞれ示し、ｄｎ（ｎは整数）は第ｎ面と第（ｎ＋１）面との可変の面間隔をそれぞれ示す。また、ｄ０は物体から最も物体側のレンズ面までの距離を示す。なお、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態、無限遠は無限遠物体への合焦時、近距離は近距離物体への合焦時をそれぞれ示す。
［条件式対応値］には、各条件式の対応値をそれぞれ示す。
ここで、表１に記載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、およびその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
【００５１】
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００５２】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.95
ＦＮＯ 2.83 2.83 2.83
ω 54.1 39.9 31.7
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 162.368 156.100 161.776
ＢＦ 18.068 18.076 18.058
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 75.44949 2.000 1.85135 40.1
＊2) 20.28508 6.283
3) 51.06676 2.000 1.90043 37.4
4) 24.72875 14.151
5) -37.47670 2.000 1.49782 82.6
6) 256.37590 0.150
7) 92.17324 6.061 2.00100 29.1
8) -101.88567 (可変)
＊9) 49.32957 10.021 1.61492 58.4
10) -33.33841 1.500 1.61772 49.8
11) -82.04309 0.150
12) 101.37291 1.500 1.51823 58.8
13) 37.71250 (可変)
14) 27.89843 1.500 1.80518 25.4
15) 20.73501 12.485 1.48749 70.3
16) -35.76178 1.500 1.68893 31.2
17) -69.08870 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000 
19) -191.55206 1.500 1.74400 44.8
20) 29.63471 3.611 1.80244 25.6
＊21) 65.28008 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 26.78513 6.812 1.49782 82.6
24) -98.18107 1.500 1.88202 37.2
＊25) -107.04814 0.150
26) 135.48608 1.500 1.90043 37.4
27) 20.03626 9.030 1.49782 82.6
28) 2971.25110 (可変)
＊29) -129.34917 5.005 1.76116 50.5
＊30) -43.36071 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -26.25
G2 9 39.27
G3 18 -70.00
G4 23 93.83
G5 29 83.59
［非球面データ］
面番号：1
κ = 5.92300E-01
A4 ＝-2.43736E-06
A6 ＝ 2.64717E-09
A8 ＝-1.54187E-12
A10＝ 5.99784E-16
面番号：2
κ = 4.21200E-01
A4 ＝-6.62142E-06
A6 ＝ 3.27522E-12
A8 ＝-7.76064E-12
A10＝ 9.08049E-15
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-2.87523E-06
A6 ＝ 2.47805E-10
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：21
κ = 8.46000E-01
A4 ＝-5.01566E-07
A6 ＝-1.49741E-08
A8 ＝ 1.12108E-10
A10＝-2.97302E-13
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.18848E-05
A6 ＝-5.83406E-10
A8 ＝ 2.65926E-11
A10＝-1.81664E-13
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.04301E-05
A6 ＝-2.89394E-08
A8 ＝ 6.51407E-11
A10＝-6.88449E-14
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.61530E-05
A6 ＝-3.59475E-08
A8 ＝ 7.02618E-11
A10＝-6.91220E-14
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 110.00 116.28 110.58
β − − − -0.1212 -0.1798 -0.2542
f 16.48 25.21 33.95 − − −
d 8 29.353 9.442 0.500 34.199 14.324 5.898
d13 6.626 6.626 6.626 1.780 1.743 1.228 
d17 2.000 5.729 7.157 2.000 5.729 7.157
d22 7.842 3.616 1.500 7.842 3.616 1.500
d28 3.071 17.203 32.526 3.071 17.203 32.526 
BF 18.068 18.076 18.058 18.152 18.261 18.427
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.184
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.751
（３）ｆ５／ｆ４＝0.891
【００５３】
図２（ａ）、図２（ｂ）、および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図３（ａ）、図３（ｂ）、および図３（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図４（ａ）、図４（ｂ）、および図４（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【００５４】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは光線入射角即ち半画角（単位は「°」）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高（単位：ｍｍ）をそれぞれ示す。図中のｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）での収差曲線を示し、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）での収差曲線を示し、記載のないものはｄ線での収差曲線を示す。球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角または物体高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各半画角または各物体高の値を示している。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、横収差図は、ｄ線およびｇ線に対するメリディオナル横収差を表している。なお、以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００５５】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【００５６】
（第２実施例）
図５（ａ）、図５（ｂ）、および図５（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図５（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図５（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【００５７】
図５（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【００５８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００５９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。
【００６０】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。正メニスカスレンズＬ３２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００６１】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００６２】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００６３】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００６４】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【００６５】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００６６】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【００６７】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３の両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【００６８】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．５６であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表２参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４２（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは０．７０であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表２参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４１（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは０．８７であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表２参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３８（ｍｍ）である。
【００６９】
以下の表２に、第２実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【００７０】
（表２）第２実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.95
ＦＮＯ 2.83 2.83 2.83
ω 54.0 40.0 31.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 162.361 156.840 162.363
ＢＦ 18.070 18.065 18.063
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 73.22991 2.000 1.85135 40.1
＊2) 19.62926 7.474
3) 61.15202 2.000 1.90043 37.4
4) 26.50584 12.785
5) -37.55896 2.000 1.49782 82.6
6) 312.93830 0.150
7) 97.61558 6.381 2.00100 29.1
8) -90.94529 (可変)
＊9) 45.42754 8.894 1.58313 59.4
10) -33.86178 1.500 1.65160 58.6
11) -73.70296 1.496
12) 108.06528 1.500 1.51742 52.2
13) 36.32590 (可変)
14) 27.56863 1.500 1.84416 24.0
15) 20.91099 12.393 1.48749 70.3
16) -40.66843 1.500 1.80328 25.5
17) -63.71042 (可変)
18) (絞り) ∞ 3.500
19) -208.49060 1.500 1.74400 44.8
20) 26.99771 3.953 1.80244 25.6
＊21) 62.64116 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 26.91271 7.631 1.49782 82.6
24) -57.70103 1.500 1.88202 37.2
＊25) -93.99278 0.150
26) 62.42449 1.500 1.90043 37.4
27) 19.07512 7.749 1.49782 82.6
28) 83.05930 (可変)
＊29) -135.00000 5.076 1.77250 49.5
＊30) -44.25074 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -26.24
G2 9 40.29
G3 18 -70.00
G4 23 92.95
G5 29 83.19
［非球面データ］
面番号：1
κ = 7.56000E-02
A4 ＝-2.78471E-06
A6 ＝ 3.86364E-09
A8 ＝-2.69774E-12
A10＝ 9.05111E-16
面番号：2
κ = 1.77500E-01
A4 ＝-2.58137E-06
A6 ＝ 2.51888E-09
A8 ＝ 2.34244E-12
A10＝ 1.66721E-16
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-2.97350E-06
A6 ＝-1.01164E-09
A8 ＝ 5.03482E-12
A10＝-6.96957E-15
面番号：21
κ = 1.27800E+00
A4 ＝-2.19664E-07
A6 ＝-2.34247E-08
A8 ＝ 1.80346E-10
A10＝-4.74051E-13
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.15418E-05
A6 ＝ 5.82895E-09
A8 ＝-4.75474E-12
A10＝-1.24299E-13
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.07645E-05
A6 ＝-4.55699E-08
A8 ＝ 1.31690E-10
A10＝ 1.37085E-13
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.60203E-05
A6 ＝-5.49184E-08
A8 ＝ 1.40358E-10
A10＝-1.35750E-13
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 110.01 115.53 110.00
β − − − -0.1220 -0.1816 -0.2566
f 16.48 25.21 33.95 − − −
d 8 28.899 9.423 0.500 33.772 14.498 6.164
d13 6.862 6.862 6.862 1.989 1.787 1.198
d17 2.000 5.572 7.582 2.000 5.572 7.582
d22 7.082 3.510 1.500 7.082 3.510 1.500
d28 4.315 18.275 32.723 4.315 18.275 32.723
BF 18.070 18.065 18.063 18.155 18.254 18.438
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.171
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.723
（３）ｆ５／ｆ４＝0.895
【００７１】
図６（ａ）、図６（ｂ）、および図６（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図７（ａ）、図７（ｂ）、および図７（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図８（ａ）、図８（ｂ）、および図８（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【００７２】
各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【００７３】
（第３実施例）
図９（ａ）、図９（ｂ）、および図９（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図９（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図９（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【００７４】
図９（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【００７５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００７６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。
【００７７】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。正メニスカスレンズＬ３２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００７８】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００７９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００８０】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００８１】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は一旦物体側へ移動してから像面Ｉ側へ移動する。
【００８２】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００８３】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【００８４】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３の両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【００８５】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．５６であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表３参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４２（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは０．７０であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表３参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４１（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは０．８７であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表３参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９（ｍｍ）である。
【００８６】
以下の表３に、第３実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【００８７】
（表３）第３実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.95
ＦＮＯ 2.83 2.83 2.83
ω 54.0 39.9 31.7
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 162.369 156.568 162.359
ＢＦ 18.069 18.479 18.059
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 73.35843 2.000 1.85135 40.1
＊2) 19.65231 7.423
3) 60.85659 2.000 1.90043 37.4
4) 26.46067 12.865
5) -37.68469 2.000 1.49782 82.6
6) 319.60622 0.150
7) 98.35638 6.315 2.00100 29.1
8) -91.84642 (可変)
＊9) 45.12179 9.169 1.58313 59.4
10) -32.35918 1.500 1.65160 58.6
11) -70.79534 1.426
12) 116.36340 1.500 1.51742 52.2
13) 36.40999 (可変)
14) 27.76490 1.500 1.84500 23.9
15) 21.11208 12.352 1.48749 70.3
16) -40.48676 1.500 1.79173 26.0
17) -63.27082 (可変)
18) (絞り) ∞ 3.500
19) -209.12746 1.500 1.74400 44.8
20) 27.47317 3.887 1.80244 25.6
＊21) 62.77212 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 26.82011 7.501 1.49782 82.6
24) -55.69746 1.500 1.88202 37.2
＊25) -89.72149 0.150
26) 63.20031 1.500 1.90043 37.4
27) 19.07631 7.703 1.49782 82.6
28) 80.36061 (可変)
＊29) -135.00000 5.077 1.77250 49.5
＊30) -44.25947 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -26.11
G2 9 40.20
G3 18 -70.00
G4 23 93.63
G5 29 83.21
［非球面データ］
面番号：1
κ = 8.75000E-02
A4 ＝-2.78056E-06
A6 ＝ 3.66529E-09
A8 ＝-2.32659E-12
A10＝ 7.29739E-16
面番号：2
κ = 1.25600E-01
A4 ＝-1.66529E-06
A6 ＝ 1.18889E-09
A8 ＝ 5.12891E-12
A10＝-1.72885E-16
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-3.12858E-06
A6 ＝-1.15459E-09
A8 ＝ 5.52871E-12
A10＝-7.23502E-15
面番号：21
κ = 1.36390E+00
A4 ＝-1.54769E-07
A6 ＝-2.66171E-08
A8 ＝ 2.07963E-10
A10＝-5.54299E-13
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.15286E-05
A6 ＝ 7.02471E-09
A8 ＝-1.60325E-11
A10＝-9.68792E-14
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.12240E-05
A6 ＝-4.41692E-08
A8 ＝ 1.19461E-10
A10＝-1.22999E-13
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.62814E-05
A6 ＝-5.22346E-08
A8 ＝ 1.25318E-10
A10＝-1.19716E-13
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 110.00 115.79 110.00
β − − − -0.1221 -0.1814 -0.2567
f 16.48 25.21 33.95 − − −
d 8 28.797 9.141 0.500 33.624 14.169 6.113
d13 6.847 6.847 6.847 2.020 1.820 1.234
d17 2.000 5.812 7.792 2.000 5.812 7.792
d22 7.292 3.480 1.500 7.292 3.480 1.500
d28 4.346 17.791 32.643 4.346 17.791 32.643
BF 18.069 18.479 18.059 18.154 18.667 18.434
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.187
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.717
（３）ｆ５／ｆ４＝0.889
【００８８】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）、および図１０（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図１１（ａ）、図１１（ｂ）、および図１１（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図１２（ａ）、図１２（ｂ）、および図１２（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【００８９】
各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【００９０】
（第４実施例）
図１３（ａ）、図１３（ｂ）、および図１３（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図１３（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１３（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【００９１】
図１３（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。
【００９４】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。正メニスカスレンズＬ３２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００９５】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００９６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【００９７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【００９８】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【００９９】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１００】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１０１】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３の両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１０２】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．８１であり、焦点距離は１８．５４（ｍｍ）（下記表４参照）であるので、０．７７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３０（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは１．００であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表４参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２９（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．２６であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表４参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２７（ｍｍ）である。
【０１０３】
以下の表４に、第４実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０１０４】
（表４）第４実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 18.54 25.21 33.95
ＦＮＯ 2.83 2.83 2.83
ω 49.9 40.1 31.7
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 160.545 157.622 162.364
ＢＦ 18.069 18.074 18.064
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 64.13853 2.000 1.82080 42.7
＊2) 20.52237 7.450
3) 42.79628 2.000 1.84300 37.4
4) 23.01367 14.005
5) -42.12649 2.000 1.49782 82.6
6) 60.80104 0.150
7) 55.48158 6.486 2.00100 29.1
8) -197.93506 (可変)
＊9) 46.12318 12.702 1.58313 59.4
10) -26.66064 1.500 1.61772 49.8
11) -71.59323 0.150
12) 68.72530 1.500 1.51742 52.2
13) 35.19343 (可変)
14) 27.39712 1.500 1.84666 23.8
15) 20.26274 11.974 1.48749 70.3
16) -34.96195 1.500 1.80000 25.6
17) -55.58525 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -144.55027 1.500 1.74400 44.8
20) 20.23731 4.012 1.80244 25.6
＊21) 40.54944 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 29.62933 6.997 1.49782 82.6
24) -75.50908 1.500 1.88202 37.2
＊25) -112.41227 0.150
26) 34.10106 1.500 1.90043 37.4
27) 19.08383 7.811 1.49782 82.6
28) 56.03390 (可変)
＊29) -135.00000 4.569 1.77250 49.5
＊30) -51.50452 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -26.00
G2 9 38.17
G3 18 -45.00
G4 23 54.97
G5 29 105.29
［非球面データ］
面番号：1
κ = 1.97190E+00
A4 ＝-3.80899E-06
A6 ＝ 3.65826E-09
A8 ＝-2.38771E-12
A10＝ 7.43869E-16
面番号：2
κ = 8.82000E-02
A4 ＝-1.21936E-06
A6 ＝ 2.60285E-09
A8 ＝ 9.42881E-13
A10＝ 3.22230E-15
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-3.25645E-06
A6 ＝ 5.35394E-10
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：21
κ = 4.59700E-01
A4 ＝-1.02727E-06
A6 ＝-1.01707E-08
A8 ＝ 9.24484E-11
A10＝-2.40570E-13
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 9.28617E-06
A6 ＝ 1.98222E-09
A8 ＝ 3.47233E-11
A10＝-1.62414E-13
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 8.29178E-06
A6 ＝-3.50865E-08
A8 ＝ 1.26307E-10
A10＝-1.60070E-13
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.30379E-05
A6 ＝-4.40208E-08
A8 ＝ 1.33306E-10
A10＝-1.56261E-13
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 111.82 114.75 110.00
β − − − -0.1327 -0.1788 -0.2514
f 18.54 25.21 33.95 − − −
d 8 22.618 9.438 0.500 27.248 14.104 5.591
d13 8.395 8.395 8.395 3.766 3.729 3.304
d17 3.500 5.288 6.734 3.500 5.288 6.734
d22 4.734 2.946 1.500 4.734 2.946 1.500
d28 5.273 15.525 29.215 5.273 15.525 29.215
BF 18.069 18.074 18.064 18.169 18.256 18.424
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝4.050
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.193
（３）ｆ５／ｆ４＝1.915
【０１０５】
図１４（ａ）、図１４（ｂ）、および図１４（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図１５（ａ）、図１５（ｂ）、および図１５（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図１６（ａ）、図１６（ｂ）、および図１６（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０１０６】
各収差図から明らかなように、第４実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０１０７】
（第５実施例）
図１７（ａ）、図１７（ｂ）、および図１７（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図１７（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図１７（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０１０８】
図１７（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１０９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１１０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。
【０１１１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。正メニスカスレンズＬ３２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１１２】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１１３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１１４】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１１５】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【０１１６】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１１７】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１１８】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３の両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１１９】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．４７であり、焦点距離は１５．４５（ｍｍ）（下記表５参照）であるので、０．８４°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４８（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは０．６１であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表５参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４８（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは０．７６であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表５参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４４（ｍｍ）である。
【０１２０】
以下の表５に、第５実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０１２１】
（表５）第５実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 15.45 25.21 33.95
ＦＮＯ 2.83 2.83 2.83
ω 56.2 40.0 31.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 168.787 161.395 167.660
ＢＦ 18.067 18.070 18.058
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 84.32721 2.000 1.82080 42.7
＊2) 22.42250 6.533
3) 40.43903 2.000 1.90043 37.4
4) 22.79897 18.443
5) -36.72174 2.000 1.49782 82.6
6) 108.66132 0.150
7) 86.07473 6.091 2.00100 29.1
8) -113.52466 (可変)
＊9) 56.20536 8.334 1.58313 59.4
10) -34.82724 1.500 1.62896 51.8
11) -62.67282 0.150
12) 1521.91690 1.500 1.51742 52.2
13) 63.48881 (可変)
14) 32.18721 1.500 1.83207 24.9
15) 23.97842 11.952 1.48749 70.3
16) -42.36534 1.500 1.79889 25.4
17) -64.06791 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -402.90754 1.500 1.74400 44.8
20) 29.51707 4.016 1.80244 25.6
＊21) 67.51202 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 30.01453 8.025 1.49782 82.6
24) -48.32228 1.500 1.88202 37.2
＊25) -80.74589 0.150
26) 73.99805 1.500 1.90043 37.4
27) 19.28578 8.991 1.49782 82.6
28) 131.61654 (可変)
＊29) -135.00000 5.020 1.77250 49.5
＊30) -45.90440 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -26.00
G2 9 40.61
G3 18 -85.00
G4 23 113.40
G5 29 87.88
［非球面データ］
面番号：1
κ = 1.07450E+00
A4 ＝-1.57852E-06
A6 ＝ 2.55869E-09
A8 ＝-1.24755E-12
A10＝ 2.99043E-16
面番号：2
κ = 2.82500E-01
A4 ＝-5.25879E-06
A6 ＝ 2.99379E-09
A8 ＝-1.07006E-13
A10＝ 2.38338E-15
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-3.44380E-06
A6 ＝ 6.36234E-10
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：21
κ = 5.97700E-01
A4 ＝-1.14555E-08
A6 ＝-6.90561E-09
A8 ＝ 2.24606E-11
A10＝-2.11799E-15
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 8.46457E-06
A6 ＝-1.83245E-09
A8 ＝ 1.13124E-11
A10＝-6.67256E-14
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.35371E-05
A6 ＝-4.85133E-08
A8 ＝ 1.04081E-10
A10＝-9.31604E-14
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.00382E-05
A6 ＝-5.78531E-08
A8 ＝ 1.07159E-10
A10＝-8.91147E-14
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 103.58 110.97 104.70
β − − − -0.1177 -0.1847 -0.2625
f 15.45 25.21 33.95 − − −
d 8 32.660 9.394 0.500 37.602 14.284 5.903
d13 6.126 6.126 6.126 1.184 1.237 0.724
d17 1.500 5.658 7.190 1.500 5.658 7.190
d22 7.190 3.032 1.500 7.190 3.032 1.500
d28 3.889 19.760 34.930 3.889 19.760 34.930
BF 18.067 18.070 18.058 18.146 18.265 18.451
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.380
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝2.082
（３）ｆ５／ｆ４＝0.775
【０１２２】
図１８（ａ）、図１８（ｂ）、および図１８（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図１９（ａ）、図１９（ｂ）、および図１９（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図２０（ａ）、図２０（ｂ）、および図２０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０１２３】
各収差図から明らかなように、第５実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０１２４】
（第６実施例）
図２１（ａ）、図２１（ｂ）、および図２１（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図２１（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図２１（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０１２５】
図２１（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１２７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。負メニスカスレンズＬ２４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１２８】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。
【０１２９】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１３０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１３１】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１３２】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【０１３３】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１３４】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１３５】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１３６】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは１．０７であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表６参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２２（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは１．３７であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表６参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２１（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．６７であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表６参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２０（ｍｍ）である。
【０１３７】
以下の表６に、第６実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０１３８】
（表６）第６実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.95
ＦＮＯ 4.00 4.00 4.00
ω 54.1 39.8 31.7
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 162.369 156.678 160.978
ＢＦ 18.069 18.064 18.074
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 180.13769 2.000 1.82080 42.7
＊2) 19.96088 6.970
3) 94.52854 2.000 1.90043 37.4
＊4) 28.44278 9.857
5) -42.62350 2.000 1.49782 82.6
6) 244.08326 0.150
7) 61.25466 5.605 2.00100 29.1
8) -150.06559 (可変)
＊9) 36.24721 7.764 1.58313 59.4
10) -22.60689 1.500 1.65844 50.8
11) -43.72965 0.151
12) -207.94715 1.500 1.51742 52.2
13) 40.03120 (可変)
＊14) 43.25649 1.500 1.79504 28.7
15) 26.23995 11.085 1.48749 70.3
16) -21.42752 1.500 1.68893 31.2
17) -29.56586 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -74.75529 1.500 1.74400 44.8
20) 22.57348 3.362 1.80244 25.6
21) 84.92681 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 34.18409 11.631 1.49782 82.6
24) -22.09869 1.500 1.88202 37.2
＊25) -35.01463 0.150
26) 64.77675 1.500 1.90043 37.4
27) 18.18435 8.523 1.49782 82.6
28) 70.17847 (可変)
＊29) -135.00000 5.121 1.77250 49.5
＊30) -46.54146 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -23.15
G2 9 37.14
G3 18 -58.82
G4 23 86.56
G5 29 89.68
［非球面データ］
面番号：1
κ = 2.00000E+00
A4 ＝ 7.91245E-06
A6 ＝-3.69643E-09
A8 ＝ 1.11415E-12
A10＝-2.04281E-16
面番号：2
κ = 1.05500E-01
A4 ＝-1.07575E-05
A6 ＝ 4.04887E-08
A8 ＝-2.80099E-11
A10＝ 8.02396E-14
面番号：4
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.14895E-05
A6 ＝ 5.07570E-09
A8 ＝-8.70469E-11
A10＝ 9.89182E-14
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-5.58940E-06
A6 ＝-6.24739E-09
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：14
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-4.10738E-06
A6 ＝ 2.26991E-09
A8 ＝-1.27958E-11
A10＝ 2.28497E-14
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 6.63910E-06
A6 ＝-2.70332E-09
A8 ＝-1.14938E-11
A10＝-3.86980E-14
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.96724E-06
A6 ＝-7.37447E-10
A8 ＝ 4.28602E-11
A10＝-7.07831E-14
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 5.46618E-06
A6 ＝-9.05640E-09
A8 ＝ 6.16567E-11
A10＝-8.57111E-14
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 110.00 115.69 111.40
β − − − -0.1243 -0.1848 -0.2589
f 16.48 25.21 33.95 − − −
d 8 27.344 8.875 0.500 31.204 12.826 4.873
d13 7.541 7.541 7.541 3.681 3.590 3.168
d17 2.000 7.319 11.342 2.000 7.319 11.342
d22 10.842 5.524 1.500 10.842 5.524 1.500
d28 4.704 17.488 30.153 4.704 17.488 30.158
BF 18.069 18.064 18.074 18.157 18.259 18.456
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.873
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.629
（３）ｆ５／ｆ４＝1.036
【０１３９】
図２２（ａ）、図２２（ｂ）、および図２２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図２３（ａ）、図２３（ｂ）、および図２３（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図２４（ａ）、図２４（ｂ）、および図２４（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０１４０】
各収差図から明らかなように、第６実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０１４１】
（第７実施例）
図２５（ａ）、図２５（ｂ）、および図２５（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図２５（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図２５（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０１４２】
図２５（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１４３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１４４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。
【０１４５】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。正メニスカスレンズＬ３２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１４６】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１４７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１４８】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１４９】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【０１５０】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１５１】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１５２】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３の両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１５３】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．５６であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表７参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４２（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは０．７０であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表７参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４１（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは０．８７であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表７参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９（ｍｍ）である。
【０１５４】
以下の表７に、第７実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０１５５】
（表７）第７実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.95
ＦＮＯ 4.00 4.00 4.00
ω 54.0 39.8 31.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 152.197 148.076 154.253
ＢＦ 18.060 18.054 18.063
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 89.63662 2.000 1.82080 42.7
＊2) 19.03463 6.400
3) 59.00594 2.000 1.90043 37.4
4) 25.04291 12.879
5) -34.42001 2.000 1.49782 82.6
6) -220.10809 0.150
7) 110.12188 5.234 2.00100 29.1
8) -94.03704 (可変)
＊9) 34.70954 8.195 1.58313 59.4
10) -22.32702 1.500 1.64013 58.3
11) -56.97811 0.150
12) 143.57014 1.500 1.51742 52.2
13) 29.47978 (可変)
14) 25.69484 1.500 1.79504 28.7
15) 18.31640 7.768 1.48749 70.3
16) -37.27717 1.500 1.73708 28.4
17) -69.75583 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -172.99604 1.500 1.74400 44.8
20) 25.25276 3.145 1.80244 25.6
＊21) 65.66381 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 28.13736 7.994 1.49782 82.6
24) -39.84408 1.500 1.88202 37.2
＊25) -55.75469 0.150
26) 79.86144 1.500 1.90043 37.4
27) 18.03173 8.303 1.49782 82.6
28) 109.39627 (可変)
＊29) -135.00000 5.201 1.77250 49.5
＊30) -43.87168 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -25.31
G2 9 38.11
G3 18 -70.00
G4 23 97.42
G5 29 82.09
［非球面データ］
面番号：1
κ = 0.00000E+00
A4 ＝-1.65798E-06
A6 ＝ 2.891887E-09
A8 ＝-2.10545E-12
A10＝ 1.01969E-15
面番号：2
κ = 1.52100E-01
A4 ＝-3.98735E-06
A6 ＝ 1.20818E-08
A8 ＝-2.50960E-11
A10＝ 4.32957E-14
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-5.15908E-06
A6 ＝ 1.64281E-09
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：21
κ = 1.89270E+00
A4 ＝-3.35320E-07
A6 ＝-5.17749E-08
A8 ＝ 8.91765E-10
A10＝-5.73216E-12
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.10647E-05
A6 ＝ 2.12638E-08
A8 ＝-1.45298E-10
A10＝ 1.80548E-13
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 9.54720E-06
A6 ＝-3.28939E-08
A8 ＝ 9.31216E-11
A10＝-9.94866E-14
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 1.57892E-05
A6 ＝-4.68421E-08
A8 ＝ 1.10504E-10
A10＝-1.06766E-13
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 120.16 124.28 118.11
β − − − -0.1141 -0.1719 -0.2434
f 16.48 25.21 33.95 − − −
d 8 26.758 8.756 0.500 31.009 13.089 5.283
d13 7.532 7.532 7.532 3.280 3.198 2.749
d17 2.000 5.495 7.430 2.000 5.495 7.430
d22 6.930 3.434 1.500 6.930 3.434 1.500
d28 3.850 17.737 32.161 3.850 17.737 32.161
BF 18.060 18.054 18.063 18.135 18.223 18.401
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.244
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.593
（３）ｆ５／ｆ４＝0.843
【０１５６】
図２６（ａ）、図２６（ｂ）、および図２６（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図２７（ａ）、図２７（ｂ）、および図２７（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図２８（ａ）、図２８（ｂ）、および図２８（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０１５７】
各収差図から明らかなように、第７実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０１５８】
（第８実施例）
図２９（ａ）、図２９（ｂ）、および図２９（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図２９（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図２９（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０１５９】
図２９（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１６０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１６１】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆと、正の屈折力を有する第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒとから構成されている。
第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第２Ｒレンズ群Ｇ２Ｒは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズから構成されている。負メニスカスレンズＬ２４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１６２】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。
【０１６３】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１６４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１６５】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１６６】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定である。
【０１６７】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１６８】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２Ｆレンズ群Ｇ２Ｆを像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１６９】
また、本実施例に係るズームレンズは、第４レンズ群Ｇ４中の両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１７０】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．８４であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表８参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２８（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは１．１２であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表８参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２６（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．３９であり、焦点距離は３３．９４（ｍｍ）（下記表８参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２４（ｍｍ）である。
【０１７１】
以下の表８に、第８実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０１７２】
（表８）第８実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.94
ＦＮＯ 4.00 4.00 4.00
ω 54.1 40.0 31.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 156.155 150.831 154.903
ＢＦ 18.066 18.053 18.060
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 193.58721 2.000 1.82080 42.7
＊2) 20.02145 6.905
3) 90.01817 2.000 1.90043 37.4
＊4) 27.89307 9.933
5) -41.38646 2.000 1.49782 82.6
6) 388.04959 0.150
7) 63.78120 5.582 2.00100 29.1
8) -140.47475 (可変)
＊9) 34.11887 7.683 1.58313 59.4
10) -23.19093 1.500 1.65844 50.8
11) -43.34847 0.150
12) -133.64479 1.500 1.51742 52.2
13) 43.43678 (可変)
＊14) 43.27875 1.500 1.79504 28.7
15) 26.75575 9.166 1.48749 70.3
16) -21.47016 1.500 1.68893 31.2
17) -29.83058 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -117.95737 1.500 1.74400 44.8
20) 20.54277 3.285 1.80244 25.6
21) 54.89929 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 32.72024 9.645 1.49782 82.6
24) -23.86366 1.500 1.88202 37.2
＊25) -34.86203 0.150
26) 69.62430 1.500 1.90043 37.4
27) 18.05008 9.020 1.49782 82.6
28) 104.94552 (可変)
＊29) -135.00000 4.710 1.77250 49.5
＊30) -48.92153 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -23.31
G2 9 35.87
G3 18 -54.84
G4 23 83.18
G5 29 97.01
［非球面データ］
面番号：1
κ = 2.00000E+00
A4 ＝ 7.90218E-06
A6 ＝-3.67128E-09
A8 ＝ 1.11425E-12
A10＝-3.22487E-16
面番号：2
κ = 9.06000E-02
A4 ＝-1.10492E-05
A6 ＝ 4.18700E-08
A8 ＝-2.82799E-11
A10＝ 8.48422E-14
面番号：4
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.06544E-05
A6 ＝ 1.14896E-09
A8 ＝-9.32488E-11
A10＝ 1.06908E-13
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-5.99537E-06
A6 ＝-8.64207E-09
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：14
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-5.24252E-06
A6 ＝ 3.78138E-09
A8 ＝-1.26184E-11
A10＝-1.01048E-14
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 5.70046E-06
A6 ＝-3.54520E-09
A8 ＝ 1.13461E-11
A10＝-1.29870E-13
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.14047E-06
A6 ＝-2.58918E-09
A8 ＝ 4.54444E-11
A10＝-7.04486E-14
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 5.01764E-06
A6 ＝-9.55833E-09
A8 ＝ 5.69307E-11
A10＝-7.79067E-14
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 116.21 121.52 117.46
β − − − -0.1183 -0.1768 -0.2470
f 16.48 25.21 33.94 − − −
d 8 27.092 8.876 0.500 30.852 12.622 4.589
d13 7.348 7.348 7.348 3.588 3.603 3.259
d17 2.000 6.293 9.740 2.000 6.293 9.740
d22 9.240 4.947 1.500 9.240 4.947 1.500
d28 4.528 17.433 29.874 4.528 17.433 29.874
BF 18.066 18.053 18.060 18.146 18.232 18.406
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝4.162
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.614
（３）ｆ５／ｆ４＝1.166
【０１７３】
図３０（ａ）、図３０（ｂ）、および図３０（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図３１（ａ）、図３１（ｂ）、および図３１（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図３２（ａ）、図３２（ｂ）、および図３２（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０１７４】
各収差図から明らかなように、第８実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０１７５】
（第９実施例）
図３３（ａ）、図３３（ｂ）、および図３３（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図３３（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図３３（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０１７６】
図３３（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１７７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１７８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズとから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ２４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１７９】
第３レンズ群Ｇ３は、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズから構成されている。
【０１８０】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１８１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１８２】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１８３】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉ側へ移動する。
【０１８４】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０１８５】
また、本実施例に係るズームレンズは、第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉ側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１８６】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２レンズ群Ｇ２中の物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１８７】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは１．０６であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表９参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２２（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは１．３２であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表９参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２２（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．６４であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表９参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２０（ｍｍ）である。
【０１８８】
以下の表９に、第９実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０１８９】
（表９）第９実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.95
ＦＮＯ 4.00 4.00 4.00
ω 54.0 39.4 31.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 162.365 154.491 161.772
ＢＦ 23.901 22.523 18.067
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 206.62948 2.000 1.82080 42.7
＊2) 22.78595 5.394
3) 79.60930 2.000 1.90043 37.4
＊4) 28.62293 12.227
5) -36.79633 2.000 1.49782 82.6
6) 138.93269 0.150
7) 59.13309 5.614 2.00100 29.1
8) -157.09491 (可変)
＊9) 78.52593 8 .740 1.58313 59.4
10) -18.33622 1.500 1.65844 50.8
11) -31.62205 0.320
12) -53.95141 1.500 1.51742 52.2
13) 1642.72200 5.830
＊14) 56.55132 1.500 1.79504 28.7
15) 30.04155 10.867 1.48749 70.3
16) -20.18962 1.500 1.68893 31.2
17) -26.35355 (可変)
18) (絞り) ∞ (可変)
19) -107.45547 1.500 1.74400 44.8
20) 19.22984 3.482 1.80244 25.6
21) 51.40293 (可変)
22) 43.71137 7.983 1.49782 82.6
23) -23.27350 1.500 1.88202 37.2
＊24) -31.21137 0.150
25) 71.81959 1.500 1.90043 37.4
26) 18.76437 8.473 1.49782 82.6
27) 145.88740 (可変)
＊28) -135.00000 4.550 1.77250 49.5
＊29) -52.15640 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -24.38
G2 9 34.96
G3 19 -50.79
G4 22 84.06
G5 28 107.45
［非球面データ］
面番号：1
κ = 0.00000E+00
A4 ＝ 7.49847E-06
A6 ＝-4.72101E-09
A8 ＝ 1.34426E-12
A10＝ 7.77327E-16
面番号：2
κ = 1.11000E-02
A4 ＝-2.39129E-05
A6 ＝ 4.34446E-08
A8 ＝-4.32137E-11
A10＝ 3.44930E-14
面番号：4
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 3.53137E-05
A6 ＝ 6.78430E-09
A8 ＝-4.22471E-11
A10＝ 4.95919E-14
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-4.89433E-06
A6 ＝-9.35308E-09
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：14
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-6.54457E-06
A6 ＝ 5.07738E-09
A8 ＝-5.16352E-11
A10＝ 2.09233E-13
面番号：24
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.08758E-06
A6 ＝ 1.15759E-08
A8 ＝-7.29250E-11
A10＝ 1.18188E-13
面番号：28
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.27203E-06
A6 ＝ 1.20614E-09
A8 ＝ 2.01555E-11
A10＝-4.02390E-14
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 6.10900E-06
A6 ＝-4.88513E-09
A8 ＝ 2.18415E-11
A10＝-3.91619E-14
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 110.00 117.87 110.60
β − − − -0.1310 -0.1947 -0.2863
f 16.48 25.21 33.95 − − −
d 8 27.288 7.805 0.500 27.288 7.805 0.500
d17 2.000 7.042 8.304 2.000 7.042 8.304
d18 4.000 4.000 4.000 5.664 7.386 9.288
d21 12.429 7.386 6.125 10.765 4.000 0.837
d27 2.468 15.455 34.496 2.468 15.455 34.496
BF 23.901 22.523 18.067 23.999 22.740 18.534
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝4.408
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.626
（３）ｆ５／ｆ４＝1.278
【０１９０】
図３４（ａ）、図３４（ｂ）、および図３４（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図３５（ａ）、図３５（ｂ）、および図３５（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図３６（ａ）、図３６（ｂ）、および図３６（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０１９１】
各収差図から明らかなように、第９実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０１９２】
（第１０実施例）
図３７（ａ）、図３７（ｂ）、および図３７（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図３７（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図３７（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０１９３】
図３７（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１９４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１９５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズとから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ２４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１９６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズとから構成されている。
【０１９７】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第４Ｆレンズ群Ｇ４Ｆと、負の屈折力を有する第４Ｒレンズ群Ｇ４Ｒとから構成されている。
第４Ｆレンズ群Ｇ４Ｆは、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
第４Ｒレンズ群Ｇ４Ｒは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４４との接合レンズから構成されている。
【０１９８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０１９９】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０２００】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は一旦物体側へ移動してから像面Ｉ側へ移動する。
【０２０１】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０２０２】
また、本実施例に係るズームレンズは、第４Ｆレンズ群Ｇ４Ｆを物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０２０３】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２レンズ群Ｇ２中の物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０２０４】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは１．０１であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表１０参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２３（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは１．２８であり、焦点距離は２５．２２（ｍｍ）（下記表１０参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２３（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．５８であり、焦点距離は３３．９５（ｍｍ）（下記表１０参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２１（ｍｍ）である。
【０２０５】
以下の表１０に、第１０実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０２０６】
（表１０）第１０実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.22 33.95
ＦＮＯ 4.00 4.00 4.00
ω 54.0 39.5 31.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 157.040 150.577 158.386
ＢＦ 19.612 20.204 18.091
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 748.12416 2.000 1.82080 42.7
＊2) 24.27981 6.249
3) 82.72688 2.000 1.90043 37.4
＊4) 29.19843 11.941
5) -38.35396 2.000 1.49782 82.6
6) 123.88139 0.150
7) 58.33566 5.662 2.00100 29.1
8) -157.62198 (可変)
＊9) 53.58324 6.922 1.58313 59.4
10) -22.47903 1.500 1.65454 55.0
11) -43.36840 0.150
12) -111.21206 1.500 1.51742 52.2
13) 108.52980 7.626
＊14) 45.76109 1.500 1.82227 25.8
15) 27.94575 10.712 1.48749 70.3
16) -23.08227 1.500 1.68893 31.2
17) -31.09319 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -95.69123 1.500 1.74400 44.8
20) 28.24642 3.135 1.80244 25.6
21) 114.16154 (可変)
22) 45.66871 6.767 1.49782 82.6
23) -24.10121 1.500 1.88202 37.2
＊24) -36.88706 (可変)
25) 51.43628 1.500 1.90043 37.4
26) 17.97428 6.908 1.49782 82.6
27) 53.78862 (可変)
＊28) -135.00000 4.998 1.77250 49.5
＊29) -46.24500 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -24.13
G2 9 36.72
G3 18 -77.89
G4 22 151.54
G5 28 88.87
［非球面データ］
面番号：1
κ = 0.00000E+00
A4 ＝ 9.52593E-06
A6 ＝-6.95106E-09
A8 ＝ 1.81770E-12
A10＝ 4.34677E-16
面番号：2
κ = 1.04000E-01
A4 ＝-2.28424E-05
A6 ＝ 3.85220E-08
A8 ＝-4.02855E-11
A10＝ 2.50646E-14
面番号：4
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 3.45313E-05
A6 ＝ 2.43926E-08
A8 ＝-5.26585E-11
A10＝-1.44105E-14
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-3.39462E-06
A6 ＝-4.52751E-09
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：14
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-3.99540E-06
A6 ＝ 6.90128E-09
A8 ＝-7.15162E-11
A10＝ 2.30252E-13
面番号：24
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.95224E-06
A6 ＝ 6.31531E-09
A8 ＝-6.95778E-11
A10＝ 9.58472E-14
面番号：28
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 3.07452E-06
A6 ＝ 6.73524E-10
A8 ＝ 1.35472E-11
A10＝-3.33968E-14
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 7.09095E-06
A6 ＝-3.53806E-09
A8 ＝ 1.19967E-11
A10＝-2.88780E-14
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 115.33 121.81 114.01
β − − − -0.1237 -0.1846 -0.2688
f 16.48 25.22 33.95 − − −
d 8 26.754 7.684 0.500 26.754 7.684 0.500
d17 2.000 7.900 9.425 2.000 7.900 9.425
d21 11.786 5.887 4.361 10.002 2.909 0.209
d24 0.150 0.150 0.150 1.935 3.128 4.301
d27 5.019 17.035 34.140 5.019 17.035 34.140
BF 19.612 20.204 18.091 19.700 20.399 18.504
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝3.682
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.593
（３）ｆ５／ｆ４＝0.586
【０２０７】
図３８（ａ）、図３８（ｂ）、および図３８（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図３９（ａ）、図３９（ｂ）、および図３９（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図４０（ａ）、図４０（ｂ）、および図４０（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０２０８】
各収差図から明らかなように、第１０実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０２０９】
（第１１実施例）
図４１（ａ）、図４１（ｂ）、および図４１（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における断面図である。
図４１（ａ）中の各レンズ群の下の矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。図４１（ｂ）中の各レンズ群の下の矢印は、中間焦点距離状態から望遠端状態への変倍の際の各レンズ群の移動方向を示している。
【０２１０】
図４１（ａ）に示すように、本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０２１１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ１１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０２１２】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズとから構成されている。両凸レンズＬ２１は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。負メニスカスレンズＬ２４は、物体側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０２１３】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凹レンズＬ３１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、フレアカット絞りＦＳとから構成されている。
【０２１４】
第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ４１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と両凸レンズＬ４４との接合レンズとから構成されている。負メニスカスレンズＬ４２は、像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０２１５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１から構成されている。正メニスカスレンズＬ５１は、物体側のレンズ面および像側のレンズ面を非球面形状とした非球面レンズである。
【０２１６】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０２１７】
以上の構成のもと、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔は増大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔は減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔は増大するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面Ｉ側へ移動してから物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第５レンズ群Ｇ５は一旦物体側へ移動してから像面Ｉ側へ移動する。
【０２１８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０２１９】
また、本実施例に係るズームレンズは、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０２２０】
また、本実施例に係るズームレンズは、第２レンズ群Ｇ２中の物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２６との接合レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０２２１】
ここで、本実施例に係るズームレンズ全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
本実施例に係るズームレンズは、広角端状態においては、防振係数Ｋは０．９７であり、焦点距離は１６．４８（ｍｍ）（下記表１１参照）であるので、０．８１°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２４（ｍｍ）である。また、中間焦点距離状態においては、防振係数Ｋは１．１９であり、焦点距離は２５．２１（ｍｍ）（下記表１１参照）であるので、０．６６°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２４（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．４３であり、焦点距離は３３．９４（ｍｍ）（下記表１１参照）であるので、０．５７°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．２３（ｍｍ）である。
【０２２２】
以下の表１１に、第１１実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。
【０２２３】
（表１１）第１１実施例
［全体諸元］
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.48 25.21 33.94
ＦＮＯ 4.00 4.00 4.00
ω 54.1 40.4 32.8
Ｙ 21.64 21.64 21.64
ＴＬ 162.327 153.706 157.417
ＢＦ 18.026 19.051 18.015
［面データ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
＊1) 132.59820 2.000 1.82080 42.7
＊2) 19.32271 7.442
3) 160.87743 2.000 1.90043 37.4
＊4) 32.91214 9.741
5) -38.07464 2.000 1.49782 82.6
6) 561.24096 0.150
7) 73.09225 5.033 2.00100 29.1
8) -129.44599 (可変)
＊9) 40.27118 7.618 1.58313 59.4
10) -22.79658 1.500 1.65160 58.6
11) -37.12857 2.061
12) -39.17300 1.500 1.51742 52.2
13) 1874.52540 1.776
＊14) 51.35062 1.500 1.79504 28.7
15) 28.77558 8.221 1.48749 70.3
16) -23.13956 1.500 1.68893 31.2
17) -31.27181 (可変)
18) (絞り) ∞ 4.000
19) -105.52859 1.500 1.74400 44.8
20) 25.92479 2.859 1.80244 25.6
21) 69.72964 1.000
22) (FS) ∞ (可変)
23) 65.71858 10.859 1.49782 82.6
24) -19.28535 1.500 1.88202 37.2
＊25) -31.97958 0.150
26) 89.97758 1.500 1.90043 37.4
27) 24.75006 11.838 1.49782 82.6
28) -103.72759 (可変)
＊29) -135.00000 4.892 1.77250 49.5
＊30) -59.90604 (BF) 
像面 ∞
［レンズ群データ］
始面 焦点距離
G1 1 -21.74
G2 9 34.29
G3 18 -60.80
G4 23 73.88
G5 29 135.56
［非球面データ］
面番号：1
κ = 0.00000E+00
A4 ＝ 1.16094E-05
A6 ＝-9.06420E-09
A8 ＝ 2.81639E-12
A10＝ 2.24774E-15
面番号：2
κ = 1.30300E-01
A4 ＝-1.18813E-05
A6 ＝ 5.68936E-08
A8 ＝-9.29931E-11
A10＝ 2.59824E-14
面番号：4
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 2.67754E-05
A6 ＝-6.40784E-09
A8 ＝-5.02628E-11
A10＝ 2.60885E-13
面番号：9
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-2.85903E-06
A6 ＝-6.88788E-09
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
面番号：14
κ = 1.00000E+00
A4 ＝-4.52862E-06
A6 ＝ 3.83779E-09
A8 ＝-2.25240E-11
A10＝ 7.59629E-14
面番号：25
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 4.32494E-06
A6 ＝ 5.82097E-09
A8 ＝-4.56687E-11
A10＝ 3.78592E-14
面番号：29
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 9.68518E-06
A6 ＝-2.01079E-08
A8 ＝ 1.31643E-11
A10＝-2.09414E-15
面番号：30
κ = 1.00000E+00
A4 ＝ 8.93441E-06
A6 ＝-2.66479E-08
A8 ＝ 2.35900E-11
A10＝-9.65459E-15
［可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ Ｗ Ｍ Ｔ
無限遠 無限遠 無限遠 近距離 近距離 近距離
d 0 ∞ ∞ ∞ 230.00 238.63 234.90
β − − − -0.0651 -0.0951 -0.1271
f 16.48 25.21 33.94 − − −
d 8 29.064 8.952 0.500 29.064 8.952 0.500
d17 2.000 9.683 15.225 2.000 9.683 15.225
d22 14.725 7.042 1.500 14.725 7.042 1.500
d28 4.371 14.839 28.037 0.147 6.667 14.415
BF 18.026 19.051 18.015 22.275 22.275 31.731
［各条件式対応値］
（１）ｆ５／（−ｆ１）＝6.234
（２）｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.734
（３）ｆ５／ｆ４＝1.835
【０２２４】
図４２（ａ）、図４２（ｂ）、および図４２（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。
図４３（ａ）、図４３（ｂ）、および図４３（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における近距離物体合焦時の諸収差図である。
図４４（ａ）、図４４（ｂ）、および図４４（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、および望遠端状態における防振時のメリディオナル横収差図である。
【０２２５】
各収差図から明らかなように、第１１実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、また、防振時においても高い光学性能を有することがわかる。
【０２２６】
以上説明したように、上記各実施例によれば、Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を備えたズームレンズを実現することができる。特に、変倍比が１．５倍から２．５倍程度のズームレンズにおいて、Ｆナンバーが２．８から４．０程度の明るさを有し、かつ広画角のズームレンズを実現することができる。さらに、防振レンズ群の小型化を実現し、防振時においても高い光学性能を発揮することができる。また、上記各実施例によれば、広角端状態の半画角（単位：度）が３９＜ωＷ＜５７（より好ましくは、４２＜ωＷ＜５７）の範囲のズームレンズを実現することができる。
【０２２７】
また、ズームレンズは、広角端状態における半画角（単位：度）が、３９＜ωＷ＜５７（より好ましくは、４２＜ωＷ＜５７）の範囲であることが好ましくは可能である。また、ズームレンズは、変倍の際、Ｆナンバーは略一定であることが好ましくは可能である。また、ズームレンズは、合焦レンズ群を動かすためのモータは、ステッピングモータが好ましくは可能である。また、ズームレンズは、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１が一旦像面Ｉ側へ移動し、その後物体側へ移動することが好ましくは可能である。また、ズームレンズは、変倍の際、第５レンズ群Ｇ５は像面Ｉに対して固定であることが好ましくは可能である。また、ズームレンズは、変倍の際、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とは、同じ移動軌跡で物体側に移動し、移動量が同じであることが好ましくは可能である。また、ズームレンズは、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化することが好ましくは可能である。
【０２２８】
なお、上記各実施例は一具体例を示しているものであり、本実施形態はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、ズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２２９】
ズームレンズの数値実施例として５群構成のものを示したが、例えば６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２３０】
また、ズームレンズにおいて、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。特に第２レンズ群Ｇ２の一部を合焦レンズ群とするのが好ましくは可能であるが、第３レンズ群Ｇ３、第５レンズ群Ｇ５の全体または一部を合焦レンズ群とすることとしてもよく、第２レンズ群Ｇ２全体を合焦レンズ群としてもよい。
【０２３１】
また、ズームレンズにおいて、レンズ群または部分レンズ群を光軸と垂直な成分を持つように移動させ、または光軸を含む方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。特に第３レンズ群Ｇ３の全体を防振レンズ群とするのが好ましくは可能であるが、第４レンズ群Ｇ４の全体または一部を防振レンズ群としてもよく、第３レンズ群の一部を防振レンズ群としてもよい。
【０２３２】
また、ズームレンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【０２３３】
また、ズームレンズにおいて、開口絞りは第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されるのが好ましくは可能であるが、開口絞りとして部材を設けずにレンズの枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０２３４】
また、ズームレンズを構成するレンズのレンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０２３５】
次に、ズームレンズを備えたカメラを図４５に基づいて説明する。
図４５は、ズームレンズを備えたカメラの構成を示す概略図である。
図４５に示すようにカメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
図４５に示すデジタル一眼レフカメラ１において、図示しない物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して集点板５に結像される。そして、集点板５に結像された光は、ペンタプリズム７中で複数回反射されて接眼レンズ９へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ９を介して正立像として観察することができる。
【０２３６】
撮影者によって図示しないレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された物体（被写体）の光は撮像素子１１上に被写体像を形成する。これにより、物体からの光は、撮像素子１１により撮像され、物体画像としてメモリ（図示省略）に記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による物体の撮影を行うことができる。
【０２３７】
ここで、カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係るズームレンズは、Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を有するズームレンズである。したがってカメラ１は、高い光学性能を備えたカメラである。なお、上記第２実施例〜第１１実施例に係るズームレンズを撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、カメラ１は、撮影レンズ２を着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズ２と一体に成形されるものでも良い。また、カメラ１は、クイックリターンミラー等を有さないカメラでも良い。
【０２３８】
次に、ズームレンズの製造方法について説明する。図４６は、ズームレンズの製造方法の概略を示す図である。
【０２３９】
ズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、図４６に示すように、以下の各ステップＳ１、Ｓ２を含むものである。
ステップＳ１：以下の条件式（１）を満足するように構成する。
（１）１．０００＜ｆ５／（−ｆ１）＜１０．０００
ただし、
ｆ５：前記第５レンズ群の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ステップＳ２：変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔は変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔は変化するように構成する。
【０２４０】
斯かるズームレンズの製造方法によれば、Ｆナンバーが明るく、高い光学性能を有するズームレンズを製造することができる。特に、変倍比が１．５倍から２．５倍程度のズームレンズにおいて、Ｆナンバーが２．８から４．０程度の明るさを有し、かつ広画角のズームレンズを製造することができる。
【符号の説明】
【０２４１】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇｆ  合焦レンズ群
Ｓ  開口絞り
ＦＳ  フレアカット絞り
Ｉ  像面
１  光学装置
２  撮影レンズ
３  クイックリターンミラー
５  集点板
７  ペンタプリズム
９  接眼レンズ
１１  撮像素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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