(57)【要約】【課題】可動レール部材が固定レール部材の長手方向のどの位置にあっても、固定レール部材の長手方向に対する角度を変位させることができ、耐久性にも優れ、可動レール部材を車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアを提供すること。【解決手段】本発明の車両用ルーフキャリアは、車両１のルーフ２に固定される固定レール部材１０と、固定レール部材１０に対して変位する可動レール部材２０とを有し、固定レール部材１０の一端に、固定レール部材１０に対して所定角度回動可能にホルダー３０を固定し、ホルダー３０の上面に摺動部材４０を設け、可動レール部材２０は、摺動部材４０の摺動面に沿って摺動することで固定レール部材１０の長手方向Xに変位するとともに、ホルダー３０が回動することで固定レール部材１０の長手方向Xに対する角度Yが変位することを特徴とする。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のルーフに固定される固定レール部材と、前記固定レール部材に対して変位する可動レール部材とを有し、前記可動レール部材を前記車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアであって、
前記固定レール部材の一端に、前記固定レール部材に対して所定角度回動可能にホルダーを固定し、
前記ホルダーの上面に摺動部材を設け、
前記可動レール部材は、
前記摺動部材の摺動面に沿って摺動することで前記固定レール部材の長手方向に変位するとともに、
前記ホルダーが回動することで前記固定レール部材の前記長手方向に対する角度が変位する
ことを特徴とする車両用ルーフキャリア。
【請求項２】
前記固定レール部材の固定レール部材上面、及び前記可動レール部材の可動レール部材上面を閉塞面とする
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用ルーフキャリア。
【請求項３】
前記固定レール部材を、固定レール部材下面、及び一対の固定レール部材側面を閉塞面とするコラム又は角型鋼管とした
ことを特徴とする請求項２に記載の車両用ルーフキャリア。
【請求項４】
前記可動レール部材を、可動レール部材下面が開放されて、前記可動レール部材上面と一対の可動レール部材側面とで断面コの字状に形成し、
前記ホルダーを、前記可動レール部材上面と一対の前記可動レール部材側面とで囲まれた空間に配置する
ことを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の車両用ルーフキャリア。
【請求項５】
一対の前記可動レール部材側面にはスリットを形成し、
前記ホルダーに設けたホルダー規制部材を前記スリットに配置する
ことを特徴とする請求項４に記載の車両用ルーフキャリア。
【請求項６】
前記固定レール部材の他端側には、前記可動レール部材の移動を規制する可動レール規制部材を設け、
前記可動レール部材の一端には、前記ホルダーと係合する係合部材を着脱可能に設け、
前記可動レール部材の他端には、前記固定レール部材に当接して回転するローラ部材を設け、
前記係合部材によって前記可動レール部材を前記ホルダーに係合させることで、前記ローラ部材が前記可動レール規制部材を押圧し、前記可動レール部材を前記固定レール部材に固定する
ことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の車両用ルーフキャリア。
【請求項７】
前記ローラ部材を弾性材とした
ことを特徴とする請求項６に記載の車両用ルーフキャリア。
【請求項８】
前記係合部材を、ナット部又はネジ部によるネジ機構によって形成し、
前記ネジ機構のネジ軸を、前記可動レール部材の前記摺動部材に対する摺動方向とした
ことを特徴とする請求項６又は請求項７に記載の車両用ルーフキャリア。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のルーフに固定される固定レール部材と、固定レール部材に対して変位する可動レール部材とを有し、可動レール部材を車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアに関する。
【背景技術】
【０００２】
レール部材を車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアは従来から提案されている。
例えば、特許文献１では、車両のルーフに固定される固定レール部材と、固定レール部材に対して変位する可動レール部材とを有し、固定レール部材の端部にローラを設けることで、可動レール部材を車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアを提案している。
特許文献１の車両用ルーフキャリアによれば、可動レール部材が固定レール部材の長手方向のどの位置にあっても、固定レール部材の長手方向に対する角度を変位させることができるため、操作性に優れている。
特許文献２では、車両のルーフに固定される固定レール部材と、固定レール部材に対して変位する可動レール部材とを有し、固定レール部材に複数のローラを設けることで、可動レール部材を車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアを提案している。
特許文献２の車両用ルーフキャリアによれば、可動レール部材を固定レール部材の長手方向に移動させる場合には、複数のローラによって可動レール部材を受けるため、可動レール部材の長手方向への移動時には、複数のローラによる荷重の分散とスムーズな動きを実現できる。
特許文献３では、車両のルーフに固定される固定レール部材と、固定レール部材に対して変位する可動レール部材とを有し、可動レール部材の端部にホルダーを設け、このホルダーによって可動レール部材は固定レール部材に対して摺動するとともにこのホルダーが固定レール部材の端部に位置すると可動レール部材を車両の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアを提案している。
特許文献４では、車両のルーフに固定される固定レール部材と、固定レール部材に対して変位する可動レール部材とを有し、常に２つのローラによって可動レール部材を固定レール部材に支持した状態で、可動レール部材を固定レール部材の長手方向に引き出すとともに、固定レール部材の長手方向に対して可動レール部材の角度を変位させる動作が行える車両用ルーフキャリアを提案している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−３０８４６号公報
【特許文献２】特開２００２−３６２２４０号公報
【特許文献３】特開２００８−４４５８１号公報
【特許文献４】実用新案登録第２５９９１７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１では、ローラだけで可動レール部材を受けているため、ローラに対する負担が大きく、耐久性に問題がある。
特許文献２では、固定レール部材の長手方向に対して可動レール部材の角度を変位させる動作では、特許文献１と同様に一つのローラだけで可動レール部材を受けているため、ローラに対する負担が大きく、耐久性に問題がある。
また、特許文献２では、可動レール部材を固定レール部材の長手方向に引き出した後で無ければ固定レール部材の長手方向に対して可動レール部材の角度を変位させる動作を行うことができない。すなわち、可動レール部材を固定レール部材に戻す場合にも、固定レール部材の長手方向に対して可動レール部材の角度を変位させる動作を行った後でなければ、可動レール部材を固定レール部材の長手方向に移動させることができないため、操作性は特許文献１よりも劣る。
特許文献３及び特許文献４についても、特許文献２と同様に、可動レール部材を固定レール部材の長手方向に引き出した後で無ければ固定レール部材の長手方向に対して可動レール部材の角度を変位させる動作を行うことができない。すなわち、可動レール部材を固定レール部材に戻す場合にも、固定レール部材の長手方向に対して可動レール部材の角度を変位させる動作を行った後でなければ、可動レール部材を固定レール部材の長手方向に移動させることができないため、操作性は特許文献１よりも劣る。
また、特許文献３の構造によれば、固定レール部材の上面が開放されるため、雨水が溜まりやすく、耐久性に問題がある。
また、特許文献２から特許文献４のように、固定レール部材と可動レール部材との摺動規制箇所が多くなると、使用状態によって部材の一部に歪みを生じてしまうと動作しなくなってしまうという問題がある。
【０００５】
そこで本発明は、可動レール部材が固定レール部材の長手方向のどの位置にあっても、固定レール部材の長手方向に対する角度を変位させることができ、耐久性にも優れた車両用ルーフキャリアを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載の本発明の車両用ルーフキャリアは、車両１のルーフ２に固定される固定レール部材１０と、前記固定レール部材１０に対して変位する可動レール部材２０とを有し、前記可動レール部材２０を前記車両１の側方に引き下げることができる車両用ルーフキャリアであって、前記固定レール部材１０の一端に、前記固定レール部材１０に対して所定角度回動可能にホルダー３０を固定し、前記ホルダー３０の上面に摺動部材４０を設け、前記可動レール部材２０は、前記摺動部材４０の摺動面に沿って摺動することで前記固定レール部材１０の長手方向Xに変位するとともに、前記ホルダー３０が回動することで前記固定レール部材１０の前記長手方向Xに対する角度Yが変位することを特徴とする。
請求項２記載の本発明は、請求項１に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、前記固定レール部材１０の固定レール部材上面１０Ｕ、及び前記可動レール部材２０の可動レール部材上面２０Ｕを閉塞面とすることを特徴とする。
請求項３記載の本発明は、請求項２に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、前記固定レール部材１０を、固定レール部材下面１０Ｄ、及び一対の固定レール部材側面１０Ｓを閉塞面とするコラム又は角型鋼管としたことを特徴とする。
請求項４記載の本発明は、請求項２又は請求項３に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、前記可動レール部材２０を、可動レール部材下面２０Ｄが開放されて、前記可動レール部材上面２０Ｕと一対の可動レール部材側面２０Ｓとで断面コの字状に形成し、前記ホルダー３０を、前記可動レール部材上面２０Ｕと一対の前記可動レール部材側面２０Ｓとで囲まれた空間に配置することを特徴とする。
請求項５記載の本発明は、請求項４に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、一対の前記可動レール部材側面２０Ｓにはスリット２６を形成し、前記ホルダー３０に設けたホルダー規制部材３２を前記スリット２６に配置することを特徴とする。
請求項６記載の本発明は、請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、前記固定レール部材１０の他端側には、前記可動レール部材２０の移動を規制する可動レール規制部材１１を設け、前記可動レール部材２０の一端には、前記ホルダー３０と係合する係合部材５０を着脱可能に設け、前記可動レール部材２０の他端には、前記固定レール部材１０に当接して回転するローラ部材２２を設け、前記係合部材５０によって前記可動レール部材２０を前記ホルダー３０に係合させることで、前記ローラ部材２２が前記可動レール規制部材１１を押圧し、前記可動レール部材２０を前記固定レール部材１０に固定することを特徴とする。
請求項７記載の本発明は、請求項６に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、前記ローラ部材２２を弾性材としたことを特徴とする。
請求項８記載の本発明は、請求項６又は請求項７に記載の車両用ルーフキャリアにおいて、前記係合部材５０を、ナット部又はネジ部５１によるネジ機構によって形成し、前記ネジ機構のネジ軸を、前記可動レール部材２０の前記摺動部材４０に対する摺動方向としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の車両用ルーフキャリアによれば、可動レール部材が固定レール部材の長手方向のどの位置にあっても、固定レール部材の長手方向に対する角度を変位させることができるため操作性に優れている。また、可動レール部材に加わる荷重はホルダーによって受け、可動レール部材の摺動動作はホルダー上面に設けた摺動部材に沿って行われ、固定レール部材の長手方向に対する角度の変位をホルダーの回動によって行うために、荷重に対する耐久性に優れるとともに、使用状態によって可動レール部材又は固定レール部材の一部に歪みを生じても動作させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施例による車両用ルーフキャリアを示す写真
【図２】同実施例による車両用ルーフキャリアの可動レール部材を示す写真
【図３】同実施例による車両用ルーフキャリアの動作を示す写真
【図４】同実施例による車両用ルーフキャリアの使用状態を示す写真
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の第１の実施の形態による車両用ルーフキャリアは、固定レール部材の一端に、固定レール部材に対して所定角度回動可能にホルダーを固定し、ホルダーの上面に摺動部材を設け、可動レール部材は、摺動部材の摺動面に沿って摺動することで固定レール部材の長手方向に変位するとともに、ホルダーが回動することで固定レール部材の長手方向に対する角度が変位するものである。
本実施の形態によれば、可動レール部材が固定レール部材の長手方向のどの位置にあっても、固定レール部材の長手方向に対する角度を変位させることができるため操作性に優れている。また本実施の形態によれば、可動レール部材に加わる荷重はホルダーによって受け、可動レール部材の摺動動作はホルダー上面に設けた摺動部材に沿って行われ、固定レール部材の長手方向に対する角度の変位をホルダーの回動によって行うために、荷重に対する耐久性に優れるとともに、使用状態によって可動レール部材又は固定レール部材の一部に歪みを生じても動作させることができる。
【００１０】
本発明の第２の実施の形態は、第１の実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、固定レール部材の固定レール部材上面、及び可動レール部材の可動レール部材上面を閉塞面とするものである。
本実施の形態によれば、固定レール部材及び可動レール部材に雨水が溜まることがなく耐久性に優れている。
【００１１】
本発明の第３の実施の形態は、第２の実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、固定レール部材を、固定レール部材下面、及び一対の固定レール部材側面を閉塞面とするコラム又は角型鋼管としたものである。
本実施の形態によれば、固定レール部材の強度を高めるとともに雨水の浸入が少なく耐久性に優れている。
【００１２】
本発明の第４の実施の形態は、第２又は第３の実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、可動レール部材を、可動レール部材下面が開放されて、可動レール部材上面と一対の可動レール部材側面とで断面コの字状に形成し、ホルダーを、可動レール部材上面と一対の可動レール部材側面とで囲まれた空間に配置するものである。
本実施の形態によれば、ホルダーに対する可動レール部材の動作を安定させることができる。
【００１３】
本発明の第５の実施の形態は、第４の実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、一対の可動レール部材側面にはスリットを形成し、ホルダーに設けたホルダー規制部材をスリットに配置するものである。
本実施の形態によれば、ホルダーに対する可動レール部材の離脱を防止できる。
【００１４】
本発明の第６の実施の形態は、第１から第５のいずれかの実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、固定レール部材の他端側には、可動レール部材の移動を規制する可動レール規制部材を設け、可動レール部材の一端には、ホルダーと係合する係合部材を着脱可能に設け、可動レール部材の他端には、固定レール部材に当接して回転するローラ部材を設け、係合部材によって可動レール部材をホルダーに係合させることで、ローラ部材が可動レール規制部材を押圧し、可動レール部材を固定レール部材に固定するものである。
本実施の形態によれば、可動レール部材の固定レール部材への固定を確実に行え、振動による緩みを防止できる。
【００１５】
本発明の第７の実施の形態は、第６の実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、ローラ部材を弾性材としたものである。
本実施の形態によれば、弾性材によることで、振動に対する緩みを更に防止できる。
【００１６】
本発明の第８の実施の形態は、第６又は第７の実施の形態による車両用ルーフキャリアにおいて、係合部材を、ナット部又はネジ部によるネジ機構によって形成し、ネジ機構のネジ軸を、可動レール部材の摺動部材に対する摺動方向としたものである。
本実施の形態によれば、可動レール部材の固定レール部材への固定を確実に行え、振動による緩みを防止できる。
【実施例】
【００１７】
以下本発明の一実施例による車両用ルーフキャリアについて説明する。
図１は本実施例による車両用ルーフキャリアを示す写真であり、図１（ａ）は可動レール部材を固定レール部材に固定した状態を示す写真、図１（ｂ）は可動レール部材を取り外した状態を示す写真、図１（ｃ）は図１（ｂ）においてホルダーを所定角度回動させた状態を示す写真である。
【００１８】
本実施例による車両用ルーフキャリアは、車両１のルーフ２に固定される固定レール部材１０と、固定レール部材１０に対して変位する可動レール部材２０とを有し、可動レール部材２０を車両１の側方に引き下げることができる。
固定レール部材１０は、一対の取り付け脚３によって車両１のルーフ２に固定される。
固定レール部材１０の一端には、固定レール部材１０に対して所定角度回動可能にホルダー３０を固定している。
固定レール部材１０の他端側には、可動レール部材２０の移動を規制する可動レール規制部材１１を設けている。
固定レール部材１０は、固定レール部材上面１０Ｕ、固定レール部材下面１０Ｄ、及び一対の固定レール部材側面１０Ｓを閉塞面とするコラム又は角型鋼管で形成している。固定レール部材上面１０Ｕを閉塞面とすることで固定レール部材１０に雨水が溜まることがなく耐久性に優れるが、更に固定レール部材１０をコラム又は角型鋼管で形成することで、固定レール部材１０の強度を高めるとともに雨水の浸入が少なく耐久性に優れている。
【００１９】
ホルダー３０は、一端に回動軸３１を有し、回動軸３１を中心として回動することで他端が固定レール部材１０に対して近接離間する。
ホルダー３０の上面には摺動部材４０を設け、ホルダー３０の両側面にはホルダー規制部材３２を設けている。
可動レール部材２０の一端には、ホルダー３０と係合する係合部材５０を着脱可能に設けている。
係合部材５０は、ナット部によるネジ機構によって形成し、ホルダー３０には係合部材５０のナット部に対応するネジ部５１を設けている。なお、係合部材５０をネジ部５１によるネジ機構とし、ホルダー３０には係合部材５０のネジ部５１に対応するナット部を設けてもよい。
【００２０】
ネジ機構を形成するネジ部５１のネジ軸は、可動レール部材２０の摺動部材４０に対する摺動方向としている。
係合部材５０を、ナット部又はネジ部５１によるネジ機構によって形成し、ネジ機構のネジ軸を、可動レール部材２０の摺動部材４０に対する摺動方向とすることで、可動レール部材２０の固定レール部材１０への固定を確実に行え、振動による緩みを防止できる。
【００２１】
図２は本実施例による車両用ルーフキャリアの可動レール部材を示す写真であり、図２（ａ）は可動レール部材の全体を示す写真、図２（ｂ）は可動レール部材の一端側を示す写真、図２（ｃ）は可動レール部材の他端側を示す写真である。
【００２２】
可動レール部材２０の一端には操作部材２１を設け、可動レール部材２０の他端には固定レール部材１０の固定レール部材上面１０Ｕに当接して回転するローラ部材２２を設けている。
可動レール部材２０の他端には、一対の位置決め部材２３を設けている。一対の位置決め部材２３の間隔は、固定レール部材１０の幅よりも広くしており、一対の位置決め部材２３によって、ローラ部材２２を固定レール部材上面１０Ｕに位置させ、ローラ部材２２が固定レール部材上面１０Ｕから外れることを防止している。
可動レール部材２０は、可動レール部材上面２０Ｕを閉塞面とし、可動レール部材下面２０Ｄを開放し、可動レール部材上面２０Ｕと一対の可動レール部材側面２０Ｓとで断面コの字状に形成している。可動レール部材上面２０Ｕを閉塞面とすることで可動レール部材２０に雨水が溜まることがなく耐久性に優れる。
【００２３】
ホルダー３０は、可動レール部材上面２０Ｕと一対の可動レール部材側面２０Ｓとで囲まれた空間に配置する。ホルダー３０を可動レール部材上面２０Ｕと一対の可動レール部材側面２０Ｓとで囲まれた空間に配置することで、ホルダー３０に対する可動レール部材２０の動作を安定させることができる。
【００２４】
ローラ部材２２は弾性材とすることが好ましい。
係合部材５０によって、図１（ａ）に示すように可動レール部材２０をホルダー３０に係合させることで、ローラ部材２２が可動レール規制部材１１（図１（ｂ）参照）を押圧し、可動レール部材２０を固定レール部材１０に固定する。従って、可動レール部材２０の固定レール部材１０への固定を確実に行え、振動による緩みを防止できる。
【００２５】
一対の位置決め部材２３は一対の可動レール部材側面２０Ｓから下方に延出させて設けている。
可動レール部材上面２０Ｕには、一端に載置物取り付け部材２４ａ、２４ｂを、他端に載置物取り付け部材２４ｃを設けている。両端部に設けた載置物取り付け部材２４ａ、２４ｃは、主にロープ固定用として用いることができ、載置物取り付け部材２４ａより中央部側に設けた載置物取り付け部材２４ｂは、載置物留置用として用いることができる。なお、可動レール部材上面２０Ｕには、載置物取り付け部材２４ｂと載置物取り付け部材２４ｃとの間、特に可動レール部材上面２０Ｕの中央に、更に載置物取り付け部材（図示省略）を設けることが好ましい。可動レール部材上面２０Ｕの中央に更に載置物取り付け部材を設けてロープ固定用として用いることで、特に車両１の進行方向に対する載置物の落下防止機能を高めることができる。
可動レール部材上面２０Ｕにおける載置物取り付け部材２４ｂと載置物取り付け部材２４ｃとの間には、緩衝材２５を貼り付けている。緩衝材２５は滑り止めとしての機能も有する。
一対の可動レール部材側面２０Ｓにはスリット２６を形成している。スリット２６には、ホルダー３０に設けたホルダー規制部材３２を配置する（図１（ａ）参照）。スリット２６にホルダー規制部材３２を配置することで、ホルダー３０に対する可動レール部材２０の離脱を防止できる。
【００２６】
図３は本実施例による車両用ルーフキャリアの動作を示す写真であり、図３（ａ）は可動レール部材を固定レール部材の長手方向に変位させた状態を示す写真、図３（ｂ）は可動レール部材を固定レール部材の長手方向及び固定レール部材の長手方向に対する角度を変位させた状態を示す写真、図３（ｃ）は図３（ｂ）の状態から更に可動レール部材を固定レール部材に対して変位させた状態を示す写真である。
【００２７】
図３に示すように、可動レール部材２０は、ホルダー３０の上面に設けた摺動部材４０（図１（ｂ）（ｃ）参照）の摺動面に沿って摺動することで固定レール部材１０の長手方向Ｘに変位するとともに、ホルダー３０が回動することで固定レール部材１０の長手方向Ｘに対する角度Ｙが変位する。
可動レール部材２０は、固定レール部材１０の長手方向Ｘのどの位置にあっても、固定レール部材１０の長手方向Ｘに対する角度Ｙを変位させることができるため操作性に優れている。
【００２８】
本実施例によれば、可動レール部材２０に加わる荷重は、ホルダー３０によって受け、可動レール部材２０の摺動動作はホルダー３０上面に設けた摺動部材４０に沿って行われ、固定レール部材１０の長手方向Ｘに対する角度Ｙの変位をホルダー３０の回動によって行うために、荷重に対する耐久性に優れるとともに、使用状態によって可動レール部材２０又は固定レール部材１０の一部に歪みを生じても動作させることができる。
【００２９】
図４は本実施例による車両用ルーフキャリアの使用状態を示す写真であり、図４（ａ）は可動レール部材を車両の側方に引き下げた状態を示す写真、図４（ｂ）は可動レール部材に長尺載置物を留置させた状態を示す写真、図４（ｃ）は長尺載置物を固定バンドで可動レール部材に取り付けた状態を示す写真、図４（ｄ）は車両のルーフに持ち上げている状態を示す写真、図４（ｅ）は可動レール部材を固定レール部材に固定した状態を示す写真である。
【００３０】
図４では、車両１の前方と後方にそれぞれ本実施例による車両用ルーフキャリアを配置し、長尺載置物５である脚立をルーフ２上に載置する場合を示している。
図４（ａ）に示すように、一対の可動レール部材２０Ａ、２０Ｂを車両１の側方にそれぞれ引き下げる。一対の可動レール部材２０Ａ、２０Ｂは連結しておらず、独立させているため、それぞれの可動レール部材２０Ａ、２０Ｂを個別に操作できる。
一対の可動レール部材２０Ａ、２０Ｂを車両１の側方にそれぞれ引き下げた後に、図４（ｂ）に示すように可動レール部材２０Ａ、２０Ｂに長尺載置物５を留置させる。長尺載置物５の留置には、載置物取り付け部材２４ｂ（図２（ａ）（ｂ）参照）を用いることができる。
長尺載置物５を可動レール部材２０Ａ、２０Ｂに留置させた後に、図４（ｃ）に示すように長尺載置物５を固定バンド４で可動レール部材２０Ａ、２０Ｂに取り付ける。
固定バンド４は、載置物取り付け部材２４ａ、２４ｃを用いて取り付けることができる。
固定バンド４で長尺載置物５を可動レール部材２０Ａ、２０Ｂに固定した後に、図４（ｄ）に示すように、可動レール部材２０Ａ、２０Ｂを車両１のルーフ２に持ち上げ、図４（ｅ）に示すように、可動レール部材２０を固定レール部材１０に固定する。
このように、長尺載置物５を可動レール部材２０Ａ、２０Ｂに固定することで、一対の可動レール部材２０Ａ、２０Ｂは長尺載置物５によって連結され、一体として動作させることができる。
【００３１】
図４に示すように、本実施例による車両用ルーフキャリアは、長尺載置物５をルーフ２上に載置する場合に特に適している。
本実施例では、車両１の側方を車両１の左右面とした状態を示したが、車両１のリア面を側方として引き下げることもできる。
【産業上の利用可能性】
【００３２】
本発明は、特に長尺載置物を載置する場合に特に適している。
【符号の説明】
【００３３】
１  車両
２  ルーフ
３  取り付け脚
４  固定バンド
５  長尺載置物
１０  固定レール部材
１０Ｄ  固定レール部材下面
１０Ｓ  固定レール部材側面
１０Ｕ  固定レール部材上面
１１  可動レール規制部材
２０  可動レール部材
２０Ａ、２０Ｂ  可動レール部材
２０Ｄ  可動レール部材下面
２０Ｓ  可動レール部材側面
２０Ｕ  可動レール部材上面
２１  操作部材
２２  ローラ部材
２３  位置決め部材
２４ａ、２４ｂ、２４ｃ  載置物取り付け部材
２５  緩衝材
２６  スリット
３０  ホルダー
３１  回動軸
３２  ホルダー規制部材
４０  摺動部材
５０  係合部材
５１  ネジ部
Ｘ  長手方向
Ｙ  角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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