(57)【要約】【課題】リールを実際に使用している状態で、リールを制御するための挙動に基づく挙動データを、魚釣用リールから外部装置に受け渡すこと。【解決手段】外部から接続可能な第１接続部４１及び使用時の挙動を検出する挙動検出部４０を有するリール本体１０を備えた魚釣用リール２と、第１接続部に対して接続可能な第２接続部５０を有し、リール本体に対して離脱可能に組み合わされる魚釣用通信ユニット３と、魚釣用通信ユニットとの間で情報Ｆを通信可能な外部装置４とを備え、魚釣用リールは、挙動検出部で検出された挙動に基づいてリール本体を制御するリール制御部４２を有し、魚釣用通信ユニットは、挙動検出部で検出された挙動に基づく挙動データを、情報として外部装置に送信する通信部５１と、挙動データを記憶する記憶部５２とを備える魚釣用リールシステム１を提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部から接続可能な第１接続部及び使用時の挙動を検出する挙動検出部を有するリール本体を備えた魚釣用リールと、
前記第１接続部に対して接続可能な第２接続部を有し、前記リール本体に対して離脱可能に組み合わされる魚釣用通信ユニットと、
前記魚釣用通信ユニットとの間で情報を通信可能な外部装置と、を備え、
前記魚釣用リールは、前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づいて前記リール本体を制御するリール制御部を有し、
前記魚釣用通信ユニットは、
前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づく挙動データを、前記情報として前記外部装置に送信する通信部と、
前記挙動データを記憶する記憶部と、を備える、魚釣用リールシステム。
【請求項２】
前記リール本体には、外部に開口すると共に、内側に前記第１接続部が配置された第１連結枠部が設けられ、
前記魚釣用通信ユニットは、前記第１連結枠部に対して連結可能とされ、内側に前記第２接続部が配置された第２連結枠部を備え、
前記魚釣用通信ユニットは、前記第１連結枠部に対する前記第２連結枠部の連結によって、前記第１接続部及び前記第２接続部同士を接続させた状態で、前記リール本体に直接的に組み合わされる、請求項１に記載の魚釣用リールシステム。
【請求項３】
前記魚釣用通信ユニットは、前記リール本体が取り付けられる釣竿に装着可能とされていると共に、前記釣竿に対する装着によって前記リール本体に間接的に組み合わされ、
前記第１接続部と前記第２接続部とを接続する中間接続部材を備えている、請求項１に記載の魚釣用リールシステム。
【請求項４】
前記リール本体は、前記釣竿に設けられたリールフード内に挿入可能とされ、且つ前記第１接続部が形成された装着脚部を有し、
前記中間接続部材は、前記装着脚部と前記リールフードとの間に挟み込み可能とされた基板を有している、請求項３に記載の魚釣用リールシステム。
【請求項５】
外部から接続可能な第１接続部、使用時の挙動を検出する挙動検出部、及び前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づいて制御を行うリール制御部を有するリール本体に対して離脱可能に組み合わされると共に、外部装置との間で情報を通信可能な魚釣用通信ユニットであって、
前記第１接続部に対して接続可能な第２接続部と、
前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づく挙動データを、前記情報として前記外部装置に送信する通信部と、
前記挙動データを記憶する記憶部と、を備える、魚釣用通信ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールシステム及び魚釣用通信ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
魚釣用リールとして、各種の情報を外部装置との間で通信可能とされたものが知られている。例えば下記特許文献１に示されるように、リール本体の内部に配置された回路基板に、外部機器（外部装置）のコネクタに対して接続可能な外部機器接続部が設けられた魚釣用リールが知られている。
この魚釣用リールによれば、外部機器のコネクタと外部機器接続部とを接続することで、外部機器との間で各種の情報を通信することが可能とされている。
【０００３】
さらに下記特許文献２に示されるように、仕掛けの水深情報を外部の表示装置との間で無線通信可能な通信ユニットを収納するケース部材を備え、該ケース部材をリール本体に着脱可能に装着した魚釣用リールが知られている。
この魚釣用リールによれば、通信ユニットを通じて仕掛けの水深情報を表示装置に送信することができるので、例えば表示装置を介して仕掛けの水深を視認することができる。従って、水深表示装置を具備しないコンパクトな魚釣用リールであっても、仕掛けの水深を把握しながら釣りを行える。なお、表示装置との通信が不要な場合には、リール本体からケース部材を取り外した状態で釣りを行える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−３５７６０１号公報
【特許文献２】特許第４５３５７４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
魚釣りを行うにあたって、魚釣用リールの挙動（動き）に関連する挙動データを把握したいといったニーズがある。挙動データを把握することで、例えば魚釣用リールの挙動を客観的に把握することや、魚信の有無で魚釣用リールの挙動に差異があったか否かを客観的に把握すること等が可能になる。
このようなニーズに応える場合、魚釣用リールから外部装置に向けて挙動データを送信して、外部装置側で挙動データを解析等することが必要とされる。
【０００６】
この点、上記特許文献１に記載の魚釣用リールの場合には、外部機器のコネクタと外部機器接続部との接続を切り離してしまうと、外部機器との間で情報の受け渡しを行うことができない。従って、例えば魚釣りを行いながら、挙動データをリアルタイムで外部装置に送信することが難しい。
【０００７】
上記特許文献２に記載の魚釣用リールの場合には、通信ユニットを内蔵したケース部材がリール本体に装着されていることを前提として、通信ユニットを通じて仕掛けの水深情報を外部の表示装置に無線通信している。従って、リール本体からケース部材を取り外してしまうと、通信自体を行うことができず、リール本体内に内蔵されているセンサやリール制御部が意味をなさなくなる。
【０００８】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、リールを実際に使用している（魚釣りを行っている）状態で、リールを制御するための挙動に基づく挙動データを、魚釣用リールから外部装置に受け渡すことができる魚釣用リールシステム及び魚釣用通信ユニットを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明に係る魚釣用リールシステムは、外部から接続可能な第１接続部及び使用時の挙動を検出する挙動検出部を有するリール本体を備えた魚釣用リールと、前記第１接続部に対して接続可能な第２接続部を有し、前記リール本体に対して離脱可能に組み合わされる魚釣用通信ユニットと、前記魚釣用通信ユニットとの間で情報を通信可能な外部装置と、を備え、前記魚釣用リールは、前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づいて前記リール本体を制御するリール制御部を有し、前記魚釣用通信ユニットは、前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づく挙動データを、前記情報として前記外部装置に送信する通信部と、前記挙動データを記憶する記憶部と、を備える。
【００１０】
本発明に係る魚釣用リールシステムによれば、魚釣用リールがリール制御部を具備しているので、実際の使用の際（魚釣りを行っている際）に、リール制御部が、挙動検出部によって検出された挙動に基づいてリール本体の動作（例えばスプールの制動等）を制御する。これにより、挙動に応じてリール本体を適切に制御しながら魚釣りを行うことができる。従って、例えばキャスティング時におけるリール本体の挙動を、ユーザ自身の癖或いは感覚に合わせ易く、魚釣りを快適に行うことが可能である。
特に、リール本体の制御の基になる挙動に基づく挙動データを、リール本体に組み合わされた魚釣用通信ユニットの通信部を通じて外部装置に送信することができる。従って、例えば魚釣りを行いながら、挙動データをリアルタイムで外部装置に送信することができる。さらに、魚釣用通信ユニットの記憶部内に挙動データを記憶しておくことができるので、例えば外部装置との通信が遮断或いは中断した場合であっても、挙動データを外部装置に受け渡すことができる。
【００１１】
従って、リール本体を実際に使用している状態（魚釣りを行っている状態）で、リール本体の制御の基になる挙動に基づく挙動データを外部装置に受け渡すことができる。そのため、外部装置側で挙動データを解析等することで、リール本体の挙動を客観的に把握することが可能となり、例えば次回の魚釣りに活用することができる。さらに、魚釣用通信ユニットに通信部を設けているので、リール本体内に設置スペースが必要とされ易い通信部を組み込む必要がない。そのため、リール本体の大型化を抑制することができ、小型でコンパクトなリール本体を具備する魚釣用リールとすることができる。
【００１２】
（２）前記リール本体には、外部に開口すると共に、内側に前記第１接続部が配置された第１連結枠部が設けられ、前記魚釣用通信ユニットは、前記第１連結枠部に対して連結可能とされ、内側に前記第２接続部が配置された第２連結枠部を備え、前記魚釣用通信ユニットは、前記第１連結枠部に対する前記第２連結枠部の連結によって、前記第１接続部及び前記第２接続部同士を接続させた状態で、前記リール本体に直接的に組み合わされても良い。
【００１３】
この場合には、第１連結枠部に対する第２連結枠部の連結によって、第１接続部及び第２接続部同士を接続させた状態で、リール本体に魚釣用通信ユニットを直接的に組み合わせることができる。従って、例えば魚釣り中に魚釣用通信ユニットを視認し易く、視覚を通じてリール本体に対する魚釣用通信ユニットの組み合わせ状態を把握し易い。それに加え、リール本体に対して魚釣用通信ユニットをがたつき少なく安定して組み合わせ易い。これらのことから、魚釣用通信ユニットの姿勢を安定化させ易く、挙動データを外部装置に対して安定的に送信させることが可能である。
【００１４】
（３）前記魚釣用通信ユニットは、前記リール本体が取り付けられる釣竿に装着可能とされていると共に、前記釣竿に対する装着によって前記リール本体に間接的に組み合わされ、前記第１接続部と前記第２接続部とを接続する中間接続部材を備えても良い。
【００１５】
この場合には、釣竿を介して魚釣用通信ユニットをリール本体に間接的に組み合わせることができるので、リール本体に対して魚釣用通信ユニットを直接組み合わせる必要がない。そのため、魚釣用通信ユニットを気にすることなく魚釣りを行うことができ、リール操作性を向上させ易い。特に、中間接続部材を介して第１接続部と第２接続部とを接続することができるので、リール本体との距離に関係なく、魚釣用通信ユニットを釣竿の任意の位置に装着することが可能となる。従って、使い易く、さらなるリール性能の向上化に繋げることができる。
【００１６】
（４）前記リール本体は、前記釣竿に設けられたリールフード内に挿入可能とされ、且つ前記第１接続部が形成された装着脚部を有し、前記中間接続部材は、前記装着脚部と前記リールフードとの間に挟み込み可能とされた基板を有しても良い。
【００１７】
この場合には、装着脚部とリールフードとを利用した、リール本体と釣竿との一般的な連結手順の流れの中で、魚釣用通信ユニットを組み合わせることができる。特に、装着脚部とリールフードとの間にフレキシブル基板等の基板を挟み込むだけの簡便な方法で魚釣用通信ユニットを組み合わせることができので、特殊な釣竿を用いる必要がなく、既存の釣竿を利用して魚釣用通信ユニットを組み合わせることができる。
【００１８】
（５）本発明に係る魚釣用通信ユニットは、外部から接続可能な第１接続部、使用時の挙動を検出する挙動検出部、及び前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づいて制御を行うリール制御部を有するリール本体に対して離脱可能に組み合わされると共に、外部装置との間で情報を通信可能な魚釣用通信ユニットであって、前記第１接続部に対して接続可能な第２接続部と、前記挙動検出部で検出された前記挙動に基づく挙動データを、前記情報として前記外部装置に送信する通信部と、前記挙動データを記憶する記憶部と、を備える。
【００１９】
本発明に係る魚釣用通信ユニットによれば、先に述べた魚釣用リールシステムと同様の作用効果を奏功することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、リールを実際に使用している状態で、リールを制御するための挙動に基づく挙動データを魚釣用リールから外部装置に受け渡すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１実施形態を示す魚釣用リールシステムのブロック構成図である。
【図２】図１に示す両軸受リールの斜視図であって、魚釣用通信ユニットが組み合わされた状態の両軸受リールの斜視図である。
【図３】図２に示す状態から魚釣用通信ユニットを取り外した状態における両軸受リールの斜視図である。
【図４】図３に示す第１コネクタハウジングを上方から見た図である。
【図５】図２に示す魚釣用通信ユニットの斜視図である。
【図６】図５に示すＡ−Ａ線に沿った魚釣用通信ユニットの断面図である。
【図７】本発明の第２実施形態を示す図であって、魚釣用通信ユニットが組み合わされた状態の両軸受リールの斜視図である。
【図８】図７に示す魚釣用通信ユニット及び中間接続部材の斜視図である。
【図９】本発明の第３実施形態を示す図であって、魚釣用通信ユニットが組み合わされた状態の両軸受リールの斜視図である。
【図１０】図９に示す魚釣用通信ユニット及び中間接続部材の斜視図である。
【図１１】本発明の第４実施形態を示す魚釣用リールシステムのブロック構成図である。
【図１２】図１１に示す両軸受リールの斜視図であって、魚釣用通信ユニットが組み合わされた状態の両軸受リールの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る第１実施形態について図面を参照して説明する。
図１に示すように、本実施形態の魚釣用リールシステム１は、両軸受リール（本発明に係る魚釣用リール）２と、両軸受リール２に対して離脱可能に組み合わされる魚釣用通信ユニット３と、魚釣用通信ユニット３との間で情報Ｆを通信可能な外部装置４と、を備えている。
【００２３】
なお、両軸受リール２に対して離脱可能に組み合わされるとは、両軸受リール２に対して魚釣用通信ユニット３が直接的に組み合わされる場合、又は両軸受リール２に対して他部品を介して魚釣用通信ユニット３が間接的に組み合わされる場合の両方を含む。第１実施形態では、両軸受リール２に対して魚釣用通信ユニット３が直接的に組み合わされる場合を例に挙げて説明する。
【００２４】
（両軸受リール）
図１及び図２に示すように、本実施形態の両軸受リール２は、例えばスプール制動装置８を備えたベイトキャスティングリールであって、釣竿５に装着可能なリール本体１０と、リール本体１０に対してハンドル軸線Ｏ回りに回転可能なハンドル組立体１１と、リール本体１０に対してハンドル軸線Ｏと平行な図示しないスプール軸線回りに回転可能とされ、図示しない釣糸が巻かれるスプール１２と、ハンドル組立体１１の回転をスプール１２に伝える図示しない回転伝達機構と、クラッチ操作レバー１３を有するクラッチ機構と、レベルワインド１４を有するレベルワインド機構と、を主に備えている。
【００２５】
なお本実施形態では、互いに平行に配置されたハンドル軸線Ｏ及びスプール軸線に沿う方向を左右方向Ｌ１として定義すると共に、左右方向Ｌ１に直交すると共にスプール１２に巻かれた釣糸が繰り出される方向に沿う方向を前後方向Ｌ２として定義する。さらに、前後方向Ｌ２においてスプール１２から釣糸が繰り出される方向を前方、その反対方向を後方と定義すると共に、両軸受リール２を後方側から見た視点（すなわち、図示しないユーザ側から見た視点）で左右を定義する。従って、本実施形態では右ハンドル形態の両軸受リール２を例にしている。
【００２６】
リール本体１０は、本体フレーム２０と、本体フレーム２０の一部を覆うカバー部材２１と、を備えている。
本体フレーム２０は、スプール１２を挟んで左右方向Ｌ１に間隔をあけて配置された右側板部２０ａ及び左側板部２０ｂと、右側板部２０ａと左側板部２０ｂとを連結する複数の連結部材２０ｃと、を備えている。右側板部２０ａ及び左側板部２０ｂには、回転伝達機構及びクラッチ機構等が取り付けられている。連結部材２０ｃには、釣竿５に装着される装着脚部２２が釣竿５に沿って延びるように形成されている。
【００２７】
装着脚部２２は、前方及び後方に向かってそれぞれ延びており、釣竿５に設けられたリールシート６におけるリールフード７内、すなわち固定フード７ａ内及び可動フード７ｂ内にそれぞれ挿入可能とされている。装着脚部２２が固定フード７ａ内及び可動フード７ｂ内に挿入されることで、リール本体１０は釣竿５に対して一体的に連結されている。
本実施形態では、固定フード７ａよりも前方側に可動フード７ｂが配置されたリールシート６を具備する釣竿５を例に挙げて説明している。ただし、この場合に限定されるものではなく、固定フード７ａよりも後方側に可動フード７ｂが配置されたリールシートを具備する釣竿５に両軸受リール２を取り付けても構わない。  
【００２８】
カバー部材２１は、右側板部２０ａを覆う右側カバー部材２１ａと、左側板部２０ｂを覆う左側カバー部材２１ｂと、を備えている。
【００２９】
ハンドル組立体１１は、右側カバー部材２１ａの右側に配置され、リール本体１０に対してハンドル軸線Ｏ回りに回転可能に取り付けられたハンドルアーム３０と、ハンドルアーム３０の先端部に固定されたノブ軸３１と、ノブ軸３１に回転可能に装着されたハンドルノブ３２と、を備えている。
本実施形態では、ダブルハンドルのハンドル組立体１１を例に挙げて説明しているが、この場合に限定されるものではなく、シングルハンドルのハンドル組立体１１としても構わない。
【００３０】
スプール１２は、右側板部２０ａと左側板部２０ｂとの間に配置されると共に、スプール軸線回りに回転可能とされている。
回転伝達機構は、ハンドル組立体１１の回転操作に伴う回転トルクを、スプール１２及びレベルワインド機構に伝達する機構とされている。
クラッチ機構は、クラッチ操作レバー１３の操作によって、ハンドル組立体１１からの回転トルクをスプール１２に伝達可能なクラッチオン状態と、伝達不能なクラッチオフ状態とに切り換え可能とされている。従って、クラッチオン状態においてハンドル組立体１１を回転操作することで、ハンドル組立体１１の回転操作に伴う回転トルクを、回転伝達機構を通じてスプール１２及びレベルワインド機構に伝達することが可能とされている。
レベルワインド１４は、スプール１２よりも前方側において右側板部２０ａと左側板部２０ｂとの間に配置され、スプール１２の回転に伴って左右方向Ｌ１に往復移動可能とされている。これにより、釣糸をスプール１２に偏り少なく均等に巻き取ることが可能とされている。
【００３１】
図１に示すように、スプール制動装置８は、スプール１２の制動を電気的に制御する装置であって、スプール１２に設けられた磁石６５と、直列接続された複数のコイル６６と、スイッチ素子６７と、を備えている。スプール制動装置８は、磁石６５とコイル６６との相対回転によって発生する電流をＰＷＭ制御（パルス幅変調）することで制動力（制動強度）を制御して、スプール１２の制動を制御する。
【００３２】
磁石６５は、スプール１２におけるスプール軸１２ａに固定され、スプール軸１２ａの回転方向に並んで複数配置されている。図示の例では、磁石６５はスプール軸１２ａの回転方向に一定の間隔をあけて４つ配置されている。ただし、磁石６５の数は４つに限定されるものではない。なお、これら４つの磁石６５は、スプール軸１２ａの回転方向に極性が交互に異なるように配置されている。
【００３３】
コイル６６は、磁石６５の外側に間隔をあけて配置され、磁石６５に対応して４つ設けられている。図示の例では、コイル６６は、スプール軸１２ａ方向から見て円弧状に形成され、全体としては円筒状に配置されている。なお、コイル６６は、コギングを防止してスプール１２の回転をスムーズにするためにコアレスタイプが好ましく、ヨークも具備しないことが好ましい。これらコイル６６は、先に述べたように直列接続された状態でスイッチ素子６７に接続されている。
【００３４】
スイッチ素子６７は、例えば電界効果トランジスタを備え、磁石６５とコイル６６との相対回転により発生する電流をオンオフする。このスイッチ素子６７による電流のオンオフによってデューティ比を変更することができ、スプール１２の制動を制御することが可能とされている。
なお、スプール制動装置８にて発生される制動力（制動強度）は、スイッチ素子６７のオン時間が長いほど（デューティ比が大きいほど）強くなる。
【００３５】
さらに両軸受リール２は、図１に示すように、リール本体１０の使用時の挙動を検出する挙動検出部４０を有している。
リール本体１０の使用時の挙動とは、魚釣りを行うにあたって、リール本体１０に作用する外力或いはユーザ自身の操作に対応して変化する、リール本体１０の動き（動作）を指す。具体的には、例えばキャスティングに伴ってスプール１２に作用する回転加速度、回転速度等のスプール回転情報、又はスプール制動装置８のコイル６６に流れる電流の電流値、その電圧値や周波数等の電流情報等、が本実施形態に係る挙動に含まれる。
【００３６】
挙動検出部４０は、例えば検出センサであり、リール本体１０内に内蔵されている。具体的には、スプール１２の回転に伴うスプール回転情報を検出するスプールセンサ、或いはスプール制動装置８のコイル６６に流れる電流の電流値、電圧値、周波数等を計測するセンサ等が挙動検出部４０として挙げられる。
ただし、この場合に限定されるものではなく、検出する挙動に対応して挙動検出部４０を適宜選択して構わない。さらには、挙動検出部４０の数は１つに限定されるものではなく、２つ以上設けても構わない。
【００３７】
さらに両軸受リール２は、挙動検出部４０で検出された挙動に基づいてリール本体１０を制御するリール制御部４２、外部から接続可能な第１接続部４１、リール記憶部４３及び電源部４４を備えている。
【００３８】
リール制御部４２は、例えばＣＰＵ等が搭載されたマイクロコンピュータで構成され、図示しない回路基板に実装された状態でリール本体１０内に内蔵されている。リール制御部４２は、例えば魚釣用通信ユニット３とのインターフェースの制御を行うと共に、挙動検出部４０やスプール制動装置８等の動作を制御し、さらに挙動検出部４０の検出結果に基づいて挙動データ（例えばスプール回転データ、回路電流データ等）を生成する。
【００３９】
リール制御部４２は、例えば所定の周期（例えば周期１／１０００秒）のＰＷＭ信号によりスイッチ素子６７をオンオフ制御してデューティ比を変更することで、スプール１２の制動を制御することが可能とされている。
【００４０】
リール記憶部４３は、例えばフラッシュメモリ等であって、回路基板に実装されている。リール記憶部４３には、例えばリール制御部４２に各種の演算処理を実行させるためのプログラム或いはテーブルが予め格納されている。さらにリール記憶部４３は、リール制御部４２によって生成された挙動データを記憶することが可能とされている。
【００４１】
電源部４４は、例えばキャパシタ等の蓄電素子であって、整流回路４５に接続されている。整流回路４５は、スイッチ素子６７に接続され、磁石６５とコイル６６との相対回転によって発生したスプール制動装置８からの交流電流を直流に変換し、且つ電圧を安定化させて電源部４４に供給する。これにより、電源部４４は、キャスティングに伴うスプール１２の回転によってスプール制動装置８が生成した電力を一旦蓄電することが可能とされている。そして、電源部４４は蓄電した電力を、回路基板を通じて各構成品に電力を供給する。
【００４２】
なお、キャパシタ等の電源部４４が必要以上に大型化することを抑制するために、例えば魚釣用通信ユニット３に通信部用のボタン電池等を別途備えることが好ましい。
【００４３】
第１接続部４１は、図３及び図４に示すように、リール本体１０における左側板部２０ｂ側に形成された金属製の第１コネクタハウジング（本発明に係る第１連結枠部）４７の内側に配置されている。
第１コネクタハウジング４７は、平面視長方形状に形成され、上方に向けて開口している。第１コネクタハウジング４７は、魚釣用通信ユニット３における後述する第２コネクタハウジング５５を内部に挿入可能なレセプタクルタイプのハウジングとされている。
【００４４】
第１接続部４１は、樹脂材料からなる第１接続板４１ａと、第１接続板４１ａ上に形成された複数の第１コンタクト端子４１ｂと、を備えている。第１コンタクト端子４１ｂは、例えばアース、給電及び信号伝送用の導電媒体であって、回路基板を介してリール制御部４２に電気的接続されている。
【００４５】
このように構成された第１接続部４１及び第１コネクタハウジング４７は、いわゆるＵＳＢ−Ａ端子タイプの雌型コネクタとして機能する。
【００４６】
（魚釣用通信ユニット）
図１、図２、図５及び図６に示すように、魚釣用通信ユニット３は、第１接続部４１に対して接続可能な第２接続部５０と、挙動検出部４０で検出された挙動に基づく挙動データを、情報Ｆとして外部装置４に送信するユニット通信部（本発明に係る通信部）５１と、挙動データを記憶するユニット記憶部（本発明に係る記憶部）５２と、ＣＰＵ等のユニット制御部５３と、ユニット制御部５３に電力を供給するユニット電源部５６と、を主に備えている。
【００４７】
さらに魚釣用通信ユニット３は、薄型の直方体状に形成されたユニットケース５４と、ユニットケース５４から突出するように形成され、リール本体１０側に形成された第１コネクタハウジング４７の内側に挿入されることで、第１コネクタハウジング４７に対して連結可能とされた金属製の第２コネクタハウジング（本発明に係る第２連結枠部）５５と、を備えている。
上記ユニット通信部５１、ユニット記憶部５２、ユニット制御部５３及びユニット電源部５６は、ユニットケース５４内に収容されている。上記第２接続部５０は、第２コネクタハウジング５５内に配置されている。
【００４８】
ユニット通信部５１は、例えば無線送信モジュールとされ、リール制御部４２によって生成された挙動データを外部装置４に無線送信することが可能とされている。ユニット記憶部５２は、例えばフラッシュメモリ等であって、リール制御部４２によって生成された挙動データを記憶する機能を有している。これらユニット通信部５１及びユニット記憶部５２は、ユニットケース５４内に配置された図示しない回路基板に実装されている。
【００４９】
ユニット制御部５３は、回路基板に実装され、両軸受リール２とのインターフェースの制御を行うと共に、主にユニット通信部５１の動作を制御している。ユニット電源部５６は、特に限定されるものではないが、例えば両軸受リール２の電源部４４側から供給された電力を供給しても構わないし、ボタン電池等の交換可能な一次電池、或いは充放電可能な二次電池等であっても構わない。
【００５０】
第２コネクタハウジング５５は、第１コネクタハウジング４７よりも一回り小さい平面視長方形状に形成されている。これにより、第２コネクタハウジング５５は、第１コネクタハウジング４７内に挿入可能とされている。
第２接続部５０は、樹脂材料からなる第２接続板５０ａと、第２接続板５０ａ上に形成された複数の第２コンタクト端子５０ｂと、を備えている。第２コンタクト端子５０ｂは、例えばアース、給電及び信号伝送用の導電媒体であって、回路基板を介してユニット制御部５３に電気的接続されている。なお、第２コンタクト端子５０ｂは、第１コンタクト端子４１ｂの数に対応して形成され、複数の第１コンタクト端子４１ｂに対して各別に電気接続可能とされている。
【００５１】
このように構成された第２接続部５０及び第２コネクタハウジング５５は、いわゆるＵＳＢ−Ａ端子タイプの雄型コネクタとして機能する。
【００５２】
上述のように構成された魚釣用通信ユニット３は、図２に示すように、リール本体１０に形成された第１コネクタハウジング４７内に第２コネクタハウジング５５を挿入して、両者を連結させることで、第１接続部４１及び第２接続部５０同士を接続させた状態（すなわち第１コンタクト端子４１ｂ及び第２コンタクト端子５０ｂ同士を接続させた状態）で、リール本体１０に直接的に組み合わせることが可能とされている。
【００５３】
（外部装置）
図１に示すように、外部装置４は、例えばスマートフォンやタブレット等の携帯情報端末であって、魚釣用通信ユニット３から送信される挙動データを受信する通信部６０と、受信した挙動データを記憶する記憶部６１と、ＣＰＵ等の制御部６２と、を備えている。記憶部６１には、例えば予め基本ＯＳがインストールされており、この基本ＯＳに対応する個別プラグラム（すなわちアプリケーション）をインストールすることが可能とされている。これにより、例えば個別プログラム等を利用して、挙動データを分析、解析等をすることが可能とされている。
【００５４】
（魚釣用リールシステムの作用）
次に、上述のように構成された魚釣用リールシステム１を利用して、魚釣りを行う場合について説明する。
【００５５】
この場合には、リール制御部４２が挙動検出部４０によって検出された挙動に基づいて、例えばスプール制動装置８の制動を制御するので、キャスティング時におけるリール本体１０の挙動をユーザ自身の癖或いは感覚に合わせ易く、快適に魚釣りを行うことができる。
特に、リール本体１０に魚釣用通信ユニット３が組み合わされているので、図１に示すように、ユニット通信部５１を通じて、リール本体１０の制御の基になる挙動に基づく挙動データを情報Ｆとして外部装置４に送信することができる。従って、魚釣りを行いながら、挙動データを外部装置４にリアルタイムで送信することができる。
【００５６】
さらに、魚釣用通信ユニット３のユニット記憶部５２内にも挙動データを記憶しておくことができるので、例えば外部装置４との通信が遮断或いは中断した場合でも、挙動データを外部装置４に受け渡すことができる。
【００５７】
従って、リール本体１０を実際に使用している状態（魚釣りを行っている状態）で、リール本体１０の制御の基になる挙動に基づく挙動データを外部装置４に受け渡すことができる。そのため、外部装置４側で、挙動データを蓄積することができると共に、必要に応じて解析等を行うことで、リール本体１０の挙動を客観的に把握することができる。
例えば、挙動データとして、スプール回転データとスプール制動装置８の回路電流データとを利用することでスプール回転と制動力との関係を把握することができ、制動力を強める或いは弱める等の判断の基準にすることができる。或いは、制動力が作用するタイミングをずらす等のパラメータ変更を検討することができる。
【００５８】
以上、説明したように、本実施形態の魚釣用リールシステム１によれば、リール本体１０に魚釣用通信ユニット３が組み合わされているので、リール本体１０を実際に使用している状態で、リール本体１０を制御するための挙動に基づく挙動データを両軸受リール２から外部装置４に受け渡すことができる。従って、外部装置４側でリール本体１０の挙動を客観的に把握することができ、例えば次回の魚釣りに活用することができる。
【００５９】
さらに、魚釣用通信ユニット３にユニット通信部５１を設けているので、リール本体１０内に設置スペースが必要とされ易い通信部を設ける必要がない。そのため、リール本体１０の大型化を抑制することができ、小型でコンパクトなリール本体１０を具備する両軸受リール２とすることができる。
【００６０】
さらに、リール本体１０に魚釣用通信ユニット３を直接的に組み合わせることができるので、例えば魚釣り中に魚釣用通信ユニット３を視認し易く、視覚を通じてリール本体１０に対する魚釣用通信ユニット３の組み合わせ状態を把握し易い。それに加え、リール本体１０に対して魚釣用通信ユニット３をがたつき少なく安定して組み合わせ易い。
従って、魚釣用通信ユニット３の姿勢を安定化させ易く、挙動データを外部装置４に対して安定的に送信させることが可能である。
【００６１】
なお、上記第１実施形態において、リール本体１０の挙動検出を行わない場合には、リール本体１０から魚釣用通信ユニット３を取り外した状態で魚釣りを行っても構わない。この場合には、例えばリール本体１０側の第１コネクタハウジング４７内に挿入可能なコネクタハウジングを有するダミーキャップ等を取り付けて、第１コネクタハウジング４７を密に閉塞することも可能である。
【００６２】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第１実施形態では、リール本体１０に対して魚釣用通信ユニット３を直接的に組み合わせたが、本実施形態ではリール本体１０に対して魚釣用通信ユニット３を間接的に組み合わせることが可能とされている。
【００６３】
図７に示すように、本実施形態の魚釣用リールシステム７０は、魚釣用通信ユニット３が釣竿５に装着可能とされ、釣竿５に対する装着によって、リール本体１０に間接的に組み合わされている。
【００６４】
具体的には、魚釣用通信ユニット３は、固定バンド７１等を利用して可動フード７ｂの外周面に装着され、リール本体１０よりも前方側に配置されている。このとき、魚釣用通信ユニット３は、第２コネクタハウジング５５を後方側に向けた状態で、ユニットケース５４の長手方向が釣竿５に沿うように装着されている。
ただし、魚釣用通信ユニット３の装着位置は、この場合に限定されるものではなく、適宜変更して構わない。例えば、釣竿５における竿尻に魚釣用通信ユニット３を装着しても構わない。
【００６５】
さらに、本実施形態の魚釣用リールシステム７０は、リール本体１０側の第１接続部４１と魚釣用通信ユニット３側の第２接続部５０とを接続する中間接続部材７５を備えている。
図７及び図８に示すように、中間接続部材７５は、第１中間コネクタ部７６と、第２中間コネクタ部７７と、第１中間コネクタ部７６と第２中間コネクタ部７７とを接続する延長コード７８と、を備えている。
【００６６】
第１中間コネクタ部７６は、いわゆるＵＳＢ−Ａ端子タイプの雄型コネクタとされ、リール本体１０側に形成された第１コネクタハウジング４７内に挿入可能とされた金属製の第３コネクタハウジング８０と、第３コネクタハウジング８０内に配置され、第１接続部４１に対して接続可能な第３接続部８１を有している。
【００６７】
第３コネクタハウジング８０は、第１コネクタハウジング４７よりも一回り小さい平面視長方形状に形成されている。これにより、第３コネクタハウジング８０は、第１コネクタハウジング４７内に挿入可能とされている。
第３接続部８１は、樹脂材料からなる第３接続板８１ａと、第３接続板８１ａ上に形成された図示しない複数の第３コンタクト端子と、を備えている。第３コンタクト端子は、第１コンタクト端子４１ｂの数に対応して形成され、複数の第１コンタクト端子４１ｂに対して各別に電気接続可能とされている。
【００６８】
第２中間コネクタ部７７は、いわゆるＵＳＢ−Ａ端子タイプの雌型コネクタとされ、魚釣用通信ユニット３側に形成された第２コネクタハウジング５５を内部に挿入可能とさせる金属製の第４コネクタハウジング８５と、第４コネクタハウジング８５内に配置され、第２接続部５０に対して接続可能な第４接続部８６を有している。
【００６９】
第４コネクタハウジング８５は、第２コネクタハウジング５５よりも一回り大きい平面視長方形状に形成されている。これにより、第２コネクタハウジング５５は、第４コネクタハウジング８５内に挿入可能とされている。
第４接続部８６は、樹脂材料からなる第４接続板８６ａと、第４接続板８６ａ上に形成された複数の第４コンタクト端子８６ｂと、を備えている。第４コンタクト端子８６ｂは、第２コンタクト端子５０ｂの数に対応して形成され、複数の第２コンタクト端子５０ｂに対して各別に電気接続可能とされている。
【００７０】
延長コード７８は、第１中間コネクタ部７６における第３コンタクト端子と、第２中間コネクタ部７７における第４コンタクト端子８６ｂと、をそれぞれ接続する複数の配線コードを内部に有している。
【００７１】
（魚釣用リールシステムの作用）
上述のように構成された本実施形態の魚釣用リールシステム７０の場合であっても、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。
それに加え、本実施形態の魚釣用リールシステム７０では、図７に示すように、釣竿５を介して魚釣用通信ユニット３をリール本体１０に間接的に組み合わせることができるので、リール本体１０に対して魚釣用通信ユニット３を直接組み合わせる必要がない。そのため、魚釣用通信ユニット３を気にすることなく魚釣りを行うことができ、リール操作性を向上させ易い。
特に、中間接続部材７５を介して第１接続部４１と第２接続部５０とを接続することができるので、リール本体１０との距離に関係なく、魚釣用通信ユニット３を釣竿５の任意の位置に装着することが可能となる。従って、使い易く、リール操作性の向上化に繋げることができる。
【００７２】
なお、上記第２実施形態において、例えば延長コード７８を、第１中間コネクタ部７６及び第２中間コネクタ部７７のうちの少なくともいずれか一方に巻き取り可能に構成し、その長さを調整可能に構成しても構わない。このように構成した場合には、延長コード７８を過度に弛ませることなく、釣竿５の任意の位置に魚釣用通信ユニット３を装着できるので、好ましい。
【００７３】
（第３実施形態）
次に、本発明に係る第３実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第３実施形態においては、第２実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第２実施形態では、中間接続部材７５が第１中間コネクタ部７６を有していたが、本実施形態では中間接続部材が第１中間コネクタ部７６に代えて可撓性基板を有している。
【００７４】
図９及び図１０に示すように、本実施形態の魚釣用リールシステム９０は、前方に向けて延びた装着脚部２２の上面に、第１接続部４１として複数の第１コンタクト端子４１ｂが形成された両軸受リール（本発明に係る魚釣用リール）９１を備えている。そのため、本実施形態の両軸受リール９１のリール本体１０には、第１実施形態における第１コネクタハウジング４７が形成されていない。
【００７５】
魚釣用通信ユニット３は、第２実施形態と同様に、固定バンド７１等を利用して可動フード７ｂの外周面に装着されている。
中間接続部材９２は、可撓性基板（本発明に係る基板）９３と、第２中間コネクタ部７７と、可撓性基板９３と第２中間コネクタ部７７とを接続する延長コード７８と、を備えている。
可撓性基板９３は、複数の第３コンタクト端子９３ｂが形成された樹脂フィルム９３ａを備えた、いわゆるフレキシブル基板であって、装着脚部２２の上面と可動フード７ｂとの間に挟み込み可能とされている。
【００７６】
（魚釣用リールシステムの作用）
上述のように構成された本実施形態の魚釣用リールシステム９０の場合であっても、第２実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。
それに加え、本実施形態の魚釣用リールシステム９０では、装着脚部２２と固定フード７ａ及び可動フード７ｂとを利用した、リール本体１０と釣竿５との一般的な連結手順の流れの中で、魚釣用通信ユニット３を組み合わせることができるので、使い易い。
【００７７】
特に、装着脚部２２と可動フード７ｂとの間に可撓性基板９３を挟み込むだけの簡便な方法で、魚釣用通信ユニット３を組み合わせることができる。そのため、特殊な釣竿５を用いる必要がなく、既存の釣竿５を利用して魚釣用通信ユニット３を組み合わせることができる。さらに、リール本体１０に第１コネクタハウジング４７を形成する必要がないので、両軸受リール９１の外観性、デザイン性に影響を与え難い。
【００７８】
（第４実施形態）
次に、本発明に係る第４実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第４実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
本実施形態では、第１実施形態の構成に加え、リール本体に表示部及び入力部がさらに設けられている。
【００７９】
図１１及び図１２に示すように、本実施形態の魚釣用リールシステム１００は、リール本体１０の上面に露出するように設けられた表示部１０２及び入力部１０３を有する両軸受リール（本発明に係る魚釣用リール）１０１を備えている。
【００８０】
リール制御部４２は、例えば挙動検出部４０で検出されたスプール回転情報に基づいて、水深情報を表示部１０２に表示するように制御している。なお、表示部１０２に表示させる情報としては、水深情報に限定されるものではなく、その他の魚釣りに関連する情報、例えば仕掛けの投入時間等を表示させても構わない。
入力部１０３は、例えば表示部１０２に隣接して設けられた入力操作可能な入力ボタンであり、表示部１０２のオンオフ操作や、表示部１０２に表示させる情報の表示切り換え等を行うことが可能とされている。
【００８１】
なお、表示部１０２を具備する本実施形態の両軸受リール１０１においては、スプール制動装置８で発生した電力を蓄電する蓄電素子等の電源部４４とは別に、例えばボタン電池等の交換可能な一次電池、或いは充放電可能な二次電池等の図示しない電源部を備えることが好ましい。なお、電源部としては、例えば太陽光発電によって電力を供給可能な構成とされていても構わない。
【００８２】
さらにリール制御部４２は、挙動検出部４０で検出されたスプール回転情報に基づいて、例えば表示部１０２に表示させる水深情報を適宜変化させるように、表示部１０２を制御することが可能とされている。これにより、ユーザは、正確な水深情報を把握しながら魚釣りを行うことが可能とされている。
【００８３】
（魚釣用リールシステムの作用）
上述のように構成された本実施形態の魚釣用リールシステム１００の場合であっても、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。
なお、本実施形態の場合には、例えば両軸受リール１０１がスプール制動装置８を具備していなくても構わない。また、リール本体１０側の入力部１０３の操作に基づいて、魚釣用通信ユニット３のユニット制御部５３が挙動データを外部装置４に無線送信するようにユニット通信部５１を制御しても構わない。
【００８４】
以上、本発明の実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。実施形態は、その他様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。実施形態やその変形例には、例えば当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、均等の範囲のものなどが含まれる。
【００８５】
例えば、上記各実施形態では、魚釣用リールとして両軸受リールを例に挙げて説明したが、この場合に限定されるものではなく、その他のリールであっても構わない。例えば、スピニングリールや片軸受リールに適用しても構わないし、電動式の両軸受リールに適用しても構わない。
【００８６】
さらに上記各実施形態において、魚釣用通信ユニットのユニット記憶部内にも挙動データを記憶しておくことができるので、魚釣用通信ユニットと外部装置との間の通信が遮断、中断した場合だけでなく、例えば魚釣りを終えた後であっても、リール本体から魚釣用通信ユニットを取り外し、第２接続部を通じてユニット記憶部にアクセスすることができる。これにより、挙動データを外部装置に受け渡すことが可能である。
【００８７】
さらに、上記第１実施形態では、第１接続部及び第１コネクタハウジングを、ＵＳＢ−Ａ端子タイプの雌型コネクタとして機能させ、第２接続部及び第２コネクタハウジングを、ＵＳＢ−Ａ端子タイプの雄型コネクタとして機能させたが、この場合に限定されるものではなく、例えば既知の異なる端子タイプを採用しても構わない。例えば、逆差し可能なＵＳＢ−Ｃ端子タイプのコネクタとしても構わない。これらの点は、第２実施形態及び第３実施形態においても同様である。
【符号の説明】
【００８８】
１、７０、９０、１００…魚釣用リールシステム
２、９１、１０１…両軸受リール（魚釣用リール）
３…魚釣用通信ユニット
４…外部装置
５…釣竿
７…リールフード
１０…リール本体
２２…装着脚部
４０…挙動検出部
４１…第１接続部
４２…リール制御部
４７…第１コネクタハウジング（第１連結枠部）
５０…第２接続部
５１…ユニット通信部（通信部）
５２…ユニット記憶部（記憶部）
５５…第２コネクタハウジング（第２連結枠部）
７５、９２…中間接続部材
９３…可撓性基板（基板）
【図１】
2020078253.tif 000003
【図２】
2020078253.tif 000004
【図３】
2020078253.tif 000005
【図４】
2020078253.tif 000006
【図５】
2020078253.tif 000007
【図６】
2020078253.tif 000008
【図７】
2020078253.tif 000009
【図８】
2020078253.tif 000010
【図９】
2020078253.tif 000011
【図１０】
2020078253.tif 000012
【図１１】
2020078253.tif 000013
【図１２】
2020078253.tif 000014