(57)【要約】【課題】  簡素な構造でありながら作業性の高い仮囲いなどの基礎材を提供することにある。【解決手段】  本実施形態に係る基礎材１は、設置面に対して固定ベース８０又はジャッキベース９０を立てた状態で自重により支持する。基礎材１は矩形平板である。矩形平板１００には、矩形平板１００の長軸に平行で且つ固定ベース８０又はジャッキベース９０の固定パイプが移動可能な幅を有する一対の第１スリット１０１，１０２が短軸方向に離間して設けられる。第１スリット１０１，１０２は、固定ベース８０又はジャッキベース９０の台座を矩形平板の表面側から挿し込むことができるように部分的に幅広である。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
設置面に対して固定ベース又はジャッキベースを立てた状態で自重により支持する基礎材において、
前記基礎材は矩形平板であって、
前記矩形平板には、前記矩形平板の長軸に平行で且つ前記固定ベース又は前記ジャッキベースの固定パイプが移動可能な幅を有する一対の第１スリットが短軸方向に離間して設けられ、前記第１スリットは、前記固定ベース又は前記ジャッキベースの台座を前記矩形平板の表面側から挿し込むことができるように、部分的に幅広である、基礎材。
【請求項２】
前記矩形平板には、前記矩形平板の短軸に平行で且つ前記固定ベース又は前記ジャッキベースの固定パイプが移動可能な幅を有する一対の第２スリットが長軸方向に離間して設けられ、前記第２スリットは、前記固定ベース又は前記ジャッキベースの台座を前記矩形平板の表面側から挿し込むことができるように、部分的に幅広である、請求項１記載の基礎材。
【請求項３】
前記第１スリットは中央が幅広である、請求項１記載の基礎材。
【請求項４】
前記第１スリットにおいて、前記幅広な部分は他の部分に対して前記短軸方向の内側に向かってオフセットしている、請求項１記載の基礎材。
【請求項５】
前記一対の第１スリットは前記長軸を対称軸として互いに線対称な位置に設けられる、請求項１記載の基礎材。
【請求項６】
前記矩形平板には、一対の第３スリットが前記短軸方向に離間して設けられる、請求項１記載の基礎材。
【請求項７】
前記一対の第１スリットの一方と前記一対の第３スリットの一方とは前記矩形平板の短軸を対称軸として互いに線対称な位置に設けられ、前記一対の第１スリットの他方と前記一対の第３スリットの他方とが前記短軸を対称軸として互いに線対称な位置に設けられる、請求項６記載の基礎材。
【請求項８】
前記矩形平板には、少なくとも一つの懸架用のホールが長さ中央に設けられる、請求項１記載の基礎材。
【請求項９】
設置面に対して固定ベース又はジャッキベースを立てた状態で自重により支持する基礎材において、
前記基礎材は矩形平板であって、
前記矩形平板には、前記固定ベース又は前記ジャッキベースの固定パイプが移動可能な幅を有する一対の第１スリットが前記矩形平板の短軸方向に離間して設けられ、前記第１スリットは、前記矩形平板の長軸方向に平行な直線状の第１スリット部分と、前記第１スリット部分に一端がつながり、他端が前記矩形平板の長辺に到達する第２スリット部分とを有する、基礎材。
【請求項１０】
前記矩形平板には、前記固定ベース又は前記ジャッキベースの固定パイプが移動可能な幅を有する一対の第２スリットが長軸方向に離間して設けられ、前記第２スリットは、前記短軸方向に平行な直線状の第３スリット部分と、前記第３スリット部分に一端がつながり、他端が前記矩形平板の短辺に到達する第４スリット部分とを有する、請求項９記載の基礎材。
【請求項１１】
前記第２スリット部分は前記第１スリット部分の中央につながる、請求項９記載の基礎材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、基礎材に関する。
【背景技術】
【０００２】
工事現場、加工現場、資材置場などには仮囲いが設置される。仮囲いは、現場の区画を明らかにし，区画内への関係者以外の立入禁止，区画内の物品の盗難防止，作業中に発生する粉塵などの飛散防止のために設置される。仮囲いは、設置場所に応じた方法で設置される。例えば、地盤が土または砂利などの場合はパイプを地面に打ち込み控えを組み上げ、そこに仮囲いが設置される。地盤がアスファルトやコンクリートなどでパイプが打ち込めない場合は、Ｈ形鋼（山留材）を地面に置き基礎材とし、そこに仮囲いが設置される（図１３参照）。その場合、パイプやクランプなどの汎用仮設材以外に、Ｈ形鋼用の金具・サポートなどの専門品が必要となる。また、仮囲いを設置するＨ形鋼と平行にもう１本のＨ型鋼を並べ、それらを互いにパイプ等で連結して転倒防止材として利用する。上記作業においては２本のＨ形鋼を平行に配置しなければならず、またＨ形鋼に支柱パイプ、クランプ、さらにはＨ形鋼用の専門金具を介して固定しなければならず、Ｈ形鋼を用いた仮囲いの設置作業の作業性は必ずしも高いものではなかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
目的は、簡素な構造でありながら作業性の高い仮囲いなどの基礎材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本実施形態に係る基礎材は、設置面に対して固定ベース又はジャッキベースを立てた状態で自重により支持する。基礎材は矩形平板である。矩形平板には、矩形平板の長軸に平行で且つ固定ベース又はジャッキベースの固定パイプが移動可能な幅を有する一対の第１スリットが短軸方向に離間して設けられる。第１スリットは、固定ベース又はジャッキベースの台座を矩形平板の表面側から挿し込むことができるように部分的に幅広である。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】図１は、本実施形態に係る基礎材の一例を示す斜視図である。
【図２】図２は、図１の基礎材の平面図である。
【図３】図３は、本実施形態に係る基礎材を用いた仮囲いの設置手順を説明するための第１補足図である。
【図４】図４は、本実施形態に係る基礎材を用いた仮囲いの設置手順を説明するための第２補足図である。
【図５】図５は、本実施形態に係る基礎材を横にして使用したときの仮囲いを示す斜視図である。
【図６】図６は、本実施形態に係る基礎材を縦にして使用したときの仮囲いを示す斜視図である。
【図７】図７は、本実施形態に係る基礎材の他の使用状態を示す図である。
【図８】図８は、本実施形態の第１変形例に係る基礎材を示す平面図である。
【図９】図９は、本実施形態の第２変形例に係る基礎材を示す平面図である。
【図１０】図１０は、本実施形態の第３変形例に係る基礎材を示す平面図である。
【図１１】図１１は、本実施形態の第４変形例に係る基礎材を示す平面図である。
【図１２】図１２は、本実施形態の第５変形例に係る基礎材を示す平面図である。
【図１３】図１３は、従来例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本実施形態に係る基礎材は、工事現場、加工現場、資材置場などに設置される仮囲いの土台として、仮囲いを支持するものである。本実施形態に係る基礎材は、仮囲いに使用される支柱パイプ（単管パイプ）を直接支持するのではなく、支柱パイプが接続される固定ベースを設置面に立てた状態で動かないように支持する。固定対象となる固定ベースは、略正方形状の板状の台座に支柱パイプを受容する受容パイプが垂直に設けられてなる。以下、図面を参照しながら、仮囲いを設置する作業の作業性を向上することができる仮囲いの土台として使用される、本実施形態に係る基礎材について説明する。
【０００７】
図１、図２に示すように、基礎材１は矩形状の平板１００を有する。矩形板状の基礎材１を台板ともいう。典型的には、平板１００は長辺と短辺との比が４：１に構成される。平板１００を矩形状に構成することは、仮囲いを設置する環境に柔軟に対応することを可能にする。図５に示すように、基本的には、基礎材１は仮囲いを設置する境界線に長辺が沿うように横にして使用される。しかしながら、例えば、風が強い場所に設置する場合や、地盤に穴などがあって基礎材１を横にして使用できない場合においては、図６に示すように、基礎材１を縦にして使用することで、これらの課題を解決できる可能性がある。なお、仮囲いを転倒させないために必要な重量を、基礎材１だけで確保するために、典型的には基礎材１は金属製である。しかしながら、基礎材１が金属よりも比重の小さい素材、例えば硬質樹脂製であっても、仮囲いの土台として必要な重量を基礎材１だけで満たせる可能性がある。また、基礎材１だけで必要な重量を確保できない場合であっても、基礎材１の上に重量物を置くことで、その不足分を確保することができる。基礎材１は平板であるため、重量物を置くことは容易である。したがって、基礎材１は金属製であることに限定されず、他の素材、例えば硬質樹脂製などであってもよい。
【０００８】
典型的には、平板１００には長軸と平行な４本の直線状のスリット１０１，１０２、２０１、２０２と、短軸と平行な２本の直線状のスリット３０１，３０２とが設けられる。以下、長軸と平行なスリットを横スリット、短軸と平行なスリットを縦スリットとして、本実施形態を説明する。
【０００９】
以下、横スリット１０１，１０２，２０１，２０２の詳細を説明する。なお、ここでは第１横スリット１０１を例に説明する。第２横スリット１０２、第３横スリット２０１、及び第４横スリット２０２は第１横スリット１０１と同形同寸であるため、その詳細は省略する。
【００１０】
第１横スリット１０１は、平板１００の長辺の１／２未満の長さを有する。第１横スリット１０１は、固定ベースの受容パイプが移動可能な幅を有する。ただし、第１横スリット１０１は、固定ベースの台座を平板１００の表面側から挿し込むことができるように部分的に幅広である。この幅広部分をベース挿入孔１０３、他の部分をベース移動スリット１０５という。もちろん、ベース挿入孔１０３においても固定ベースの受容パイプは移動可能である。
【００１１】
典型的には、ベース挿入孔１０３は四角形状を有する。ベース挿入孔１０３の幅は、固定ベースの台座を挿し込み可能な範囲で、固定ベースの台座よりも短く構成される。例えば、ベース挿入孔１０３はベース移動スリット１０４の２倍〜３倍程度の幅を有する。また、ベース挿入孔１０３の長さは、固定ベースの台座よりも若干長く構成される。ベース挿入孔１０３の幅を固定ベースの台座よりも短くすることは、ベース挿入孔１０３に挿し込まれた固定ベースの台座が、ベース挿入孔１０３から簡単に抜けることを阻止する。固定ベースを基礎材１に取り付ける作業において、固定ベースの台座がベース挿入孔１０３から抜けてしまって再度やり直す事態を回避することができ、これは、仮囲いを設置する作業の作業性向上に寄与する。しかしながら、ベース挿入孔１０３を固定ベースの台座よりも幅が広く構成することを否定するものではない。
【００１２】
ベース挿入孔１０３は、第１横スリット１０１の長さ中央に設けられる。ベース挿入孔１０３を長さ中央に設けることは、それを端部に設けた場合に比べて、ベース挿入孔１０３に固定ベースの台座を挿し込み、ベース移動スリット１０５に沿ってスライドさせるスライド最大長を短くする。これは、固定ベースを所望の位置までスライドさせる作業の作業性の向上、具体的には作業時間を短縮させることに寄与する。また、ベース挿入孔１０３は、ベース移動スリット１０５に対してオフセットして設けられる。したがって、第１横スリット１０１の長手方向に沿った一対の縁のうち、一方は直線をなし、他方は一部分、典型的には中央が突出した凸状をなす。
【００１３】
横スリット１０１，１０２，２０１，２０２は以下のように配置される。  
第１横スリット１０１と第２横スリット１０２とは一対をなし、短軸方向に所定距離を隔てて互いに対峙する向きに配置される。第３横スリット２０１と第４横スリット２０２とは一対をなし、短軸方向に所定距離を隔てて互いに対峙する向きに配置される。なお、互いに対峙する向きとは、一対の横スリットの互いの凸部同士が対峙する向き、換言すると、ベース挿入孔がベース移動スリットに対して平板１００の内側に向かってオフセットする向きをいう。
【００１４】
上記のような向きに横スリット１０１、１０２、２０１、２０２を配置することは、横スリット１０１、１０２、２０１、２０２を平板１００の長辺に近接して配置することを可能にする。これは、基礎材１を横にして使用したとき（図５参照）、仮囲いにより規定される領域外に基礎材１がはみ出るリスクを低減し、仮囲いからはみ出た基礎材１によって作業者が転倒してしまう事態を回避するに寄与する。また、前後一対の横スリットの距離をできるだけ離すことができる。前後一対の横スリットの距離をできるだけ離すことにより、前後一対の横スリットに固定ベースを介して接続された前後の支柱パイプによる鋼板を支持する力を向上することができ、前方の支柱パイプにより支持された鋼板が倒れてしまうリスクを低減することができる。
【００１５】
したがって、典型的には、第１横スリット１０１は、第１長辺１０ａの縁近傍の第１短辺１０ｃ側に、長軸と平行に配置される。第２横スリット１０２は、長軸を対称軸として第１横スリット１０１と線対称な位置に配置される。第３横スリット２０１は、短軸を対称軸として第１横スリット１０１と線対称な位置に配置される。第４横スリット２０２は、短軸を対称軸として第２横スリット１０２と線対称な位置に配置される。
【００１６】
上記のような位置に横スリット１０１、１０２、２０１、２０２を配置することにより、基礎材１は前後の向きを規定しない。そのため、基礎材１の前後を間違えて基礎材１の向きを１８０度変更する事態を回避することができる。これは、仮囲いを設置する作業の作業性向上に寄与する。
【００１７】
以下、縦スリット３０１，３０２の詳細を説明する。なお、縦スリットは、ベース移動スリットの長さが異なるだけで、横スリットと同様に構成される。そのため、縦スリット３０１、３０２の形状の詳細は省略する。
【００１８】
第１縦スリット３０１と第２縦スリット３０２とは平板１００の短辺よりも若干短い長さを有し、互いに同形同寸である。第１縦スリット３０１と第２縦スリット３０２とは一対をなし、長軸方向に所定距離を隔てて互いに対峙する向きに配置される。対峙する向きとは、第１縦スリット３０１の凸部分と第２縦スリット３０２の凸部分とが対峙する向き、換言すると、ベース挿入孔３０３，３０４が、ベース移動スリット３０５，３０６に対して平板１００の内側に向かってオフセットする向きをいう。
【００１９】
上記のような向きに縦スリット３０１，３０２を配置することは、縦スリット３０１、３０２を平板１００の短辺に近接して配置することを可能にする。これは、基礎材１を縦にして使用したとき（図６参照）、仮囲いにより規定される領域外に基礎材１がはみ出るリスクの低減に寄与する。また、前後一対の縦スリット３０１、３０２の距離をできるだけ離すことにより、前後一対の縦スリット３０１、３０２に固定ベースを介して接続された前後の支柱パイプによる鋼板を支持する力を向上することができ、前方の支柱パイプにより支持された鋼板が倒れてしまうリスクを低減することができる。
【００２０】
したがって、典型的には、第１縦スリット３０１は第１短辺１０ｃの縁近傍に短軸と平行に配置される。第２縦スリット３０２は第２短辺１０ｄの縁近傍に短軸と平行に配置される。第１縦スリット３０１と第２縦スリット３０２とは短軸を対称軸として互いに線対称な位置に配置される。互いに線対称な位置に縦スリット３０１，３０２を配置することにより、基礎材１は左右の向きを規定しない。そのため、基礎材１の左右を間違えて基礎材１の向きを１８０度変更する事態を回避することができる。これは、仮囲いを設置する作業の作業性向上に寄与する。
【００２１】
平板１００には、長さ中央に少なくとも一つの懸架用ホールが設けられる。典型的には、平板１００には、２つの懸架用ホール１５１，１５２が設けられる。第１懸架用ホール１５１は第１横スリット１０１と第３横スリット２０１との間に設けられ、第２懸架用ホール１５２は第２横スリット１０２と第４横スリット２０２との間に設けられる。平板１００に懸架用ホール１５１，１５２を設けることは、基礎材１の運搬を容易にする。実際に基礎材１を運搬する際には、懸架用ホール１５１，１５２に吊り上げ用のワイヤを直接通し吊り上げてもよいし、懸架用ホール１５１，１５２にフックがかけられ、このフックにワイヤを通し吊り上げてもよい。
【００２２】
なお、基礎材１には、固定ベースを動かないように支持するためのスリットと懸架用のホールだけではなく、他の締結具、例えば鋼材などの構造部材を基礎材１に固定するためのアンカーボルトを受ける穴があけられていてもよい。このように、基礎材１には、固定ベース以外の他の部材を基礎材１に対して固定するための他の孔、スリットが設けられてもよい。
【００２３】
以下、本実施形態に係る基礎材１を用いた仮囲いの設置工程を図３乃至図５を参照して説明する。ここでは、図５に示すように、基礎材１を横にして使用する。まず、作業者は基礎材１を所望の位置に配置する。次に、作業者は基礎材１の第１横スリット１０１、第２横スリット１０２、第３横スリット２０１及び第４横スリット２０２にそれぞれ固定ベース８０を取り付ける。図３に示すように、第１横スリット１０１に固定ベース８０を取り付けるとき、地面に置かれた基礎材１の第１長辺１０ａ側をバールで持ち上げる（工程Ｓ１）。固定ベース８０を斜めに傾けた状態で、固定ベース８０の台座を第１横スリット１０１のベース挿入孔１０３に挿し込む（工程Ｓ２）。図３、図４に示すように、基礎材１を持ち上げた状態で、固定ベース８０をベース移動スリット１０５に沿って所望の位置までスライドさせ、基礎材１を降ろす（Ｓ３）。固定ベース８０の台座が基礎材１の自重によって地面に押さえられ、これにより固定ベース８０は立てた状態で地面に対して動かないように基礎材１に支持される。ベース移動スリット１０５は、固定ベース８０の受容パイプよりも若干広い程度の幅であるため、固定ベース８０の台座がベース移動スリット１０５から抜けるリスクは低い。同様にして、第２横スリット１０２、第３横スリット２０１、第４横スリット２０２のそれぞれに固定ベース８０は順次取り付けられ、立てた状態で地面に対して動かないように基礎材１に支持される。
【００２４】
図５に示すように、基礎材１に支持された前方側の固定ベース８０に長い支柱パイプ８１を接続し、後方側の固定ベース８０に短い支柱パイプ８２を接続する。前後の支柱パイプ８１，８２を水平方向に配置した水平パイプ８３と斜め方向に配置した控えパイプ８４とで接続し、互いを固定する。前方側の支柱パイプ８１の間に下地パイプ８５が掛け渡され、下地パイプ８５に図示しないつなぎ金具を介して鋼板８６等が取り付けられる。これにより、仮囲いが完成する。
【００２５】
本実施形態に係る基礎材１を使用することは、仮囲いの土台（基礎材）としてＨ形鋼を使用した場合に比べて以下の点で優れている。例えば、仮囲いの土台を配置するとき、従来は、仮囲いが設置されるＨ形鋼と転倒防止用のＨ形鋼との２本のＨ形鋼をトラックの荷台から降ろし、仮囲いの境界に沿って一方のＨ形鋼を配置し、それに対して他方のＨ形鋼を平行に配置する必要があった。本実施形態に係る基礎材１は仮囲いを設置する機能と転倒を防止する機能とを兼用する。そのため、１枚の基礎材１をトラックの荷台から降ろし、仮囲いの境界に沿って配置するだけでよい。仮囲いの土台が２つの部品に分離していないため、部品同士の位置関係を考慮する必要がなく、位置調整が簡単であり、作業時間を短くすることができる。
【００２６】
また、仮囲いの支柱パイプを立ち上げるとき、従来は、支柱パイプをＨ型鋼用の専門の固定金具を介して固定していた。そのため、支柱パイプの位置を調整する場合、Ｈ形鋼から固定金具を取り外して、調整後の位置で再び固定金具をＨ形鋼に取り付けなければならない。一方、本実施形態によれば、支柱パイプは基礎材１に取り付けられた固定ベースの受容パイプに接続するだけでよい。金具を用いた支柱パイプの締結作業が不要となるため、作業時間を短くすることができる。既に説明したように、固定ベースを基礎材１に取り付ける作業は、基礎材１をバール等で少し持ち上げた状態で、固定ベースの台座を基礎材１の表面側からベース挿入孔に挿入し、ベース移動スリットに沿って所望の位置までスライドさせ、基礎材１を降ろすだけでよく、非常に簡単である。作業者は、基礎材１に固定ベースを取り付けた段階で、基礎材１に支持された固定ベースの受容パイプの位置から、支柱パイプを立ち上げる位置を確認することができる。この段階で、支柱パイプを立ち上げる位置を調整したいのであれば、上述のように基礎材１をバール等で少し持ち上げ、スリットに沿って固定ベースを調整後の位置まで移動させればよい。基礎材１に対して金具を用いた支柱パイプの締結作業が不要であること、支柱パイプの位置を支柱パイプの立ち上げ前に確認できること、固定ベースの位置調整が簡単であることなどから、支柱パイプを取り付ける作業、支柱パイプの位置を修正する作業などの作業時間を短くすることができ、仮囲いの設置作業の作業性が向上する。
【００２７】
なお、本実施形態に係る基礎材１は、仮囲い等を設置する作業の作業時間を短くするだけではなく、以下のような効果も発揮する。すなわち、従来、仮囲いの土台として用いられてきたＨ形鋼（図１３参照）は棒状であるため積載時の安定性は低く、例えばトラックの荷台から現場に降ろすときには、Ｈ形鋼のバランスが崩れないように慎重な作業が要求される。本実施形態に係る基礎材１は板状であるため、積載時の安定性は高く、上記のような積荷作業を安全に行うことができる。また、Ｈ形鋼は横断面がＨ形状であるため、保管時にデッドスペースが発生してしまう。一方、本実施形態に係る基礎材１は板状であるためデッドスペースが発生しにくく、単純に積み重ねるだけで省スペースで保管することができる。本実施形態に係る基礎材１は、平板１００にスリットやホールをあけただけの簡素な構造でありながら、上記のような従来のＨ形鋼に対する効果があり、非常に有用である。
【００２８】
なお、本実施形態に係る基礎材１の平板１００には、一対の横スリットと一対の縦スリットとの両方が設けられているが、一対のスリットが少なくとも１セット設けられていれば、仮囲いの設置作業の作業性を向上することができる。したがって、本実施形態に係る基礎材１の平板１００には、一対の横スリット１０１，１０２だけが設けられた構成であってもよいし、一対の縦スリット３０１，３０２だけが設けられた構成であってもよい。
【００２９】
なお、基礎材１への固定対象は固定ベース８０に限定されない。例えば、図７に示すように、基礎材１は、仮設ステージなどに用いられるジャッキベース９０を地面に対して押さえ、動かないように支持する用途にも使用することができる。この場合であっても、固定対象を固定ベース８０としたときと同様の効果を発揮する。このように、本実施形態に係る基礎材１は、板状の台座に受容パイプが垂直に設けられてなる他の部材を支持することができる。
【００３０】
以下、本実施形態に係る基礎材１の変形例について図７乃至図１２を参照して説明する。  
本実施形態に係る基礎材１の平板１００には、一対の横スリット１０１，１０２と一対の横スリット２０１，２０２とが設けられていた。しかしながら、一対の横スリットの間に他の横スリットが設けられてもよい。図８を参照して第１変形例に係る基礎材２を説明する。図８に示すように、第１変形例に係る基礎材２において、平板１００には、一対の横スリット１０１，１０２の間の中間位置に、他の横スリット１０７が設けられる。同様に、平板１００には、一対の横スリット２０１，２０２の間の中間位置に、他の横スリット２０７が設けられる。他の横スリット１０７，２０７は、第１横スリット１０１と同じ長さを有する。ベース挿入孔１０８，２０８は、ベース移動スリット１０９，２０９に対してオフセットしていない。このように、スリットの数を増やすことで、仮囲いを設置仕様に柔軟に対応できる可能性がある。例えば、他の横スリット１０７，２０７を前方の支柱パイプを補強する補強パイプが接続される固定ベースを取り付けるために利用することができる。
【００３１】
また、上記の一対の横スリットは、１つであってもよい。図９を参照して第２変形例に係る基礎材３を説明する。図９に示すように、第２変形例に係る基礎材３の平板１００には、一対の横スリット４０１，４０２が設けられる。横スリット４０１は長辺の１／２超の長さを有し、固定ベースの台座を表面側から挿し込むための３つのベース挿入孔４０３，４０５，４０７を有する。３つのベース挿入孔４０３，４０５，４０７は、ベース移動スリット４０９に対してオフセットして設けられる。３つのベース挿入孔４０３，４０５，４０７は等間隔に配置される。例えば、第１ベース挿入孔４０３は横スリット４０１の端部からスリット長の１／４の長さの位置に設けられ、第２ベース挿入孔４０５は横スリット４０１の上記端部からスリット長の２／４の長さの位置に設けられ、第３ベース挿入孔４０７は横スリット４０１の上記端部からスリット長の３／４の長さの位置に設けられる。横スリット４０２は横スリット４０１と同形同寸に構成される。
【００３２】
一対の横スリット４０１，４０２は、短軸方向に所定距離を隔てて互いに対峙した向きに配置される。典型的には、一方の横スリット４０１は、第１長辺１０ａの近傍に長軸と平行に設けられ、他方の横スリット４０２は長軸を対称軸として一方の横スリット４０１の線対称な位置に設けられる。すなわち、横スリット４０２のベース挿入孔４０４，４０６，４０８は、長軸を対称軸として横スリット４０１のベース挿入孔４０３，４０５，４０７と対称な位置にそれぞれ設けられる。横スリット４０２のベース移動スリット４１０は、長軸を対称軸として横スリット４０１のベース移動スリット４０９と対称な位置にそれぞれ設けられる。
【００３３】
懸架用ホール１５３，１５４は、平板１００の幅中央の両側にそれぞれ設けられる。もちろん、懸架用ホール１５３，１５４は平板１００の任意の位置に設けてもよい。第２変形例に係る基礎材３によれば、本実施形態に係る基礎材１と同様の効果を奏する。また、第２変形例に係る基礎材３において、横スリット４０１，４０２は平板１００のほぼ全長にわたる。そのため、平板１００の長さ中央にも固定ベースを取り付けることができる。つまり、第２変形例に係る基礎材３は、本実施形態に係る基礎材１に比べて、固定ベースを固定する位置の自由度をさらに向上させることができ、これにより仮囲いの設置作業の作業性を向上できる可能性がある。
【００３４】
また、本実施形態に係る基礎材１において、固定ベースの台座を表面側から基礎材１に装着するために、スリットの一部分を幅広に構成した。しかしながら、固定ベースの受容パイプをスリットに沿って移動可能であって、固定ベースの台座を基礎材１と設置面との間で挟み込むことができるのであれば、基礎材の側面側から固定ベースを装着できるようにスリットを構成することができる。図１０を参照して第３変形例に係る基礎材４を説明する。
【００３５】
図１０に示すように、平板１００には、横スリット５０１，５０２，６０１，６０２と縦スリット７０１，７０２とが設けられる。横スリット５０１は固定ベースの受容パイプよりも若干広い幅を有する。横スリット５０１は、長軸方向に平行な直線状の第１スリット部分５０３と第１スリット部分５０３に一端がつながり、他端が基礎材４の長辺に到達する第２スリット部分５０５とを有する。この第２スリット部分５０５は、平板１００の縁から第１スリット部分５０３に到達する切り込みであり、平板１００の縁から挿入した固定ベースを第１スリット部分５０３に導入する機能を有するものである。典型的には、第２スリット部分５０５は第１スリット部分５０３の中央につながり、横スリット５０１は、平面視Ｔ字形状をなす。他の横スリット５０２，６０１、６０２は横スリット５０１と同形同寸に構成される。横スリット５０２，６０１，６０２の第１スリット部分５０４，６０３，６０４には、第２スリット部分５０６，６０５，６０６が接続される。横スリット５０１，５０２，６０１，６０２の第１スリット部分５０３、５０４，６０３，６０４は、本実施形態に係る基礎材１の横スリット１０１，１０２，２０１，２０２と同じ位置に配置される。
【００３６】
縦スリット７０１は固定ベースの受容パイプよりも若干広い幅を有する。縦スリット７０１は、短軸方向に平行な直線状の第３スリット部分７０３と第３スリット部分７０３に一端がつながり、他端が基礎材４の短辺に到達する第４スリット部分７０５とを有する。典型的には、第４スリット部分７０５は第３スリット部分７０３の中央につながり、縦スリット７０１は、平面視Ｔ字形状をなす。他の縦スリット７０２は縦スリット７０１と同形同寸に構成される。縦スリット７０２の第３スリット部分７０４には、第４スリット部分７０６が接続される。縦スリット７０１，７０２の第１スリット部分７０３、７０４は、本実施形態に係る基礎材１の縦スリット３０１，３０２と同じ位置に配置される。
【００３７】
第３変形例に係る基礎材４によれば、固定ベースを基礎材４の側面側から各スリットに装着することができる。例えば、横スリット５０１に固定ベースを装着するとき、平板１００の第１長辺側をバール等で持ち上げた状態で、固定ベースを横スリット５０１の第２スリット部分５０５に挿入し、第１スリット部分５０３までスライドさせ、さらに第１スリット部分５０３に沿って所望の位置までスライドさせた後、基礎材４を降ろす。固定ベースの台座は基礎材４の自重によって地面に押さえられ、これにより固定ベースは立てた状態で地面に対して動かないように基礎材４に支持される。本実施形態の基礎材１のように、表面側から固定ベースを傾けた状態で台座をベース挿入孔に挿し込む必要がなく、バール等で基礎材４を持ち上げて平板１００の縁のスリット部分から固定ベースの受容パイプを挿し込み、そのまま所望の位置までスリットに沿って移動させればよい。したがって、第３変形例に係る基礎材４によれば、本実施形態に係る基礎材１に比べて、固定ベースを取り付ける作業の作業性を向上できる可能性がある。ただし、第３変形例に係る基礎材４において、平板１００の縁が切りかかれているため、強度という点においては、本実施形態に係る基礎材１に比べて劣る。
【００３８】
また、本実施形態に係る基礎材１において、平板１００には固定ベースを装着するための細長のスリットが設けられていた。しかしながら、固定ベースを装着できるのであれば、その装着部分は細長のスリットでなくてもよい。図１１を参照して第４変形例に係る基礎材５を説明する。図１１に示すように、第４変形例に係る基礎材５において、平板１００には固定ベースの台座を挿し込むための複数のベース挿入孔８０１（８０１ａ〜８０１ｖ）が設けられる。第４変形例に係る基礎材５におけるベース挿入孔８０１は、本実施形態に係る基礎材１のベース挿入孔１０３と同形同寸に構成される。複数のベース挿入孔８０１は、各辺の近傍に各辺に沿って配置される。このとき、第１長辺に沿って配置された複数のベース挿入孔８０１ａ〜８０１ｊと第２長辺に沿って配置された複数のベース挿入孔８０１ｋ〜８０１ｔとは同数であり、長軸を対称軸としてそれぞれ線対称な位置に配置される。同様に、第１短辺に沿って配置されたベース挿入孔８０１ｕと第２短辺に沿って配置されたベース挿入孔８０１ｖとは、短軸を対称軸として線対称な位置に配置される。第４変形例に係る基礎材５によれば、本実施形態に係る基礎材１に比べて、固定ベースの取付け位置の自由度が少し下がるものの、基礎材５が平板であること、仮囲いの設置に固定ベースを用いることができること、固定ベースを表面側から装着できることなどから、仮囲いの設置作業の作業性を向上することができる。
【００３９】
なお、第４変形例に係る基礎材５のように、平板１００にベース挿入孔８０１を設けるのではなく、基礎材の周縁を凹凸に加工してもよい。図１２を参照して第５変形例に係る基礎材６を説明する。図１２に示すように、第５変形例に係る基礎材６の平板１００の周縁には表面側から裏面側に到達する複数の切り込み９０１（９０１ａ〜９０１ｘ）が設けられる。切り込み９０１は矩形状を有し、典型的には固定ベースの受容パイプよりも若干幅が広い。第１長辺に沿って配置された複数の切れ込み９０１ａ〜９０１ｊと第２長辺に沿って配置された複数の切れ込み９０１ｋ〜９０１ｔとは同数であり、長軸を対称軸としてそれぞれ線対称な位置に配置される。同様に、第１短辺に沿って配置された複数の切れ込み９０１ｕ、９０１ｖと第２短辺に沿って配置された複数の切れ込み９０１ｗ、９０１ｘとは同数であり、短軸を対称軸としてそれぞれ線対称な位置に配置される。第５変形例に係る基礎材６によれば、本実施形態に係る基礎材１に比べて、固定ベースの取付け位置の自由度が少し下がるが、基礎材５が平板であること、仮囲いの設置に固定ベースを用いることができること、固定ベースを側面側から装着できることなどから、仮囲いの設置作業の作業性を向上することができる。
【００４０】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４１】
１…基礎材、１００…平板、１０１、１０２，２０１、２０２…横スリット、３０１，３０２…縦スリット、１０３，１０４，２０３，２０４…ベース挿入孔、１０５，１０６，２０５，２０６…ベース移動スリット、１５１，１５２…懸架用ホール。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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