(57)【要約】【課題】重量センサで検出した重量に基づいて加熱時間を演算して調理する場合に、適切な被加熱物の加熱調理を可能とする。【解決手段】本発明では、被加熱物を収納する加熱室２８と、被加熱物を加熱するマグネトロン３３等の加熱手段と、被加熱物の重量を検出する重量センサ２５と、加熱に関わる指示が入力される入力手段７１と、該入力に応じて所定の加熱時間で加熱手段を制御する制御手段２３ｂを有し、さらに、加熱室２８の内部で発生する蒸気を検出する蒸気センサ（温度センサ９０）を有し、制御手段２３ｂは、重量センサ２５で検出された重量に基づいて加熱時間を演算するとともに、蒸気センサの検出結果に基づいて該加熱時間を補正する。【選択図】  図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納する加熱室と、
前記被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記被加熱部の重量を検出する重量検出手段と、
加熱に関わる指示が入力される操作入力部と、
該操作入力部の入力に応じて所定の加熱時間で前記加熱手段を制御する制御手段を有し、さらに、前記加熱室の内部で発生する蒸気を検出する蒸気検出手段を有し、
前記制御手段は、前記重量検出手段で検出された重量に基づいて前記加熱時間を演算するとともに、前記加熱時間を前記蒸気検出手段の検出結果に基づいて補正することを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
請求項１において、前記蒸気検出手段は温度センサとして温度を検出できるものとして構成され、前記制御手段は、前記蒸気の検出結果と共に前記温度の検出結果に基づいて、前記加熱時間を補正することを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
請求項２において、前記蒸気が検出される検出時間に応じて、前記加熱時間を補正することを特徴とする加熱調理器。
【請求項４】
請求項１において、前記加熱物に係る温度上昇が所定となった場合に、前記加熱手段による加熱を終了することを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
被加熱物を収納する加熱室と、
前記被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記被加熱部の重量を検出する重量検出手段と、
加熱に関わる指示が入力される操作入力部と、
該操作入力部の入力に応じ前記重量検出手段で検出された重量に基づき前記レンジ加熱手段を制御する制御手段を有し、さらに、前記加熱室の内部で発生する蒸気を検出する蒸気検出手段を有し、
前記制御手段は、前記蒸気検出手段で蒸気が検出された場合、前記加熱手段の加熱制御を変更することを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
加熱調理器は、加熱室に被加熱物を格納して、加熱手段により、被加熱物を加熱して調理するものである。これらの加熱について、使用者がボタン、ダイヤルやタッチパネル等から所望の操作を行う。選択された調理メニューや入力された内容に応じて被加熱物が加熱される。
【０００３】
被加熱物を加熱して適切な調理を行うには、被加熱物に対して適切な熱量を付与する必要がある。一般的に、この付与する熱量は被加熱物の重量に従属する。そのため、被加熱物の重量を検出する重量センサを配置して、この重量センサで検出した被加熱物の重量に基づいて被加熱物を加熱制御するものが知られている。このような技術は、特開２０１６−２０５６５５号公報に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−２０５６５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一方、重量センサで検出した重量に基づいて被加熱物の加熱時間を演算して加熱調理を実行する場合、加熱環境の変動や測定誤差により、実際の加熱において、重量センサに基づいて演算された加熱時間に誤差が含まれることがある。しかしながら、加熱調理がある程度まで進むと、この誤差の補正が難しく適切に加熱調理ができなかった。例えば、赤外線センサにより表面温度を検出して加熱時間を補正することが考えつかれたが、しかしながら、被加熱物から発生する蒸気が適切な温度検出をはばみ適切な加熱調理ができない。
【０００６】
重量センサで検出した重量に基づいて演算された加熱時間が加熱環境の変動や誤差の影響を受けると、被加熱物が過加熱となり栄養素に損傷を受けたり、逆に、加熱不足となり充分な加熱調理ができなかった。
【０００７】
本発明の目的は、重量センサで検出した重量に基づいて加熱時間を演算して調理する場合において、適切な加熱調理が可能な加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、前記被加熱部の重量を検出する重量検出手段と、加熱に関わる指示が入力される操作入力部と、該操作入力部の入力に応じて所定の加熱時間で前記レンジ加熱手段を制御する制御手段を有し、さらに、前記加熱室の内部で発生する蒸気を検出する蒸気検出手段を有し、前記制御手段は、前記重量検出手段で検出された重量に基づいて前記加熱時間を演算するとともに、前記加熱時間を前記蒸気検出手段の検出結果に基づいて補正するように構成した。
【０００９】
あるいは、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記被加熱部の重量を検出する重量検出手段と、加熱に関わる指示が入力される操作入力部と、該操作入力部の入力に応じ前記重量検出手段で検出された重量に基づき前記加熱手段を制御する制御手段を有し、さらに、前記加熱室の内部で発生する蒸気を検出する蒸気検出手段を有し、前記制御手段は、前記蒸気検出手段で蒸気が検出された場合、前記加熱手段の加熱制御を変更するように構成した。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、重量センサで検出した重量に基づいて加熱時間を演算して調理する場合に、適切な加熱調理が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施例に係る加熱調理器の正面斜視図。
【図２】本発明の実施例に係る加熱調理器の外枠を外した後方斜視図。
【図３】図１のＡ−Ａ断面図。
【図４】テーブルプレートと重量センサの位置関係を示す説明図
【図５】テーブルプレートを説明する図
【図６】加熱室の底面を説明する図
【図７】本発明の第１の実施例として、被加熱物を加熱するためのフローチャート図
【図８】本発明の第２の実施例として、被加熱物を加熱するためのフローチャート図
【図９】本発明の実施例に係る加熱時間の制御を説明する制御ブロック図。
【図１０】温度センサが温度と蒸気を検出する原理概念図
【図１１】温度センサが蒸気を検出したと判断する挙動を示す原理概念図
【図１２】重量センサの検出重量と加熱時間の相関を表す図
【図１３】重量センサの検出重量と温度センサ温度上昇値との相関を表す図
【図１４】重量センサの検出重量と蒸気検出時間との相関を表す図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施例を添付図面に従って説明する。図１から図３は、本実施例の主要部分を示すもので、図１は加熱調理器本体を前面側から見た斜視図、図２は同本体の外枠を除いた状態で後方側から見た斜視図、図３は図１のＡ−Ａ断面図である。
【００１３】
図において、加熱調理器の本体１は、加熱室２８の中に加熱する食品を入れ、マイクロ波やヒータの熱、過熱水蒸気を使用して食品を加熱調理する。
【００１４】
ドア２は、加熱室２８の内部に食品を出し入れするために開閉するもので、ドア２を閉めることで加熱室２８を密閉状態にし、食品を加熱する時に使用するマイクロ波の漏洩を防止し、ヒータの熱や過熱水蒸気を封じ込め、効率良く加熱することを可能とする。
【００１５】
取っ手９は、ドア２に取り付けられ、ドア２の開閉を容易にするもので、手で握りやすい形状になっている。
【００１６】
ガラス窓３は、調理中の食品の状態が確認できるようにドア２に取り付けられており、ヒータ等の発熱による高温に耐えるガラスを使用している。
【００１７】
入力手段７１は、ドア２の前面下側の操作パネル４に設けられ、マイクロ波加熱やヒータ加熱等の加熱手段や加熱する時間等と加熱温度の入力するための操作部６と、操作部６から入力された内容や調理の進行状態を表示する表示部５とで構成されている。
【００１８】
外枠７は、加熱調理器の本体１の上面と左右側面を覆うキャビネットである。
【００１９】
水タンク４２は、過熱水蒸気を作るのに必要な水を溜めておく容器であり、加熱調理器の本体１の前面下側に設けられ、本体１の前面から着脱可能な構造とすることで給水および排水が容易にできるようになっている。
【００２０】
後板１０は、前記したキャビネットの後面を形成するものであり、上部に外部排気ダクト１８が取り付けられ、食品から排出した蒸気や本体１の内部の部品を冷却した後の冷却風（廃熱）３９を外部排気ダクト１８の外部排気口８から排出する。
【００２１】
機械室２０は、加熱室底面２８ａと本体１の底板２１との間の空間部に設けられ、底板２１上には食品を加熱するためのマグネトロン３３、マグネトロン３３に接続された導波管４７、制御手段２３ａを実装した制御基板２３、その他後述する各種部品、これらの各種部品を冷却するファン装置１５等が取り付けられている。
【００２２】
加熱室底面２８ａは、略中央部が凹状に窪んでおり、その中に回転アンテナ２６が設置され、マグネトロン３３より放射されるマイクロ波エネルギーが導波管４７、回転アンテナ２６の出力軸４６ａが貫通する開孔部４７ａを通して回転アンテナ２６の下面に流入し、該回転アンテナ２６で拡散されて加熱室２８内に放射される。回転アンテナ２６の出力軸４６ａは回転アンテナ駆動手段４６に連結されている。
【００２３】
ファン装置１５は、底板２１に取り付けた冷却モータに取り付けられた冷却ファンとで構成する。このファン装置１５によって発生する冷却風３９は、機械室２０内の自己発熱するマグネトロン３３やインバータ基板（図示無し）、重量センサ２５などを冷却する。また、加熱室２８の外側と外枠７の間および熱風ケース１１ａと後板１０の間を流れ、外枠７と後板１０を冷却しながら外部排気ダクト１８の外部排気口８より排出される。さらに、後述する熱風モータ１３を冷却するためのダクト１６ａと、後述する赤外線ケース４８内に収められた赤外線ユニット５０を冷却するためのダクト１６ｂが設けられ、赤外線ユニット５０を冷却した冷却風３９は、加熱室２８内の排熱（水蒸気など）を廃棄する排気ダクト２８ｅの反対側から排出された後、外部排気ダクト１８より外に排出される。
【００２４】
レンジ加熱手段３３０はマグネトロン３３とインバータ基板（図示せず）より成り、前記制御手段２３ａによって制御される。
【００２５】
加熱室２８の後部には、熱風ユニット１１が取り付けられ、該熱風ユニット１１内には加熱室２８内の空気を効率良く循環させる熱風ファン３２が取り付けられ、加熱室後部壁面２８ｂには空気の通り道となる熱風吸気孔３１と熱風吹出し孔３０が設けられている。
【００２６】
熱風ファン３２は、熱風ケース１１ａの外側に取り付けられた熱風モータ１３の駆動により回転し、熱風ヒータ１４で循環する空気を加熱する。
【００２７】
また、熱風ユニット１１は、加熱室奥壁面２８ｂの後部側に熱風ケース１１ａを設け、加熱室奥壁面２８ｂと熱風ケース１１ａとの間に熱風ファン３２とその外周側に位置するように熱風ヒータ１４を設け、熱風ケース１１ａの後側に熱風モータ１３を取り付け、そのモータ軸を熱風ケース１１ａに設けた穴を通して熱風ファン３２と連結している。
【００２８】
熱風モータ１３は、加熱室２８や熱風ヒータ１４からの熱によって温度上昇するため、それを防ぐために、熱風モータカバー１７によって囲い、略筒状に形成されてダクト１６ａを熱風ケース１１ａと後板１０との間に設け、ダクト１６ａの上端開口部を熱風モータカバー１７の下面に接続し、下端開口部をファン装置１５の吹出し口に接続し、ファン装置１５からの冷却風３９の一部を熱風モータカバー１７内に取り入れるようにしている。
【００２９】
加熱室２８の加熱室天面２８ｃの裏側には、ヒータよりなるグリル加熱手段１２が取り付けられている。グリル加熱手段１２は、マイカ板にヒータ線を巻き付けて平面状に形成し、加熱室２８の天面裏側に押し付けて固定し、加熱室２８の天面を加熱して加熱室２８内の食品を輻射熱によって焼くものである。
【００３０】
加熱室２８の加熱室天面２８ｃの左奥側にはサーミスタによって加熱室２８の雰囲気の加熱室温度ＴＨ１を検出する加熱室温度センサ８０を設ける。
【００３１】
また、加熱室底面２８ａには、被加熱物の重量を測定するための重量センサ２５が設けられている。重量センサ２５には、被加熱物を載置するためのテーブルプレート２４が載せられテーブルプレート２４の重さを風袋引きして被加熱物の重さを検出するものである。但し、図４に示すように、この重量センサ２５は、四角形状のテーブルプレート２４の前側（ドア２）の左右両端（左右角部）を支持する左側は支持部２５ａ、右側は支持部２５ｂ、そして後方辺側の中央部を支持する支持部２５ｃからなり、何れか一カ所の支持部に被加熱物の重量を検出するための重量センサが設けられている。本説明では後側中央部の支持部２５ｃに重量センサを設けた構成で説明する。
【００３２】
テーブルプレート２４は、食品を載置するためのもので、ヒータ加熱とマイクロ波加熱の両方に使用できるように耐熱性を有し、かつ、マイクロ波の透過性が良い材料で成形されている。また、周囲に持ちやすくするフランジ部２４ｂ（立上壁２４ａを含む）を設けている。さらにフランジ部２４ｂ（立上壁２４ａを含む）を設ける事で、加熱時の被加熱物の出し入れ時に例えば飲み物をこぼした場合でも汚れはテーブルプレート２４に止まり、取り外せることでテーブルプレート２４の清掃を容易にしている。
【００３３】
図５にテーブルプレート２４の詳細を示す。図５（ａ）にテーブルプレート２４をの上から見た図を示す。図５（ｂ）にテーブルプレート２４を下から見た図を示す。テーブルプレート２４の下面には、凹形状２５ａ‐１、凹形状２５ｂ‐１、凹形状２５ｃ‐１が設けられる。
【００３４】
図６にテーブルプレート２４の下側に設けられる加熱室底面２８ａを示す。加熱室底面２８ａは、相対的に突出してる枠部７０−１と相対的に窪んでいる底部７０−２で構成される。枠部７０−１には、加熱室底面２８ａの凸形状２５ａ‐２、凸形状２５ｂ‐２が設けられ、底部７０−２に重量センサシャフト２５ｃ‐２が設けられる。
【００３５】
加熱室底面２８ａの凸形状２５ａ‐２、凸形状２５ｂ‐２、重量センサシャフト２５ｃ‐２について、テーブルプレート２４の凹形状２５ａ‐１に加熱室底面２８ａの凸形状２５ａ‐２が合わさり、凹形状２５ｂ‐１に凸形状２５ｂ‐２が合わさり、凹形状２５ｃ‐１に重量センサシャフト２５ｃ‐２が合わさる。
【００３６】
このようにして、テーブルプレート２４に係る重量は、凹形状２５ａ‐１と凸形状２５ａ‐２の対、凹形状２５ｂ‐１と凸形状２５ｂ‐２の対を支点として、凹形状２５ｃ‐１と対の重量センサシャフト２５ｃ‐２を介して計測される。
【００３７】
ボイラー４３は、熱風ユニット１１の熱風ケース１１ａの外側面に取り付けられ、飽和水蒸気を熱風ユニット１１内に臨ませ、熱風ユニット１１内に噴出した飽和水蒸気は熱風ヒータ１４によって加熱され過熱水蒸気となる。
【００３８】
ポンプ手段８７は、水タンク４２の水をボイラー４３まで汲み上げるもので、ポンプとポンプを駆動するモータで構成される。ボイラー４３への給水量の調節はモータのＯＮ／ＯＦＦの比率で決定する。
【００３９】
加熱手段はレンジ加熱手段３３０、熱風ヒータ１４、熱風モータ１３、グリル加熱手段１２、ボイラー４３などである。
【００４０】
次に、重量センサ２５を用いて被加熱物の重量を検出する構成について説明する。
【００４１】
図４に示すように、重量センサ２５に載置するテーブルプレート２４は横方向に長い四角形状で、そのテーブルプレート２４を載置して、四角形状のテーブルプレート２４を三カ所で支持している。支持箇所は、前側（ドア側）の左右両端部（左右角部）と後方辺側の中央部で支持し、前側の左右両端部に設けられた支持部２５ａと支持部２５ｂは重量センサを備えない支持部であり、後側の中央部に設けた支持部２５ｃに重量センサを備えている。
【００４２】
前した支持位置は、支持部２５ａと支持部２５ｂ間を一辺とし、該一辺を二等分した位置から垂直線上に支持部２５ｃが位置する関係にある。そして、前記一辺を長辺（Ｘ０）とし、該長辺を二等分した位置から支持部２５ｃまでを短辺（Ｙ０）とした四角形２５ｄの中心２５ｅと、デーブルプレート２４の中心２４ｃとが一致する位置関係としている。
【００４３】
以上の説明した重量センサ２５とテーブルプレート２４の配置関係より、テーブルプレート２４の中心２４ｃと被加熱物の重心とを一致する様に載置すると、支持部２５ａには被加熱物の重量の２５％、支持部２５ｂには被加熱物の重量の２５％、支持部２５ｃには被加熱物の重量の５０％の荷重が掛かる。
【００４４】
また、被加熱物の重心位置を前述した中心２４ｃから中心線２４ｙに沿って支持部２５ｃ側に移動させると、支持部２５ａと支持部２５ｂにかかる荷重は等しい関係を維持してその合計値は減少し、支持部２５ｃにかかる荷重は増加する。さらに、被加熱物の重心位置を前述した中心２４ｃから中心線２４ｘに沿って図の左側（支持部２５ａ側）に移動すると、支持部２５ｃにかかる荷重は変化する事は無く、支持部２５ａの荷重は増加し支持部２５ｂの荷重は減少する。但し、いずれの場合も、三カ所の支持部にかかる荷重合計は被加熱物の重量と同じ値を示す（テーブルプレート２４の重量は風袋引きする）。
【００４５】
よって、例えば、被加熱物の重心位置（Ｘ１，Ｙ１）と支持部２５ｃの検出する荷重Ｃが判明する事で、被加熱物の重量Ｇを算出することができる。測定する重心位置の基準となる原点は四角形２５ｄの後側左角部とする。
【００４６】
算出式は、次式（式１）となる。
【００４７】
Ｇ＝（Ｙ０／（Ｙ０−Ｙ１））×Ｃ  （式１）
【００４８】
次に、被加熱物の重心位置の検出方法について説明する。
【００４９】
なお、被加熱物の重心位置を厳密に求める事は出来ないので、被加熱物の中心位置を求めて重心位置とする。
【００５０】
この被加熱物の中心位置を重心位置に置き換えられる理由として、高周波加熱装置の加熱において加熱ムラを抑える加熱方法を行う事で、被加熱物の重心が中心に近づくためである。
【００５１】
具体的には、冷凍して保存した食品を上手に解凍あたためが出来るように、ご飯を冷凍する時に厚さが２〜３ｃｍで均一の厚さになるように平らな形状に整えて冷凍する事を取扱説明書で説明している。また、同じ理由により野菜の加熱（ゆでる）ムラの少ない加熱方法として、ほうれん草などは茎と葉を交互に重ねて加熱する事をすすめている。これら上手な加熱方法をとると結果として被加熱物の中心と重心が略一致状態となる。
【００５２】
また、テーブルプレート２４の中心部には、被加熱物を中心部に載置が容易なように目安となる印（円）２４ｄが設けられている。この目安の中に被加熱物を載置してもらうことで、中心と重心位置とが異なる場合でも求める被加熱物の重量誤差を小さく出来る。また更に誤差を少なくなるように目安の印（円）２４ｄは、前記算出式に影響を与えない四角形２５ｄの長辺（Ｘ０）方向に長くして短辺（Ｙ０）方向に短い例えば楕円や四角形でも良い。
【００５３】
高周波加熱調理器を制御する制御ブロックとしては、図９に示すように、入力手段は制御手段２３ａにメニューを決定して加熱をスタートするキーを入力する。加熱室温度センサ９０は加熱室２８の温度を検出するもので、重量センサ２５はテーブルプレート２４に載置した被加熱物の載置位置と関係する荷重を検出するものである。制御手段２３ａは検出した被加熱物の大きさから中心位置を算出し、算出位置と重量センサ２５の検知した荷重より被加熱物の重量を算出する。そして制御手段２３ａは、この重量からレンジ加熱手段を制御するものである。
【００５４】
以上説明した重量センサ２５の構成により被加熱物の重量を精度よく求めることができる。なお、テーブルプレート２４を支持する位置は本実施例とは前後反対でも良い。また、支持位置をテーブルプレート２４の右側の前後角部と左辺部の中央
部に設けても良い。
【００５５】
次に重量センサ２５が、支持部２５ａ(前側左角部)、支持部２５ｂ(前側右角部)、支持部２５ｃ(後側中央部)の何れか二ヶ所の支持部に設けられ、赤外線センサ５２が天面中央部に配置された例を示す。具体的には、支持部２５ａと支持部２５ｃに重量センサを設けた構成で説明する。
【００５６】
上記の構成の場合、被加熱物の重心位置（Ｘ１，Ｙ１）と支持部２５ａの検出する荷重Ａと支持部２５ｃの検出する荷重Ｃが判明する事で、被加熱物の重量Ｇを算出することができる。測定する重心位置の基準となる原点は四角形２５ｄの後側左角部とする。
算出式は、次式（式２）となる。
【００５７】
Ｇ＝（Ｘ０／(Ｘ０−Ｘ１)）×(Ａ＋Ｂ／２)   （式２）
【００５８】
本実施例において、上記のような重量センサ２５を用いた検出によりテーブルプレート２４の目安の印（円）２４ｄの内側に被加熱物を載置する程度であれば、支持部２５ｃ部にのみ重量センサを取付け、支持部２５ａ、２５ｂはテーブルプレート２４を支持するものを設けるだけでも検出する重量に著しいずれはなく、被加熱物を適温にあたためることができる。上記構成を１８０°回転したものも同様となる。
【００５９】
上記構成をテーブルプレート２４の裏側に支持部２５ａ、２５ｂ相当のものを取り付けても同様となる。
【００６０】
上記構成の場合、２５ａ、２５ｂ側（手前側）に被加熱物を載置すると中心に置いたときよりも軽く検知する方向となり、２５ｃ側（奥側）に被加熱物を載置すると、中心に置いた時よりも重量を重く検知する方向となる。
【００６１】
軽く検知する場合に対しては、被加熱物の重量により算出する調理時間を初めから長く設定することで、加熱不足を補い、重く検知した場合は重量により算出する調理時間は長く設定しているが、被加熱物より発生した蒸気を温度センサ９０により検知することで加熱を停止することで、重量センサ２５が１個でも従来同等の性能を確保することができる。
【００６２】
次に重量センサ２５と温度センサ９０を用いた加熱制御の実施例について説明する。
【００６３】
第１の実施例として図７は、重量センサ２５により加熱時間ＴＭを算出し（Ｓ５）、温度センサ９０により被加熱物の過加熱を抑制しながら加熱するための制御フローチャート図である。
【００６４】
まず、工程Ｓ１〜Ｓ７を説明する。
【００６５】
加熱室２８に被加熱物（この場合、牛乳などの飲み物を想定している）を入れた容器をテーブルプレート２４に載せてドア２を閉める。入力手段７１でメニュー（飲み物）を選択する（Ｓ１）。入力手段７１で仕上がりを選択し（Ｓ２）、入力手段７１でスタートを入力する（Ｓ３）。制御手段２３ａは選択されたメニューに応じた加熱手段３３０の加熱出力を決定する。例えば、レンジ出力７００Ｗのレンジ加熱手段で温める。
【００６６】
重量センサ２５でテーブルプレート２４に載置した被加熱物と容器の合計の重量Ｗを検出する（Ｓ４）。図１２に示すように重量センサ２５によって検出した重量Ｗにより、加熱時間ＴＭを算出する（Ｓ５）。
【００６７】
工程Ｓ６では、重量センサ２５によって検出した重量Ｗに基づいて、後述（Ｓ１２）する温度上昇値ΔＴ０を算出する。算出した加熱時間ＴＭ（Ｓ５）で制御手段２３ａはレンジ加熱を開始する（Ｓ７）。
【００６８】
この後、制御フローとして、工程Ｓ８〜Ｓ９と工程Ｓ１２〜Ｓ１４は並列的に実行される。言い換えると、工程Ｓ８〜Ｓ９と工程Ｓ１２〜Ｓ１４は同時に実行される。すなわち、レンジ加熱開始（Ｓ７）後、前記した温度センサ９０で蒸気の有無の検出を開始する（Ｓ８）と同時に、温度センサ９０による温度上昇値ΔＴの検出を開始する（Ｓ１２）。なお、以下において、温度の検出は、温度センサ９０の代わりに赤外線ユニット５０を用いて検出しても良い。
【００６９】
まず、工程Ｓ８〜Ｓ９の制御フローの動作を説明する。レンジ加熱開始（Ｓ７）後、前記した温度センサ９０で蒸気の有無の検出を開始する（Ｓ８）。ここで、図９に示すように、温度センサ９０は、制御手段２３ａにより直接的に温度を検出すると同時に増幅回路９０ａを介して蒸気を検出する手段を備える。
【００７０】
図１０は、温度センサが蒸気を検出する仕組みについての概念図である。レンジ加熱開始により、被加熱物が加熱され、温度センサ９０は通電初期段階では被加熱物の加熱状態に応じて緩やかな温度上昇を描く。その後、レンジ加熱が継続されることで、いずれかの加熱時間において被加熱物の水分が蒸発し、蒸気が発生しはじめる。この時、温度センサ９０の雰囲気温度は、緩やかな温度上昇から一転し、水蒸気である約１００℃の高温な蒸気に晒されることで、急激な温度変化が発生する。
【００７１】
図１１は、温度センサ９０の雰囲気温度変動を、前記した増幅回路９０ａにより増幅、指数化し、蒸気検出を判定した際の挙動を示している。すなわち、増幅回路９０ａでは、温度センサ９０の下側の変極点を図１１におけるゼロ点において、下側の変極点から上側の変極点までを温度変動指数値として出力する。この場合、温度変動指数値１５０を閾値と設定している。約６０秒の時点で温度変動指数値が１５０を到達したことで、蒸気が発生した検出をする。
【００７２】
図１０、図１１の蒸気検出手段を用いた（Ｓ８）の動作について説明する。
【００７３】
前記した温度センサ９０の蒸気検出判定に基づき、レンジ加熱開始（Ｓ７）から蒸気発生の有無を検出しはじめる（Ｓ８）。被加熱物が牛乳のような飲み物の場合に於いては、蒸気が発生するのは沸騰直前、もしくは沸騰している過加熱の状態である。
【００７４】
重量センサ２５による加熱時間ＴＭ（Ｓ５）設定に関わらず、沸騰する可能性としては、例えば容器と被加熱物が不均等であることが想定される。重量Ｗの検出は、容器と被加熱物の総和であり、個々の重量比率を重量センサ２５のみで検出することはできない。重量の検出にとって好ましいのは被加熱物と容器が均等であることだが、通念として一般には様々な容器が存在する。
【００７５】
一般の使用状態に於いては、例えば容器が重く、容器内の被加熱物が少量で軽い場合も考えられる。このような条件下では、少量である被加熱物の適温を超過し、沸騰する加熱時間ＴＭ（Ｓ５）と設定される可能性が発生する。
【００７６】
被加熱物が沸騰した場合は、発生した蒸気が温度センサ９０に触れることで蒸気有りと検出され（Ｓ９）、加熱終了（Ｓ２０）へと進み、レンジ加熱を終了する。
【００７７】
レンジ加熱での経過時間の検出（Ｓ１０）の継続中に、温度センサ９０で蒸気の検出がされない場合（Ｓ９）は、Ｓ５で算出した加熱時間へ到達（Ｓ１１）することで、加熱終了（Ｓ２０）に進み、レンジ加熱を終了する。
【００７８】
次に、工程Ｓ１２〜Ｓ１４の制御フローチャートの動作を説明する。すなわち、レンジ加熱開始（Ｓ７）後の温度センサ９０による実温度上昇値ΔＴの検出（Ｓ１２）に係る制御について説明する。実温度上昇値ΔＴは、レンジ加熱開始（Ｓ７）時の検出温度に対して、上昇した温度である。
【００７９】
重量センサ２５で重量Ｗを検出後（Ｓ４）、温度センサ９０による温度上昇値ΔＴ０（Ｓ６）を算出する。この温度上昇値ΔＴ０（Ｓ６）について、図１３は検出した重量Ｗに対する温度上昇値ΔＴ０の相関を示している。例えば検出重量４００ｇでは温度上昇値ΔＴ＝１０となり、１６００ｇでは２５となり、重量に相関して温度上昇値ΔＴ０を高く設定する。また、４００ｇ以下は１０を固定値とし、１６００ｇ以上は２５を固定値とすることで、検出した重量Ｗに対する、過加熱、加熱不足の限界値を設定している。
【００８０】
引き続き制御フローの動作を説明する。まず、レンジ加熱開始（Ｓ７）後、温度センサ９０により、基準温度ΔＴａを検出する（Ｓ１３）。基準温度ΔＴａはレンジ加熱開始（Ｓ７）時の検出温度に対して、レンジ加熱開始（Ｓ７）後１０秒経過した時点までの検出温度の上昇値である。
【００８１】
次に、目標温度上昇値ΔＴ＝基準温度ΔＴａ＋温度上昇値ΔＴ０として、実温度上昇値ΔＴが目標温度上昇値ΔＴに達したか判断する。すなわち、基準温度ΔＴａを基準０とし、その後Ｓ６で算出した温度上昇値ΔＴ０に到達するかを判定する。目標温度上昇値ΔＴの算出式は、次式（式３）となる。
【００８２】
目標温度上昇値ΔＴ＝基準温度ΔＴａ＋温度上昇値ΔＴ０  （式３）
例えば、検出重量４００ｇ、基準温度ΔＴａが２０、温度上昇値ΔＴ０が１０の場合、基準温度２０（ΔＴａ）＋温度上昇値１０（ΔＴ０）＝３０（目標温度上昇値ΔＴ）となる。
【００８３】
温度センサ９０の検出が３０（目標温度上昇値ΔＴ）に到達する（Ｓ１４）かを、工程Ｓ５で算出した加熱時間到達ＴＭ（Ｓ１１）まで継続して検出する。実温度上昇値が、目標温度上昇値３０（ΔＴ）に到達した場合（Ｓ１４）、過加熱状態と判断し加熱終了（Ｓ２０）へと進み、レンジ加熱を終了する。
【００８４】
前記実施例のように、重量センサ２５からの加熱時間ＴＭ（Ｓ５）によるレンジ加熱開始後（Ｓ７）、温度センサ９０により蒸気有無の検出（Ｓ８）と併行して温度上昇値ΔＴ（Ｓ１２）の検出を行うことによって以下の効果が得られる。
【００８５】
一般に流通している容器には、重量が重いもの、軽いものと様々な容器があり、必ずしも重量センサによる加熱時間が、容器内の被加熱物（この場合、牛乳のような飲み物）の適温加熱に適した加熱時間ではない場合が発生する恐れがある。
【００８６】
前述した、第１の実施例においては、使用する容器に関わらず、被加熱物の加熱状態を蒸気と温度の検出によって、沸騰や適温を超えた過加熱などを検知、抑制することが可能となる。よって、使用者は使用する容器や容器内の被加熱物の個々の比率に留意することなく、好みに応じた使用が可能となり、使い勝手が向上する。
【００８７】
[第２の実施例]
第２の実施例として図８は、重量センサ２５により加熱時間ＴＭを決定し、温度センサ９０により被加熱物の加熱時間を補正する制御を用いたフローチャート図である。
【００８８】
加熱室２８に被加熱物（例えば、やきそばなどの総菜おかず）を入れた容器をテーブルプレート２４に載せてドア３を閉める。入力手段７１でメニュー（おかずを想定したメニュー）を選択する（Ｓ１）。入力手段７１で仕上がりを選択し（Ｓ２）、入力手段７１でスタートを入力する（Ｓ３）。制御手段２３ａは選択されたメニューに応じたレンジ加熱手段３３０の加熱出力を決定する。例えば、レンジ出力７００Ｗのレンジ加熱手段３３０で温める。重量センサ２５でテーブルプレート２４に載置した被加熱物と容器の合計の重量Ｗを検出する（Ｓ４）。重量センサ２５によって検出した重量Ｗに基づいて、加熱時間ＴＭを算出する（Ｓ５）。算出した加熱時間ＴＭ（Ｓ５）で制御手段２３ａはレンジ加熱を開始する（Ｓ７）。
【００８９】
レンジ加熱開始後、前記した温度センサ９０で蒸気の有無を検出する（Ｓ８）。温度センサ９０が蒸気を検出する原理については、第１の実施例と同様である。
【００９０】
まず、前記した温度センサ９０の蒸気検出判定に基づき、レンジ加熱開始（Ｓ７）から蒸気発生の有無の検出を開始する（Ｓ８）。温度センサ９０による蒸気の検出がない場合は（Ｓ９）、重量センサ２５で算出した加熱時間（Ｓ５）に到達する（Ｓ１１）ことで、レンジ加熱終了となる（Ｓ２０）。
【００９１】
温度センサ９０による蒸気の検出があった場合（Ｓ９）は、レンジ加熱開始（Ｓ７）から蒸気検出までの経過時間となる蒸気検出時間Ｔ１を確定させる（Ｓ１５）。蒸気検出時間Ｔ１の確定により、蒸気補正残時間Ｔ２を次式（式４）により算出する（Ｓ１６）。
【００９２】
蒸気補正残時間Ｔ２  ＝  蒸気検出時間Ｔ１  ×  補正係数α  （式４）
なお、補正係数αは、選択したメニュー（Ｓ１）、選択した仕上り調節（Ｓ２）によって異なる値が設定される。
【００９３】
蒸気補正残時間Ｔ２の算出（Ｓ１６）と同時に、重量残時間Ｔｗを次式（式５）により算出する（Ｓ１７）。
【００９４】
重量残時間Ｔｗ＝加熱時間ＴＭ（Ｓ５）−蒸気検出時間Ｔ１  （式５）
算出した蒸気補正残時間Ｔ２（Ｓ１６）と、重量残時間Ｔｗ（Ｓ１７）を比較し（Ｓ１８）、時間が短い方を優先する（Ｓ１８）。
【００９５】
重量残時間Ｔｗ（Ｓ１７）が短い場合は、Ｓ５で算出した加熱時間のまま、レンジ加熱を継続し、加熱時間到達（Ｓ１１）によりレンジ加熱終了する（Ｓ２０）。
【００９６】
蒸気補正残時間Ｔ２（Ｓ１６）が短い場合、蒸気補正時間Ｔ２へ移行する（Ｓ１９）。
【００９７】
蒸気補正時間Ｔ２へ移行について加熱時間ＴＭを次式（式６）で求める（Ｓ１９）。
【００９８】
加熱時間ＴＭ＝蒸気検出時間Ｔ１＋蒸気補正時間Ｔ２  （式６）
Ｓ１９に移行したのち、式６で演算した加熱時間に到達（Ｓ１１）によりレンジ加熱終了する（Ｓ２０）。
【００９９】
蒸気補正残時間Ｔ２（Ｓ１６）に移行した場合は、工程Ｓ５で算出した加熱時間ＴＭから時間を短縮させることとなる。上記の蒸気補正残時間Ｔ２移行時の算出式について一実施例に基づき以下に示す。
重量センサ２５による加熱時間ＴＭ：図１２より、重量Ｗ  ４００ｇ  ＝  １２０秒
蒸気検出時間Ｔ１  ：８０秒
補正係数α        ：０．２
蒸気補正残時間Ｔ２：８０秒（Ｔ１）  ×０．２（α）  ＝１６秒
重量残時間Ｔｗ    ：１２０秒（ＴＭ）−８０秒（Ｔ１）＝４０秒
前記のような場合、重量残時間Ｔｗ４０秒に対し、蒸気補正残時間Ｔ２が１６秒と短いため、蒸気補正残時間Ｔ２が残りの加熱時間として優先される。
【０１００】
最終的な加熱時間は、蒸気検出時間Ｔ１（８０秒）＋蒸気補正時間Ｔ２（１６秒）＝９６秒となり、Ｓ５で算出された加熱時間ＴＭ（１２０秒）に対し、短くなる制御としている。
【０１０１】
重量センサ２５により算出した加熱時間ＴＭ（Ｓ５）に関わらず、加熱時間を短縮させる可能性としては、例えば、やきそばなどの総菜おかず、あるいは野菜といった様々な食材において、同じ重量であっても、具材の種類、更に同じ食材であっても個々の素材内部の水分量により、適温加熱までに至る加熱時間には若干の差異が発生する。このような重量Ｗと蒸気検出時間Ｔ１の相関を図１４に示す。
【０１０２】
また、第１の実施例と同様に、容器と被加熱物の重量や分量の不均等の影響も想定される。
【０１０３】
上記から、食材の過加熱抑制や適温に加熱させるための加熱時間は、蒸気検出時間Ｔ１とその後の残時間との相関を考慮する必要があることが想定できる。
【０１０４】
前述した、第２の実施例においては、蒸気の検出により加熱時間を補正することで、食材の持つ水分量や、容器と食材の重量、分量の不均等度合いに関わらず、過加熱を抑制し、適温とすることを可能とするものである。
【０１０５】
以上、第２の実施例では、重量センサ２５により基本的な加熱時間ＴＭを求めると同時に、重量センサ２５だけで検出することができない、被加熱物の加熱状態を温度センサ９０により蒸気によって検出する。
【０１０６】
これによって、加熱時間の補正、または加熱を停止させることで、食材の持つ水分量や、容器と食材の重量、分量の不均等度合いに関わらず、過加熱を抑制することができる。
また、使用者は使用する容器と容器内の被加熱物の比率に留意することなく、加熱をすることが可能となり使い勝手が向上する。
【符号の説明】
【０１０７】
２３ｂ  制御手段、  ２５  重量センサ、  ２６  回転アンテナ、  ２８  加熱室、  ３３  マグネトロン、  ７１  入力手段、  ９０  温度センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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