(57)【要約】【課題】水深２０ｍ以深の施工箇所に充填する場合でも、その環境に対応可能な強度を有するアスファルト系遮水材を提供する。【解決手段】本アスファルト系遮水材１Ａは、アスファルト、石粉及び砂を含み、アスファルトは、針入度６０〜８０のストレートアスファルトであり、該ストレートアスファルトが、重量比で１６％未満配合されて構成される。これにより、施工箇所が水深２０ｍ以深であっても、強度の観点から、その環境に対応することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、
前記アスファルトは、針入度６０〜８０のストレートアスファルトであり、
該ストレートアスファルトが、重量比で１６％未満配合されてなることを特徴とするアスファルト系遮水材。
【請求項２】
アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、
前記アスファルトは、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルトであることを特徴とするアスファルト系遮水材。
【請求項３】
ストレートアスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、
前記砂の粒径は、２．５ｍｍ〜５．０ｍｍであることを特徴とするアスファルト系遮水材。
【請求項４】
前記ストレートアスファルトは、針入度６０〜８０であることを特徴とする請求項３に記載のアスファルト系遮水材。
【請求項５】
アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、
前記アスファルトは、ブローンアスファルトであることを特徴とするアスファルト系遮水材。
【請求項６】
前記ブローンアスファルトは、針入度２０〜４０であることを特徴とする請求項５に記載のアスファルト系遮水材。
【請求項７】
アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材を、水中の施工箇所に充填する施工方法であって、
該アスファルト系遮水材をブロック状に成形する成形工程と、
該成形工程後、潜水士による作業に依存することなく、ブロック状のアスファルト系遮水材を水中の施工箇所に誘導して設置する設置工程と、
該設置工程後、潜水士による作業に依存することなく、前記ブロック状のアスファルト系遮水材の変形を促進させて、前記施工箇所に充填して遮水性を確保する変形充填工程と、
を含むことを特徴とするアスファルト系遮水材の施工方法。
【請求項８】
前記変形充填工程では、前記ブロック状のアスファルト系遮水材を加熱して、その変形を促進することを特徴とする請求項７に記載のアスファルト系遮水材の施工方法。
【請求項９】
前記成形工程の後、前記設置工程の前段階において、前記ブロック状のアスファルト系遮水材の表面に、生石灰を密封してなる生石灰密封袋を取り付けておき、
前記変形充填工程では、前記生石灰密封袋内に浸入した水との接触による生石灰の発熱反応を利用することで、前記ブロック状のアスファルト系遮水材を加熱してその変形を促進することを特徴とする請求項８に記載のアスファルト系遮水材の施工方法。
【請求項１０】
前記変形充填工程では、前記ブロック状のアスファルト系遮水材の上面に予め載置された錘により前記ブロック状のアスファルト系遮水材の変形を促進することを特徴とする請求項７に記載のアスファルト系遮水材の施工方法。
【請求項１１】
前記変形充填工程では、正面視形状が上辺長が底辺長よりも長い台形状、あるいは正面視にて、その上面及び下面が下方に凸する円弧状に成形された前記ブロック状のアスファルト系遮水材の自重を利用して、前記ブロック状のアスファルト系遮水材の変形を促進することを特徴とする請求項７に記載のアスファルト系遮水材の施工方法。
【請求項１２】
前記アスファルト系遮水材は、請求項１〜６のいずれかに記載のアスファルト系遮水材であることを特徴とする請求項７〜１１いずれかに記載のアスファルト系遮水材の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、海洋工学の分野において、大水深（例えば、水深２０ｍ以深）での遮水技術に適用するアスファルト系遮水材、及びアスファルト系遮水材の施工方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、海洋の利用は、主に港湾施設（防波堤や岸壁、海上空港、洋上風力発電施設、管理型廃棄物海面処分場など）など、水深約２０ｍ以浅を対象に整備されるにとどまっていた。なお近年では、海底資源の採掘に向け、水深１００ｍ以深の深海での調査、開発が進められており、このような大水深での施工技術の開発が望まれている。
【０００３】
このような水深２０ｍを超える大水深に海底ドームや海上水力ダムを建設する場合には、施設内に海水が浸水しないように、構造部材間（例えば、基礎地盤と構造物側壁との取合部）を遮水する必要がある。水深２０ｍ以浅での従来の遮水材は、ゴムガスケット等のゴム材等が沈埋トンネルの継手部などに用いられる。しかしながら、水深２０ｍ以深の海域では、ゴム材では、海底における経年的に連続する小さな変位が積み重なった大変位や、地震時における瞬時の大変位に対して、必ずしも追従できるとは限らない。また、このような大規模構造物に採用される遮水材においては、メンテナンスフリーとなるような材料が望まれる。
【０００４】
そこで、水深約２０ｍ以浅に築造される管理型海面処分場には、変形追随性遮水材として、アスファルトマスチック（アスファルト系遮水材）が採用されている。当該アスファルトマスチックは、ストレートアスファルト（針入度６０〜８０）、石粉（７５μｍ未満）及び砂（粒径２．５ｍｍ未満）を含む。例えば、このアスファルトマスチックは、合材工場にて温度１５０℃程度に加熱した状態で、ストレートアスファルト：石粉：砂の重量比（％）で２０：３０：５０にて混合したものである。このストレートアスファルトの重量比は、港湾基準に定められたストレートアスファルトの重量比１６％〜２０％の範囲内で最も多い配合（２０％）である。また、このアスファルトマスチックは、４０年程度経過しても劣化していないことが確認されている材料である。
【０００５】
アスファルトマスチックの強度特性は、ストレートアスファルト量の減少や、温度の低下、変位速度が速くなるに伴い強度が増加する特徴がある。この強度発現は、主に配合される砂同士が変形時に次々と接触することで、徐々にせん断摩擦力が増加するためと考えられる。このように、アスファルトマスチックは、変位とともに強度が増加する材料である。そのために、上述したように、ストレートアスファルトが重量比２０％で混合された配合では、比較的アスファルト分が多く、砂分が少ないため、比較的強度を発現せずに変形に対する追従性に富むことが知られている。しかしながら、低速度での変形においては、アスファルト中を砂が滑らかに移動・変位するために、砂同士が摩擦する機会が少なくなり、強度が発現しにくい。そのため、一方向の荷重が、アスファルトマスチックに隣接する構造物に作用し、アスファルトマスチックがゆっくりと大きく変形した場合、その反力（受ける荷重に対応できる強度）を十分に発揮することができない懸念がある。
【０００６】
また、従来の、上述したアスファルトマスチックの施工方法は次のようになる。すなわち、アスファルトマスチックは、合材工場にて上述した配合にて製造される。続いて、合材工場から施工箇所までの運搬時に冷めて流動性の低下したアスファルトマスチックを、施工場所の気中部にて再加熱して流動性を高めた状態とする。続いて、この流動性を高めたアスファルトマスチックを、一定の保温が可能な打設バケット（例えば容量４ｍ３のバケット）に移し替える。続いて、この打設バケットをクレーンにて海水中の所定の施工箇所近傍まで誘導して吊り下ろす。続いて、海水中において、潜水士が打設バケットの底開レバーを操作することで、流動化したアスファルトマスチックを、打設バケットの底部より流出させて所定の施工箇所に充填する。この作業を繰り返すことで、一定体積のアスファルトマスチックを打設し、連続した遮水体を構築している（特許文献１参照）。なお、この作業を行う潜水士は、アスファルトマスチックの打設管理の教育を受けた者であることが必要となっている。
【０００７】
しかしながら、この従来の施工方法による、アスファルトマスチックの、水深２０ｍ以深への打設作業（充填作業）は、潜水士の潜水深度が深く、また潜水時間が短くなることにより、作業効率が悪化するとともに、潜水士が潜水病になる危険度が高くなる。すなわち、水中での作業を潜水士が行う場合、水深に応じて減圧管理を行う必要がある。そこで、減圧停止（潜水作業により体内に溶解した窒素を、安全に体外へ排出するために水中にて待機する時間を設けること）せずに、水中作業を行うことができる時間は、例えば、水深１０ｍ以浅の潜水であれば約６時間までは可能であるが、水深１５ｍでは約１００分、水深２１ｍでは５０分、水深３０ｍでは２５分となっている。
【０００８】
このように、水深が深くなるとともに潜水士の水中での作業時間が短くなるために、同じ水中作業内容であっても、水深が深くなるにつれて、同じ潜水士数での作業進捗（作業効率）は低下する。この対策として潜水士の数を増加させて、作業中に潜水士を入れ替えていくことで同じ工程での作業進捗を確保することができるが、作業効率の悪化は避けられず、コストアップの要因となる。ところで、水深４０ｍ以深の作業では、呼吸のために特殊なガス（ヘリウム混合ガス）を使用したり、さらに水深が深くなる場合（例えば１００ｍ）は飽和潜水を行う場合がある。これらの作業は危険を伴うことがあるため、特別な教育・訓練された潜水士が必要となり、そのコストも高額となる。このように水深２０ｍ以深の大水深での水中作業は、潜水士に依存することなく、機械化（無人化）することが望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平６−２２８９６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上述したように、水深２０ｍ以深の水圧が大きく作用する場所においては、従来の、比較的多くのストレートアスファルトを含んだアスファルトマスチックでは、変形しやすく、その強度不足が懸念される。しかも、アスファルトマスチックの、水深２０ｍ以深の打設作業（充填作業）は、潜水士による潜水深度が深く、また潜水時間が短いことにより、作業効率が悪化するとともに、潜水士の危険度が高くなる。そのために、水深２０ｍ以深の大水深での水中作業は、潜水士に依存することなく、機械化が必要になってくる。
【００１１】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、水深２０ｍ以深の施工箇所に充填する場合でも、その環境に対応可能な強度を有するアスファルト系遮水材、及び水深２０ｍ以深の施工箇所に、潜水士の作業に依存することなく充填可能なアスファルト系遮水材の施工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するための手段として、第１のアスファルト系遮水材に係る発明は、アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、前記アスファルトは、針入度６０〜８０のストレートアスファルトであり、該ストレートアスファルトが、重量比で１６％未満配合されてなることを特徴とするものである（請求項１の発明に相当）。
【００１３】
第２のアスファルト系遮水材に係る発明は、アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、前記アスファルトは、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルトであることを特徴とするものである（請求項２の発明に相当）。
【００１４】
第３のアスファルト系遮水材に係る発明は、ストレートアスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、前記砂の粒径は、２．５ｍｍ〜５．０ｍｍであることを特徴とするものである（請求項３の発明に相当）。
【００１５】
第４のアスファルト系遮水材に係る発明は、アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材であって、前記アスファルトは、ブローンアスファルトであることを特徴とするものである（請求項５の発明に相当）。
【００１６】
また、アスファルト系遮水材の施工方法に係る発明は、アスファルト、石粉及び砂を含むアスファルト系遮水材を、水中の施工箇所に充填する施工方法であって、該アスファルト系遮水材をブロック状に成形する成形工程と、該成形工程後、潜水士による作業に依存することなく、ブロック状のアスファルト系遮水材を水中の施工箇所に誘導して設置する設置工程と、該設置工程後、潜水士による作業に依存することなく、前記ブロック状のアスファルト系遮水材の変形を促進させて、前記施工箇所に充填して遮水性を確保する変形充填工程と、を含むことを特徴とするものである（請求項７の発明に相当）。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るアスファルト系遮水材によれば、水深２０ｍ以深の施工箇所であっても、その環境に対応可能な強度を有することができる。すなわち、本発明に係るアスファルト系遮水材によれば、構造物の僅かな変位を許容しつつ追従して遮水性を確保しつつ、構造物から受ける荷重に対してその反力を十分に発揮（付与）することができる。また、本発明に係るアスファルト系遮水材の施工方法によれば、水深２０ｍ以深の施工箇所であっても、潜水士の作業に依存することなく、施工箇所にアスファルト系遮水材を充填することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、本発明の第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工場所の一例を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工場所の一例を示す概略図である。
【図３】図３（ａ）は、本発明の第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工場所の一例を示す概略図であり、（ｂ）は、図３（ａ）のＡ部拡大図である。
【図４】図４は、本発明の第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材を型枠内に充填する様子を示す概略図である。
【図５】図５は、本発明の第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材を型枠から離脱させる様子を示す概略図である。
【図６】図６は、本発明の第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材に吊り金具が一体化された斜視図である。
【図７】図７は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第１実施形態を説明するための図である。
【図８】図８は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第１実施形態を説明するための図である。
【図９】図９は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材を施工方法における変形充填工程の第２実施形態を説明するための図である。
【図１０】図１０は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第２実施形態を説明するための図である。
【図１１】図１１は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第３実施形態を説明するための図である。
【図１２】図１２は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第３実施形態を説明するための図である。
【図１３】図１３は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第４実施形態を説明するための図である。
【図１４】図１４は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第５実施形態を説明するための図である。
【図１５】図１５は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第５実施形態を説明するための図である。
【図１６】図１６は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第６実施形態を説明するための図である。
【図１７】図１７は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第６実施形態を説明するための図である。
【図１８】図１８は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第６実施形態を説明するための図である。
【図１９】図１９は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第７実施形態を説明するための図である。
【図２０】図２０は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第７実施形態を説明するための図である。
【図２１】図２１は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材の施工方法における変形充填工程の第８実施形態を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための形態を図１〜図２１に基づいて詳細に説明する。
まず、本発明の第１実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａを説明する。当該第１実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａは、ストレートアスファルト、石粉及び砂を含む。ストレートアスファルトは、針入度６０〜８０である。石粉は、その粒径が７５μｍ未満である。砂は、その粒径が２．５ｍｍ未満である。
そして、第１実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａの配合比（重量％）では、針入度６０〜８０のストレートアスファルトが１６％未満に設定される。
例えば、具体的な配合比（重量％）として、針入度６０〜８０のストレートアスファルト：石粉：砂＝１２：１８：７０である。
【００２０】
次に、本発明の第２実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｂを説明する。当該第２実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｂは、ストレートアスファルト、石粉及び砂を含む。ストレートアスファルトは、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０である。石粉は、その粒径が７５μｍ未満である。砂は、その粒径が２．５ｍｍ未満である。
そして、第２実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｂにおいて、例えば、配合比（重量％）として、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルト：石粉：砂＝８〜２０：１２〜３０：５０〜８０である。
【００２１】
さらに詳しくは、第１の配合比（重量％）として、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルト：石粉：砂＝２０：３０：５０である。
第２の配合比（重量％）として、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルト：石粉：砂＝１６：２４：６０である。
第３の配合比（重量％）として、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルト：石粉：砂＝１２：１８：７０である。
第４の配合比（重量％）として、針入度４０〜６０もしくは２０〜４０のストレートアスファルト：石粉：砂＝８：１２：８０である。
【００２２】
次に、本発明の第３実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｃを説明する。当該第３実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｃは、ストレートアスファルト、石粉及び砂を含む。ストレートアスファルトは、針入度６０〜８０である。石粉は、その粒径が７５μｍ未満である。砂は、その粒径が２．５〜５．０ｍｍである。
そして、第３実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｃにおいて、例えば、第１の配合比（重量％）として、針入度６０〜８０のストレートアスファルト：石粉：砂＝１６：２４：６０である。
第２の配合比（重量％）として、針入度６０〜８０のストレートアスファルト：石粉：砂＝１２：１８：７０である。
【００２３】
第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｄは、ブローンアスファルト、石粉及び砂を含む。ブローンアスファルトは、針入度２０〜４０である。石粉は、その粒径が７５μｍ未満である。砂は、その粒径が２．５ｍｍ未満である。
そして、第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ｄにおいて、例えば、第１の配合比（重量％）として、針入度２０〜４０のブローンアスファルト：石粉：砂＝１６：２４：６０である。
第２の配合比（重量％）として、針入度２０〜４０のブローンアスファルト：石粉：砂＝１２：１８：７０である。
【００２４】
上述した第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄ（以下、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄという）は、例えば、図１〜図３に示すような施工箇所に充填される。すなわち、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄは、図１及び図２に示すように、例えば、水深２０ｍ以深に築造した海上水力ダム１０の下部側壁に充填される。すなわち、当該海上水力ダム１０は、図１に示すように、海底に設けた多数の捨石にて構成される捨石マウンド１４上にケーソン等の構造物１１が築造される。そして、当該構造物１１の下部側壁面と、ブロック等で構成される型枠構造物１２との間に、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが充填される。
【００２５】
また、図２に示すように、海上水力ダム１０であって、海底に設置凹部１７を設け、該設置凹部１７の底面に多数の捨石にて構成される捨石マウンド１４が築造され、その捨石マウンド１４上にケーソン等の構造物１１が築造される場合には、設置凹部１７内の、構造物１１の下部側壁面と設置凹部１７の内壁面との間に、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが充填される。さらに、図３に示すように、例えば、水深２０ｍ以深に海底ドーム２０を建設する際には、例えば海底に環状に延びる環状凹部２２が形成される。ドーム本体２０Ａの周端部２０Ｂが環状凹部２２の底面に設置され、環状凹部２２内であって、ドーム本体２０Ａの周端部２０Ｂを、ドーム本体２０Ａの外側及び内側から挟み込むように、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが充填される。
【００２６】
そして、上述した、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄでは、従来のアスファルト系遮水材、すなわち、その配合比（重量％）が、針入度６０〜８０のストレートアスファルト：石粉：砂＝２０：３０：５０である従来のアスファルト系遮水材よりも高い強度を有することができる。これにより、上述した施工箇所、すなわち施工箇所が約水深２０ｍ以深であって、遮水材の片側が気中部となる構造物の遮水材に利用される場合、従来の配合であれば、大きな水圧により変形が続き必要となる遮水層厚が欠損して確保できなくなる懸念があるが、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄにおいては、強度の観点から、大きな水圧においても初期の変位にのみ遮水材が変形し施工箇所が充填され、それ以上の変形に対しては、ストレートアスファルトの粘性増加により、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの液圧（パスカル圧的な応力）が大きくなることに加え、砂の摩擦抵抗が増大することにより当該本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄからの反力（強度）が大きくなる。その結果、充填された形状からの変形が抑制される。その上、この本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄは、施工後に生じる構造物の変位に対して追随することが可能となる。すなわち、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄでは、大水深の環境に対応することができ、メンテナンスフリーを実現することができる。このような強度特性を有する配合の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを提供することができる。
【００２７】
要するに、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄでは、その施工箇所が水深２０ｍ以深であっても、構造物１１、１２の変位を許容して追随できその遮水性を確保しつつ、構造物１１、１２から受ける変形荷重や構造物内外水頭差により生じる水圧に対して十分な反力を発揮することができる。
【００２８】
そして、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、上述した施工箇所（図１〜図３参照）に充填する施工方法を、図４〜図２１に基づいて説明する。
まず、成形工程として、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、合材工場内、あるいは施工場所などの陸上ヤードにて、加熱して流動性を高めた状態として、図４に示すように、型枠２０等の内部に充填して、時間経過後、気温相当まで冷却して固化することでブロック状に成形する。なお、剥離材などを型枠２０の内面に塗るもしくは貼って、離型し易くしたほうが好ましい。また、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、例えば、ブロック状に成形する際には、図１０を参照して、施工箇所（例えば構造物１１、１２間）の設置面積よりもその底面の面積を小さくして、その分、施工箇所に充填時の体積と同じ体積になるようにその高さを高くする。続いて、図５に示すように、型枠２０をブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄから取り除く。その結果、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄは、転置可能なブロック状に成形される。なお、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄは、その基本的な形状は上述したブロック状であるが、後述する変形充填工程における実施形態に基づいて、その変形充填工程に対応する形状に成形される。
【００２９】
続いて、設置工程を実施する。すなわち、当該設置工程では、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、それに一体的に連結された、例えば、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを成形する際一体成形された吊り金具２６（図６参照）により吊り上げ運搬して、上述した施工箇所（図１〜図３参照）に誘導して設置する。なお、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの水中における誘導は、クレーン位置のＧＰＳ測量（図示略）やトランスポンダー（図示略）等の技術を利用して、また施工箇所への設置は自動玉外し装置（図示略）等を利用する。このように、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを施工箇所に設置する際の、この設置工程では、潜水士による設置作業は必要ない。
【００３０】
続いて、変形充填工程を実施する。当該変形充填工程では、潜水士による作業に依存することなく、例えば、図１に示す施工箇所としての構造物１１、１２間に設置されたブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを変形しやすい、すなわちその変形を促進する形態にすることで、施工箇所の構造物１１、１２間に隙間なく密着させるように充填して遮水性を確保するようにしている。その具体的な実施形態を以下に説明する。
まず、変形充填工程における第１の実施形態を図７及び図８に基づいて説明する。当該第１の実施形態では、成形工程の後で、設置工程の前段階において、合材工場、または施工場所の陸上ヤードにて、図７に示すように、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの底面に生石灰密封袋２７を取り付けておく。当該生石灰密封袋２７は、生石灰（酸化カルシウム）を内部に密封して構成される。そして、設置工程において、生石灰密封袋２７を取り付けた状態で本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、例えば、図８（ａ）に示す施工箇所の構造物１１、１２間に設置する。すると、その後の変形充填工程において、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの自重により生石灰密封袋２７が潰れ、施工箇所の設置面からの突起等により、その底面が破れることで、その箇所から内部に水が浸入する。
【００３１】
その後、生石灰密封袋２７内に浸入した水との接触による生石灰（酸化カルシウム）の発熱反応により、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱される。その結果、施工箇所（例えば構造物１１、１２間）に設置されたブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱されて変形しやすい状態になる。そして、図８（ｂ）に示すように、当該本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その変形により、例えば、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。
【００３２】
次に、変形充填工程における第２の実施形態を図９及び図１０説明する。当該第２の実施形態では、成形工程の後で、設置工程の前段階において、合材工場、または施工場所の陸上ヤードにて、図９に示すように、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの底面に生石灰密封袋２７を取り付けておく。また設置工程の直前で、ブロック状のアスファルト系アスファルト１Ａ〜１Ｄを吊り金具２６を介して吊り上げた際、穿孔具３２を本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄから吊り下げる。穿孔具３２は、画鋲等に類似した形状であって、円形状の頭部から針が突設されて構成される。穿孔具３２を吊り下げる際には、その針が生石灰密封袋２７を向くように、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄから吊り下げる。そして、設置工程にて、図１０（ａ）に示すように、生石灰密封袋２７及び穿孔具３２を取り付けた状態で本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、例えば、図１０（ａ）に示す施工箇所の構造物１１、１２間に設置する。
【００３３】
すると、その後の変形充填工程において、穿孔具３２の針により生石灰密封袋２７の底面が穿孔されることで、その孔から内部に水が浸入する。その後、生石灰密封袋２７内に浸入した水との接触による生石灰（酸化カルシウム）の発熱反応により、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱される。その結果、施工箇所（例えば構造物１１、１２間）に設置されたブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱されて変形しやすい状態になる。そして、図１０（ｂ）に示すように、当該本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その変形により、例えば、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。
【００３４】
次に、変形充填工程における第３の実施形態を図１１及び図１２に基づいて説明する。当該第３の実施形態では、生石灰密封袋２７の底面（施工箇所の設置面に当接する面）に、設置工程の後、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの自重により生石灰密封袋２７が容易に破れるように弱化線３４を設けておく。この弱化線３４は、生石灰密封袋２７の底面に、ミシン目のような多数の切り込みを長手方向に沿って形成して構成される。なお、弱化線３４を間隔を置いて複数本設けてもよい。これにより、設置工程時、図１２（ａ）に示すように、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを施工箇所（例えば構造物１１、１２間）に設置すると、その後の変形充填工程において、その自重により生石灰密封袋２７が潰れて、該生石灰密封袋２７が弱化線３４に沿って破れることで、その内部に水が浸入する。
【００３５】
その後、生石灰密封袋２７内に浸入した水との接触による生石灰（酸化カルシウム）の発熱反応により、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱して変形しやすい状態になる。そして、図１２（ｂ）に示すように、当該本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その変形により、例えば、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。なお、この実施形態では、正面視における、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの幅長をＬとして、生石灰密封袋２７の外周長をＬ’とすると、２Ｌ＞Ｌ’となるように、生石灰密封袋２７の外周長Ｌ’を設定するほうが好ましい。この結果、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの自重により生石灰密封袋２７が潰れて、該生石灰密封袋２７が弱化線３４に沿って破れた際、生石灰（酸化カルシウム）の発熱反応が、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの底面から外方に逃げることなく、底面全域に効果的に行き渡るようになる。
【００３６】
次に、変形充填工程における第４の実施形態を図１３に基づいて説明する。第４の実施形態においては、成形工程時、または設置工程の前段階において、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの内部、またはその表面に複数の熱電対２８を一体化しておく。なお、熱電対２８から延びるケーブル（電線）２９は、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの上面から上方に延びるようにしておく、これにより、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、施工箇所（例えば構造物１１、１２間）に設置する際、ケーブル２９が、隣接する構造物１１、１２等に干渉するのを防ぐことができる。そして、設置工程後の変形充填工程において、海上にて、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄ内の各熱電対２８にケーブル２９を介して通電することで、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱されて変形しやすい状態になる。そして、当該本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その変形により、例えば、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。なお、この実施形態の場合には、水中部において漏電・漏熱が起きないように、被覆したケーブル２９を用いるようにする。
【００３７】
次に、変形充填工程における第５の実施形態を図１４及び図１５に基づいて説明する。当該第５の実施形態では、設置工程の直前、すなわち、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを吊り金具２６を介して吊り上げる直前に、図１４に示すように、当該本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの上面に、略矩形状の金属製板材やコンクリート製板材等の錘３６を載置する。その後、設置工程において、図１５（ａ）に示すように、この錘３６と共に本アスファルト遮水材１Ａ〜１Ｄを吊り金具２６を介して吊り上げて、施工箇所（例えば構造物１１、１２間）に設置する。すると、その後の変形充填工程において、図１５（ｂ）に示すように、錘３６により、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その上下方向の高さが低くなるように変形することで、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。なお、この錘３６は、その短手方向長さ（幅長）が設置工程前のブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの短手方向長さ（幅長）よりも長く、その長手方向長さがブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの長手方向長さよりも長く形成されている。その結果、この錘３６により、変形充填工程において、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを局所的ではなく、略均一に上下方向の高さが低くなるように変形させることができる。
【００３８】
次に、変形充填工程における第６の実施形態を図１６〜図１８に基づいて説明する。当該第６の実施形態では、成形工程時に、図１６及び図１８に示すように、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、その正面視形状を上辺長が底辺長より長い台形状で、且つその側面視形状を平行四辺形状とするブロック状に成形する。そして、設置工程において、図１７（ａ）に示すように、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、施工場所（例えば構造物１１、１２間）に設置する。すると、その後の変形充填工程において、図１７（ｂ）に示すように、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄがその上下方向の高さが低くなるように自重変形することで、例えば、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。さらに、設置工程時、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを長手方向に沿って直列に配置する際には、図１８に示すように、隣接する本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを長手方向に沿って互いにオーバラップするように配置する。すると設置工程後の変形充填工程において、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その上下方向の高さが低くなるように自重変形することで、隣接する本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの端部が互いに密着するようになる。
【００３９】
次に、変形充填工程における第７の実施形態を図１９及び図２０に基づいて説明する。当該第７の実施形態では、成形工程時に、図１９に示すように、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、正面視にて、その上面及び底面が下方に凸する円弧状に形成され、且つ側面視形状を平行四辺形状とするブロック状に成形する。正面視において、この円弧状の底面及び上面の周長Ｌ’は、例えば、施工箇所の、例えば構造物１１、１２の間の距離Ｌに設定される。そして、設置工程において、図２０（ａ）に示すように、このブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを施工場所（例えば構造物１１、１２間）に設置する。すると、その後の変形充填工程において、図２０（ｂ）に示すように、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、正面視でその両側の上下方向の高さが低くなりつつ、全体の上下方向の高さが低くなるように自重変形することで、例えば、施工箇所の構造物１１、１２間に密着されて、遮水性を確保することができる。さらに、第６実施形態と同様に、設置工程時、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを長手方向に沿って直列に配置する際には、隣接する本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを長手方向に沿って互いにオーバラップするように配置する。その結果、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、その上下方向の高さが低くなるように自重変形することで、隣接する本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの端部が互いに密着するようになる。
【００４０】
なお、上述した、変形充填工程の第１〜第７の実施形態を適宜組み合わせて採用することもできる。例えば、変形充填工程の第８の実施形態として、図２１に示すように、第７の実施形態にて採用した、図１９に示す、正面視において、その上面及び底面が下方に凸する円弧状に形成されるブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを採用して、このブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの底面及び上面に、第１〜第３の実施形態にて採用した、図７、図９及び図１１に示す生石灰密封袋２７、２７をそれぞれ取り付け、さらに、この上側の生石灰密封袋２７上に、第５の実施形態にて採用した、図１４に示す錘３６を載置するように構成する。
【００４１】
そして、設置工程において、このブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、施工場所（例えば構造物１１、１２間）に設置する。すると、その後の変形充填工程において、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、錘３６によりその上下方向の高さが低くなるように変形すると共に上下に配置した各生石灰密封袋２７、２７がそれぞれ潰れて破れ、各生石灰密封袋２７、２７の内部に水が浸入して生石灰の発熱反応により、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが加熱される。そして、錘３６、及び生石灰の発熱反応による加熱により、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの変形が促進されて、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄが、施工箇所の構造物１１、１２間に確実に密着されて、遮水性を確保することができる。
【００４２】
以上説明した、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの施工方法では、成形工程において、本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄをブロック状に成形する。続いて、設置工程において、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを、潜水士による作業に依存することなく、例えば図１に示す施工箇所に設置する。続いて、変形充填工程において、潜水士による作業に依存することなく、ブロック状の本アスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄの変形を促進させて、当該施工箇所（隙間等）に密着するように充填することができる。このように本施工方法では、基本的には潜水士による作業を伴わないことから安全性が向上する。しかも、施工上の不確実さが軽減されるために、精度の高い工程計画が立案可能になり、工程通りの施工を実現することができる。
【００４３】
なお、本実施形態に係る施工方法は、上述した第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを施工箇所に充填する方法として説明したが、配合比（重量％）として、針入度６０〜８０のストレートアスファルト：石粉：砂＝２０：３０：５０である、従来のアスファルト系遮水材を含む、他の配合比で製造されたアスファルト系遮水材を、施工箇所に充填する際にも適用することができる。
【００４４】
また、本実施形態に係る施工方法は、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを含むアスファルト系遮水材を、水深２０ｍ以深の施工箇所に充填する施工方法として説明したが、当然ではあるが、第１〜第４実施形態に係るアスファルト系遮水材１Ａ〜１Ｄを含むアスファルト系遮水材を、水深２０ｍ以浅の施工箇所に充填する方法として採用することも可能である。
【符号の説明】
【００４５】
１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ  アスファルト系遮水材，２７  生石灰密封袋，３６  錘
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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