(57)【要約】【課題】  人間の運動機能を向上させる方法を提供する。【解決手段】  帯電列が人の皮膚よりもマイナス側となる素材、好ましくはマイナスの帯電性がポリエチレン以上の素材、より好ましくはテフロン（登録商標）の帯状部材を用意し、棘上筋、大円筋、梨状筋、大腰筋、腸骨筋などに沿って貼り付ける。着衣の上から装着してもよいし、人の皮膚に直接貼り付けてもよい。この状態で、合気上げ、垂直跳び、前屈、腕相撲、介護などの動作を行った結果、その運動機能が向上していることが確認された。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人間の運動機能を向上させる運動機能向上方法であって、
人間の肌よりも帯電列がマイナス側にある素材からなる帯状部材を用意するステップと、
前記帯状部材を、前記人間の筋肉に沿う方向に、かつ該筋肉に張力を与えないよう装着するステップとを備える運動機能向上方法。
【請求項２】
請求項１記載の運動機能向上方法であって、
前記素材は、マイナスの帯電性がポリエチレン以上である運動機能向上方法。
【請求項３】
請求項１または２記載の運動機能向上方法であって、
前記素材は、ポリテトラフルオロエチレンである運動機能向上方法。
【請求項４】
請求項１〜３いずれか記載の運動機能向上方法であって、
前記帯状部材は、前記人間が着用する衣類に装着されている運動機能向上方法。
【請求項５】
請求項１〜４いずれか記載の運動機能向上方法であって、
前記帯状部材は、粘着テープ、接着テープまたは着衣に前記素材を帯状に織り込んだものである運動機能向上方法。
【請求項６】
請求項１〜５いずれか記載の運動機能向上方法であって、
前記帯状部材を、棘上筋、大円筋、大腰筋、腸骨筋、梨状筋の少なくとも一部に沿って装着する運動機能向上方法。
【請求項７】
請求項１〜６いずれか記載の運動機能向上方法であって、
前記帯状部材は、前記人間に対して左右非対称に装着される運動機能向上方法。
【請求項８】
請求項７記載の運動機能向上方法であって、
前記人間の左半身においては、前記棘上筋および大円筋の中央より上寄りに背面に装着し、
前記人間の右半身においては、前記棘上筋および大円筋の中央より下寄り背面に装着する運動機能向上方法。
【請求項９】
請求項７または８記載の運動機能向上方法であって、
前記人間の左半身においては、前記大腰筋、腸骨筋および梨状筋に沿うように背面に装着し、
前記人間の右半身においては、前記大腰筋、、腸骨筋および梨状筋に沿うように前面に装着する運動機能向上方法。
【請求項１０】
人間の運動機能を向上させる運動機能向上方法であって、
ポリテトラフルオロエチレンの帯状部材を用意するステップと、
前記帯状部材を、前記人間の筋肉に沿わせて、直接または衣類の上から装着するステップとを備える運動機能向上方法。
【請求項１１】
人間の運動機能を向上させるための機能性衣類であって、
前記人間の筋肉に対するサポート性を有しない衣類本体と、
前記衣類本体の表面または裏面に、前記人間の筋肉に沿うように装着された、人間の肌よりも帯電列がマイナス側にある素材からなる帯状部材とを有する機能性衣類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人間の運動機能を向上させる方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
運動を行う際の機能を向上させるための運動用衣類が知られている。かかる運動用衣類としては、身体への加圧効果を有する素材を用いたものや、筋肉の一部をサポートするサポート部を有するものなどが知られている。一例として、特許文献１は、着用者の大腰筋、棘上筋、大円筋に沿った箇所にサポート部を設けた衣類を開示しており、筋肉をサポートすることで活性化させて、任脈と督脈の経絡が自然と流れるようにすることにより、運動能力や柔軟性を向上させる効果があることが開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許６４０９１４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来技術において、運動機能を向上させることができる原理は必ずしも解明はされておらず、まだ改良の余地が残されていた。本発明は、運動機能を向上させる新たな方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、
人間の運動機能を向上させる運動機能向上方法であって、
人間の肌よりも帯電列がマイナス側にある素材からなる帯状部材を用意するステップと、
前記帯状部材を、前記人間の筋肉に沿う方向に、かつ該筋肉に張力を与えないよう装着するステップとを備える運動機能向上方法と構成することができる。
【０００６】
運動機能向上には、運動時に発揮される瞬発力、最大筋力の向上、筋肉や身体の柔軟性向上などが含まれる。
帯電列が人間の肌よりもマイナス側にある素材としては、図１に示す種々の素材があり、例えば、アクリル、サラン、ポリエチレン、ポリテトラフルオロエチレンなどが含まれる。単一の素材である必要はなく、複数の素材を組み合わせて用いても良い。
帯状部材の寸法は、任意に定め得る。筋肉に沿わせやすいよう、幅１．０〜４．０ｃｍ程度とすることが好ましい。
帯状部材は、筋肉に沿う方向に装着するが、その装着部位は任意に選択可能である。帯状部材を装着する部位に応じて得られる効果が変化することになる。また、本発明は、筋肉をサポートすることを目的とするものではないため、筋肉に張力を与え、筋肉をサポートする必要はない。むしろ、筋肉にこうした刺激が伝わらない程度、即ち筋肉の伸縮に抵抗を与えない程度に緩やかに装着することが好ましい。
【０００７】
発明者の実験によれば、本発明の方法により、運動機能が向上することが確認できた。その原理は、必ずしも完全に解明されてはいないが、以下に述べる通り、人間の肌の帯電圧、いわゆる静電気が関係していると考えられる。人間の筋肉に電気刺激を与えると筋肉が自律的に伸縮することが知られており、このことから筋肉の運動には、電気刺激が関与していることが分かっている。また、人間の肌も静電気を帯びることも知られている。これらのことから、人間の肌の帯電圧は、筋肉の運動に影響を与え得ると考えられる。そこで、発明者が、人間の肌よりもマイナス側に帯電する素材を帯状部材として装着したところ、運動機能が向上することが確認されたのである。このとき、帯状部材との帯電列の関係によれば、人間の肌はプラスの帯電圧を帯びることになる。原理は未だ十分に解明されてはいないが、帯状部材によって人間の肌に生じる帯電圧が筋肉に刺激を与えるなどして、運動機能の向上に結びついているのではないかと考えることができる。
【０００８】
本発明における素材は、上述の通り種々の素材を適用可能であるが、
前記素材は、マイナスの帯電性がポリエチレン以上であるものとすることが好ましい。
【０００９】
さらに、前記素材は、ポリテトラフルオロエチレンとすることが好ましい。
図１に示した通り、ポリテトラフルオロエチレン、いわゆるテフロン（登録商標）は、マイナス側に帯電する性質が強いからである。ポリテトラフルオロエチレンを単体で用いる態様のみならず、他の素材と組み合わせて用いても良い。
【００１０】
本発明において、
前記帯状部材は、前記人間が着用する衣類に装着されているものとしてもよい。
【００１１】
こうすることで、帯状部材を比較的容易に装着することができる。
衣類は、種々のものを利用できる。上半身を被覆する衣類としては、例えば、Ｔシャツ、シャツ、ジャージなどが挙げられる。下半身を被覆する衣類としては、例えば、ズボン、パンツ、タイツなどが挙げられる。また、上下のつなぎであってもよい。また、衣類自体が身体を加圧するものや、筋肉に張力を与えるものであってもよいし、これらの圧力や張力を与えない緩やかなものであってもよい。
なお、本発明の帯状部材は、衣類に装着するものに限らず、人体に直接、貼り付けるものであってもよい。
【００１２】
本発明において、
前記帯状部材は、粘着テープ、接着テープまたは着衣に前記素材を帯状に織り込んだものとしてもよい。
【００１３】
かかる態様によれば、帯状部材を容易に装着できる利点がある。粘着テープまたは接着テープは、裏面に粘着層または接着層が設けられているものであればよい。粘着テープまたは接着テープには、そのまま粘着または接着が可能なもの、アイロン等の加熱によって粘着または接着できるものなどが含まれる。
帯状部材は、粘着テープ等を用いる方法の他、衣類などに縫合する方法、衣類の表面にコーティング等で塗布する方法など種々の方法で装着することができる。
【００１４】
本発明において、帯状部材の装着部位は、任意に決めることができるが、例えば、
前記帯状部材を、棘上筋、大円筋、大腰筋、腸骨筋、梨状筋の少なくとも一部に沿って装着するものとしてもよい。
【００１５】
棘上筋、大円筋に沿って装着することにより、腕の動きに関する運動機能が向上する。
大腰筋、腸骨筋、梨状筋に装着することにより、腰および下半身の動きに関する運動機能が向上する。
【００１６】
本発明において、
前記帯状部材は、前記人間に対して左右非対称に装着してもよい。
【００１７】
発明者の実験の結果、左右非対称に装着することにより、運動機能が向上することが確認された。
帯状部材の装着箇所は、任意に決めることができるため、左右対称に装着しても差し支えない。
【００１８】
左右非対称に装着する例としては、
前記人間の左半身においては、前記棘上筋および大円筋の中央より上寄りに背面に装着し、
前記人間の右半身においては、前記棘上筋および大円筋の中央より下寄りに背面に装着するものとしてもよい。
【００１９】
また別の例として、
前記人間の左半身においては、前記大腰筋、腸骨筋および梨状筋に沿うように背面に装着し、
前記人間の右半身においては、前記大腰筋、腸骨筋および梨状筋に沿うように前面に装着するものとしてもよい。
【００２０】
本発明は、別の態様として、
人間の運動機能を向上させる運動機能向上方法であって、
ポリテトラフルオロエチレンの帯状部材を用意するステップと、
前記帯状部材を、前記人間の筋肉に沿わせて、直接または衣類の上から装着するステップとを備える運動機能向上方法として構成してもよい。
【００２１】
既に先に説明した通り、ポリテトラフルオロエチレン、即ちテフロン（登録商標）の帯状部材を装着することにより、運動機能が向上することが確認されている。
上記態様においても、先に説明した種々の要素を適用することが可能である。
先に説明した通り、本発明は、帯状部材の帯電性によって運動機能を向上させるものであるから、筋肉に加圧や張力などを加えるように装着する必要はない。しかし、テフロン（登録商標）の場合、仮にこうした刺激を加えるように装着されたとしても十分に効果を得ることは可能である。
【００２２】
本発明においては、以上で説明した種々の要素、特徴を必ずしも全て備えている必要はなく、適宜、その一部を省略したり組み合わせたりすることができる。
また、本発明は、運動機能向上方法としての態様に限らず、機能性衣類として構成することもできる。
例えば、
人間の運動機能を向上させるための機能性衣類であって、
前記人間の筋肉に対するサポート性を有しない衣類本体と、
前記衣類本体の表面または裏面に、前記人間の筋肉に沿うように装着された、人間の肌よりも帯電列がマイナス側にある素材からなる帯状部材とを有する機能性衣類としての構成である。
また、
人間の運動機能を向上させるための機能性衣類であって、
前記人間の筋肉に対するサポート性を有しない衣類本体と、
前記衣類本体の表面または裏面に、前記人間の筋肉に沿うように装着された、ポリテトラフルオロエチレンの帯状部材とを有する機能性衣類としての構成としてもよい。
これらの機能性衣類においても、先に運動機能向上方法で説明した種々の特徴を適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】帯電列について示す説明図である。
【図２】帯状部材の装着部位を示す説明図である。
【図３】テフロン（登録商標）の帯状部材を装着したときの効果を示す説明図である。
【図４】帯状部材の素材の帯電列と運動機能向上効果の関係を示す説明図である。
【図５】帯状部材の素材ごとの運動機能向上効果を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の実施例について説明する。
発明者は、女性の被験者Ｆ１〜Ｆ９の９名、および男性の被験者Ｍ１〜Ｍ７の７名を対象として、帯状部材を装着することによる運動機能向上効果の試験を行った。以下、試験の結果について説明する。
【００２５】
試験では、テフロン（登録商標）、ポリエチレン、アクリル、綿、ナイロンの５種類の素材からなる帯状部材を用いた。帯状部材は、幅１．０〜４．０ｃｍの粘着テープである。
図１は、帯電列について示す説明図である。図１に示す通り、人の皮膚を基準として、アクリル、ポリエチレン、テフロン（登録商標）の順にマイナス側に帯電しやすい素材であり、綿、ナイロンの順にプラスに帯電しやすい素材である。
【００２６】
被験者には、筋肉に加圧や張力を与えない、Ｔシャツ、ジャージなどを着用させ、帯状部材をその表面に貼付した。帯状部材によっても、運動中に、筋肉に圧力や張力による刺激が加わらないよう、ゆとりを持った状態で貼付した。
実施例では、このように着衣の上から装着しているが、皮膚に直接、帯状部材を装着しても構わない。
【００２７】
図２は、帯状部材の装着部位を示す説明図である。
図２（ａ）に示す通り、肩の付近には左右非対称に背面に帯状部材を装着した。具体的には、左半身については、棘上筋、および大円筋の中央より上寄りに帯状部材ＴＬ１、ＴＬ２を装着した。右半身については、棘上筋および大円筋の中央より下寄りに帯状部材ＴＲ１、ＴＲ２を装着した。
また、臀部の付近については、図２（ｂ）に示すように、背面において、梨状筋に沿って左右対称に帯状部材ＴＬ３、ＴＲ３を装着した。梨状筋に沿って帯状部材を左半身では左下がりに、右半身では右下がりに湾曲させて装着してもよい。
また、腰部には、図２（ｃ）に示すように、大腰筋、腰骨筋に沿うようにして、左半身については背面に帯状部材ＴＬ４を装着し、右半身については前面に帯状部材ＴＲ４を装着した。
【００２８】
本実施例では、既存の着衣の表面に帯状部材を装着する方法をとった。本発明は、かかる態様に限らず、予め帯状部材を装着した機能性衣類として実施することもできる。機能性衣類とする場合、例えば、上半身を被覆するＴシャツやジャージ等については、背面の肩から肩甲骨付近の部分に、図２（ａ）に示すように帯状部材を装着すればよい。また、下半身を被覆するパンツ、ズボンなどについては、臀部および腰部辺りに、図２（ｂ）、図２（ｃ）に示すように帯状部材を装着すればよい。図２（ｂ）および図２（ｃ）の一方のみを装着しても構わない。さらに、上下一体となったつなぎに図２（ａ）〜図２（ｃ）に示した帯状部材の一部または全部を装着するようにしてもよい。
なお、帯状部材は、これらの衣類にアイロン等の加熱によって粘着または接着させてもよいし、衣類の表面にコーティング等をしてもよい。また、帯状部材を衣類に縫合してもよい。
【００２９】
表１は、上述の状態で合気上げを行った結果である。「前」は帯状部材を装着する前の結果、「後」は装着した状態での結果、「変化」は装着前後の変化、即ち「後」の結果から「前」の結果を引いた値である。
合気上げとは、合気道の技の一つである。本実施例では、被験者と協力者の組で行った。協力者は、全被験者に対して共通である。まず、被験者は協力者と対面した状態で、両腕を斜め下３０度に伸ばす。協力者は、被験者の両腕の手首付近を上から押さえつける。その状態で、被験者は腕をほぼ水平になるまで一気に持ち上げる。このとき、全く力が入らないと感じる状態を０とし、最高に力が入ると感じる状態を１０として、力の入り具合を被験者の主観で評価した。
以上の動作を、５種類の素材それぞれの帯状部材を装着して行った。
【表１】
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【００３０】
表２は、垂直跳びを行った結果である。帯状部材を装着する前後の垂直跳びの高さ（センチメートル）、および、帯状部材を装着する前後の変化を示した。
【表２】
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【００３１】
表３は、前屈を行った結果である。被験者は、台の縁に静かに起立し、腕を下方に伸ばした状態で、膝を曲げないようにして、反動をつけずに前屈し、指先の位置を計測したものである。計測値は、台の上面を０ｃｍとし、上方をマイナス、下方をプラスで示した。
【表３】
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【００３２】
表４は、腕相撲を行った結果である。腕相撲も、合気上げと同様、被験者と協力者の組で行った。通常の腕相撲は台に肘を置いた状態で行うが、本実施例では、被験者と協力者は空中で右腕を腕相撲と同じように組み、腕相撲をするように、被験者が協力者の腕を倒す動作を行った。腕相撲の場合、協力者も被験者の腕を倒すように力を加えるが、本実施例では、協力者はスタート前のニュートラルポジションを維持することを意識した。評価は、合気上げと同様、力の入り具合を被験者の主観で評価した。
【表４】
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【００３３】
表５は、介護を行った結果である。合気上げと同様、被験者と協力者の組で行った。まず協力者は、脱力した状態で、仰向けに床に寝転がる。被験者は、協力者の側方に位置し、利き腕で協力者の上半身を抱き起こす。評価は、合気上げと同様、力の入り具合を被験者の主観で評価した。
【表５】
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【００３４】
本実施例では、上述の各運動時の安定度、快適度、覚醒度、活性度もそれぞれ評価を行った。これらの評価は、学術論文「スポーツ用コンプレッションウェアの着用が及ぼす心理的効果」（法制大学体育・スポーツ研究センター紀要30,29-34(2012)）において紹介されている２次元気分尺度を用いた。表６は、２次元気分尺度の評価に用いる質問事項を示している。被験者には、上述の合気上げ、垂直跳び、前屈、腕相撲、介護といった試験を一通り終えた時点で、表６の質問事項に回答をしてもらった。そして、表６中の下欄にある算出式に従って、活性度、安定度、快適度、覚醒度を算出した。これを、それぞれ帯状部材の装着前後で行うことにより、帯状部材の有無が被験者の心理的コンディションに与える影響を評価した。これらの指標は、帯状部材による被験者の心理的な変化を評価するものではあるが、これらについて好ましい結果が得られている場合には、運動機能の向上を被験者が実感していると捉えることもでき、間接的に運動機能の向上効果を評価しているものと言うこともできる。
【表６】
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【００３５】
表７は、安定度を評価した結果である。
【表７】
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【００３６】
表８は、快適度を評価した結果である。
【表８】
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【００３７】
表９は、覚醒度を評価した結果である。
【表９】
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【００３８】
表１０は、活性度を評価した結果である。
【表１０】
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【００３９】
以上の試験結果を分析した結果について以下に示す。
図３は、テフロン（登録商標）の帯状部材を装着したときの効果を示す説明図である。各試験項目について、テフロン（登録商標）の帯状部材を用いた場合について、帯状部材の有無による「変化」をプロットしたものである。縦軸がプラス側の領域は、帯状部材の装着によって好ましい変化が得られたことを意味しており、マイナス側の領域は好ましくない変化が得られたことを意味している。
図から明らかな通り、項目間で効果の程度にバラツキはあるものの、ほぼ全ての項目についてプラス側の評価が得られていることが分かる。即ち、テフロン（登録商標）の帯状部材を装着することにより、運動機能が向上することが確認された。
【００４０】
図４は、帯状部材の素材の帯電列と運動機能向上効果の関係を示す説明図である。各試験項目について、まず全被験者の平均の評価値を算出し、テフロン（登録商標）の帯状部材を用いた場合の評価値を基準として、素材による相対的な変化を図示したものである。図１の帯電列との比較から分かる通り、テフロン（登録商標）、ポリエチレン、アクリル、綿、ナイロンの順に、マイナスの帯電性が強いものから、プラスの帯電性が強いものへと並んでいる。
図示した通り、帯電性がマイナス側からプラス側に移行するにつれて、帯状部材の装着による効果は低下する傾向にあることが分かる。もっとも一部の素材については、この傾向に逆転している部分もある。例えば、垂直跳びのアクリル、覚醒度、合気上げについてのナイロン、介護についての綿などである。しかし、これらは試験の誤差によるものと考えられ、全体として見れば、帯電性がプラス側に移行するにつれて、帯状部材の装着による効果が低下する傾向は確認されたと言える。よって、帯状部材としては、帯電性がマイナス傾向が強い素材を用いることが好ましいと判断される。
【００４１】
図５は、帯状部材の素材ごとの運動機能向上効果を示す説明図である。各試験項目について、全被験者の平均値をそれぞれプロットしたものである。横軸に示した素材は、図４と同様、左側から右側に向けて帯電性がマイナス側からプラス側に移行するように並べてある。図４で説明した通り、各試験項目について、全体に右下がり、即ち、帯電性がマイナス側からプラス側に移行するにつれて、帯状部材による運動機能の向上効果は低減していることが分かる。
【００４２】
また、評価結果の絶対値をみると、テフロン（登録商標）では、全項目でプラスの評価となっており、最高値は８弱となっているのに対し、ナイロンでは、マイナス評価となる項目も多く、最高値でも３程度にしか至っていないことが分かる。
そこで、全試験項目について評価値の平均を算出した。結果を表１１に示す。
【表１１】
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【００４３】
表１１から、綿およびナイロンは、評価値の平均が１より小さいため、試験における誤差を考慮すると、帯状部材による効果がほとんど得られていないことが分かる。綿およびナイロンは、人の皮膚よりもプラスに帯電する性質を有していることから（図１参照）、帯状部材の素材は、人の皮膚よりもマイナスに帯電しやすい素材を用いることが好ましいことが分かる。
また、アクリルは、人の皮膚よりもマイナスに帯電しやすい素材ではあるが評価値は２よりも小さい値となっている。評価値が２以上となっているのは、ポリエチレンおよびテフロン（登録商標）である。このことから、帯状部材としては、マイナスの帯電性がポリエチレン以上となる素材を用いることが好ましいことが分かる。実施例で用いた素材の中では、テフロン（登録商標）を用いることが最も好ましいと言える。
【００４４】
以上、本発明の実施例について説明した。本実施例の運動機能向上方法によれば、人間の運動機能を向上させることができる。
本実施例において運動機能が向上する原理は、必ずしも完全に解明されてはいないが、素材による変化（図４、図５）によれば、素材の帯電性と運動機能の向上効果との間に相関があることは明らかである。そして、人間の筋肉も電気刺激が関与していることを考えると、運動機能の向上効果は、人間の肌よりもマイナス側に帯電する素材を帯状部材として装着することによって人間の肌に生じる帯電圧が筋肉に良い刺激を与えて、筋肉がより自然に運動できるようによって得られるものと考えられる。
【００４５】
本発明については、実施例に限らず種々の変形例として構成することができる。
実施例では、帯状部材を衣類の上から装着したが、人間の皮膚に直接、装着しても良い。
実施例では、帯状部材を通常の衣類に装着したが、予め帯状部材を装着した衣類を用いてもよい。また、本発明は、かかる衣類として構成してもよい。
実施例では、図２に示した位置に帯状部材を装着したが、帯状部材の装着部位は人間の筋肉に沿う方向であれば、任意に選択することができる。帯状部材は、人間の皮膚に静電気を生じさせる効果を有するものであるから、いずれの筋肉に装着しても、同様の効果が得られるものと考えられるからである。
実施例では、図２に示したように非対称に帯状部材を装着したが、左右対称に帯状部材を装着しても差し支えない。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
本発明は、運動機能を向上させるために利用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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