(57)【要約】      （修正有）【課題】酸性条件下でヨウ化水素酸を利用することで、簡便なプロセスで、塩基性条件下で不安定な基質に使用でき、選択的な還元を可能とするケトン化合物の製造方法の提供。【解決手段】式（１）に基づいてα，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを酸性下で混合させ、８０〜１５０℃で加熱することにより、ケトン化合物を製造することを特徴とするケトン化合物の製造方法。式（１）：2020200286.tif 000018（Ｒ1は、Ｈ、置換されていてもよい１価の脂肪族炭化水素、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状のＣ１〜１２のアルキル基、置換されていてもよい芳香族基、置換されていてもよい非芳香族複素環式基、カルボキシル基、水酸基、アミノ基；Ｒ2〜Ｒ4は、何れか１以上が芳香族基であり、残りがＨ、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換もしくは未置換の１価の芳香環基である。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の化学式（１）に基づいてα，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを酸性下で混合させ、８０〜１５０℃で加熱することにより、ケトン化合物を製造することを特徴とするケトン化合物の製造方法。
【化１】
2020200286.tif 000016
・・・・・・・・・・（１）
ここで、Ｒ1は、水素原子、置換されていてもよい１価の脂肪族炭化水素、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基、置換されていてもよい芳香族基、置換されていてもよい非芳香族複素環式基、カルボキシル基である。
Ｒ2〜Ｒ4は、何れか１以上が芳香族基であり、残りが水素原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換もしくは未置換の１価の芳香環基である。
【請求項２】
α，β−不飽和カルボニル化合物に対してヨウ化水素酸を２当量以上混合させること
を特徴とする請求項１記載のケトン化合物の製造方法。
【請求項３】
上記混合させた後に２〜４８時間加熱すること
を特徴とする請求項１又は２記載のケトン化合物の製造方法。
【請求項４】
以下の化学式（１）に基づいてα，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを酸性下で混合させ、８０〜１５０℃で加熱することにより、カルボン酸誘導体を製造することを特徴とするカルボン酸誘導体の製造方法。
【化１】
2020200286.tif 000017
・・・・・・・・・・（１）
ここで、Ｒ1は、ハロゲン原子、水酸基、アミノ基、直鎖又は分岐状の炭素数１〜１２のアルコキシ基、フェノキシ基、置換されていてもよい炭化水素を有する窒素原子や酸素原子である。
Ｒ2〜Ｒ4は、何れか１以上が芳香族基であり、残りが水素原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換もしくは未置換の１価の芳香環基である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケトン化合物の製造方法、カルボン酸誘導体の製造方法に関し、特に酸性条件下でヨウ化水素酸を利用するα，β−不飽和カルボニル化合物のオレフィン部位が還元され、簡便で、塩基性条件下で不安定な基質に使用でき、選択的な還元が可能なケトン化合物、カルボン酸誘導体の製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機化合物の還元反応は、多様な有機化合物を合成する上で重要な反応である。α，β−不飽和カルボニル化合物の還元反応は非常に多くの方法が報告されている。その例として、非特許文献１（Chem. Commun., 1980, 1013）に記載された水素化リチウムアルミニウム（LiAlH4）や、非特許文献２（J. Chem. Soc., 1968, 616）に記載された水素化ホウ素ナトリウム（NaBH4）といった汎用なヒドリド還元剤を用いた反応がある。また、非特許文献３（J. Org. Chem., 32, 2851 (1967)）のようなアルカリ金属による一電子還元を用いた反応がある。一方、中性条件で反応させる方法として、非特許文献４（J. Org. Chem., 23, 1853 (1958)）のようにPdやPtといった金属触媒を用いた水素添加反応がある。また、酸性条件での反応は報告が少なく、非特許文献５（Quar. Rev., 23, 522 (1969)）や非特許文献６（Helv. Chim. Acta, 62, 2361 (1979)）のように亜鉛を用いた方法が報告されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】T. Tsuda, T. Fujii, K. Kawasaki, T. Saegusa, Chem. Commun., 1980, 1013
【非特許文献２】K. Iqbal, W. R. Jackson, J. Chem. Soc., 1968, 616
【非特許文献３】H. A. Smith, B. J. L. Huff, W. J. Powers, III, D. Caine, J. Org. Chem., 32, 2851 (1967)
【非特許文献４】R. L. Augustine, J. Org. Chem., 23, 1853 (1958)
【非特許文献５】J. G. St. C. Buchanan, P. D. Woodgate, Quar. Rev., 23, 522 (1969)
【非特許文献６】A. Fischli, D. SussHelv. Chim. Acta, 62, 2361 (1979)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、還元反応で汎用に利用される水素化リチウムアルミニウムや水素化ホウ素ナトリウムといった試薬は多くは反応系が塩基性条件となることから、塩基に対して不安定な化合物には適用できなかった。また、中性条件で適用可能な金属触媒を用いた水素添加反応は、金属は触媒量でよいものの、希少金属であるため利用が限定される。さらに、酸性条件での反応として報告されている亜鉛を用いた反応については、反応後の亜鉛由来の残留物の除去が煩雑になり、副反応による副生成物が形成する場合がある。
【０００５】
このように、反応条件による反応基質の制限や汎用性、後処理の煩雑さといった問題があり、塩基性条件下で不安定な化合物に適用可能な還元反応はほとんどなかった。
【０００６】
本発明では、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、ヨウ化水素酸（HI）を利用することでα，β−不飽和カルボニル化合物のオレフィン部位が還元されたケトンやカルボン酸誘導体を合成することが可能なケトン化合物の製造方法、カルボン酸誘導体の製造方法を提案することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るケトン化合物の製造方法、カルボン酸誘導体の製造方法は、ヨウ化水素酸のヨウ化物イオンによる求核能とヨウ化水素酸の還元能を利用し、α，β−不飽和カルボニル化合物へのヨウ化物イオンの付加によるヨウ素化体の形成と、加熱による還元によりケトン化合物やカルボン酸誘導体を製造するものである。ヨウ化水素酸は、酸性の試薬であり、従来の塩基性で不安定な基質や希少金属を用いて還元反応を行う必要が無くなり、ケトン化合物やカルボン酸誘導体を製造する上での新たな手法となりえるものである。
【０００８】
本発明者らは、上述した課題を解決するために、ヨウ化水素酸を利用することでα，β−不飽和カルボニル化合物のオレフィン部位が還元されたケトン化合物を合成する方法について鋭意検討を行った。その結果、ヨウ化水素におけるヨウ化物イオンによる求核能とヨウ化水素の還元能を利用し、α，β−不飽和カルボニル化合物へのヨウ化物イオンの付加によるヨウ素化体の形成と、加熱による還元を通じてケトン化合物やカルボン酸誘導体を合成することができることを新たに見出した。
【０００９】
第１発明に係るケトン化合物の製造方法は、以下の化学式（１）に基づいてα，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを酸性下で混合させ、８０〜１５０℃で加熱することにより、ケトン化合物を製造することを特徴とする。
【化１】
2020200286.tif 000002
・・・・・・・・・・（１）
ここで、Ｒ1は、水素原子、置換されていてもよい１価の脂肪族炭化水素、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基、置換されていてもよい芳香族基、置換されていてもよい非芳香族複素環式基、カルボキシル基である。
Ｒ2〜Ｒ4は、何れか１以上が芳香族基であり、残りが水素原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換もしくは未置換の１価の芳香環基である。
【００１０】
第２発明に係るケトン化合物の製造方法は、第１発明において、α，β−不飽和カルボニル化合物に対してヨウ化水素酸を２当量以上混合させることを特徴とする。
【００１１】
第３発明に係るケトン化合物の製造方法は、第１発明〜第２発明の何れかにおいて、上記混合させた後に２〜４８時間加熱することを特徴とする。
【００１２】
第４発明に係るカルボン酸誘導体の製造方法は、以下の化学式（１）に基づいてα，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを酸性下で混合させ、８０〜１５０℃で加熱することにより、カルボン酸誘導体を製造することを特徴とする。
【化１】
2020200286.tif 000003
・・・・・・・・・・（１）
ここで、Ｒ1は、ハロゲン原子、水酸基、アミノ基、直鎖又は分岐状の炭素数１〜１２のアルコキシ基、フェノキシ基、置換されていてもよい炭化水素を有する窒素原子や酸素原子である。
Ｒ2〜Ｒ4は、何れか１以上が芳香族基であり、残りが水素原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換もしくは未置換の１価の芳香環基である。
【発明の効果】
【００１３】
上述した構成からなる本発明は、ヨウ化水素酸を添加することにより、酸性下で反応を行うことができるため、塩基性条件で不安定な基質に対しても適用可能である。また、市販の57 wt% HI水溶液からなるヨウ化水素酸を使用することができるため、汎用性を高めることが可能となる。さらに、ヨウ素化反応と還元反応とを同一容器にて行うことができるため、中間体の単離や精製が不要であり、後処理も１回でよい。ヨウ化水素酸による反応には、ケトン化合物に対して還元とヨウ素化が併発してヨウ素化物を生成する反応があるが、本手法ではオレフィンの還元のみが進行してケトン官能基が保たれる手法であり、選択的な還元反応を進行させることができる。
【００１４】
また、上述した構成からなる本発明によれば、ヨウ化水素酸を用いたα，β−不飽和カルボニル化合物の還元反応を行わせる上で、添加剤としてリンを共存させる必要もなく、より簡便な方法で実現することができる。このため、本発明はより汎用性の高いα，β−不飽和カルボニル化合物から酸性条件下で、ケトン化合物、カルボン酸誘導体を合成することができる。また、本発明は、比較的に入手しやすいヨウ化水素酸を用いることで反応を行わせることができ、しかも希少金属を使用しないで選択的な還元反応が可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係るケトン化合物、カルボン酸誘導体の製造方法について詳細に説明する。
【００１６】
本発明を適用したケトン化合物、カルボン酸誘導体の製造方法は、溶媒中で、以下の化学式（１）に基づいてα，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを混合する。
【００１７】
【化１】
2020200286.tif 000004
・・・・・・・・・・（１）
【００１８】
ここで、Ｒ1は、ケトン化合物を構成する場合には、水素原子、置換されていてもよい１価の脂肪族炭化水素、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基、置換されていてもよい芳香族基、置換されていてもよい非芳香族複素環式基、カルボキシル基である。
【００１９】
Ｒ1は、カルボン酸誘導体を構成する場合には、ハロゲン原子、水酸基、アミノ基、直鎖又は分岐状の炭素数１〜１２のアルコキシ基、フェノキシ基、置換されていてもよい炭化水素を有する窒素原子や酸素原子である。
【００２０】
Ｒ2〜Ｒ4は、何れか１以上が芳香族基であり、残りが水素原子、置換もしくは未置換の１価の脂肪族炭化水素、置換もしくは未置換の１価の芳香環基である。
【００２１】
Ｒ1の脂肪族基は、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基を示す。脂肪族が置換されている場合には、置換基の数は、置換可能であれば特に制限はなく、１又は複数である。
【００２２】
またＲ1の脂肪族基において、置換してもよい基としてはハロゲン原子、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基、置換されていてもよい芳香族基、置換されていてもよい非芳香族複素環式基、直鎖又は分岐状の炭素数１〜１２のアルコキシ基等が挙げられる。
【００２３】
芳香族基は、芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基が挙げられ、具体的にはフェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、ビナフチル基、アズレニル基、アントラセニル基、フェナントレニル基、フラレニル基、チエニル基、ピロリル基、ピラゾリル基、イミダゾリル基、イソキサゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、ピリジル基、ベンゾフラニル基、インドリル基、ベンゾチアゾリル基、カルバゾリル基等が挙げられる。
【００２４】
この芳香族基は置換されていてもよく、この場合の置換基の数は、置換可能であれば特に制限はなく、１又は複数である。
【００２５】
また、芳香族基について、置換してもよい基としてはハロゲン原子、置換されていてもよい直鎖又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基、置換されていてもよい芳香族基、置換されていてもよい非芳香族複素環式基、カルボキシル基、直鎖又は分岐状の炭素数１〜１２のアルコキシ基などが挙げられる。
【００２６】
溶媒は、反応を阻害しないものであれば特に限定されない。この溶媒の例としては、ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、クロロホルム、ジオキサン、水等である。溶媒は、1種又は２種以上を適宜混合して用いてもよい。
【００２７】
本発明を適用したケトン化合物、カルボン酸誘導体の製造方法における合成条件としては、α，β−不飽和カルボニル化合物と、ヨウ化水素酸とを酸性下で混合させる。ヨウ化水素酸を混合することで酸性条件下とすることが可能となる。ここでいう酸性とは、ｐＨが７未満であり、望ましくはｐＨが１以下である。α，β−不飽和カルボニル化合物に対してヨウ化水素酸を２当量以上を混合する。反応温度は、溶媒の沸点以下の温度とされていることが望ましく、好適には８０〜１５０℃の範囲で加熱することが望ましい。反応時間は、２〜４８時間程度とされていることが望ましい。
【００２８】
このようなケトン化合物、カルボン酸誘導体の製造方法について、以下の化学式（２）に基づいて説明する。
【００２９】
【化２】
2020200286.tif 000005
・・・・・・・・・・（２）
【００３０】
式（２）に示すように、ヨウ化水素酸とα，β−不飽和カルボニル化合物を溶媒（ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、クロロホルム、ジオキサン、水）を利用して還流を行う。還流は80℃〜150℃で加熱を行う。ヨウ化水素酸は、例えば、57重量%のヨウ化水素酸の水溶液を利用する。ヨウ化水素酸はα，β−不飽和カルボニル化合物に対して2.5当量混合させ、約８時間にわたり反応を進ませる。
【００３１】
上述した方法からなる本発明によれば、強い酸性と高い還元性を示す試薬としてのヨウ化水素酸を利用することにより、α，β−不飽和カルボニル化合物から直接ケトン化合物及びカルボン酸誘導体を生成することができる。特に市販のヨウ化水素酸を用いて、汎用性が高い、簡便なプロセスで、選択的な還元反応が可能になる。
【００３２】
上述した方法からなる本発明によれば、酸性条件で反応を進めることができる。このため、塩基性条件で不安定な基質に対しても使用可能である。
【００３３】
以下、本発明の実施例について説明をする。実施例１〜４は、１，２−ジフェニル−２−プロペン−１−オンを基質とした実施例であり、実施例５〜６は、１，３−ジフェニル−２−プロペン−１−オンを基質とした実施例であり、実施例７は、１，３−ジフェニル−２−ブタン−１−オンを基質とした実施例であり、実施例８〜９は、３−フェニル−２−プロペン酸を基質とした実施例である。以下、実施例１〜９の条件をまとめた表１を示す。
【００３４】
【表１】
2020200286.tif 000006
各実施例の詳細について以下説明する。
【実施例１】
【００３５】
１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの合成
【化３】
2020200286.tif 000007
【００３６】
１，２−ジフェニル−２−プロペン−１−オン（０．２０８  ｇ，１．０１  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５６０  ｇ，２．５０  ｍｍｏｌ）、クロロベンゼン（５  ｍＬ）を加え、８０℃で８時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，２−ジフェニルプロパン−１−オンと３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの混合物（０．２５２  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より１，２−ジフェニルプロパン−１−オンが４８％、３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オンが４８％と決定した。
【００３７】
１，２−ジフェニルプロパン−１−オン：１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１．５３（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ，３Ｈ），４．６９（ｑ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，１Ｈ），７．１８−７．２３（ｍ，１Ｈ），７．２７−７．３１（ｍ，４Ｈ），７．３６−７．４０（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ），７．４５−７．５０（ｔｔ，Ｊ＝１．３，７．４Ｈｚ，１Ｈ）７．９５（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，２Ｈ）．
【００３８】
３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オン：１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ３．４０（ｄｄ，Ｊ＝５．６，９．７Ｈｚ，１Ｈ），３．９２（ｔ，Ｊ＝９．４Ｈｚ，１Ｈ），５．０１（ｄｄ，Ｊ＝５．６，９．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２５−７．２８（ｍ，１Ｈ），７．２９−７．３５（ｍ，４Ｈ），７．４０（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ），７．５１（ｔｔ，Ｊ＝１．３，７．５Ｈｚ，１Ｈ），７．９５（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ）．
【実施例２】
【００３９】
１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの合成
【化４】
2020200286.tif 000008
【００４０】
１，２−ジフェニル−２−プロペン−１−オン（０．２０８  ｇ，１．０１  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．４５８  ｇ，２．０４  ｍｍｏｌ）、クロロベンゼン（５  ｍＬ）を加え、１００℃で８時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，２−ジフェニルプロパン−１−オンと３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの混合物（０．２５９  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より１，２−ジフェニルプロパン−１−オンが９０％、３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オンが５％と決定した。
【実施例３】
【００４１】
１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの合成
【化５】
2020200286.tif 000009
【００４２】
１，２−ジフェニル−２−プロペン−１−オン（０．２０８  ｇ，１．０１  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５６８  ｇ，２．５３  ｍｍｏｌ）、トルエン（５  ｍＬ）を加え、還流条件（１１０℃）下８時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，２−ジフェニルプロパン−１−オン（０．２１０  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より９７％と決定した。
【実施例４】
【００４３】
１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの合成
【化６】
2020200286.tif 000010
【００４４】
１，２−ジフェニル−２−プロペン−１−オン（０．２０９  ｇ，１．００  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５６０  ｇ，２．４９  ｍｍｏｌ）、トルエン（５  ｍＬ）を加え、還流条件（１１０℃）下２時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，２−ジフェニルプロパン−１−オンと３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オンの混合物（０．３０１４  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より１，２−ジフェニルプロパン−１−オンが４３％、３−ヨード−１，２−ジフェニルプロパン−１−オンが５５％と決定した。
【実施例５】
【００４５】
１，３−ジフェニルプロパン−１−オンの合成
【化７】
2020200286.tif 000011
【００４６】
１，３−ジフェニル−２−プロペン−１−オン（０．２１１  ｇ，１．０１  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５７２  ｇ，２．５５  ｍｍｏｌ）、トルエン（５  ｍＬ）を加え、還流条件（１１０℃）下８時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（４０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，３−ジフェニルプロパン−１−オン（０．２３９  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より８５％と決定した。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ３．０８（ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ，２Ｈ），３．３１（ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，２Ｈ），７．２１（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２５−７．２９（ｍ，２Ｈ），７．２９−７．３２（ｍ，２Ｈ），７．４５（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ），７．５６（ｔｔ，Ｊ＝１．３，７．４Ｈｚ，１Ｈ），７．９６（ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ）．
【実施例６】
【００４７】
１，３−ジフェニルプロパン−１−オンの合成
【化８】
2020200286.tif 000012
【００４８】
１，３−ジフェニル−２−プロペン−１−オン（０．２０９  ｇ，１．００  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５７０  ｇ，２．５４  ｍｍｏｌ）、ｏ−キシレン（５  ｍＬ）を加え、還流条件（１４４℃）下２時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（４０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，３−ジフェニルプロパン−１−オン（０．２２８  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より９１％と決定した。
【実施例７】
【００４９】
１，３−ジフェニルブタン−１−オンの合成
【化９】
2020200286.tif 000013
【００５０】
１，３−ジフェニル−２−ブタン−１−オン（０．２２４  ｇ，１．０１  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５６７  ｇ，２．５３  ｍｍｏｌ）、トルエン（５  ｍＬ）を加え、還流条件（１１０℃）下８時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで１，３−ジフェニルブタン−１−オン（０．２２６  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より７０％と決定した。
【００５１】
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ１．３４（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，３Ｈ），３．１９（ｄｄ，Ｊ＝８．３，１６．０Ｈｚ，１Ｈ），３．３０（ｄｄ，Ｊ＝５．７，１６．０Ｈｚ，１Ｈ），３．５１（ｓｅｘｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１Ｈ），７．１７−７．２１（ｍ，１Ｈ），７．２６−７．３２（ｍ，４Ｈ），７．４４（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ），７．５４（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，１Ｈ），７．９３（ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ）．
【実施例８】
【００５２】
３−フェニルプロピオン酸の合成
【化１０】
2020200286.tif 000014
【００５３】
３−フェニル−２−プロペン酸（０．１５０  ｇ, １．０１  ｍｍｏｌ））と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５６２  ｇ, ２．５０  ｍｍｏｌ））、トルエン（５ ｍＬ）を加え、還流条件（１１０℃）下２４時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで３−フェニルプロピオン酸（０．１５９  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より８４％と決定した。
【００５４】
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ２．６８（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ），２．９５（ｔ，Ｊ＝７．９Ｈｚ，２Ｈ），７．１９−７．２３（ｍ，３Ｈ），７．２５−７．３１（ｍ，２Ｈ）．
【実施例９】
【００５５】
３−フェニルプロピオン酸の合成
【化１１】
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【００５６】
３−フェニル−２−プロペン酸（０．１５０  ｇ，１．０１  ｍｍｏｌ）と５７ｗｔ％ＨＩ水溶液（０．５７０  ｇ，２．５４  ｍｍｏｌ）、トルエン（５  ｍＬ）を加え、還流条件（１１０℃）下４８時間撹拌した。反応後、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液（３０  ｍＬ）を加え、クロロホルム（１０  ｍＬ×３）で抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、ろ過後減圧濃縮することで３−フェニルプロピオン酸（０．１５５  ｇ）を得た。収率は、ｐ−クロロベンズアルデヒドを内部標準として１Ｈ−ＮＭＲの積分比より８５％と決定した。