(57)【要約】【課題】  耐ピンチカット性を損ねずに、乗り心地を向上させる。【解決手段】  タイヤ軸方向に隔てられた一対のビードコアの間を延びるカーカスを具えたタイヤ、及び、車両である。カーカス６は、複数本のカーカスコード１１からなるカーカスプライ６Ａを含む。カーカスプライ６Ａは、自らの体積が可逆的に変化する体積可変物質を含む。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ軸方向に隔てられた一対のビードコアの間を延びるカーカスを具えたタイヤであって、
前記カーカスは、複数本のカーカスコードからなるカーカスプライを含み、
前記カーカスプライは、自らの体積が可逆的に変化する体積可変物質を含む、
タイヤ。
【請求項２】
前記複数本のカーカスコードの少なくとも１本は、ディップ液の硬化物でコーティングされており、
前記ディップ液の硬化物は、前記体積可変物質を含む、請求項１記載のタイヤ。
【請求項３】
前記複数本のカーカスコードの少なくとも１本は、前記体積可変物質からなる、請求項１又は２記載のタイヤ。
【請求項４】
前記カーカスプライは、前記複数本のカーカスコードを被覆するトッピングゴムを含み、
前記トッピングゴムは、前記体積可変物質を含む、請求項１ないし３のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項５】
前記一対のビードコアは、導電性を有し、前記体積可変物質は、前記一対のビードコアと接して配されている、請求項１ないし４のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項６】
前記一対のビードコアの一方は、前記体積可変物質に電圧を印加するための正極とされ、前記一対のビードコアの他方は、前記体積可変物質に電圧を印加するための負極とされる、請求項１ないし５のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項７】
前記体積可変物質は、負荷電圧の大きさに応じて自らの体積が可逆的に変化する物質である、請求項１乃至６のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項８】
前記体積可変物質は、電圧の印加によって自らの体積が減少し、前記電圧の遮断により自らの体積が元に戻る物質である、請求項７記載のタイヤ。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれかに記載されたタイヤと、電源と、前記電源を前記タイヤの前記体積可変物質に接続するための電力供給経路とを含む、車両。
【請求項１０】
ユーザーによって操作され所定の信号を出力する入力手段と、前記信号を受け取って前記タイヤの前記体積可変物質への電圧の印加を制御するコントローラとをさらに含む、請求項９に記載の車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一対のビードコアの間に配されたカーカスを具えるタイヤ、及び、それを用いた車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１は、トレッド部からサイドウォール部をへてビード部のビードコアに至るカーカスを具えた空気入りタイヤを提案している。カーカスは、２枚のカーカスプライによって構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−３０２０１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の空気入りタイヤは、タイヤ最大幅位置付近が、２枚のカーカスプライによって補強されているため、タイヤの剛性が高くなり、乗り心地が低下する傾向がある。このため、乗り心地と耐ピンチカット性との両立について、さらなる改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、以上のような実状に鑑み案出されたもので、耐ピンチカット性を損ねずに、乗り心地を向上することが可能なタイヤ、及び、それを用いた車両を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、タイヤ軸方向に隔てられた一対のビードコアの間を延びるカーカスを具えたタイヤであって、前記カーカスは、複数本のカーカスコードからなるカーカスプライを含み、前記カーカスプライは、自らの体積が可逆的に変化する体積可変物質を含むことを特徴とする。
【０００７】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記複数本のカーカスコードの少なくとも１本は、ディップ液の硬化物でコーティングされており、前記ディップ液の硬化物は、前記体積可変物質を含んでもよい。
【０００８】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記複数本のカーカスコードの少なくとも１本は、前記体積可変物質からなるものでもよい。
【０００９】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記カーカスプライは、前記複数本のカーカスコードを被覆するトッピングゴムを含み、前記トッピングゴムは、前記体積可変物質を含んでもよい。
【００１０】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記一対のビードコアは、導電性を有し、前記体積可変物質は、前記一対のビードコアと接して配されていてもよい。
【００１１】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記一対のビードコアの一方は、前記体積可変物質に電圧を印加するための正極とされ、前記一対のビードコアの他方は、前記体積可変物質に電圧を印加するための負極とされてもよい。
【００１２】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記体積可変物質は、負荷電圧の大きさに応じて自らの体積が可逆的に変化する物質であってもよい。
【００１３】
本発明に係る前記タイヤにおいて、前記体積可変物質は、電圧の印加によって自らの体積が減少し、前記電圧の遮断により自らの体積が元に戻る物質であってもよい。
【００１４】
本発明は、請求項１ないし７のいずれかに記載されたタイヤと、電源と、前記電源を前記タイヤの前記体積可変物質に接続するための電力供給経路とを含む車両であることを特徴とする。
【００１５】
本発明に係る前記車両において、ユーザーによって操作され所定の信号を出力する入力手段と、前記信号を受け取って前記タイヤの前記体積可変物質への電圧の印加を制御するコントローラとをさらに含んでもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明のタイヤは、タイヤ軸方向に隔てられた一対のビードコアの間を延びるカーカスを具えている。前記カーカスは、複数本のカーカスコードからなるカーカスプライを含んでいる。
【００１７】
前記カーカスプライは、自らの体積が可逆的に変化する体積可変物質を含んでいる。この前記体積可変物質の体積変化により、前記カーカスコードの長手方向の伸び難さを可逆的に変化させることができる。したがって、前記カーカスの剛性を可逆的に変化させることができる。
【００１８】
本発明の前記タイヤは、前記カーカスの剛性を小さくすることで、乗り心地を向上させることができる。一方、本発明の前記タイヤは、カーカスの剛性を大きくすることで、耐ピンチカット性を向上させることができる。したがって、本発明のタイヤは、耐ピンチカット性を損ねずに、乗り心地を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】車両の一例を示す平面模式図である
【図２】タイヤのタイヤ回転軸を含む子午線断面図の一例が示される。
【図３】カーカスプライの一例を示す断面斜視図である。
【図４】図２に示したビード部の拡大断面図である。
【図５】本発明の他の実施形態のカーカスプライの一例を示す断面斜視図である。
【図６】本発明のさらに他の実施形態のカーカスプライの一例を示す断面斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。図１は、車両の一例を示す平面模式図である。車両１０は、四輪の自動車（乗用車）である場合が例示される。本実施形態の車両１０は、タイヤ１（４つのタイヤ１）と、電源２と、電力供給経路３とを含んで構成されている。図２には、タイヤ１のタイヤ回転軸を含む子午線断面図の一例が示される。
【００２１】
本実施形態のタイヤ１は、トレッド部１ａと、トレッド部１ａの両側からタイヤ半径方向内方にのびる一対のサイドウォール部１ｂと、サイドウォール部１ｂのタイヤ半径方向の内方に連なるビード部１ｃとを有している。本実施形態のタイヤ１では、乗用車用である場合が例示されるが、このような態様に限定されるわけではなく、例えば、自動二輪車用や重荷重用等のタイヤであってもよい。
【００２２】
本明細書では、特に断りがない限り、タイヤ１の各部の寸法等は、タイヤ１を正規リム９Ａにリム組みし、かつ、正規内圧を充填した無負荷の状態（正規状態）で測定される値とする。
【００２３】
「正規リム」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えばＪＡＴＭＡであれば標準リム、ＴＲＡであれば"Design Rim" 、ＥＴＲＴＯであれば "Measuring Rim"とする。
【００２４】
「正規内圧」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば最高空気圧、ＴＲＡであれば表 "TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES" に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば "INFLATION PRESSURE" とするが、乗用車用のタイヤである場合には１８０ｋＰａとする。
【００２５】
タイヤ１は、タイヤ軸方向に隔てられた一対のビードコア５、５の間を延びるカーカス６を具えている。さらに、本実施形態のタイヤ１は、カーカス６の外側、かつ、トレッド部１ａの内部に配置されたベルト層７が設けられている。
【００２６】
一対のビードコア５、５は、ビードワイヤ（図示省略）を、多列多段に巻回することで形成されている。本実施形態の一対のビードコア５、５は、多角形状の断面形状を有しているが、このような形状に限定されるわけではない。本実施形態のビードワイヤとしては、導電性を有する金属製のコード（スチールコード等）が採用されている。このため、一対のビードコア５、５は、導電性を有している。
【００２７】
カーカス６は、カーカスプライ６Ａを含んで構成されている。本実施形態では、１枚のカーカスプライ６Ａで構成されているが、２枚以上のカーカスプライ（図示省略）で構成されてもよい。
【００２８】
本実施形態のカーカスプライ６Ａは、トレッド部１ａからサイドウォール部１ｂを経てビード部１ｃのビードコア５に至る本体部６ａと、この本体部６ａからのびてビードコア５の廻りでタイヤ軸方向内側から外側に折り返された折返し部６ｂとを含んでいる。本実施形態のカーカスプライ６Ａは、一対のビードコア５、５に接して配されている。本体部６ａと折返し部６ｂとの間には、ビードコア５からタイヤ半径方向外側にのびるビードエーペックス８が配されている。このビードエーペックス８は、硬質ゴムで構成されており、ビード部１ｃを補強することができる。
【００２９】
図３は、カーカスプライ６Ａの一例を示す断面斜視図である。図３では、カーカスコード１１の構造（例えば、撚り構造）を省略して表示している。カーカスプライ６Ａは、複数本のカーカスコード１１で構成されている。さらに、カーカスプライ６Ａは、複数本のカーカスコード１１を被覆するトッピングゴム１２を含んでいる。
【００３０】
複数本のカーカスコード１１は、タイヤ赤道Ｃに対して例えば８０〜９０度の角度で配列されている。カーカスコード１１としては、例えば、ポリエステル、ナイロン、レーヨン、及び、アラミドなどの有機繊維コードが好適に採用される。
【００３１】
本実施形態の複数本のカーカスコード１１の少なくとも１本は、周知のディップ処理が施されている。このディップ処理では、カーカスコード１１（本例では、カーカスコード１１の織物）が、ディップ液で浸漬される。これにより、カーカスコード１１は、ディップ液の硬化物１３でコーティングされる。ディップ液としては、例えば、トッピングゴム１２との接着性を高めるための接着用樹脂溶液（ラテックス接着剤（ＲＦＬ）等）が用いられている。本実施形態では、複数本のカーカスコード１１の全てに、ディップ処理が施されている。このため、複数本のカーカスコード１１の全てが、ディップ液の硬化物１３でコーティングされる。
【００３２】
トッピングゴム１２は、例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、及び、スチレン・ブタジエンゴム等のジエン系ゴムで構成されている。トッピングゴム１２には、さらに、トッピングゴム１２には、カーボンブラックなどの補強剤、硫黄などの加硫剤、並びに、加硫促進剤、及び、加硫促進助剤等の周知の添加剤が、選択的に混合される。
【００３３】
図２に示されるように、ベルト層７は、ベルトプライ７Ａ、７Ｂを含んで構成されている。本実施形態では、内、外２枚のベルトプライ７Ａ、７Ｂで構成されているが、３枚以上のベルトプライ（図示省略）で構成されてもよい。ベルトプライ７Ａ、７Ｂは、ベルトコード（図示省略）をタイヤ赤道Ｃに対して、例えば１０〜４０度の小角度で傾けて配列されている。本実施形態のベルトコードには、スチールコードが採用されているが、アラミドやレーヨン等の高弾性の有機繊維コードが採用されてもよい。
【００３４】
そして、本実施形態のタイヤ１は、カーカスプライ６Ａに、自らの体積が可逆的に変化する体積可変物質が含まれている。本実施形態の体積可変物質には、負荷電圧の大きさに応じて、自らの体積が可逆的に変化する物質が採用されているが、自らの体積が可逆的に変化するものであれば、特に限定されない。
【００３５】
体積可変物質としては、上記特性を有するものであれば、適宜採用することができる。本実施形態の体積可変物質には、導電性ポリマーが採用されている。導電性ポリマーとしては、例えば、ポリピロール（PPy）、ポリチオフェン、又は、ポリアニリン等を適宜採用することができる。本実施形態の導電性ポリマーには、ポリピロール（PPy）が採用されている。このような体積可変物質（電気活性物質）は、電圧の印加によって自らの体積を減少させ、電圧の遮断により自らの体積をもとに戻す物質として構成される。
【００３６】
本実施形態では、図３に示したカーカス６の構成部材（本実施形態では、カーカスコード１１、トッピングゴム１２、及び、ディップ液の硬化物１３）に、体積可変物質を適宜含ませることができる。本実施形態では、ディップ液の硬化物１３に、体積可変物質１４が含まれている。
【００３７】
本実施形態のカーカスコード１１のディップ処理では、体積可変物質を含むディップ液（図示省略）が用いられる。このようなディップ液に、カーカスコード１１が浸漬されることにより、ディップ液の硬化物１３に、体積可変物質１４を含ませることができる。ディップ液に含まれる体積可変物質１４の配合量や、体積可変物質１４とともにディップ液に配合すべき添加剤等については、適宜設定することができる。本実施形態の体積可変物質１４の配合量は、ディップ液の１００質量部に対して、１５〜７０質量部である。
【００３８】
図４は、図２に示したビード部１ｃの拡大断面図である。本実施形態では、体積可変物質１４（ディップ液の硬化物１３）と、一対のビードコア５、５との間に、第１導電部１６、１６（図４では、一方の第１導電部１６のみを表示している）が設けられている。これにより、体積可変物質１４は、第１導電部１６、１６を介して、一対のビードコア５、５に接して配される。
【００３９】
第１導電部１６、１６は、トッピングゴム１２の一部を構成しており、ディップ液の硬化物１３（体積可変物質１４）と一対のビードコア５、５との間をのびている。第１導電部１６、１６は、例えば、カーボンリッチ配合の導電性ゴムによって構成されている。また、第１導電部１６、１６は、一対のビードコア５、５に沿って、タイヤ周方向に連続して延びている。このため、第１導電部１６、１６は、タイヤ周方向で隔設された複数本のカーカスコード１１のディップ液の硬化物１３と接触することができる。これにより、本実施形態では、一対のビードコア５、５に電圧が印加されることにより、第１導電部１６、１６は、複数本のカーカスコード１１の各ディップ液の硬化物１３（体積可変物質１４）に、電圧を印加することができる。本実施形態の第１導電部１６、１６は、ビードコア５のタイヤ半径の内側に設けられているが、特に限定されるわけではなく、ビードコア５のタイヤ軸方向の内側に設けられてもよい。
【００４０】
本実施形態のタイヤ１には、図２及び図４に示されるように、一対のビードコア５、５と、タイヤ内腔面１５との間を貫通する一対の第２導電部１７、１７が含まれる。第２導電部１７、１７は、第１導電部１６、１６と同様に、カーボンリッチ配合の導電性ゴムによって構成されている。本実施形態の第２導電部１７、１７は、タイヤ周方向に連続する第１導電部１６、１６とは異なり、タイヤ周方向において、少なくとも１箇所（本実施形態では、１箇所）に形成されている。このため、第２導電部１７、１７は、カーカス６の剛性を損わせることもない。このような第２導電部１７、１７は、例えば、電源２（図２に示す）から電圧が印加されることにより、一対のビードコア５、５に電圧を印加することができる。
【００４１】
本実施形態の電源２（図２に示す）は、直流電源として構成されている。本実施形態の電源２は、図１及び図２に示されるように、タイヤ１が装着されるホイール１９に取り付けられた発電機（本例では、公知のインホイールモータ）である場合が例示されるが、このような態様に限定されるわけではない。電源２は、車両１０に搭載された自動車用のバッテリ（図示省略）であってもよい。体積可変物質１４の体積を効果的に変化させるために、電源２が印加可能な電圧は、１〜１００Ｖ程度が望ましい。
【００４２】
図１、図２及び図４に示されるように、電力供給経路３は、電源２を、体積可変物質１４（本例では、ディップ液の硬化物１３）に接続するためものである。図２に示されるように、本実施形態の電力供給経路３は、一対の第２導電部１７、１７と、電源（発電機）２との間をそれぞれ伸びる一対の導線２４、２４を含んで構成されている。
【００４３】
一対の導線２４、２４の一方は、電源２の正極２１に接続される。これにより、一対のビードコア５、５の一方は、体積可変物質１４に電圧を印加するための正極２５として構成される。一対の導線２４、２４の他方は、電源２の負極２２に接続される。これにより、一対のビードコア５、５の他方は、体積可変物質１４に電圧を印加するための負極２６として構成される。
【００４４】
本実施形態の一対の導線２４、２４は、リム９に設けられた孔部３３、及び、シール材３４を介して、リム９を貫通して設けられているが、このような態様に限定されない。一対の導線２４、２４は、例えば、タイヤ内腔２０に配されたワイヤレス受電部（図示省略）に接続されてもよい。ワイヤレス受電部は、電源２に設けられたワイヤレス送電部（図示省略）からの電波を受信し、その電波を電気に変換するためのものである。この場合、ワイヤレス受信部の正極に、一対の導線２４、２４の一方が接続される。一方、ワイヤレス受信部の負極に、一対の導線２４、２４の他方が接続される。これにより、一対の導線２４、２４は、リム９を貫通することなく、一対の第２導電部１７、１７（一対のビードコア５、５）に、電圧を印加することができる。
【００４５】
本実施形態では、一対のビードコア５、５間で電圧が印加されることで、第１導電部１６、１６を介して、ディップ液の硬化物１３（体積可変物質１４）に電圧を印加することができる。上述したように、体積可変物質１４（ディップ液の硬化物１３）は、電圧が印加されると、自らの体積が減少する。この体積可変物質１４の体積の減少により、ディップ液の硬化物１３にコーティングされたカーカスコード１１が、その長手方向に伸び難くなる。これにより、タイヤ１は、カーカス６の剛性を大きくすることができ、サイドウォール部１ｂ（図２に示す）の曲げ剛性を大きくすることができる。
【００４６】
一方、体積可変物質１４（ディップ液の硬化物１３）は、電圧が遮断されると、自らの体積が元に戻る。これにより、体積可変物質１４は、電圧が印加される場合に比べて、カーカスコード１１を長手方向に伸び難くすることができる。したがって、タイヤ１は、カーカス６の剛性を小さくする（元に戻す）ことができ、サイドウォール部１ｂ（図２に示す）の曲げ剛性を小さく（元に戻す）することができる。このように、本実施形態のカーカスコード１１は、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を可逆的に変化させることができる。
【００４７】
これにより、本実施形態のタイヤ１、及び、車両１０は、サイドウォール部１ｂ（図２に示す）の曲げ剛性を大きくすることで、凹凸の多い悪路走行時に生じるサイドウォール部１ｂの歪を小さくすることができる。これにより、耐ピンチカット性を向上させることができる。一方、本実施形態のタイヤ１、及び、車両１０は、サイドウォール部１ｂの曲げ剛性を小さくすることで、路面走行時に生じるサイドウォール部１ｂの歪や衝撃を吸収することができる。これにより、乗り心地を向上させることができる。したがって、本実施形態のタイヤ１、及び、車両１０は、耐ピンチカット性を損ねずに、乗り心地を向上させることができる。
【００４８】
上記作用を効果的に発揮させるために、電圧が印加された際の体積可変物質１４の体積減少率は、３％〜２０％が望ましい。体積減少率が３％以上に限定されることで、サイドウォール部１ｂ（図２に示す）の曲げ剛性を確実に大きくすることができる。一方、体積減少率が２０％以下に限定されることにより、カーカスコード１１が過度に伸び難くなるのを防ぐことができる。体積減少率のより好ましい範囲は、５％〜１５％である。
【００４９】
路面（図示省略）の状況に応じて、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を可逆的に変化させるために、図１に示した車両１０には、入力手段２７と、コントローラ２８とが含まれるのが望ましい。
【００５０】
入力手段２７は、ユーザーによって操作され、所定の信号を出力するためのものである。この入力手段２７は、例えば、車両１０の運転席に設置された操作ボタン（図示省略）を含んで構成されている。この操作ボタンが押下されると、入力手段２７は、例えば、コントローラ２８に信号を出力する。一方、操作ボタンの押下が解除されると、入力手段２７は、例えば、コントローラ２８へ出力されていた信号を停止する。
【００５１】
コントローラ２８は、入力手段２７からの信号を受け取って、タイヤ１の体積可変物質１４への電圧の印加を制御するためのものである。本実施形態のコントローラ２８は、予め定められた処理手順（プログラム）が記憶されているマイクロコンピュータとして構成されている。コントローラ２８は、入力手段２７及び電源２に接続されている。
【００５２】
コントローラ２８は、入力手段２７からの信号を受け取ると、電源２に、体積可変物質１４（図４に示す）への電圧の印加を指示する。これにより、電源２から体積可変物質１４に、電圧が印加される。一方、コントローラ２８は、入力手段２７からの信号の停止により、電源２に、体積可変物質１４への電圧の印加の停止を指示する。これにより、電源２から体積可変物質１４に印加されていた電圧が遮断される。このように、コントローラ２８は、タイヤ１の体積可変物質１４への電圧の印加を制御することができる。
【００５３】
本実施形態の車両１０は、入力手段２７へのユーザーの操作によって、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を可逆的に変化させることができる。したがって、本実施形態の車両１０は、例えば、悪路（図示省略）等でピンチカットに懸念がある路面を走行する際に、ユーザーの操作に基づいて、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を大きくすることができる。これにより、ユーザーは、タイヤ１の耐ピンチカット性を向上させることができる。
【００５４】
一方、本実施形態の車両１０は、ピンチカットに懸念がない路面（例えば、スムース路面）を走行する際に、ユーザーの操作に基づいて、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を小さくすることができる。これにより、ユーザーは、タイヤ１の乗り心地を向上させることができる。このように、本実施形態の車両１０は、路面（図所省略）の状況に応じて、耐ピンチカット性と、乗り心地とを選択的に向上させることができる。
【００５５】
本実施形態の車両１０は、ユーザーの操作によって、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を可逆的に変化させるものが例示されたが、このような態様に限定されない。例えば、車両１０に設けられたセンサー（図示省略）によって路面の状況を測定し、その測定結果に基づいて、コントローラ２８が、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を可逆的に変化させてもよい。
【００５６】
本実施形態の車両１０は、体積可変物質１４を含むタイヤ１が全輪に装着されているが、一部に装着されるものでもよい。また、車両１０の全輪に装着されたタイヤ１のうち、一部の体積可変物質１４に電圧が印加されてもよい。これにより、路面の状況に応じて、各タイヤ１のカーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を、柔軟に変化させることができる。
【００５７】
図３に示されるように、本実施形態の体積可変物質１４は、全てのカーカスコード１１のディップ液の硬化物１３に含まれたが、このような態様に限定されない。体積可変物質１４は、例えば、タイヤ周方向で隔設されるカーカスコード１１のうち、一部のカーカスコード１１のディップ液の硬化物１３にのみに含まれていてもよい。これにより、カーカス６は、カーカスコード１１とトッピングゴム１２との接着性を高めることができる。
【００５８】
図５は、本発明の他の実施形態のカーカスプライ６Ａの一例を示す断面斜視図である。なお、この実施形態において、これまでの実施形態と同一の構成については、同一の符号を付し、説明を省略することがある。
【００５９】
この実施形態のカーカス６は、体積可変物質１４が含まれるディップ液の硬化物１３を有するカーカスコード（以下、単に「体積可変物質１４で被覆されたカーカスコード」ということがある。）１１と、体積可変物質１４が含まれないディップ液の硬化物１３を有するカーカスコード（以下、単に「体積可変物質１４で被覆されていないカーカスコード」ということがある。）１１とが、タイヤ周方向において、交互に配置されている。図５において、体積可変物質１４が含まれるディップ液の硬化物１３を色付けして示している。
【００６０】
図６は、本発明のさらに他の実施形態のカーカスプライ６Ａの一例を示す断面斜視図である。なお、この実施形態において、これまでの実施形態と同一の構成については、同一の符号を付し、説明を省略することがある。
【００６１】
この実施形態のカーカス６は、体積可変物質１４で被覆された複数本のカーカスコード１１からなる第１グループ３１と、体積可変物質１４を被覆されていない複数本のカーカスコード１１からなる第２グループ３２とが、タイヤ周方向において、交互に配置されている。図６において、体積可変物質１４が含まれるディップ液の硬化物１３を色付けして示している。
【００６２】
図５及び図６に示したカーカス６は、体積可変物質１４で被覆されたカーカスコード１１を、タイヤ周方向において、満遍なく配置することができるため、耐ピンチカット性を損ねずに、乗り心地を向上させることができる。さらに、カーカス６は、体積可変物質１４で被覆されていないカーカスコード１１を、タイヤ周方向において、満遍なく配置することができるため、カーカスコード１１のトッピングゴム１２との接着性を高めることができる。
【００６３】
体積可変物質１４で被覆されたカーカスコード１１の本数は、全てのカーカスコード１１の本数の２０％以上が望ましい。これにより、タイヤ１は、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を大きくすることができる。好ましくは、体積可変物質１４で被覆されたカーカスコード１１の本数は、全てのカーカスコード１１の本数の５０％以上である。
【００６４】
これまでの実施形態では、複数本のカーカスコード１１のディップ液の硬化物１３に、体積可変物質１４が含まれるものが例示されたが、このような態様に限定されるわけではない。例えば、図３に示した複数本のカーカスコード１１の少なくとも１本が、体積可変物質１４から構成されてもよい。
【００６５】
この実施形態のカーカスコード１１には、体積可変物質１４によって形成されたコード（図示省略）が採用されている。このようなカーカスコード１１は、例えば、体積可変物質１４をノズルから押し出すことで、糸状（コード状）に形成することができる。カーカスコード１１の体積可変物質１４は、上述のディップ液の硬化物１３に含まれる体積可変物質と同様のものを採用することができる。
【００６６】
この実施形態の第１導電部１６、１６（図４に示す）は、カーカスコード１１と一対のビードコア５、５との間をのびるように形成されるのが望ましい。これにより、この実施形態のタイヤ１及び車両１０は、一対のビードコア５、５に電圧が印加されることにより、第１導電部１６、１６を介して、カーカスコード１１（体積可変物質１４）に電圧を印加することができる。
【００６７】
この実施形態のカーカスコード１１は、負荷電圧の大きさに応じて、自らの体積を可逆的に変化させることができるため、その長手方向に伸び難くすることができ、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を効果的に変化させることができる。
【００６８】
体積可変物質１４のカーカスコード１１の線径Ｄ１（図３に示す）については、適宜設定することができる。本実施形態の線径Ｄ１は、０.５〜１.２mmに設定されている。なお、線径Ｄ１が０.５mm以上に限定されることで、カーカスコード１１としての強度を維持することができる。一方、線径Ｄ１が１.２mm以下に限定されることで、カーカスプライ６Ａの厚さが大きくなるのを防ぐことができ、乗り心地の悪化を防ぐことができる。線径Ｄ１のより好ましい範囲は、０．５５〜１．１５mmである。
【００６９】
カーカスコード１１は、従来のカーカスコードに用いられる有機繊維からなるストランドと、体積可変物質からなるストランドとを撚り合わせて形成されてもよい。これにより、カーカスコード１１は、従来のカーカスコードの特性を維持しつつ、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を効果的に変化させることができる。
【００７０】
カーカス６は、体積可変物質１４からなるカーカスコード１１と、体積可変物質１４を含むディップ液の硬化物１３との双方を含んで構成されてもよい。これにより、タイヤ１及び車両１０（図１に示す）は、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）をより効果的に変化させることができる。また、カーカス６は、図５に示したディップ液の硬化物１３と同様に、体積可変物質１４からなるカーカスコード１１と、従来のカーカスコード１１とを、タイヤ周方向において、交互に配置されてもよい。さらに、カーカス６は、図６に示したディップ液の硬化物１３と同様に、体積可変物質１４からなる複数本のカーカスコード１１からなる第１グループと、従来のカーカスコード１１からなる第２グループとを、タイヤ周方向において、交互に配置されてもよい。これにより、カーカス６は、従来のカーカスコード１１の特性を維持しつつ、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を変化させることができる。
【００７１】
これまでの実施形態では、図３に示されるように、複数本のカーカスコード１１のディップ液の硬化物１３に、体積可変物質１４が含まれるものや、カーカスコード１１が体積可変物質１４から構成されるものが例示されたが、このような態様に限定されない。例えば、トッピングゴム１２に、体積可変物質１４が含まれてもよい。
【００７２】
この実施形態のトッピングゴム１２には、体積可変物質１４が配合されている。トッピングゴム１２の体積可変物質１４は、上述のディップ液の硬化物１３に含まれる体積可変物質と同様のものを採用することができる。
【００７３】
この実施形態のトッピングゴム１２（体積可変物質１４）は、一対のビードコア５、５と接して配されている。これにより、この実施形態では、一対のビードコア５、５に電圧が印加されることにより、トッピングゴム１２（体積可変物質１４）に電圧を直接印加することができる。したがって、この実施形態のタイヤ１は、第１導電部１６、１６（図４に示す）が省略される。
【００７４】
この実施形態のトッピングゴム１２は、負荷電圧の大きさに応じて、自らの体積が可逆的に変化させることができる。これにより、トッピングゴム１２は、トッピングゴム１２で被覆されるカーカスコード１１を長手方向に伸び難くすることができ、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を可逆的に変化させることができる。
【００７５】
この実施形態のトッピングゴム１２は、ジエン系ゴムの１００質量部に対して、１０〜５０質量部の体積可変物質１４が含まれる（配合される）のが望ましい。１０質量部以上の体積可変物質１４が含まれることで、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）を効果的に変化させることができる。一方、５０質量部以下の体積可変物質１４が含まれることで、カーカスプライ６Ａの耐久性を維持することができる。
【００７６】
カーカス６は、体積可変物質１４を含むトッピングゴム１２と、体積可変物質１４からなるカーカスコード１１と、体積可変物質１４を含むディップ液の硬化物１３とを含んで構成されてもよい。これにより、タイヤ１及び車両１０は、カーカス６の剛性（サイドウォール部１ｂの曲げ剛性）をより効果的に変化させることができる。
【００７７】
これまでの実施形態の体積可変物質１４は、電圧の印加によって自らの体積が減少し、電圧の遮断により自らの体積がもとに戻る物質である場合が例示されたが、このような態様に限定されない。例えば、体積可変物質は、電圧の印加によって自らの体積が増加し、電圧の遮断により自らの体積がもとに戻る物質でもよい。このような体積可変物質を含むカーカス６を具えたタイヤ１は、電圧の遮断時のカーカスコード６の線径Ｄ１等が適宜調整されることで、耐ピンチカット性を損ねずに、乗り心地を向上することができる。
【００７８】
これまでの実施形態の体積可変物質１４は、負荷電圧の大きさに応じて自らの体積が可逆的に変化する物質である態様が例示されたが、このような態様に限定されない。例えば、温度の大きさによって、自らの体積が可逆的に変化するものでもよい。このような体積可変物質１４は、例えば、エタノール（図示省略）を含有するエラストマーとして構成することができる。このエラストマーで構成された体積可変物質１４は、例えば、温度制御手段（図示省略）によって加熱されると、内部のエタノールが沸騰し、自らの体積を増加させることができる。一方、体積可変物質１４は、温度制御手段による加熱が停止される（加熱前の温度に戻る）と、エタノールが液体に凝縮し、自らの体積をもとに戻すことができる。したがって、体積可変物質１４は、自らの体積を可逆的に変化させることができる。
【００７９】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。
【符号の説明】
【００８０】
６      カーカス
６Ａ      カーカスプライ
１１      カーカスコード
１４      体積可変物質
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2020172174.tif 000007
【図６】
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