(57)【要約】      （修正有）【課題】端末の移動トレンド（移動傾向、ｔｒｅｎｄ  ｏｆ  ｍｏｖｅ）を考慮し、最適なビームを含むビーム・グループを設定する基地局及び基地局によって実行される方法を提供する。【解決手段】基地局７００は、端末の移動トレンドに応じて端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測する制御部７１０を備える。制御部７１０は、さらに、予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定する。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測するように構成される制御部を備え、
前記制御部は、さらに、予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定するように構成される、基地局。
【請求項２】
前記制御部が、端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することは、
前記制御部が、端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて、前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することと、
前記制御部が、前記第１ビームの変化トレンドに応じて、前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することと、を含む、請求項１に記載の基地局。
【請求項３】
前記制御部は、前記第１ビームの変化トレンドに応じて、ビーム・グループのパターンを特定する、請求項２に記載の基地局。
【請求項４】
前記制御部は、さらに、
前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定し、
端末の移動トレンドに応じて、特定された第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測するように構成される、請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の基地局。
【請求項５】
前記制御部は、前記端末に関するビーム測定結果及びビーム間の間隔に応じて、前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定する、請求項４に記載の基地局。
【請求項６】
前記制御部は、さらに、
複数の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて前記基地局と前記端末との間の複数の第１タイプの伝搬経路を区別し、ここで、前記第１の時間帯は前記第２の時間帯を含み、
端末の移動トレンドに応じて各第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測する、ように構成される、請求項４に記載の基地局。
【請求項７】
前記端末の移動トレンドは、前記端末の移動速度と移動方向の少なくとも一つを含む、請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の基地局。
【請求項８】
前記端末の移動方向は、前記基地局のアンテナ設定に対応付けられ、
前記制御部は、前記端末の他の基地局のセル内での移動方向、前記他の基地局のアンテナ設定及び前記基地局のアンテナ設定に応じて、前記端末の前記基地局のセル内での移動方向を特定する、請求項７に記載の基地局。
【請求項９】
前記基地局は、
前記端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信するように構成される送信部をさらに備える、請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の基地局。
【請求項１０】
基地局によって実行される方法であって、
端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することと、
予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定することと、を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、無線通信分野に関し、より具体的には、基地局によって実行される方法及びその基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信システムの周波数スペクトル利用率を向上するために、狭いビームを採用して通信すること、例えばミリ波（ｍｍＷａｖｅ）通信が既に提案された。ミリ波通信で採用される周波数バンドは、レガシー・セルラ周波数バンド（Ｓｕｂ−６ＧＨｚ）と比べると、より高い周波数を有する。例えば、Ｓｕｂ−６ＧＨｚで採用されるのは、周波数が６ＧＨｚ以下の低周波数電磁波であるが、ミリ波通信で採用されるのは、周波数が２４ＧＨｚを超える（例えば、３０ＧＨｚから３００ＧＨｚまで）高周波数電磁波である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ミリ波のビームが相対的に狭いため、ミリ波通信において、端末が移動する場合、基地局が端末へデータを送信する最適なビーム（例えば、受信パフォーマンスが最適となるビーム）は、より端末の移動に伴って変化しがちであり、よって端末と基地局とのチャネルが変化することを引き起こし、そして端末の通信パフォーマンス（例えば、スループット）に悪影響を与えてしまう。また、同じ領域をカバーするために、より数多くのミリ波ビームが必要となり、これは、端末がミリ波ビームを測定する複雑性が大きくなることに繋がり、端末が全てのミリ波ビームを測定することは困難になる。
【０００４】
基地局が端末のためにビーム・グループを設定し、端末が、ビーム・グループ内のビームのみに対して測定を行い、基地局が端末の測定結果に応じて該ビーム・グループから最適なビームを選択する技術方案が既に提案された。該技術方案によれば、端末が基地局の全てのビームを測定することが回避され、測定の複雑性が低減された。しかしながら、該技術方案は、端末の移動による最適なビームへの影響を考慮していない。例えば、端末の移動速度が速い場合、最適なビームは、ビーム・グループ外のその他のビームに切り替わる可能性がある。この場合、基地局が該ビーム・グループ内のビームを使用したまま端末へデータを送信すると、端末の通信パフォーマンスが低減してしまう。また、基地局が他のビーム・グループを新たに設定すると、ビーム・グループを新たに設定するプロセスは、余計な遅延を導入してしまう。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の一態様によれば、基地局が提供される。該基地局は、端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測するように構成される制御部を備え、前記制御部は、さらに、予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定するように構成される。
【０００６】
本開示の他の一態様によれば、基地局によって実行される方法が提供される。該方法は、端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することと、予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定することと、を含む。
【０００７】
本開示の一例示によれば、上記の方法では、端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することは、端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することと、前記第１ビームの変化トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することと、を含む。
【０００８】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法では、前記第１ビームの変化トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することは、前記第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定することを含む。
【０００９】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法は、さらに、前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することを含み、ここで、前記端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することは、端末の移動トレンドに応じて、特定された第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することを含む。
【００１０】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法では、前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することは、前記端末に関するビーム測定結果及びビーム間の間隔に応じて、前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することを含む。
【００１１】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法は、さらに、複数の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて、前記基地局と前記端末との間の複数の第１タイプの伝搬経路を区別することを含み、ここで、前記第１ビームの変化トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することは、前記第１ビームの変化トレンドに応じて、それぞれの第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することを含む。
【００１２】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法では、前記端末の移動トレンドは、前記端末の移動速度と移動方向の少なくとも一つを含む。
【００１３】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法では、前記端末の移動方向は、前記基地局のアンテナ設定に対応付けられ、前記方法は、さらに、前記端末の他の基地局のセル内での移動方向、前記他の基地局のアンテナ設定及び前記基地局のアンテナ設定に応じて、前記端末の前記基地局のセル内での移動方向を特定することを含む。
【００１４】
本開示の他の一例示によれば、上記の方法は、さらに、前記端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信することを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
図面を参照しながら本開示実施例を更に詳細に説明することにより、本開示の上記及びその他の目的、特徴及び長所はより明らかになる。図面は、本開示実施例に対する更なる理解を提供するために用いられ、明細書の一部となり、本開示実施例とともに本開示を解釈するために用いられるが、本開示に対する制限ではない。図面において、同じ参照符号は、通常、同じ部品又はステップを表す。
【００１６】
【図１】本開示の実施例を適用できる無線通信システムの概念図である。
【図２】本開示実施例による基地局によって実行される方法のフローチャートである。
【図３Ａ】本開示実施例によるビーム・グループのパターンの一例示である。
【図３Ｂ】本開示実施例によるビーム・グループのパターンの他の一例示である。
【図３Ｃ】本開示実施例によるビーム・グループのパターンの他の一例示である。
【図３Ｄ】本開示実施例によるビーム・グループのパターンの他の一例示である。
【図４Ａ】本開示実施例による基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する概念図である。
【図４Ｂ】本開示実施例による基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する概念図である。
【図５】本開示実施例による一つのビームの隣接ビームの概念図を示す。
【図６】本開示実施例による本基地局が他の基地局と連携して端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定する一例示である。
【図７】本開示実施例による基地局の構成概念図である。
【図８】本開示実施例によるデバイスのハードウェア構成の概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本開示の目的、技術方案と長所をより明らかにするために、以下、図面を参照しながら本開示による例示的な実施例を詳細に説明する。図面において、同じ参照符号は、常に同じ素子を表す。ここで説明する実施例は例示に過ぎず、本開示の範囲を限定するものとして解釈されるべきではないことが理解される。また、本明細書で説明される端末は、ユーザ端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ）、移動端末（又は移動局）、又は固定端末などの様々なタイプの端末を含み得るが、便宜上、以下、端末とＵＥを互換可能に使用する場合がある。
【００１８】
まず、図１を参照し、その中で本開示の実施例を適用できる無線通信システムを説明する。該無線通信システムは５Ｇシステムであってもよいし、いかなるその他タイプの無線通信システム、例えばＬｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＬＴＥ）システム又はＬＴＥ−Ａ（ａｄｖａｎｃｅｄ）システム等であってもよい。以下、５Ｇシステムを例として本開示の実施例を説明するが、以下の説明は他のタイプの無線通信システムにも適用可能であることは理解されたい。
【００１９】
図１に示すように、無線通信システム１００は、基地局１１０と端末１２０を含んでもよく、該基地局１１０は、端末１２０のサービング基地局である。基地局１１０に対応するセル範囲をカバーするために、基地局１１０は、三つのセクタを設定することができ、ここで各セクタは、基本的にはセル範囲の三分の一をカバーする。基地局１１０の各セクタは、複数のビームを設定することができる。例えば、図１に示すように、基地局１１０の一つのセクタは、６４個のビームを設定することができ、各ビームは、水平アングル（ｈｏｒｉｚｏｎｔａｌ  ｄｅｇｒｅｅ）と垂直アングル（ｖｅｒｔｉｃａｌ  ｄｅｇｒｅｅ）（鉛直アングルと呼ばれてもよい）を有し、合わせて２７．７度から１５２．２５度までの水平方向及び９４．１１度から１２４．６８度までの垂直方向（鉛直方向と呼ばれてもよい）をカバーする。基地局１１０と通信するために、端末１２０も、複数のビームを設定することができる。例えば、図１に示すように、端末１２０は、８つのビームを設定することができ、各ビームも、水平アングルと垂直アングルを有し、合わせて２２．５度から１５７．５度までの水平方向及び６０度から８０度までの垂直方向をカバーする。上記のビームにビームのインデックス番号を設定することができ、例えば、基地局の６４個のビームのインデックス番号は＃１から＃６４であり、端末の８つのビームのインデックス番号は＃１から＃８である。なお、図１には１つの基地局及び１つの端末が示されているが、これは単なる例示であり、該無線通信システムは複数の基地局及び／又は複数の端末を含んでもよく、これに応じて、該無線通信システムは、複数のセルを含んでもよい。また、以下では、セルと基地局は互換可能に使用されることがある。
【００２０】
レガシーの通信方法では、端末が基地局の全てのビームを測定することによって引き起こす測定複雑性を低減するために、基地局は、端末のためにビーム・グループを設定することができ、これに応じて、端末は、ビーム・グループ内のビームのみを測定し、基地局は、端末の測定結果に応じて、該ビーム・グループから端末へデータを送信するための最適なビーム（例えば、受信パフォーマンスが最適となるビーム、例えば受信信号電力（例えば参照信号受信電力（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｉｎｇ  Ｐｏｗｅｒ、ＲＳＲＰ））が最大となるビーム又は受信信号品質（例えば参照信号受信品質（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｉｎｇ  Ｑｕａｌｉｔｙ、ＲＳＲＱ）））が最適となるビームを選択する。例えば、基地局は、端末から報告された、基地局の一部のビームに対するビーム測定結果に応じて、一つのビーム・グループ及び該ビーム・グループの設定情報を特定し、該ビーム・グループの設定情報を端末に送信することができる。端末は、該ビーム・グループの設定情報に応じてビーム・グループ内の複数のビームを測定し、再びビーム測定結果を報告する。その後、基地局は、端末から再び報告されたビーム測定結果に応じて、ビーム・グループ内の複数のビームから、一つのビームを端末へデータを送信する最適なビームとして選択することができる。最後に、基地局は、最適なビームを採用して端末へデータを送信する。
【００２１】
上記の方法では、基地局は、端末の移動による最適なビームへの影響を考慮していない。例えば、端末が移動する場合、最適なビームは、端末の移動とともに変化する可能性がある。例えば、端末がセル半径の方向に沿って移動する場合、最適なビームは垂直方向上で切り替わる可能性があり（この場合、端末の移動は、ビームの方向に沿う移動と呼ばれてもよい）、端末がセル半径の垂直方向に沿って移動する場合、最適なビームは水平方向上で切り替わる可能性がある（この場合、端末の移動は、ビームに垂直する方向に沿う移動と呼ばれてもよい）。従って、端末の移動速度が速い場合、最適なビームは、ビーム・グループ外のその他のビームに切り替わってしまい、ビーム・グループのビーム範囲に属さなくなる可能性がある。この場合、該ビーム・グループは、端末へデータを送信する最適なビームを含まなくなり、よって、基地局は、該ビーム・グループ内のビームを使用したまま端末へデータを送信すると、端末の通信パフォーマンス（例えば、スループット）が低減してしまう。また、基地局が他のビーム・グループを新たに設定すると、ビーム・グループを新たに設定するプロセスは、余計な遅延を導入してしまう。
【００２２】
上記の問題を解決するために、本開示は、基地局によって実行される無線通信方法及びその基地局を提案する。本開示において、基地局は、ビーム・グループを設定する時、端末の移動トレンド（移動傾向、ｔｒｅｎｄ  ｏｆ  ｍｏｖｅ）を考慮することができるため、端末が移動している場合でも、ビーム・グループは、最適なビームを含むことができ、よって、端末の通信パフォーマンスの低減が回避され、さらに、基地局は、端末の移動のため他のビーム・グループを新たに設定する必要もなく、よって、ビーム・グループを新たに設定することによって導入される余計な遅延が回避される。
【００２３】
以下、図２を参照しながら本開示実施例による基地局によって実行される無線通信方法を説明する。図２は、本開示実施例による基地局によって実行される方法２００のフローチャートである。図２に示すように、ステップＳ２０１では、基地局は、端末の移動トレンドに応じて、前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測する。
【００２４】
本開示の一例示によれば、端末の移動トレンドは、端末の移動速度を含んでもよい。例えば、端末の移動トレンドは、端末が３０ｋｍ／ｈの速度で移動することである。また、端末の移動トレンドは、さらに、端末の移動方向を含んでもよい。端末の移動方向は、基地局のアンテナ設定（例えば、アンテナの向き）に対応付けられることができ、例えば基地局のビームの方向に対応付けられることができる。例えば、端末の移動トレンドは、端末が基地局のビームの方向に沿って移動することである。また、端末の移動トレンドは、端末の移動速度と移動方向の両方を含んでもよい。例えば、端末の移動トレンドは、端末が３０ｋｍ／ｈの速度で、基地局のビームの方向に沿って移動することである。
【００２５】
本開示の他の一例示によれば、基地局は、基地局と端末との間の距離、ネットワーク測位、上りリンクの受信時間又はアンテナ／無線周波数設定等の一つ又は複数に応じて端末の移動トレンドを特定することができる。例えば、基地局は、基地局と端末との間の距離及びネットワーク測位に応じてユーザ端末に対して測位を行うことができる。また、基地局がユーザ端末に対して測位を行った後、基地局は、上りリンクの受信時間とアンテナのアングル変化に応じて、ユーザ端末の移動方向及び／又は移動速度を特定することができる。
【００２６】
例えば、基地局は、基地局と端末との間のパスロスに応じて基地局と端末との間の距離を推定することができる。また、基地局は、基地局と端末との間の距離、及び本基地局の端末に対するタイミングと他の基地局の該端末に対するタイミングとの間の時間差に応じて該端末に対して測位を行うことができる。また、基地局は、アンテナのアングル変化トレンドに応じて端末の移動方向を特定することができる。また、基地局は、アンテナのアングル変化に応じて端末の移動距離を推定し、さらに、端末から基地局までの上りリンクの受信時間差に応じて端末の移動速度を特定することができる。
【００２７】
また、本開示の一例示によれば、ステップＳ２０１において、基地局は、端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて、前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することができる。ここで「第１ビーム」は、上記の最適なビームであってもよい。また、「第１ビームの変化トレンド」は、第１ビームの変化方向及び／又は変化速度を含んでもよい。ここで「第１の時間帯」は、基地局が方法２００を実行する時点より前の一つの時間帯であってもよい。
【００２８】
該例示では、基地局は、端末の移動トレンドと第１ビームの変化トレンドとの間の対応関係を予め設定することができる。従って、基地局は、端末の移動トレンドと第１ビームの変化トレンドとの間の対応関係、及び端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて、第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することができる。例えば、端末の第１の時間帯内での移動速度がｖ１であり、移動方向がセル半径に垂直する方向に沿う移動である場合、基地局は、端末の移動トレンドと第１ビームの変化トレンドとの間の対応関係に応じて、第１の時間帯内での第１ビームの変化速度がＶ１であり、変化方向が水平方向に沿う変化であることを特定することができる。
【００２９】
また、基地局は、さらに、端末の第１の時間帯内での移動によるビーム測定結果の変化に応じて、第１ビームの変化トレンドを特定することができる。例えば、基地局は、ビーム測定結果に応じて、第１ビームの変化速度と変化方向を特定することにより、第１ビームの変化トレンドを特定することができる。
【００３０】
例えば、まず、基地局は、第１の時間帯内での複数（例えば、Ｎ個、但し、Ｎは２以上の正の整数である）のビーム測定結果のうち各ビーム測定結果における第１ビームを特定することができ、例えば、それぞれＢ１、Ｂ２、……、ＢＮで表すことができる。本開示では、第１の時間帯内での複数のビーム測定結果は、第１の時間帯内で基地局がビーム測定結果を取得する時間に応じて順次インクリメントされる複数のビーム測定結果であってもよい。
【００３１】
その後、基地局は、複数のビーム測定結果のうち一番目のビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢ１）と複数のビーム測定結果のうち最後の一つのビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢＮ）との間の間隔、及び基地局が一番目のビーム測定結果を取得するタイミングと最後の一つのビーム測定結果を取得するタイミングとの間の時間差に応じて、第１ビームの実際の変化速度を特定することができる。また、基地局は、さらに、第１ビームの実際の変化速度を所定の閾値と比べて、第１ビームの実際の変化速度を低速、中速又は高速の三つのレベルに定量化することができる。例えば、第１ビームの実際の変化速度が第１閾値以下の場合、第１ビームの実際の変化速度を低速に定量化し、第１ビームの実際の変化速度が第１閾値を超えて第２閾値以下の場合、第１ビームの実際の変化速度を中速に定量化し、第１ビームの実際の変化速度が第２閾値を超える場合、第１ビームの実際の変化速度を高速に定量化する。
【００３２】
その後、基地局は、複数のビーム測定結果のうち一番目のビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢ１）と複数のビーム測定結果のうち最後の一つのビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢＮ）の方向に応じて、第１ビームの変化方向を特定することができる。例えば、一番目のビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルが同じである場合、第１ビームの変化方向は「水平方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、一番目のビーム測定結果における第１ビームの水平アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの水平アングルが同じである場合、第１ビームの変化方向は「垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、一番目のビーム測定結果における第１ビームの水平アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの水平アングルとが異なり、かつ一番目のビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルとが異なる場合、第１ビームの変化方向は「水平方向及び垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。
【００３３】
以下、基地局がステップＳ２０１において第１ビームの変化トレンドを特定する具体的な例示を示す。複数のビーム測定結果の数がＮ＝３であると仮定すると、基地局は、まず、第１の時間帯内での三つのビーム測定結果のうち各ビーム測定結果における第１ビームを特定することができ、それぞれＢ１、Ｂ２とＢ３である。その後、基地局は、下記の式（１）に応じて第１ビームの実際の変化速度Ｖを特定することができる。
Ｖ＝Ｂ３とＢ１との間の間隔／（ｔ３−ｔ１）                          式（１）
但し、Ｂ３とＢ１との間の間隔は、Ｂ３とＢ１との間の水平間隔及び／又は垂直間隔を含んでもよく、ｔ３は基地局が三番目のビーム測定結果を取得する時点であり、ｔ１は基地局が一番目のビーム測定結果を取得する時点である。
【００３４】
その後、基地局は、第１ビームの実際の変化速度Ｖを第１閾値Ｖｔｈｒｅｓｈ１、第２閾値Ｖｔｈｒｅｓｈ２と比較し、第１ビームの実際の変化速度を低速、中速又は高速に定量化する。Ｖ≦Ｖｔｈｒｅｓｈ１の場合、基地局は、第１ビームの実際の変化速度を低速に定量化することができ、Ｖｔｈｒｅｓｈ１＜Ｖ≦Ｖｔｈｒｅｓｈ２の場合、基地局は、第１ビームの実際の変化速度を中速に定量化することができ、Ｖ＞Ｖｔｈｒｅｓｈ２の場合、基地局は、第１ビームの実際の変化速度を高速に定量化することができる。
【００３５】
その後、基地局は、第１ビームＢ１と第１ビームＢ３の方向に応じて、第１ビームの変化方向を特定することができる。例えば、第１ビームＢ１の垂直アングルと第１ビームＢ３の垂直アングルとが同じである場合、第１ビームの変化方向は「水平方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、第１ビームＢ１の水平アングルと第１ビームＢ３の水平アングルが同じである場合、第１ビームの変化方向は「垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、第１ビームＢ１の水平アングルと第１ビームＢ３の水平アングルとが異なり、かつ、第１ビームＢ１の垂直アングルと第１ビームＢ３の垂直アングルとが異なる場合、第１ビームの変化方向は「水平方向と垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。
【００３６】
また、上記の「ビーム測定結果」は、基地局又は端末がビーム上の参照信号に対して測定を行って得られた受信パフォーマンス結果であってもよい。例えば、「ビーム測定結果」は、基地局又は端末がビーム上の参照信号に対して測定を行って得られた参照信号受信電力（ＲＳＲＰ）又は参照信号受信品質（ＲＳＲＱ）であってもよい。
【００３７】
例えば、基地局は、端末が基地局の複数の送信ビームに対する測定結果を報告することで、ビーム測定結果を取得することができる。この場合、端末は、基地局の各送信ビーム上の参照信号を測定して基地局の複数の送信ビームに対する測定結果を特定し、その後、端末は基地局へ該測定結果を報告することができる。また、端末は、基地局の複数の送信ビームに対する測定結果をチャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＣＳＩ）フィードバック（例えば、測定報告）に含めて基地局へＣＳＩフィードバックを送信し、このように、基地局がＣＳＩフィードバックによってビーム測定結果を取得するようになる。
【００３８】
基地局は、チャネル・レシプロシティ及び基地局による端末の複数の送信ビームに対する測定結果に応じてビーム測定結果を取得してもよい。この場合、基地局は、端末の各送信ビーム上の参照信号を測定して基地局の複数の受信ビームの受信パフォーマンスを特定し、そして、チャネル・レシプロシティ及び特定された基地局の複数の受信ビームの受信パフォーマンスに応じて基地局の複数の送信ビームの送信パフォーマンスを特定し、これによって、特定された基地局の複数の送信ビームの送信パフォーマンスに応じて基地局の複数の送信ビームの測定結果を推定することができる。
【００３９】
上記で基地局がステップＳ２０１において端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定する例示を説明した。また、基地局が端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定してから、基地局が、前記第１ビームの変化トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することができる。例えば、基地局は、前記第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定し、これによって、前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することができる。
【００４０】
基地局は、第１ビームの変化トレンドとビーム・グループのパターンとの対応関係を予め設定することができる。例えば、基地局は、以下の表１に示すように、第１ビームの変化トレンド、ビーム・グループのパターン及び互いの対応関係を含む表を予め設定する。
【表１】
2020156074.tif 000003
【００４１】
以下、ビーム・グループのパターンに関するいくつかの例示を説明する。
【００４２】
本開示の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、ビーム・グループにおけるサブグループの数を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が１であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が２であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃３は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が１であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が４であることを指示することができる。
【００４３】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、さらに、ビーム・グループにおけるサブグループの位置関係を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおけるサブグループが互いに隣接することを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるサブグループが隣接しないことを指示することができる。
【００４４】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、ビーム・グループにおけるビームの数（例えば、Ｍで表すことができ、但し、Ｍは正の整数である）を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおけるビームの数が少ないことを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおけるビームの数が中程度であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃３は、ビーム・グループにおけるビームの数が中程度であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるビームの数が多いことを指示することができる。
【００４５】
該例示では、基地局は、さらに、上記「少ない」、「中程度」及び「多い」に対応する具体的な数量を予め設定することができる。例えば、基地局は、上記「少ない」に対応する具体的な数量が６であると予め設定することができ、この場合、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおけるビームの数が６であることを指示することができる。また、例えば、基地局は、上記「中程度」に対応する具体的な数量が８であると予め設定することができ、この場合、ビーム・グループのパターン＃２と＃３は、ビーム・グループにおけるビームの数が８であることを指示することができる。また、例えば、基地局は、上記「多い」に対応する具体的な数量が１０であると予め設定することができ、この場合、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるビームの数が１０であることを指示することができる。
【００４６】
また、基地局は、さらに、上記「少ない」、「中程度」及び「多い」に対応する具体的な数量を更新することができる。例えば、基地局は、セル内の端末の数に応じて、上記「少ない」、「中程度」及び「多い」に対応する具体的な数量を更新することができる。例えば、セル内の端末の数が多い場合、基地局は、上記「少ない」に対応する具体的な数量を４に設定し、上記「中程度」に対応する具体的な数量を６に設定し、上記「多い」に対応する具体的な数量を８に設定することができる。一方、セル内の端末の数が少ない場合、基地局は、上記「少ない」に対応する具体的な数量を６に設定し、上記「中程度」に対応する具体的な数量を８に設定し、上記「多い」に対応する具体的な数量を１０に設定することができる。
【００４７】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、さらに、ビーム・グループにおけるビームの方向属性を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおける一部のビームの水平アングルが同じであり、かつ一部のビームの垂直アングルが同じであることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおける一部のビームの水平アングルが同じであり、かつ一部のビームの垂直アングルとが異なることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃３は、ビーム・グループにおける各ビームの水平アングルがそれぞれ異なり、かつ垂直アングルが同じであることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおける各ビームの水平アングルが同じであり、かつ垂直アングルがそれぞれ異なることを指示することができる。
【００４８】
以下、図３Ａ乃至図３Ｄを参照し、ビーム・グループのパターンのいくつかの例示を説明する。図３Ａは、本開示実施例によるビーム・グループのパターンの一例示である。図３Ａに示すように、該パターンでは、ビーム・グループは一つのサブグループを有し、該サブグループは、六つのビームを含み、さらに、該六つのビームにおける三つのビームは、同じ第１の水平アングルを有し、他の三つのビームは同じ第２の水平アングルを有し、該六つのビームにおける二つのビームは、同じ第１の垂直アングルを有し、他の二つのビームは同じ第２の垂直アングルを有し、かつ残りの二つのビームは同じ第３の垂直アングルを有する。第１ビームの変化速度が低速である場合、基地局は、図３Ａに示すパターンをビーム・グループのパターンとすることができる。また、第１ビームの変化速度が中速であり、かつ変化方向が「その他方向」（例えば、垂直方向に沿って移動すること）である場合、基地局は、さらに、図３Ａに示すパターンをビーム・グループのパターンとすることができる。
【００４９】
図３Ｂは、本開示実施例によるビーム・グループのパターンの他の一例示である。図３Ｂに示すように、該パターンにおいて、ビーム・グループは二つのサブグループを有し、該二つのサブグループが隣接しており、各サブグループは四つのビームを含み、該四つのビームにおける二つのビームは同じ第３の水平アングルを有し、他の二つのビームは同じ第４の水平アングルを有し、該四つのビームにおける二つのビームは同じ第４の垂直アングルを有し、他の二つのビームは同じ第５の垂直アングルを有する。第１ビームの変化速度が高速であり、かつ変化方向が「その他方向」（例えば、水平方向と垂直方向に沿って移動すること）である場合、基地局は、図３Ｂに示すパターンをビーム・グループのパターンとすることができる。
【００５０】
図３Ｃは、本開示実施例によるビーム・グループのパターンの他の一例示である。図３Ｃに示すように、該パターンにおいて、ビーム・グループは一つのサブグループを有し、該サブグループは八つのビームを含み、それに、該八つのビームは互いに異なる水平アングルを有し、かつ同じ垂直アングルを有する。第１ビームの変化速度が中速であり、かつ変化方向が「水平方向に沿って移動すること」である場合、基地局は、図３Ｃに示すパターンをビーム・グループのパターンとすることができる。
【００５１】
図３Ｄは、本開示実施例によるビーム・グループのパターンの他の一例示である。図３Ｄに示すように、該パターンにおいて、ビーム・グループは四つのサブグループを有し、該四つのサブグループは互いに隣接しない。各サブグループは二つのビームを含み、さらに、該二つのビームは互いに異なる水平アングルを有し、かつ同じ垂直アングルを有する。第１ビームの変化速度が高速であり、かつ変化方向が「水平方向に沿って移動すること」である場合、基地局は、図３Ｄに示すパターンをビーム・グループのパターンとすることができる。
【００５２】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、ビーム・グループにおけるビームの数を含まなくてもよい。この場合、基地局は、第１ビームの変化トレンドとビーム・グループにおけるビームの数との対応関係を予め設定することができる。例えば、基地局は、以下の表２に示すように、第１ビームの変化トレンド、ビーム・グループにおけるビームの数、及び互いの間の対応関係を含む表を予め設定することができる。
【表２】
2020156074.tif 000004
【００５３】
また、上記の例示では、第１ビームの変化速度は第１ビームの定量化された速度（すなわち、低速、中速又は高速）であるが、本開示はこれに限らない。本開示の他の例示によれば、第１ビームの変化速度は、第１ビームの実際の変化速度であってもよい。
【００５４】
また、本開示には、ビーム・グループのパターンはビーム・グループにおけるビームの数を含む場合、基地局は、第１ビームの異なる変化トレンドのために異なるビーム・グループ・パターンを特定することができる。また、ビーム・グループのパターンがビーム・グループにおけるビームの数を含まない場合、基地局は、第１ビームの異なる変化トレンドのために同じビーム・グループ・パターンを特定し、第１ビームの異なる変化トレンドのために異なるビーム数を特定することができる。また、ビーム・グループのパターンがビーム・グループにおけるビームの数を含まない場合、基地局は、さらに、第１ビームの異なる変化トレンドのために同じビーム・グループ・パターンを特定し、第１ビームの異なる変化トレンドのために異なるビーム数を特定することができる。
【００５５】
上記で、基地局が、第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定する例示を説明した。本開示の他の一例示によれば、基地局は、第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定してから、さらに、ビーム・グループの基点を特定し、特定された基点とビーム・グループのパターンに応じて端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することができる。例えば、基地局は、上記の複数のビーム測定結果のうち最後の一つのビーム測定結果における第１ビームをビーム・グループの基点とし、該基点とビーム・グループのパターンに応じてビーム・グループにおけるビームを特定することができる。例えば、基地局は、上記の第１ビームＢ３をビーム・グループ特定の基点とし、且つ、基地局によって特定されたビーム・グループのパターンがパターン＃３であるとしてもよい。この場合、基地局は、第１ビームＢ３とビーム・グループのパターン＃３に応じてビーム・グループにおけるビームを特定することができる。
【００５６】
また、基地局は、自身の複数のビームのために座標を設定することができる。該座標は、ビームの水平方向と垂直方向上の位置を表すことができる。例えば、図１に示すように、基地局は、ビーム＃４を座標系の原点として設定することができ、この場合、ビーム＃４の座標は（０，０）である。この場合、基地局は、第１ビームＢ３の座標とビーム・グループのパターン＃３に応じてビーム・グループにおけるビームの座標を特定することができる。例えば、第１ビームＢ３の座標は（ｘ３，ｙ３）であり、ビーム・グループのパターン＃３は一つのサブグループを有し、該サブグループは八つのビームを含み、さらに、該八つのビームは互いに異なる水平アングルを有し、かつ同じ垂直アングルを有すると仮定すると、ビーム・グループにおけるビームの座標は、順次（ｘ３＋１，ｙ３）、（ｘ３＋２，ｙ３）、……、（ｘ３＋８，ｙ３）である。基地局がビーム・グループにおけるビームの座標を特定した場合、基地局は、ビーム・グループにおけるビームの座標に応じてビーム・グループにおけるビームを特定することができる。
【００５７】
また、基地局が上記のステップＳ２０１を実行する前に、さらに、基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することができる。ここでの第１タイプの伝搬経路は、基地局が最適なビームを介して端末へデータを送信するパスである。なお、第１タイプの伝搬経路は、強伝搬経路と呼ばれてもよい。
【００５８】
本開示には、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合、該一つの第１タイプの伝搬経路に対して、基地局は、上記のステップＳ２０１を実行することができる。また、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在する場合、複数の第１タイプの伝搬経路における各第１タイプの伝搬経路に対しても、基地局は、上記のステップＳ２０１を実行することができる。
【００５９】
基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ又は複数存在することができる。例えば、見通し線（Ｌｉｎｅ−Ｏｆ−Ｓｉｇｈｔ、ＬＯＳ）伝搬環境において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在することができる。図４Ａは、本開示実施例による基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する概念図である。図４Ａに示すように、基地局と端末との間に障害物が存在せず、無線信号は、遮断されずに基地局と端末との間で直線伝搬される。従って、基地局と端末とは見通し線伝搬環境にあり、基地局と端末との間で通信パフォーマンスが最適となる伝搬経路が一つ存在し、すなわち、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路（図４Ａに示す伝搬経路１）が一つ存在する。また、例えば、非見通し線（Ｎｏｎ−Ｌｉｎｅ−Ｏｆ−Ｓｉｇｈｔ、ＮＬＯＳ）伝搬環境において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在することができる。図４Ｂは、本開示実施例による基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する概念図である。図４Ｂに示すように、基地局と端末との間に障害物が存在し、無線信号は、反射、回折又は散乱等により基地局と端末との間で伝搬される。従って、基地局と端末は非見通し線伝搬環境にあり、基地局と端末との間で通信パフォーマンスが同じ又は類似する伝搬経路が二つ存在し、すなわち、基地局と和端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ（図４Ｂに示す伝搬経路１と伝搬経路２）存在する。
【００６０】
端末が移動する場合、基地局が端末へデータを送信する最適なビームが変化し、これに応じて、第１タイプの伝搬経路も変化してしまう。しかしながら、本開示において、この場合には、基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路の数が変化しない。例えば、図４Ａに示すように、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合、端末がセル半径の垂直方向に沿って移動する場合、最適なビームが水平方向上で切り替わる可能性があり、これに応じて、第１タイプの伝搬経路も変化したが、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路がまだ一つ存在する。また例えば、図４Ｂに示すように、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、端末がセル半径の垂直方向に沿って移動する場合、一番目の第１タイプの伝搬経路に対応する最適なビームが水平方向上で切り替わる可能性があり、これに応じて、一番目の第１タイプの伝搬経路が変化すると同時に、二番目の第１タイプの伝搬経路に対応する最適なビームが水平方向上で切り替わる可能性があり、これに応じて、二番目の第１タイプの伝搬経路が変化したが、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路がまだ二つ存在する。
【００６１】
以下、基地局がどのように基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在するか又は複数存在するかを特定する具体的な実現方式を説明する。
【００６２】
本開示の一例示によれば、ステップＳ２０１の前で、前記方法２００は、さらに、基地局が前記基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することを含んでもよい。例えば、基地局は、端末のビーム測定結果及びビーム間の間隔に応じて、前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することができる。
【００６３】
例えば、基地局は、ビーム測定結果に応じて、測定結果の類似する複数のビームが存在するかを特定し、ビーム間の間隔に応じて、これら測定結果の類似する複数のビーム間の間隔が大きいかを特定することで、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在するか又は複数存在するかを判断する。ビーム測定結果に応じて測定結果の類似するビームが複数存在することを特定し、ビーム間の間隔に応じてこれらの測定結果の類似する複数のビーム間の間隔が大きいと特定する場合、基地局は、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在すると判断することができ、そうではない場合、基地局は、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在すると判断することができる。
【００６４】
ここで「ビーム測定結果」は上記で既に説明したため、ここではその説明を省略する。また、ここで「ビーム間の間隔」は、ビームのアングル又はビーム間に介されるビームの数に応じて特定することができる。
【００６５】
例えば、「ビーム間の間隔」は、二つのビームのアングルの間の差の値であってもよい。例えば、ビーム間の間隔は、二つのビームの水平アングルの間の差の値であってもよいし、又は二つのビームの垂直アングルの間の差の値であってもよいし、又は二つのビームの水平アングルの間の差の値と垂直アングルの間の差の値との和又は重み付け値であってもよい。例えば、図１に示すように、ビーム＃４の水平アングルは２７．７度であり、垂直アングルは１２４．６８度であり、ビーム＃１６の水平アングルは５２．６度であり、垂直アングルは１２４．６８度であり、よって、ビーム＃４とビーム＃１６との間の間隔は２４．９度である。
【００６６】
「ビーム間の間隔」は、さらに、二つのビームの間に介されるビームの数であってもよい。例えば、ビーム間の間隔は、二つのビームの水平方向上で介されるビームの数であってもよく、又は二つのビームの垂直方向上で介されるビームの数であってもよく、又は二つのビームの水平方向上で介されるビームの数と垂直方向上で介されるビームの数との和又は重み付け値であってもよい。例えば、図１に示すように、ビーム＃４とビーム＃１６は、水平方向上で、ビーム＃８とビーム＃１２が介されているため、ビーム＃４とビーム＃１６との間の間隔が２であってもよい。
【００６７】
以下、ビーム測定結果がビームのＲＳＲＰであることを例として、基地局がＲＳＲＰ及びビーム間の間隔に応じて基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定する一例示を説明する。例えば、ビーム測定結果において最大ＲＳＲＰと他の一つのＲＳＲＰとの間の差の値が第３閾値未満である場合、かつ該最大ＲＳＲＰを有するビームと該他の一つのＲＳＲＰを有するビームとの間の間隔が第４閾値を超える場合、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在し、さらに、該二つの第１タイプの伝搬経路のそれぞれは、最大ＲＳＲＰを有するビームと他の一つのＲＳＲＰを有するビームに対応すると判断する。また、例えば、ビーム測定結果において最大ＲＳＲＰと他の一つのＲＳＲＰとの間の差の値が第３閾値以上である場合、及び／又は該最大ＲＳＲＰを有するビームと該他の一つのＲＳＲＰを有するビームとの間の間隔が第４閾値以上である場合、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在し、さらに、該一つの第１タイプの伝搬経路が最大ＲＳＲＰを有するビームに対応すると判断する。
【００６８】
また、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在することを特定する場合、本開示の一例示によれば、基地局は、基地局と端末との間の複数の第１タイプの伝搬経路を区別することができる。例えば、隣接するビーム測定結果の最適なビームが同じである場合、基地局は、該最適なビームによってユーザ端末へデータを送信するパスを１つの第１タイプの伝搬経路として特定することができる。また、隣接するビーム測定結果の最適なビームが異なるが隣接する場合、基地局は、最大発生確率の最適なビームを特定し、且つ、該最適なビームによってユーザ端末へデータを送信するパスを１つの第１タイプの伝搬経路として特定することができる。
【００６９】
例えば、基地局は、隣接する複数の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて基地局と端末との間の複数の第１タイプの伝搬経路を区別することができる。ここで第２の時間帯は、上記で説明した第１の時間帯と一部重なってもよい。例えば、第１の時間帯は、複数の第２の時間帯を含んでもよい。また、第２の時間帯は、時点であってもよい。
【００７０】
例えば、基地局は、一番目の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて二つの最適なビームがビーム＃３７とビーム＃２４であると特定し、二番目の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて二つの最適なビームがビーム＃２４とビーム＃３７であると特定し、三番目の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて二つの最適なビームがビーム＃２４とビーム＃４１であると特定することができ、よって、基地局は、ビーム＃２４を一番目の第１タイプの伝搬経路に対応させることができる。また、ビーム＃４１とビーム＃３７とが隣接し、かつビーム＃３７の発生確率が高いため、基地局は、ビーム＃３７を二番目の第１タイプの伝搬経路に対応させることができる。
【００７１】
また、上記の一ビームの隣接ビームは、該ビームの水平アングルと同じ、かつ該ビームの垂直アングルとの差の値が所定の閾値内であるビームであってもよく、及び／又は、該ビームの垂直アングルと同じ、かつ該ビームの水平アングルとの差の値が他の所定の閾値内であるビームであってもよい。
【００７２】
図５は、本開示実施例による一ビームの隣接ビームの概念図を示す。図５に示すように、ビーム＃１５の水平アングルが５２．６度であり、垂直アングルが１１４．４９度であると仮定し、上記の所定の閾値が１１度である場合、その上方のビーム＃１４は、水平アングルが５２．６度であり、垂直アングルは１０４．３０度であり、ビーム＃１５の水平アングルと同じ、かつビーム＃１５の垂直アングルとの差の値が所定の閾値内であるビームに属すため、ビーム＃１５の上方のビーム＃１４は、ビーム＃１５の隣接ビームに属す。また、ビーム＃１５の下方のビーム＃１６は、水平アングルが５２．６度であり、垂直アングルが１２４．６８度であり、ビーム＃１５の水平アングルと同じ、かつビーム＃１５の垂直アングルとの差の値が所定の閾値内のビームに属すため、ビーム＃１５の下方のビーム＃１６もビーム＃１５の隣接ビームに属す。
【００７３】
また、ビーム＃１５の水平アングルが５２．６度であり、垂直アングルは１１４．４９度であると仮定し、上記の他の所定の閾値が８．５度である場合、ビーム＃１５の左方のビーム＃１１は、水平アングルが４４．３度であり、垂直アングルが１１４．４９度であり、ビーム＃１５の垂直アングルと同じ、かつビーム＃１５の水平アングルとの差の値が他の所定の閾値内のビームに属すため、ビーム＃１５の左方のビーム＃１１は、ビーム＃１５の隣接ビームに属す。また、ビーム＃１５の右方のビーム＃１９は、水平アングルが６０．９度であり、垂直アングルが１１４．４９度であり、ビーム＃１５の垂直アングルと同じ、かつビーム＃１５の水平アングルとの差の値が他の所定の閾値内のビームに属すため、ビーム＃１５の右方のビーム＃１９もビーム＃１５の隣接ビームに属す。
【００７４】
また、基地局が基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定してから、ステップＳ２０１では、基地局は、端末の移動トレンドに応じて、特定された第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループについて予測することができる。例えば、基地局が基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在することを特定してから、ステップＳ２０１では、基地局は、端末の移動トレンドに応じて、該第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループについて予測することができる。また、例えば、基地局が基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在することを特定してから、ステップＳ２０１では、複数の第１タイプの伝搬経路における各第１タイプの伝搬経路について、基地局は、端末の移動トレンドに応じて、複数の第１タイプの伝搬経路における各第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループについて予測することができる。
【００７５】
また、本開示において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在する場合、各第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が同じであってもよいし、異なってもよい。例えば、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、一番目及び二番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数がいずれも６であってもよい。また、例えば、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、一番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が４であってもよく、二番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が８であってもよい。
【００７６】
また、本開示において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合に該第１タイプの伝搬経路に関するビーム・グループにおけるビームの数は、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在する場合に各第１タイプの伝搬経路に関するビーム・グループにおけるビームの数の和と等しくてもよい。例えば、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合、該第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が１２である一方、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、一番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が４であり、二番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が８である。
【００７７】
図２に戻り、ステップＳ２０２において、基地局は、予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定する。本開示の一例示によれば、設定情報は、ビームの伝送設定指示（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ、ＴＣＩ）を含んでもよい。ビームの伝送設定指示は、該ビームを使用して送信する参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ、ＲＳ）に対応付けられることができる。ビームの伝送設定指示は、データ及び／又はトラフィック・データの伝送を制御するために用いられてもよい。例えば、基地局は、一ビームの伝送設定指示を設定してから、該ビームを使用して端末へ制御データ及び／又はトラフィック・データを送信することができる。また、制御データを伝送するためのＴＣＩの設定及びトラフィック・データを伝送するためのＴＣＩの設定は、独立したものであってもよい。例えば、制御データを伝送するためのビームとトラフィック・データを伝送するためのビームが同じである場合、制御データを伝送するためのＴＣＩの設定とトラフィック・データを伝送するためのＴＣＩの設定とは、異なってもよい。また、例えば、制御データを伝送するためのビームとトラフィック・データを伝送するためのビームとが異なる場合、制御データを伝送するためのＴＣＩの設定とトラフィック・データを伝送するためのＴＣＩの設定とは、異なってもよい。また、本開示において、基地局は、ビーム・グループにおける各ビームに対して、伝送設定指示をそれぞれ設定することができる。
【００７８】
本開示の他の一例示によれば、設定情報は、さらに、参照信号と同期信号ブロック（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｂｌｏｃｋ、ＳＳＢ）（例えば、ＳＳＢ／ＰＢＣＨ  ｂｌｏｃｋ）の設定情報を含んでもよい。例えば、ＲＳとＳＳＢ設定情報は、端末が基地局の参照信号及び／又は同期信号に対して測定を行って基地局へ測定結果を報告するために用いられてもよい。また、例えば、ＲＳとＳＳＢ設定情報は、さらに、端末がビーム故障を検出し、端末がビーム測定結果に応じて現在の故障ビームをその他利用可能なビームに調整することに役立つために用いられてもよい。また、例えば、ＲＳとＳＳＢ設定情報は、さらに、端末がビーム故障を検出してから新しい利用可能なビームを特定するために用いられてもよい。ここで言及される「故障ビーム」と「新しい利用可能なビーム」とが異なるビームであることは理解されたい。
【００７９】
その後、ステップＳ２０２の後、方法２００は、さらに、前記端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信することを含んでもよい。例えば、基地局は、物理レイヤ・シグナリング、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＤＣＩ）といった下位シグナリングによって、端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信してもよい。また、例えば、基地局は、さらに、無線リソース制御（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＲＲＣ）シグナリング又は媒体アクセス制御（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＭＡＣ）制御エレメント（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ、ＣＥ）といった上位レイヤ・シグナリングによって、端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信してもよい。
【００８０】
上記の方法２００は、端末が一つの基地局のセル内で移動するケースに適用することができ、端末が複数の基地局のセルを跨って移動するケースに適用することもできる。端末が一つの基地局のセル内で移動する場合、基地局は、端末の本基地局（すなわち、端末の現在のサービング基地局）のセル内での移動トレンドを独立に特定することができる。端末が複数の基地局のセルを跨って移動する場合、基地局は、他の基地局（例えば、端末の一つ前のサービング基地局、例えば本基地局の隣接基地局）と連携して端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定することができる。以下、基地局が他の基地局と連携して端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定する具体的な例示を説明する。
【００８１】
本開示の一例示によれば、基地局は、他の基地局から端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドを取得し、端末の該他の基地局のセル内での移動トレンド、本基地局と該他の基地局のアンテナ設定情報（例えばアンテナ向きの設定情報）に応じて、端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定することができる。
【００８２】
端末が上記他の基地局のセルから本基地局のセルに移動する場合、端末のサービング基地局は、上記他の基地局から本基地局に切り替わる。端末の移動速度が固定であると仮定するため、基地局は、端末の上記他の基地局のセル内での移動速度に応じて、端末の本基地局のセル内での移動速度を特定することができる。
【００８３】
また、本基地局が端末にサービスを提供する場合のアンテナ向きは、上記他の基地局が端末にサービスを提供する場合のアンテナ向きと異なってもよいため、本基地局は、端末の上記他の基地局のセル内での移動方向、及び本基地局が端末にサービスを提供する場合のアンテナ向きと上記他の基地局が端末にサービスを提供する場合のアンテナ向きとの間の差に応じて、端末の本基地局のセル内での移動方向を特定することができる。例えば、端末の上記他の基地局のセル内での移動方向は、上記他の基地局のビームに垂直する方向に沿って移動することであり、かつ本基地局が端末にサービスを提供する場合のアンテナ向きは、上記他の基地局が端末にサービスを提供する場合のアンテナ向きに対して特定のアングル（例えば１２０度）が回転され、この場合、本基地局は、端末の本基地局のセル内での移動方向が、本基地局のビームの方向に沿ってかつ本基地局のビームに垂直する方向に沿って移動することであると特定することができる。
【００８４】
また、本基地局は、直接的に又は間接的に他の基地局から端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドを取得してもよい。例えば、本基地局は、端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドを取得するように、他の基地局から端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドに関する情報を受信してもよい。また、例えば、他の基地局は、本基地局と他の基地局を管理する管理装置へ端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドに関する情報を報告してもよく、また、本基地局は、端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドを取得するように、該管理装置から端末の該他の基地局のセル内での移動トレンドに関する情報を取得してもよい。ここで管理装置は、集中ユニット／分散ユニット（Ｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ  Ｕｎｉｔ／Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｕｎｉｔ、ＣＵ／ＤＵ）アーキテクチャにおける集中ユニット（ＣＵ）であってもよい。この場合、本基地局と他の基地局は、ＣＵ／ＤＵアーキテクチャにおける分散ユニット（ＤＵ）であってもよい。
【００８５】
以下、図６を参照しながら本基地局が他の基地局と連携して端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定する一例示を説明する。図６は、本開示実施例による本基地局が他の基地局と連携して端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定する一例示である。図６に示すように、本基地局（ＤＵ）６１０は三つのセクタを有し、それぞれセクタ６１０−１、セクタ６１０−２とセクタ６１０−３であり、他の基地局（ＤＵ）６２０も三つのセクタを有し、それぞれセクタ６２０−１、セクタ６２０−２とセクタ６２０−３である。端末６３０は、他の基地局６２０のセクタ６２０−３内での移動速度が速度ｖ１であり、移動方向が上記他の基地局のビームに垂直する方向に沿って移動することである。端末６３０が、他の基地局６２０のセクタ６２０−３から本基地局６１０のセクタ６１０−１に移動する場合、本基地局６１０は、端末６３０の他の基地局６２０のセクタ６２０−３内での移動速度が速度ｖ１であることに応じて、端末６３０の本基地局６１０のセクタ６１０−１内での移動速度が速度ｖ１であることを特定することができる。
【００８６】
また、本基地局６１０のセクタ６１０−１のアンテナ向き（図６の矢印１に示すように）が、他の基地局６２０のセクタ６２０−３のアンテナ向き（図６の矢印２に示すように）に対して反時計回りに１２０度回転したため、本基地局６１０は、端末６３０の他の基地局６２０のセクタ６２０−３内での移動方向、及び本基地局６１０のセクタ６１０−１のアンテナ向きと他の基地局６２０のセクタ６２０−３のアンテナ向きとの差に応じて、端末６３０の本基地局６１０のセクタ６１０−１内での移動方向が、本基地局のビームの方向に沿ってかつ本基地局のビームに垂直する方向に沿って移動することであると特定することができる。
【００８７】
また、端末が一つの基地局のセル内で移動する場合、上記の「ビーム測定結果」は、本基地局のビームに関する測定結果であってもよい。端末が複数の基地局のセルを跨って移動する場合、上記の「ビーム測定結果」は、上記他の基地局のビームに関する測定結果であってもよい。選択的に、上記の「ビーム測定結果」は、本基地局と上記他の基地局のビームに関する測定結果であってもよい。
【００８８】
また、端末の本基地局のセル内での移動トレンドと端末の上記他の基地局のセル内での移動トレンドとは、異なる可能性がある。例えば、端末の一つ前のサービング基地局のセル内での移動方向と端末の現在のサービング基地局のセル内での移動方向とが異なる。従って、端末が一つ前のサービング基地局のセルから現在のサービング基地局のセルに移動する場合、一つ前のサービング基地局が端末のために特定したビーム・グループ・パターンと現在のサービング基地局が端末のために特定したビーム・グループ・パターンとは、異なる可能性がある。例えば、図６に示すように、一つ前のサービング基地局が端末のために特定したビーム・グループ・パターンは、上記のパターン＃３であり、現在のサービング基地局が端末のために特定したビーム・グループ・パターンは、パターン＃３と異なるパターン、例えばパターン＃５である。
【００８９】
本実施例の方法によれば、基地局は、ビーム・グループを設定する時に端末の移動トレンドを考慮することができ、よって端末が移動する場合であっても、ビーム・グループは最適なビームを含むことができ、これにより、端末の通信パフォーマンスの低減が回避されるとともに、基地局が、端末の移動により他のビーム・グループを新たに設定する必要もなくなり、これにより、ビーム・グループを新たに設定することによって導入される余計な遅延が回避される。
【００９０】
以下、図７を参照しながら本開示実施例による基地局を説明する。図７は、本開示実施例による基地局７００の構成概念図である。基地局７００の機能が、上記で図２を参照して説明した方法の詳細と同じであるため、便宜上、同じ内容に対する詳細な説明を省略する。図７に示すように、基地局７００は、端末の移動トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測するように構成される制御部７１０を備え、前記制御部７１０は、さらに、予測されたビーム・グループに関する設定情報を特定するように構成される。この部品以外、基地局７００は、さらに、その他部品を備えてもよいが、これらの部品は本開示実施例の内容と関係がないため、ここではその図示と説明を省略する。
【００９１】
本開示の一例示によれば、端末の移動トレンドは、端末の移動速度を含んでもよい。例えば、端末の移動トレンドは、端末が３０ｋｍ／ｈの速度で移動することであってもよい。また、端末の移動トレンドは、さらに、端末の移動方向を含んでもよい。端末の移動方向は、基地局のアンテナ設定（例えば、アンテナの向き）に対応付けられてもよい。例えば基地局のビームの方向に対応付けられてもよい。例えば、端末の移動トレンドは、端末が基地局のビームの方向に沿って移動することであってもよい。また、端末の移動トレンドは、端末の移動速度と移動方向の両方を含んでもよい。例えば、端末の移動トレンドは、端末が３０ｋｍ／ｈの速度で、基地局のビームの方向に沿って移動することである。
【００９２】
本開示の他の一例示によれば、制御部７１０は、基地局と端末との間の距離、ネットワーク測位、上りリンクの受信時間又はアンテナ／無線周波数設定等の一つ又は複数に応じて端末の移動トレンドを特定することができる。例えば、制御部７１０は、基地局と端末との間の距離及びネットワーク測位に応じてユーザ端末に対して測位してもよい。また、制御部７１０がユーザ端末に対して測位してから、制御部７１０は、上りリンクの受信時間及びアンテナのアングル変化に応じてユーザ端末の移動方向及び／又は移動速度を特定してもよい。
【００９３】
例えば、制御部７１０は、基地局と端末との間のパスロスに応じて基地局と端末との距離を推定してもよい。また、制御部７１０は、基地局と端末との距離、及び本基地局の端末に対するタイミングと他の基地局の該端末に対するタイミングとの間の時間差に応じて該端末に対して測位してもよい。また、制御部７１０は、アンテナのアングル変化トレンドに応じて端末の移動方向を特定してもよい。また、制御部７１０は、アンテナのアングル変化に応じて端末の移動距離を推定し、端末から基地局への上りリンクの受信時間差に応じて端末の移動速度を特定してもよい。
【００９４】
また、本開示の一例示によれば、制御部７１０は、端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することができる。ここで「第１ビーム」は上記の最適なビームであってもよい。なお、「第１ビームの変化トレンド」は、第１ビームの変化方向及び／又は変化速度を含んでもよい。ここで「第１の時間帯」は、基地局が方法２００を実行する時点より前の一つの時間帯であってもよい。
【００９５】
該例示において、制御部７１０は、端末の移動トレンドと第１ビームの変化トレンドとの間の対応関係を予め設定することができる。従って、基地局は、端末の移動トレンドと第１ビームの変化トレンドとの間の対応関係、及び端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて、第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することができる。例えば、端末の第１の時間帯内での移動速度がｖ１であり、移動方向が、セル半径に垂直する方向に沿って移動することである場合、基地局は、端末の移動トレンドと第１ビームの変化トレンドとの間の対応関係に応じて、第１の時間帯内での第１ビームの変化速度がＶ１であり、変化方向が水平方向に沿う変化であることを特定することができる。
【００９６】
また、制御部７１０は、さらに、端末の第１の時間帯内での移動によるビーム測定結果の変化に応じて、第１ビームの変化トレンドを特定することができる。例えば、基地局は、ビーム測定結果に応じて第１ビームの変化速度と変化方向を特定し、よって、第１ビームの変化トレンドを特定することができる。
【００９７】
例えば、まず、制御部７１０は、第１の時間帯内の複数（例えば、Ｎ個、但し、Ｎは２以上の正の整数である）のビーム測定結果のうち各ビーム測定結果における第１ビームを特定し、例えばそれぞれＢ１、Ｂ２、……、ＢＮで表すことができる。本開示において、第１の時間帯内での複数のビーム測定結果は、第１の時間帯内で基地局がビーム測定結果を取得する時間に応じて順次インクリメントされる複数のビーム測定結果であってもよい。
【００９８】
その後、制御部７１０は、複数のビーム測定結果のうち一番目のビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢ１）と複数のビーム測定結果のうち最後の一つのビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢＮ）との間の間隔、及び基地局が一番目のビーム測定結果を取得するタイミングと最後の一つのビーム測定結果を取得するタイミングとの時間差に応じて、第１ビームの実際の変化速度を特定することができる。また、制御部７１０は、さらに、第１ビームの実際の変化速度を所定の閾値と比較して、第１ビームの実際の変化速度を低速、中速又は高速の三つのレベルに定量化することができる。例えば、第１ビーム的実際の変化速度が第１閾値以下の場合、第１ビームの実際の変化速度を低速に定量化し、第１ビームの実際の変化速度が第１閾値を超えて第２閾値以下の場合、第１ビームの実際の変化速度を中速に定量化し、第１ビームの実際の変化速度が第２閾値を超えるである場合、第１ビームの実際の変化速度を高速に定量化することができる。
【００９９】
その後、制御部７１０は、複数のビーム測定結果のうち一番目のビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢ１）と複数のビーム測定結果のうち最後の一つのビーム測定結果における第１ビーム（例えばＢＮ）の方向に応じて、第１ビームの変化方向を特定することができる。例えば、一番目のビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルとが同じである場合、第１ビームの変化方向は「水平方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、一番目のビーム測定結果における第１ビームの水平アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの水平アングルとが同じである場合、第１ビームの変化方向は「垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、一番目のビーム測定結果における第１ビームの水平アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの水平アングルとが異なり、かつ一番目のビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルと最後の一つのビーム測定結果における第１ビームの垂直アングルとが異なる場合、第１ビームの変化方向は「水平方向と垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。
【０１００】
以下、制御部７１０が第１ビームの変化トレンドを特定する具体的な例示を示す。複数のビーム測定結果の数がＮ＝３と仮定すると、制御部７１０は、まず、第１の時間帯内での三つのビーム測定結果のうち、各ビーム測定結果における第１ビームを特定することができ、それぞれがＢ１、Ｂ２とＢ３である。その後、制御部７１０は、上記の（１）に応じて第１ビームの実際の変化速度を特定することができる。
【０１０１】
その後、制御部７１０は、第１ビームの実際の変化速度Ｖを第１閾値Ｖｔｈｒｅｓｈ１、第２閾値Ｖｔｈｒｅｓｈ２と比較し、第１ビームの実際の変化速度を低速、中速又は高速に定量化する。Ｖ≦Ｖｔｈｒｅｓｈ１の場合、基地局は、第１ビームの実際の変化速度を低速に定量化することができ、Ｖｔｈｒｅｓｈ１＜Ｖ≦Ｖｔｈｒｅｓｈ２の場合、基地局は、第１ビームの実際の変化速度を中速に定量化することができ、Ｖ＞Ｖｔｈｒｅｓｈ２の場合、基地局は、第１ビームの実際の変化速度を高速に定量化することができる。
【０１０２】
その後、制御部７１０は、第１ビームＢ１と第１ビームＢ３の方向に応じて、第１ビームの変化方向を特定することができる。例えば、第１ビームＢ１の垂直アングルと第１ビームＢ３の垂直アングルとが同じである場合、第１ビームの変化方向は「水平方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、第１ビームＢ１の水平アングルと第１ビームＢ３の水平アングルとが同じである場合、第１ビームの変化方向は「垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。また、例えば、第１ビームＢ１の水平アングルと第１ビームＢ３の水平アングルとが異なり、かつ第１ビームＢ１の垂直アングルと第１ビームＢ３の垂直アングルとが異なる場合、第１ビームの変化方向を「水平方向と垂直方向に沿って移動すること」であると特定することができ、そうではない場合、第１ビームの変化方向は「その他方向」であると特定することができる。
【０１０３】
また、上記の「ビーム測定結果」は、基地局又は端末がビーム上の参照信号に対して測定を行って得られた受信パフォーマンス結果であってもよい。例えば、「ビーム測定結果」は、基地局又は端末がビーム上の参照信号に対して測定を行って得られた参照信号受信電力（ＲＳＲＰ）又は参照信号受信品質（ＲＳＲＱ）であってもよい。
【０１０４】
例えば、制御部７１０は、端末が基地局の複数の送信ビームに対する測定結果を報告することにより、ビーム測定結果を取得することができる。この場合、端末は、基地局の各送信ビーム上の参照信号に対して測定を行って基地局の複数の送信ビームに対する測定結果を特定し、その後、端末が基地局へ該測定結果を報告することができる。また、端末は、基地局の複数の送信ビームに対する測定結果をチャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＣＳＩ）フィードバック（例えば、測定レポート）に含めて基地局へＣＳＩフィードバックを送信し、このように、基地局がＣＳＩフィードバックによってビーム測定結果を取得するようになる。
【０１０５】
選択的に、制御部７１０は、チャネル・レシプロシティ及び基地局による端末の複数の送信ビームに対する測定結果に応じてビーム測定結果を取得してもよい。この場合、基地局は、端末の各送信ビーム上の参照信号に対して測定を行って基地局の複数の受信ビームの受信パフォーマンスを特定し、その後、チャネル・レシプロシティ及び特定された基地局の複数の受信ビームの受信パフォーマンスに応じて基地局の複数の送信ビームの送信パフォーマンスを特定し、これによって、特定された基地局の複数の送信ビームの送信パフォーマンスに応じて基地局の複数の送信ビームの測定結果を推定することができる。
【０１０６】
上記で制御部７１０が端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定することができる例示を説明した。本開示の他の一例示によれば、制御部７１０が端末の第１の時間帯内での移動トレンドに応じて前記第１の時間帯内での第１ビームの変化トレンドを特定してから、制御部７１０は、前記第１ビームの変化トレンドに応じて前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することができる。例えば、制御部７１０は、前記第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定し、これによって、前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することができる。
【０１０７】
制御部７１０は、第１ビームの変化トレンドとビーム・グループのパターンとの対応関係を予め設定することができる。例えば、制御部７１０は、上記の表１に示すように、第１ビームの変化トレンド、ビーム・グループのパターン及び互いの対応関係を含む表を予め設定することができる。
【０１０８】
以下、ビーム・グループのパターンに関するいくつかの具体的な例示を説明する。
【０１０９】
本開示の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、ビーム・グループにおけるサブグループの数を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が１であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が２であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃３は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が１であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるサブグループの数が４であることを指示することができる。
【０１１０】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、さらに、ビーム・グループにおけるサブグループの位置関係を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおけるサブグループが互いに隣接することを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるサブグループが隣接しないことを指示することができる。
【０１１１】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、ビーム・グループにおけるビームの数（例えば、Ｍで表すことができ、但し、Ｍは正の整数である）を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおけるビームの数が少ないことを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおけるビームの数が中程度であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃３は、ビーム・グループにおけるビームの数が中程度であることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるビームの数が多いことを指示することができる。
【０１１２】
該例示において、制御部７１０は、さらに、上記「少ない」、「中程度」及び「多い」に対応する具体的な数量を予め設定することができる。例えば、基地局により、上記「少ない」に対応する具体的な数量が６であることを予め設定することができ、この場合、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおけるビームの数が６であることを指示することができる。また、例えば、基地局により、上記「中程度」に対応する具体的な数量が８であることを予め設定することができ、この場合、ビーム・グループのパターン＃２と＃３は、ビーム・グループにおけるビームの数が８であることを指示することができる。また、例えば、基地局により、上記「多い」に対応する具体的な数量が１０であることを予め設定することができ、この場合、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおけるビームの数が１０であることを指示することができる。
【０１１３】
また、制御部７１０は、さらに、上記「少ない」、「中程度」及び「多い」に対応する具体的な数量を更新することができる。例えば、基地局は、セル内の端末数に応じて上記「少ない」、「中程度」及び「多い」に対応する具体的な数量を更新することができる。例えば、セル内の端末数が多い場合、基地局は、上記「少ない」に対応する具体的な数量を４に設定し、上記「中程度」に対応する具体的な数量を６に設定し、上記「多い」に対応する具体的な数量を８に設定することができる。一方、セル内の端末数が少ない場合、基地局は、上記「少ない」に対応する具体的な数量を６に設定し、上記「中程度」に対応する具体的な数量を８に設定し、上記「多い」に対応する具体的な数量を１０に設定することができる。
【０１１４】
また、本開示の他の一例示によれば、ビーム・グループのパターンは、さらに、ビーム・グループにおけるビームの方向属性を含んでもよい。例えば、ビーム・グループのパターン＃１は、ビーム・グループにおける一部のビームの水平アングルが同じであり、かつ一部のビームの垂直アングルが同じであることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃２は、ビーム・グループにおける一部のビームの水平アングルが同じであり、かつ一部のビームの垂直アングルが異なることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃３は、ビーム・グループにおける各ビームの水平アングルがそれぞれ異なり、かつ垂直アングルが同じであることを指示することができ、ビーム・グループのパターン＃４は、ビーム・グループにおける各ビームの水平アングルが同じであり、かつ垂直アングルがそれぞれ異なることを指示することができる。
【０１１５】
上記で制御部７１０が第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定することができる例示を説明した。本開示の他の一例示によれば、制御部７１０は、第１ビームの変化トレンドに応じてビーム・グループのパターンを特定してから、さらに、ビーム・グループの基点を特定し、特定された基点とビーム・グループのパターンに応じて端末へデータを送信するためのビーム・グループを特定することができる。例えば、制御部７１０は、上記の複数のビーム測定結果における最後の一つのビーム測定結果における第１ビームをビーム・グループの基点として、該基点とビーム・グループのパターンに応じてビーム・グループにおけるビームを特定することができる。例えば、制御部７１０は、上記の第１ビームＢ３をビーム・グループ特定の基点とし、且つ、特定されたビーム・グループのパターンがパターン＃３であるとしてもよい。この場合、制御部７１０は、第１ビームＢ３とビーム・グループのパターン＃３に応じてビーム・グループにおけるビームを特定することができる。
【０１１６】
また、制御部７１０は、さらに、基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することができる。ここで第１タイプの伝搬経路は、基地局が最適なビームによって端末へデータを送信するパスであってもよい。なお、第１タイプの伝搬経路は、強伝搬経路と呼ばれてもよい。
【０１１７】
本開示において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合、該第１タイプの伝搬経路に対して、制御部７１０は、上記の操作を実行することができる。また、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在する場合、複数の第１タイプの伝搬経路における各第１タイプの伝搬経路に対して、制御部７１０は、上記の操作を実行することができる。
【０１１８】
以下、制御部７１０が、どのように基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在するか又は複数存在するかを特定する具体的な実現方式を説明する。
【０１１９】
本開示の一例示によれば、制御部７１０は、前記基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することができる。例えば、制御部７１０は、端末のビーム測定結果及びビーム間の間隔に応じて、前記基地局と前記端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定することができる。
【０１２０】
例えば、制御部７１０は、ビーム測定結果に応じて、測定結果の類似するビームが複数存在するかを特定し、ビーム間の間隔に応じて、これらの測定結果の類似する複数のビーム間の間隔が大きいかを特定し、よって基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在するか又は複数存在かを判断することができる。ビーム測定結果に応じて測定結果の類似するビームが複数存在すると特定し、且つ、ビーム間の間隔に応じてこれらの測定結果の類似する複数のビーム間の間隔が大きいと特定する場合、制御部７１０は、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在すると判断することができ、そうではない場合、制御部７１０は、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在すると判断することができる。
【０１２１】
ここで「ビーム測定結果」は上記で既に説明したため、ここではその説明を省略する。また、ここで「ビーム間の間隔」は、ビームのアングル又はビーム間に介されるビームの数に応じて特定することができる。
【０１２２】
例えば、「ビーム間の間隔」は、二つのビームのアングル間の差の値であってもよい。例えば、ビーム間の間隔は、二つのビームの水平アングル間の差の値であってもよいし、あるいは、二つのビームの垂直アングル間の差の値であってもよいし、あるいは二つのビームの水平アングル間の差の値と垂直アングル間の差の値との和又は重み付け値であってもよい。例えば、図１に示すように、ビーム＃４は、水平アングルが２７．７度であり、垂直アングルが１２４．６８度であり、ビーム＃１６は、水平アングルが５２．６度であり、垂直アングルが１２４．６８度であり、この場合、ビーム＃４とビーム＃１６との間の間隔は２４．９度である。
【０１２３】
選択的に、「ビーム間の間隔」は、二つのビーム間に介されるビームの数であってもよい。例えば、ビーム間の間隔は、二つのビームの水平方向上で介されるビームの数であってもよいし、あるいは二つのビームの垂直方向上で介されるビームの数であってもよいし、あるいは二つのビームの水平方向上で介されるビームの数と垂直方向上で介されるビームの数との和又は重み付け値であってもよい。例えば、図１に示すように、ビーム＃４とビーム＃１６とは、水平方向上でビーム＃８とビーム＃１２が介されるため、ビーム＃４とビーム＃１６との間の間隔は２である。
【０１２４】
また、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在すると特定した場合、本開示の一例示によれば、制御部７１０は、基地局と端末との間の複数の第１タイプの伝搬経路を区別することができる。例えば、隣接するビーム測定結果の最適なビームが同じである場合、制御部７１０は、該最適なビームによってユーザ端末へデータを送信するパスを第１タイプの伝搬経路として特定することができる。また、隣接するビーム測定結果の最適なビームが異なるが隣接する場合、制御部７１０は、最大発生確率の最適なビームを特定し、該最適なビームによってユーザ端末へデータを送信するパスを第１タイプの伝搬経路として特定することができる。
【０１２５】
例えば、制御部７１０は、隣接する複数の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて基地局と端末との間の複数の第１タイプの伝搬経路を区別することができる。ここで第２の時間帯は、上記の第１の時間帯と一部が重なってもよい。例えば、第１の時間帯は、複数の第２の時間帯を含んでもよい。また、第２の時間帯は時点であってもよい。
【０１２６】
例えば、制御部７１０は、一番目の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて二つの最適なビームがビーム＃３７とビーム＃２４であると特定し、二番目の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて二つの最適なビームがビーム＃２４とビーム＃３７であると特定し、三番目の第２の時間帯内でのビーム測定結果に応じて二つの最適なビームがビーム＃２４とビーム＃４１であると特定することができ、よって、制御部７１０は、ビーム＃２４を一番目の第１タイプの伝搬経路に対応させることができる。また、ビーム＃４１とビーム＃３７とが隣接し、かつビーム＃３７の発生確率が大きいため、制御部７１０は、ビーム＃３７を二番目の第１タイプの伝搬経路に対応させることができる。
【０１２７】
また、上記の一ビームの隣接ビームは、該ビームの水平アングルと同じであり、かつ該ビームの垂直アングルとの差の値が所定の閾値内であるビームであってもよく、及び／又は、該ビームの垂直アングルと同じであり、かつ該ビームの水平アングルとの差の値が他の所定の閾値内であるビームであってもよい。
【０１２８】
また、基地局が基地局と端末との間で存在する第１タイプの伝搬経路を特定してから、制御部７１０は、端末の移動トレンドに応じて、特定された第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することができる。例えば、基地局が基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在すると特定してから、制御部７１０は、端末の移動トレンドに応じて、該第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することができる。また、例えば、基地局が基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在すると特定してから、複数の第１タイプの伝搬経路における各第１タイプの伝搬経路について、制御部７１０は、端末の移動トレンドに応じて、複数の第１タイプの伝搬経路における各第１タイプの伝搬経路上で前記端末へデータを送信するためのビーム・グループを予測することができる。
【０１２９】
また、本開示において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在する場合、各第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が同じであってもよいし、異なってもよい。例えば、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、一番目と二番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数はいずれも６であってもよい。また、例えば、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、一番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が４であってもよく、二番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が８であってもよい。
【０１３０】
また、本開示において、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合、該第１タイプの伝搬経路に関するビーム・グループにおけるビームの数は、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が複数存在する場合、各第１タイプの伝搬経路に関するビーム・グループにおけるビームの数の和と等しくてもよい。例えば、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が一つ存在する場合、該第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が１２であり、一方、基地局と端末との間で第１タイプの伝搬経路が二つ存在する場合、一番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が４であり、二番目の第１タイプの伝搬経路について、ビーム・グループにおけるビームの数が８であってもよい。
【０１３１】
また、本開示の一例示によれば、設定情報は、ビームの伝送設定指示（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ、ＴＣＩ）を含んでもよい。ビームの伝送設定指示は、該ビームを使用して送信する参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ、ＲＳ）に対応付けられることができる。ビームの伝送設定指示は、制御データ及び／又はトラフィック・データの伝送に用いることができる。例えば、基地局は、一ビームの伝送設定指示を設定してから、該ビームを使用して端末へ制御データ及び／又はトラフィック・データを送信することができる。本開示において、基地局は、ビーム・グループにおける各ビームについて、それぞれ伝送設定指示を設定することができる。
【０１３２】
本開示の他の一例示によれば、設定情報は、さらに、参照信号と同期信号ブロック（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｂｌｏｃｋ、ＳＳＢ）（例えば、ＳＳＢ／ＰＢＣＨ  ｂｌｏｃｋ）の設定情報を含んでもよい。例えば、ＲＳとＳＳＢ設定情報は、端末が基地局の参照信号及び／又は同期信号に対して測定を行って基地局へ測定結果を報告するために用いることができる。また、例えば、ＲＳとＳＳＢ設定情報は、さらに、端末がビーム故障を検出し、端末がビーム測定結果に応じて現在の故障ビームを他の利用可能なビームに調整することに役立つために用いることができる。また、例えば、ＲＳとＳＳＢ設定情報は、さらに、端末がビーム故障を検出してから新しい利用可能なビームを特定することができる。ここで言及される「故障ビーム」と「新しい利用可能なビーム」とが異なるビームであることは理解されたい。
【０１３３】
また、基地局７００は、さらに、前記端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信するように構成される送信部７２０を含んでもよい。例えば、送信部７２０は、物理レイヤ・シグナリング、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＤＣＩ）といった下位シグナリングによって端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信することができる。また、例えば、送信部７２０は、さらに、無線リソース制御（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＲＲＣ）シグナリング又は媒体アクセス制御（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＭＡＣ）制御エレメント（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ、ＣＥ）といった上位レイヤ・シグナリングによって端末へ予測されたビーム・グループに関する設定情報を送信することができる。
【０１３４】
また、端末が一つの基地局のセル内で移動する場合、基地局は、端末の本基地局（すなわち、端末の現在のサービング基地局）のセル内での移動トレンドを独立に特定することができる。端末が複数の基地局のセルを跨って移動する場合、基地局は、他の基地局（例えば、端末の一つ前のサービング基地局、例えば本基地局の隣接基地局）と連携して端末の本基地局のセル内での移動トレンドを特定することができる。本開示の一例示によれば、制御部７１０は、前記端末の他の基地局のセル内での移動方向、前記他の基地局のアンテナ設定及び前記基地局のアンテナ設定に応じて、前記端末の前記基地局のセル内での移動方向を特定することができる。
【０１３５】
本実施例の基地局によれば、基地局は、ビーム・グループを設定する時に端末の移動トレンドを考慮することができるため、端末が移動する場合であっても、ビーム・グループは最適なビームを含むことができ、端末の通信パフォーマンスの低減が回避され、さらに、基地局が、端末の移動により他のビーム・グループを新たに設定する必要もなくなり、ビーム・グループを新たに設定することによって導入される余計な遅延が回避される。
【０１３６】
＜ハードウェア構成＞
なお、上記実施形態の説明に用いたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に（例えば、有線及び／又は無線で）接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【０１３７】
例えば、本開示の一実施例におけるデバイス（例えば、基地局、ユーザ端末など）は、本開示の無線通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図８は、本開示の実施例に係るデバイス８００（基地局又はユーザ端末）のハードウェア構成の模式図である。上記のデバイス８００（基地局又はユーザ端末）は、物理的には、プロセッサ８１０、メモリ８２０、ストレージ８３０、通信装置８４０、入力装置８５０、出力装置８６０、バス８７０などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【０１３８】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。ユーザ端末及び基地局のハードウェア構成は、図示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【０１３９】
例えば、プロセッサ８１０は１つだけ図示されているが、複数のプロセッサがあってもよい。また、処理は、１のプロセッサで実行されてもよいし、処理が同時に、逐次に、又はその他の手法で、１以上のプロセッサで実行されてもよい。なお、プロセッサ８１０は、１以上のチップで実装されてもよい。
【０１４０】
デバイス８００における各機能は、例えば、プロセッサ８１０、メモリ８２０などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ８１０が演算を行い、通信装置８４０による通信を制御したり、メモリ８２０及びストレージ８３０におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御したりすることで実現される。
【０１４１】
プロセッサ８１０は、例えば、オペレーティング・システムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ８１０は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）で構成されてもよい。例えば、上記の制御部は、プロセッサ８１０で実現されてもよい。
【０１４２】
また、プロセッサ８１０は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェア・モジュール、データなどを、ストレージ８３０及び／又は通信装置８４０からメモリ８２０に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上記の実施形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、基地局７００の制御部は、メモリ８２０に格納され、プロセッサ８１０で動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。
【０１４３】
メモリ８２０は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  ＰｒｏｇＲＡＭｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  ＥＰＲＯＭ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、その他の適切な記憶媒体の少なくとも１つで構成されてもよい。メモリ８２０は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ８２０は、本開示の一実施形態に係る無線通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェア・モジュールなどを保存することができる。
【０１４４】
ストレージ８３０は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、フレキシブル・ディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、光磁気ディスク（例えば、コンパクト・ディスク（ＣＤ−ＲＯＭ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ  ＲＯＭ）など）、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク）、リムーバブル・ディスク、ハード・ディスク・ドライブ、スマート・カード、フラッシュ・メモリ・デバイス（例えば、カード、スティック、キードライブ）、磁気ストライプ、データベース、サーバ、その他の適切な記憶媒体の少なくとも１つで構成されてもよい。ストレージ８３０は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。
【０１４５】
通信装置８４０は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワーク・デバイス、ネットワーク・コントローラ、ネットワーク・カード、通信モジュールなどともいう。通信装置８４０は、例えば周波数分割複信（ＦＤＤ：Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）及び／又は時分割複信（ＴＤＤ：Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）を実現するために、高周波スイッチ、デュプレクサ、フィルタ、周波数シンセサイザなどを含んで構成されてもよい。例えば、上記の送信部、受信部などは、通信装置８４０で実現されてもよい。
【０１４６】
入力装置８５０は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置８６０は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）ランプなど）である。なお、入力装置８５０及び出力装置８６０は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【０１４７】
また、プロセッサ８１０、メモリ８２０などの各装置は、情報を通信するためのバス８７０で接続される。バス８７０は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【０１４８】
また、基地局及びユーザ端末は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、これらのハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ８１０は、これらのハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【０１４９】
（変形例）
なお、本明細書で説明した用語及び／又は本明細書の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及び／又はシンボルは信号（シグナリング）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。参照信号は、ＲＳ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Ｐｉｌｏｔ）、パイロット信号などと呼ばれてもよい。また、コンポーネント・キャリア（ＣＣ：Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｃａｒｒｉｅｒ）は、セル、周波数キャリア、キャリア周波数などと呼ばれてもよい。
【０１５０】
また、本明細書で説明した情報、パラメータなどは、絶対値で表されてもよいし、所定の値からの相対値で表されてもよいし、対応する別の情報で表されてもよい。例えば、無線リソースは、所定のインデックスで指示されるものであってもよい。さらに、これらのパラメータを使用する数式などは、本明細書で明示的に開示したものと異なってもよい。
【０１５１】
本明細書においてパラメータなどに使用する名称は、いかなる点においても限定的なものではない。例えば、様々なチャネル（ＰＵＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）など）及び情報要素は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的なものではない。
【０１５２】
本明細書で説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１５３】
また、情報、信号などは、上位レイヤから下位レイヤ、及び／又は下位レイヤから上位レイヤへ出力され得る。情報、信号などは、複数のネットワーク・ノードを介して入出力されてもよい。
【０１５４】
入出力された情報、信号などは、特定の場所（例えば、メモリ）に保存されてもよいし、管理テーブルで管理してもよい。入出力される情報、信号などは、上書き、更新又は追記をされ得る。出力された情報、信号などは、削除されてもよい。入力された情報、信号などは、他の装置へ送信されてもよい。
【０１５５】
情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤ・シグナリング（例えば、下り制御情報（ＤＣＩ：Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）、上り制御情報（ＵＣＩ：Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ））、上位レイヤ・シグナリング（例えば、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリング、ブロードキャスト情報（マスタ情報ブロック（ＭＩＢ：Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）、システム情報ブロック（ＳＩＢ：Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ）など）、ＭＡＣ（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリング）、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。
【０１５６】
なお、物理レイヤ・シグナリングは、Ｌ１／Ｌ２（Ｌａｙｅｒ  １／Ｌａｙｅｒ  ２）制御情報（Ｌ１／Ｌ２制御信号）、Ｌ１制御情報などと呼ばれてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（ＲＲＣＣｏｎｎｅｃｔｉｏｎＳｅｔｕｐ）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（ＲＲＣＣｏｎｎｅｃｔｉｏｎＲｅｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）メッセージなどであってもよい。また、ＭＡＣシグナリングは、例えば、ＭＡＣ制御要素（ＭＡＣ  ＣＥ（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ））で通知されてもよい。
【０１５７】
また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗示的に（例えば、当該所定の情報の通知を行わないことによって又は別の情報の通知によって）行われてもよい。
【０１５８】
判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真（ｔｒｕｅ）又は偽（ｆａｌｓｅ）で表される真偽値（ｂｏｏｌｅａｎ）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１５９】
ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コード・セグメント、プログラム・コード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェア・モジュール、アプリケーション、ソフトウェア・アプリケーション、ソフトウェア・パッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。
【０１６０】
また、ソフトウェア、命令、情報などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、有線技術（同軸ケーブル、光ファイバ・ケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線（ＤＳＬ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）など）及び／又は無線技術（赤外線、マイクロ波など）を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び／又は無線技術は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【０１６１】
本明細書で使用する「システム」及び「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。
【０１６２】
本明細書では、「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」、「無線基地局」、「ｅＮＢ」、「ｇＮＢ」、「セル」、「セクタ」、「セルグループ」、「キャリア」及び「コンポーネント・キャリア」という用語は、互換的に使用され得る。基地局は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセス・ポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）、送信ポイント、受信ポイント、フェムトセル、スモールセルなどの用語で呼ばれる場合もある。
【０１６３】
基地局は、１つ又は複数（例えば、３つ）のセル（セクタとも呼ばれる）を収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジ・エリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局（ＲＲＨ：Ｒｅｍｏｔｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｈｅａｄ）によって通信サービスを提供することもできる。「セル」又は「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局及び／又は基地局サブシステムのカバレッジ・エリアの一部又は全体を指す。
【０１６４】
本明細書において、「移動局（ＭＳ、Ｍｏｂｌｉｅ  Ｓａｔｉｏｎ）」、「ユーザ端末（Ｕｓｅｒ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）」、「ユーザ装置（ＵＥ、Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）」、及び「端末」のような用語は、交換可能に使用される。移動局は、当業者によって、加入者局、モバイル・ユニット、加入者ユニット、ワイヤレス・ユニット、リモート・ユニット、モバイル・デバイス、ワイヤレス・デバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモート・デバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザ・エージェント、モバイル・クライアント、クライアント又はいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１６５】
また、本明細書における無線基地局は、ユーザ端末で読み替えてもよい。例えば、無線基地局及びユーザ端末間の通信を、複数のユーザ端末間（Ｄ２Ｄ：Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）の通信に置き換えた構成について、本開示の各態様／実施形態を適用してもよい。この場合、上記のデバイス８００の基地局が有する機能をユーザ端末が有する機能としてもよい。また、「上り」及び「下り」などの文言は、「サイド」と読み替えられてもよい。例えば、上りチャネルは、サイドチャネルと読み替えられてもよい。
【０１６６】
同様に、本明細書におけるユーザ端末は、無線基地局で読み替えてもよい。この場合、上記のユーザ端末が有する機能を無線基地局が有する機能としてもよい。
【０１６７】
本明細書において、基地局によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）によって行われることもある。基地局を有する１つ又は複数のネットワーク・ノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）から成るネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、基地局以外の１つ以上のネットワーク・ノード（例えば、ＭＭＥ（Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ）、Ｓ−ＧＷ（Ｓｅｒｖｉｎｇ−Ｇａｔｅｗａｙ）などが考えられるが、これらに限られない）又はこれらの組み合わせによって行われ得ることは明らかである。
【０１６８】
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１６９】
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）、ＬＴＥ−Ｂ（ＬＴＥ−Ｂｅｙｏｎｄ）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ（４ｔｈ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ）、５Ｇ（５ｔｈ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ）、ＦＲＡ（Ｆｕｔｕｒｅ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）、ＮＲ（Ｎｅｗ  Ｒａｄｉｏ）、ＮＸ（Ｎｅｗ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＸ（Ｆｕｔｕｒｅ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）、ＣＤＭＡ３０００、ＵＭＢ（Ｕｌｔｒａ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ）、ＩＥＥＥ  ９２０．１１（Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標））、ＩＥＥＥ  ９２０．１６（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、ＩＥＥＥ  ９２０．２０、ＵＷＢ（Ｕｌｔｒａ−ＷｉｄｅＢａｎｄ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切な無線通信方法を利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【０１７０】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１７１】
本明細書で使用する「第１の」、「第２の」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、それらの要素の量又は順序を全般的に限定するものではない。これらの呼称は、２つ以上の要素間を区別する便利な方法として本明細書で使用され得る。したがって、第１及び第２の要素の参照は、２つの要素のみが採用され得ること又は何らかの形で第１の要素が第２の要素に先行しなければならないことを意味しない。
【０１７２】
本明細書で使用する「判断（特定）（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ）」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。例えば、「判断（特定）」は、計算（ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ）、算出（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）、処理（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）、導出（ｄｅｒｉｖｉｎｇ）、調査（ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｎｇ）、探索（ｌｏｏｋｉｎｇ  ｕｐ）（例えば、テーブル、データベース又は別のデータ構造での探索）、確認（ａｓｃｅｒｔａｉｎｉｎｇ）などを「判断（特定）」することであるとみなされてもよい。また、「判断（特定）」は、受信（ｒｅｃｅｉｖｉｎｇ）（例えば、情報を受信すること）、送信（ｔｒａｎｓｍｉｔｔｉｎｇ）（例えば、情報を送信すること）、入力（ｉｎｐｕｔ）、出力（ｏｕｔｐｕｔ）、アクセス（ａｃｃｅｓｓｉｎｇ）（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）などを「判断（特定）」することであるとみなされてもよい。また、「判断（特定）」は、解決（ｒｅｓｏｌｖｉｎｇ）、選択（ｓｅｌｅｃｔｉｎｇ）、選定（ｃｈｏｏｓｉｎｇ）、建立（ｅｓｔａｂｌｉｓｈｉｎｇ）、比較（ｃｏｍｐａｒｉｎｇ）などを「判断（特定）」することであるとみなされてもよい。つまり、「判断（特定）」は、何らかの動作を「判断（特定）」することであるとみなされてもよい。
【０１７３】
本明細書で使用する「接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」、「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の結合又は接続は、物理的なものであっても、論理的なものであっても、或いはこれらの組み合わせであってもよい。例えば、「接続」は「アクセス」と読み替えられてもよい。本明細書で使用する場合、２つの要素は、１又はそれ以上の電線、ケーブル及び／又はプリント電気接続を使用することにより、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び／又は光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどを使用することにより、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。
【０１７４】
本明細書又は請求の範囲で「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、及びそれらの変形が使用されている場合、これらの用語は、用語「備える」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは請求の範囲において使用されている用語「又は（ｏｒ）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１７５】
以上、本開示について詳細に説明したが、当業者にとっては、本開示が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本開示は、請求の範囲の記載により定まる本開示の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本開示に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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