(57)【要約】      （修正有）【課題】航空機のローターに可撓性ビームを実装することにより、部品点数の低減を図る。【解決手段】ローターブレード１０４をローターハブ１０６に連結するための例示的な可撓性ビーム１０２が、第１の複合材積層板、第２の複合材積層板、第３の複合材積層板、第１の弾性コア部材、及び第２の弾性コア部材を含む。第１の複合材積層板が、可撓性ビームの第１の外板を形成する。第２の複合材積層板が、第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ、可撓性ビームの第２の外板を形成する。第３の複合材積層板が、第１の複合材積層板と第２の複合材積層板の間に位置付けられる。第１の弾性コア部材が、第１の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。第２の弾性コア部材が、第２の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。【選択図】図１
2020172254.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ローターブレードをローターハブに連結するための可撓性ビームであって、
前記可撓性ビームの第１の外板を形成する第１の複合材積層板、
前記第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ且つ前記可撓性ビームの第２の外板を形成する第２の複合材積層板、
前記第１の複合材積層板と前記第２の複合材積層板の間に位置付けられる第３の複合材積層板、
前記第１の複合材積層板と前記第３の複合材積層板の間で延在する第１の弾性コア部材、及び
前記第２の複合材積層板と前記第３の複合材積層板の間で延在する第２の弾性コア部材を備える、可撓性ビーム。
【請求項２】
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、対応するそれぞれのパイジョイントを介して前記第１の複合材積層板に連結されている、請求項１に記載の可撓性ビーム。
【請求項３】
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、
第１の高さ及び第１の厚さを有する第１のセグメント、
第２のセグメントであって、前記第１のセグメントから、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在し、第２の高さ及び第２の厚さを有する第２のセグメント、並びに
第３のセグメントであって、前記第２のセグメントから、前記第２のセグメントと前記第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在し、第３の高さ及び第３の厚さを有する第３のセグメントを含む、請求項１に記載の可撓性ビーム。
【請求項４】
前記第１の高さが前記第２の高さより大きく、前記第３の高さが前記第１の高さより大きい、請求項３に記載の可撓性ビーム。
【請求項５】
前記第１の厚さ、前記第２の厚さ、及び前記第３の厚さが、互いに対して実質的に等しい、請求項３に記載の可撓性ビーム。
【請求項６】
前記第１の曲率半径が、前記第２の曲率半径と実質的に等しい、請求項３に記載の可撓性ビーム。
【請求項７】
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから均一に間隔を空けられている、請求項１に記載の可撓性ビーム。
【請求項８】
前記第１の弾性コア部材のうちの第１のものが、第１の距離だけ、前記第１の弾性コア部材のうちの第２のものから間隔を空けられ、前記第１の弾性コア部材のうちの前記第２のものが、前記第１の距離より長い第２の距離だけ、前記第１の弾性コア部材のうちの第３のものから間隔を空けられている、請求項１に記載の可撓性ビーム。
【請求項９】
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１の高さ、第１の厚さ、及び第１の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第１の構造的外形を有し、前記第２の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第２の高さ、第２の厚さ、及び第２の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第２の構造的外形を有する、請求項１に記載の可撓性ビーム。
【請求項１０】
前記第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形が、前記第１の構造的外形に適合する、請求項９に記載の可撓性ビーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[0001] 本開示は、広くは、構造的なコアに関し、特に、例えば航空機の構成要素内に実装できる構造的に調整可能なコアに関する。
【背景技術】
【０００２】
[0002] 自然界では、鳥の翼には、高度に統合された筋肉と骨格の構造が含まれ、これが、可変的な剛性で幅広い範囲の動きにわたり翼を効果的に操作することができる。鳥の翼に関連する操作能力を模倣する航空機の構成要素（例えば、ローター、翼など）向けに生体模倣ソリューションを実装するための既知の取り組みは、設計、構造解析、及び材料機能の制限によって長い間妨げられてきた。
【０００３】
[0003] （例えば、他の候補構成要素に比べて）航空機の全体の部品の数を低減させることを促進する航空機の構成要素を実装することは、有利であろう。例えば、航空機のローターにおける可撓性ビームの実装は、航空機のローターのブレードを航空機のローターのハブに結合するために普通であれば必要とされ得る、複雑なヒンジを好適に置き替えることができる。しかし、既知の可撓性ビームの実装は、可撓性ビームを介して適切な弦方向及びスパン方向の剛性を維持する一方で、可撓性ビームを介して実現可能な垂直方向の撓み（例えば、フラッピング）の程度及び／又は範囲に関して制限される。
【発明の概要】
【０００４】
[0004] 例えば、航空機の構成要素（例えば、可撓性ビーム、ハイブリッドエラストメリックベアリング（hybrid elastomeric bearing）、非ガス圧タイヤなど）内に実装され得る、構造的に調整可能なコアが開示される。ある実施例では、ローターブレードをローターハブに連結するための可撓性ビームが開示される。幾つかの開示される実施例では、可撓性ビームが、第１の複合材積層板、第２の複合材積層板、第３の複合材積層板、第１の弾性コア部材、及び第２の弾性コア部材を備える。幾つかの開示される実施例では、第１の複合材積層板が、可撓性ビームの第１の外板を形成する。幾つかの開示される実施例では、第２の複合材積層板が、第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ、可撓性ビームの第２の外板を形成する。幾つかの開示される実施例では、第３の複合材積層板が、第１の複合材積層板と第２の複合材積層板の間に位置付けられる。幾つかの開示される実施例では、第１の弾性コア部材が、第１の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。幾つかの開示される実施例では、第２の弾性コア部材が、第２の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。
【０００５】
[0005] ある実施例では、装置が開示される。幾つかの開示される実施例では、装置が、第１の複合材積層板、第２の複合材積層板、第３の複合材積層板、第１の弾性コア部材、及び第２の弾性コア部材を備える。幾つかの開示される実施例では、第１の複合材積層板が、第１の外板を形成する。幾つかの開示される実施例では、第２の複合材積層板が、第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ、第２の外板を形成する。幾つかの開示される実施例では、第３の複合材積層板が、第１の複合材積層板と第２の複合材積層板の間に位置付けられる。幾つかの開示される実施例では、第１の弾性コア部材が、第１の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。幾つかの開示される実施例では、第２の弾性コア部材が、第２の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。
【０００６】
[0006] ある実施例では、ハイブリッドエラストメリックベアリングが開示される。幾つかの開示される実施例では、ハイブリッドエラストメリックベアリングが、第１の環、第２の環、弾性コア部材、第１のエラストメリック部材、及び第２のエラストメリック部材を備える。幾つかの開示される実施例では、第２の環が、第１の環を囲む。幾つかの開示される実施例では、弾性コア部材が、第１の環の周囲に配置され、第１の環から第２の環へ径方向外向きに延在する。幾つかの開示される実施例では、弾性コア部材のそれぞれが、互いから間隔を空けられ、第１のセグメント、第２のセグメント、及び第３のセグメントを含む。幾つかの開示される実施例では、第２のセグメントが、第１のセグメントから、第１及び第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する。幾つかの開示される実施例では、第３のセグメントが、第２のセグメントから、第２及び第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する。幾つかの開示される実施例では、第１のエラストメリック部材が、弾性コア部材の第１の隣り合うものの間で延在する。幾つかの開示される実施例では、第２のエラストメリック部材が、弾性コア部材の第２の隣り合うものの間で延在する。幾つかの開示される実施例では、第２の隣り合うものが、第１の隣り合うものから間隔を空けられている。
【０００７】
[0007] ある実施例では、非ガス圧タイヤが開示される。幾つかの開示される実施例では、非ガス圧タイヤが、ハブ、リム、及び弾性コア部材を備える。幾つかの開示される実施例では、リムが、ハブを囲む。幾つかの開示される実施例では、弾性コア部材が、ハブの周囲に配置され、ハブからリムへ径方向外向きに延在する。幾つかの開示される実施例では、弾性コア部材のそれぞれが、互いから間隔を空けられ、第１のセグメント、第２のセグメント、及び第３のセグメントを含む。幾つかの開示される実施例では、第２のセグメントが、第１のセグメントから、第１及び第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する。幾つかの開示される実施例では、第３のセグメントが、第２のセグメントから、第２及び第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】[0008] 可撓性ビームを有する既知の航空機のローターの部分切り取り斜視図である。
【図２】[0009] 可撓性ビームを実装するための独立プレートの既知の構成の断面図である。
【図３】[0010] 可撓性ビームを実装するための一体化されたプレートの既知の構成の断面図である。
【図４】[0011] 例示的な第１の構成に構成された例示的な構造的に調整可能なコアを含む、例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図５】[0012] 撓んだ位置にある図４の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図６】[0013] 構造的に調整可能な例示的な弾性コアベース要素の断面側面図である。
【図７】[0014] 例示的なパイジョイントに連結された図６の例示的な弾性コアベース要素の断面図である。
【図８】[0015] 例示的な第２の構成に構成された図４及び図５の例示的な構造的に調整可能なコアを含む、図４及び図５の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図９】[0016] 例示的な第３の構成に構成された図４、図５、及び図８の例示的な構造的に調整可能なコアを含む、図４、図5、及び図８の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１０】[0017] 例示的な第４の構成に構成された図４、図５、図８、及び図９の例示的な構造的に調整可能なコアを含む、図４、図５、図８、及び図９の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１１】[0018] 例示的な第５の構成に構成された図４、図５、及び図８〜図１０の例示的な構造的に調整可能なコアを含む、図４、図5、及び図８〜図１０の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１２】[0019] 例示的な第６の構成に構成された図４、図５、及び図８〜図１１の例示的な構造的に調整可能なコアを含む、図４、図５、及び図８〜図１１の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１３】[0020] 例示的な第７の構成に構成された図４、図５、及び図８〜図１２の例示的な構造的に調整可能なコアを含む、図４、図５、及び図８〜図１２の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１４】[0021] 例示的な構造的に調整可能なコアを含む、第２の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１５】[0022] 例示的な構造的に調整可能なコアを含む、第３の例示的な可撓性ビームの断面図である。
【図１６】[0023] エラストメリックベアリングを有する既知の航空機のローターの斜視図である。
【図１７】[0024] 例示的な構造的に調整可能なコアを含む、例示的なハイブリッドエラストメリックベアリングの断面図である。
【図１８】[0025] 既知の非ガス圧タイヤの側面図である。
【図１９】[0026] 例示的な構造的に調整可能なコアを含む、例示的な非ガス圧タイヤの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
[0027] 特定の実施例が上述の図面に示されており、これらについて以下で説明する。これらの実施例についての説明では、同じ又は類似した要素を特定するために、類似した又は同一の参照番号が使用される。図は必ずしも縮尺通りではなく、ある種の特徴及び図の表現は、分かりやすくするため及び／又は簡潔にするために、縮尺が強調されて又は概略的に示されていることがある。
【００１０】
[0028] 自然界では、鳥の翼には、高度に統合された筋肉と骨格の構造が含まれ、これが、可変的な剛性で幅広い範囲の動きにわたり翼を効果的に操作することができる。鳥の翼に関連する操作能力を模倣する航空機の構成要素（例えば、ローター、翼など）向けに生体模倣ソリューションを実装するための既知の取り組みは、設計、構造解析、及び材料機能の制限によって長い間妨げられてきた。
【００１１】
[0029] （例えば、他の候補構成要素に比べて）航空機の全体の部品の数を低減させることを促進する航空機の構成要素を実装することは、有利であろう。例えば、航空機のローターにおける可撓性ビームの実装は、航空機のローターのブレードを航空機のローターのハブに結合するために普通であれば必要とされ得る、複雑なヒンジを好適に置き替えることができる。しかし、（図２及び図３との関連で以下で説明されるように）既知の可撓性ビームの実装は、可撓性ビームを介して適切な弦方向及びスパン方向の剛性を維持する一方で、可撓性ビームを介して達成可能な垂直方向の撓み（例えば、フラッピング）の程度及び／又は範囲に関して制限される。
【００１２】
[0030] 図１は、可撓性ビーム１０２を有する既知の航空機のローター１００の部分切り取り斜視図である。図１の可撓性ビーム１０２は、航空機のローター１００のローターブレード１０４を、航空機のローター１００のローターハブ１０６に連結する。図１のローターブレード１０４は、弦及びスパンを有する。ローターブレード１０４の弦は、図１で示されているｘ軸１０８に沿って延在し、ローターブレード１０４のスパンは、図１で示されているｙ軸１１０に沿って延在する。図１の可撓性ビーム１０２は、ｘ軸１０８に沿った第１の剛性（例えば、弦方向の剛性）、ｙ軸１１０に沿った第２の剛性（例えば、スパン方向の剛性）、及び図１で示されているｚ軸１１２に沿った第３の剛性（例えば、フラップ方向の剛性）を有する。
【００１３】
[0031] 図１の可撓性ビーム１０２は、ｚ軸１１２に沿った可撓性ビーム１０２のフラップ方向の撓みの対応する範囲及び／若しくは程度、並びに／又はｚ軸１１２に沿ったローターハブ１０６に対するローターブレード１０４のフラップ方向の撓みの対応する範囲及び／若しくは程度を促進する第３の剛性を有するように構築され、構成され、且つ／又は配置されている。図１の可撓性ビーム１０２の既知の実装は、ｘ軸１０８及びｙ軸１１０に沿った可撓性ビーム１０２の十分な弦方向及び／又はスパン方向の剛性を維持する一方で、ｚ軸１１２に沿って実現可能なフラップ方向の撓みの範囲及び／又は程度に関して制限され且つ／又は限定的である。
【００１４】
[0032] 例えば、図２は、可撓性ビーム（例えば、図１の可撓性ビーム１０２）を実装するための独立プレート２００の既知の構成の断面図である。図２の独立プレート２００は、第１のプレート２０２（例えば、上側プレート）、第２のプレート２０４（例えば、中央プレート）、及び第３のプレート２０６（例えば、下側プレート）を含む。図２の第１のプレート２０２は、第１の端部２０８、及び第１の端部２０８の反対側に位置付けられた第２の端部２１０を有する。図２の第２のプレート２０４は、第１の端部２１２、及び第１の端部２１２の反対側に位置付けられた第２の端部２１４を有する。図２の第３のプレート２０６は、第１の端部２１６、及び第１の端部２１６の反対側に位置付けられた第２の端部２１８を有する。図２で示されているように、第２のプレート２０４の第１の端部２１２は、第１のプレート２０２の第１の端部２０８に揃えられ、第２のプレート２０４の第２の端部２１４は、第１のプレート２０２の第２の端部２１０を越えて延在する。図２で更に示されているように、第３のプレート２０６の第１の端部２１６は、第２のプレート２０４の第１の端部２１２に揃えられ、第３のプレート２０６の第２の端部２１８は、第２のプレート２０４の第２の端部２１４を越えて延在する。
【００１５】
[0033] 図２の独立プレート２００は、ローターブレードをローターハブに連結するための可撓性ビームとして実装されたときに、幾つかの欠点を有する。例えば、独立プレート２００は、比較的大きい範囲及び／又は程度のフラップ方向の撓みを提供できるが、そのような撓みは、しばしば、独立プレート２００の第１のプレート２０２、第２のプレート２０４、及び／又は第３のプレート２０６の望ましくない座屈をもたらす。別の１つの欠点は、図２の独立プレート２００が、第１のプレート２０２、第２のプレート２０４、及び／又は第３のプレート２０６の間のせん断経路を欠いているということである。せん断経路がないことにより、独立プレート２００内に不十分な範囲及び／又は程度の堅さ（rigidity）がもたらされる。それが今度は、独立プレート２００を介した垂直荷重の取り扱いを容易にするためのシューズ（shoes）、専用摩耗面、及び／又は他の追加の部品を必要とする。別の１つの欠点は、図２の独立プレート２００が、インタープライの実装を介した場合を除いて、遠心荷重を支え運ぶことができないということである。
【００１６】
[0034] 別の一実施例として、図３は、可撓性ビーム（例えば、図１の可撓性ビーム１０２）を実装するための一体化されたプレート３００の既知の構成の断面図である。図３の一体化されたプレート３００は、第１のプレート３０２（例えば、上側プレート）、第２のプレート３０４（例えば、中央プレート）、及び第３のプレート３０６（例えば、下側プレート）を含む。図３の第１のプレート３０２は、第１の端部３０８、及び第１の端部３０８の反対側に位置付けられた第２の端部３１０を有する。図３の第２のプレート３０４は、第１の端部３１２、及び第１の端部３１２の反対側に位置付けられた第２の端部３１４を有する。図３の第３のプレート３０６は、第１の端部３１６、及び第１の端部３１６の反対側に位置付けられた第２の端部３１８を有する。図３で示されているように、第２のプレート３０４の第１の端部３１２は、第１のプレート３０２の第１の端部３０８に揃えられ、第２のプレート３０４の第２の端部３１４は、第１のプレート３０２の第２の端部３１０を越えて延在する。図３で更に示されているように、第３のプレート３０６の第１の端部３１６は、第２のプレート３０４の第１の端部３１２に揃えられ、第３のプレート３０６の第２の端部３１８は、第２のプレート３０４の第２の端部３１４を越えて延在する。
【００１７】
[0035] 図２の独立プレート２００のように、図３の一体化されたプレート３００も、ローターブレードをローターハブに連結するための可撓性ビームとして実装されたときに、幾つかの欠点を有する。例えば、図３の一体化されたプレート３００は、第１のプレート３０２、第２のプレート３０４、及び／又は第３のプレート３０６の間に堅いせん断経路を提供する一方で、一体化されたプレート３００は、上述された図２の独立プレート２００を介して実現可能なものと比較して、かなり小さい範囲及び／又は程度のフラップ方向の撓みを提供する。
【００１８】
[0036] 本明細書で開示される構造的に調整可能なコアは、所望の動作性能（例えば、剛性、撓みなど）に基づいて、調整、構成、カスタマイズ、且つ／又は最適化され得る、構成要素及び／又は構造物（例えば、航空機の構成要素及び／若しくは構造物）の製作を可能にする、新しく実現可能な設計空間を容易にする。上述された既知の可撓性ビーム設計の構成要素とは異なり、本明細書で開示される構造的に調整可能なコアは、適切な弦方向及びスパン方向の剛性を維持する一方で、比較的大きい程度及び／又は範囲の垂直撓み（フラッピング）を好適に可能にする可撓性ビームを実装するために使用され得る。本開示の構造的に調整可能なコアによって提供される垂直撓みの増加された程度及び／範囲は、有利なことに、航空機のローターに関連付けられた抵抗（例えば、航空機のローターの回転するブレードに関連付けられた抵抗）の程度及び／又は範囲を低減させ、更に有利なことに、航空機のローターに関連付けられた保守の程度及び／又は範囲も低減させる。本開示の構造的に調整可能なコアは、有利なことに、例えば、本明細書で開示される可撓性ビーム、ハイブリッドエラストメリックベアリング、及び非ガス圧タイヤを含む、様々な構成要素及び／又は構造物内に実装され得る。
【００１９】
[0037] 図４は、例示的な第１の構成に構成された例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図４の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア４０２及び／又は（より一般的に）可撓性ビーム４００が、例示的な中立位置で示されている。図５は、例示的な撓んだ位置にある図４の例示的な可撓性ビームの断面図である。可撓性ビーム４００は、図４で示されている例示的な中立位置と図５で示されている例示的な撓んだ位置との間で、移動可能（例えば、撓み可能及び／又は変形可能）である。図４及び図５の可撓性ビーム４００は、ローターブレードをローターハブに連結するための（例えば、図１のローターブレード１０４を図１のローターハブ１０６に連結するための）機構として実装され得る。
【００２０】
[0038] 図４及び図５の例示的な実施例では、可撓性ビーム４００が、例示的な第１の複合材積層板４０４、例示的な第２の複合材積層板４０６、例示的な第３の複合材積層板４０８、例示的な第１の端部４１０、例示的な第２の端部４１２、及び構造的に調整可能なコア４０２を含む。構造的に調整可能なコア４０２は、例示的な第１の弾性コア部材４１４、及び例示的な第２の弾性コア部材４１６を含む。他の実施例では、図４及び図５の構造的に調整可能なコア４０２は、より少ない又は追加された組の弾性コア部材を含んでよく、図４及び図５の可撓性ビーム４００は、より少ない又は追加された組の複合材積層板を含んでよい。
【００２１】
[0039] 図４及び図５の例示的な実施例では、第１の複合材積層板４０４が、可撓性ビーム４００の例示的な第１の外板４１８（例えば、上側外板）を形成する。第２の複合材積層板４０６は、第１の複合材積層板４０４の反対側に位置付けられ、可撓性ビーム４００の例示的な第２の外板４２０（例えば、下側外板）を形成する。第３の複合材積層板４０８は、第１の複合材積層板４０４と第２の複合材積層板４０６の間に位置付けられている。図４及び図５の可撓性ビーム４００の第２の端部４１２は、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０の反対側に位置付けられている。図４及び図５の可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、及び第３の複合材積層板４０８は、それぞれ、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から可撓性ビーム４００の第２の端部４１２まで延在する。
【００２２】
[0040] 図４及び図５の可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４及び第２の複合材積層板４０６は、それぞれ、可撓性ビーム４００に関連付けられた曲げ荷重、弦荷重、及び捩じり荷重を支え運ぶように構築され、構成され、且つ／又は配置されている。図４及び図５の可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８は、可撓性ビーム４００に関連付けられた遠心荷重を支え運ぶように構築され、構成され、且つ／又は配置されている。例えば、図４及び図５の可撓性ビーム４００は、ローターブレードをローターハブに連結するための（例えば、図１のローターブレード１０４を図１のローターハブ１０６に連結するための）機構として実装されたときに、そのような曲げ荷重、弦荷重、捩じり荷重、及び／又は遠心荷重を受ける場合がある。
【００２３】
[0041] 図４及び図５の例示的な実施例では、第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、及び第３の複合材積層板４０８が、互いに対して実質的に平行である。他の実施例では、可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、及び／又は第３の複合材積層板４０８のうちの１以上が、互いに対して非平行であってよく且つ／又は角度を付けて配置されてよい。図４及び図５の例示的な実施例では、第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、及び第３の複合材積層板４０８が、実質的に直線的である。他の実施例では、可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、及び／又は第３の複合材積層板４０８のうちの１以上が、１以上の非直線的な（例えば、湾曲した）セグメントを含んでよい。
【００２４】
[0042] 図４及び図５の可撓性ビーム４００の構造的に調整可能なコア４０２は、第１の弾性コア部材４１４及び第２の弾性コア部材４１６を含む。図４及び図５の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４は、それぞれ、可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４と可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８の間で延在する。第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０と第２の端部４１２の間で延在する方向において互いから間隔を空けられている。図４及び図５の構造的に調整可能なコア４０２の第２の弾性コア部材４１６は、それぞれ、可撓性ビーム４００の第２の複合材積層板４０６と可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８の間で延在する。第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０と第２の端部４１２の間で延在する方向において互いから間隔を空けられている。図４及び図５の可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８は、可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４と第２の複合材積層板４０６の間で延在する方向において、第２の弾性コア部材４１６を第１の弾性コア部材４１４から分離し且つ／又は離間させる。
【００２５】
[0043] 図４及び図５の例示的な実施例では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４に連結された例示的な第１の端部４２２、及び第１の端部４２２の反対側に位置付けられ且つ可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８に連結された例示的な第２の端部４２４を含む。第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの第１の端部４２２は、第１の複合材積層板４０４と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの第１の端部４２２が、第１の複合材積層板４０４の例示的な内面４２６に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、以下で説明される図７のパイジョイント７００）を介して、可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、第１の複合材積層板４０４の内面４２６に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、第１の複合材積層板４０４の内面４２６に沿って第１の複合材積層板４０４と一体的に形成される。
【００２６】
[0044] ある実施例では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの第２の端部４２４が、第３の複合材積層板４０８と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの第２の端部４２４が、第３の複合材積層板４０８の例示的な第１の表面４２８（例えば、上側表面）に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、以下で説明される図７のパイジョイント７００）を介して、可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、第３の複合材積層板４０８の第１の表面４２８に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、第３の複合材積層板４０８の第１の表面４２８に沿って第３の複合材積層板４０８と一体的に形成される。
【００２７】
[0045] 図４及び図５の例示的な実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第２の複合材積層板４０６に連結された例示的な第１の端部４３０、及び第１の端部４３０の反対側に位置付けられ且つ可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８に連結された例示的な第２の端部４３２を含む。ある実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれの第１の端部４３０が、第２の複合材積層板４０６と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれの第１の端部４３０が、第２の複合材積層板４０６の例示的な内面４３４に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、以下で説明される図７のパイジョイント７００）を介して、可撓性ビーム４００の第２の複合材積層板４０６に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、第２の複合材積層板４０６の内面４３４に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、第２の複合材積層板４０６の内面４３４に沿って第２の複合材積層板４０６と一体的に形成される。
【００２８】
[0046] ある実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれの第２の端部４３２が、第３の複合材積層板４０８と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれの第２の端部４３２が、第３の複合材積層板４０８の例示的な第２の表面４３６（例えば、下側表面）に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、以下で説明される図７のパイジョイント７００）を介して、可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８に連結される。第３の複合材積層板４０８の第２の表面４３６は、第３の複合材積層板４０８の第１の表面４２８（例えば、上側表面）の反対側に位置付けられている。あるそのような実施例では、パイジョイントが、第３の複合材積層板４０８の第２の表面４３６に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、第３の複合材積層板４０８の第２の表面４３６に沿って第３の複合材積層板４０８と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。
【００２９】
[0047] 図６は、構造的に調整可能な例示的な弾性コアベース要素６００の断面側面図である。図６の弾性コアベース要素６００は、図４及び図５の構造的に調整可能なコア４０２の（１以上の）第１の弾性コア部材４１４のうちの何れか及び／若しくは（１以上の）第２の弾性コア部材４１６のうちの何れか、のうちの１以上の部分並びに／又は全体を実装するために使用され得る。図６の弾性コアベース要素６００は、製作された弾性コアベース部材が、（例えば、ばねのような）弾性の撓み特性を有することを可能にする、任意の（１以上の）種類の（１以上の）材料（例えば、金属、プラスチック、複合材など）から形成されてよい。以下で更に説明されるように、図６の弾性コアベース要素６００の外形は、概してＳ字形状である。他の実施例では、弾性コアベース要素６００の外形が、例えば、Ｏ字形状、Ａ字形状、円形状、楕円形状、三角形状などを含む、図６で示されたものとは異なる形状のものであってよい。弾性コアベース要素６００の外形は、製作された弾性コアベース要素６００が、（例えば、ばねのような）弾性の撓み特性を有することを可能にする任意のやり方で、構成され（例えば、サイズ決定され、且つ／又は形作られ）てよい。
【００３０】
[0048] 図６の例示的な実施例では、弾性コアベース要素６００が、例示的な第１のセグメント６０２、例示的な第２のセグメント６０４、及び例示的な第３のセグメント６０６を含む。図６の第１のセグメント６０２は、例示的な第１の高さ６０８、及び例示的な第１の厚さ６１０を有する。図６の第２のセグメント６０４は、例示的な第２の高さ６１２、及び例示的な第２の厚さ６１４を有する。図６の第３のセグメント６０６は、例示的な第３の高さ６１６、及び例示的な第３の厚さ６１８を有する。第２のセグメント６０４は、第１のセグメント６０２から、第１のセグメント６０２と第２のセグメント６０４の間の例示的な第１の曲率半径６２０によって規定される第１の方向に延在する。第３のセグメント６０６は、第２のセグメント６０４から、第２のセグメント６０４と第３のセグメント６０６の間の例示的な第２の曲率半径６２２によって規定される第２の方向に延在する。
【００３１】
[0049] ある実施例では、図６の弾性コアベース要素６００が、複製することができ且つ／又は１以上の追加のセグメントを導入することによって拡張することができる、ベース構造要素である。例えば、図４及び図５の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、図６の第１のセグメント６０２に相当する第１のセグメント、図６の第２のセグメント６０４に相当する第２のセグメント、図６の第３のセグメント６０６に相当する第３のセグメント、第３のセグメントから、第４のセグメントと第３のセグメントの間の第３の曲率半径によって規定される第３の方向に延在する第４のセグメント、及び、第４のセグメントから、第５のセグメントと第４のセグメントの間の第４の曲率半径によって規定される第４の方向に延在する第５のセグメントを含む。したがって、図４及び図５の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、事実上、図６の弾性コアベース要素６００の複製である。
【００３２】
[0050] 図６の例示的な実施例では、第１のセグメント６０２、第２のセグメント６０４、第３のセグメント６０６、及び／又は（より一般的に）弾性コアベース要素６００に関連付けられた高さ、厚さ、及び曲率半径が、弾性コアベース要素６００の調整可能な且つ／又は構成可能な構造的外形を画定する。図６の弾性コアベース要素６００の構造的外形の高さ、厚さ、及び曲率半径のそれぞれは、特定の実施態様（例えば、可撓性ビームの実施態様）に関連付けられ得る、多数の設計要件（例えば、剛性要件、撓み要件など）のうちの何れか１つを満たすように、個別に又は集合的に構成され、調整され、且つ／又は誂えられてよい。
【００３３】
[0051] 例えば、図６の弾性コアベース要素６００の高さのうちのそれぞれは、個別に又は集合的に構成されてよい。図６の例示的な実施例では、第１のセグメント６０２の第１の高さ６０８が、第２のセグメント６０４の第２の高さ６１２より大きく、第２のセグメント６０４の第２の高さ６１２が、第３のセグメント６０６の第３の高さ６１６未満であり、第３のセグメント６０６の第３の高さ６１６が、第１のセグメント６０２の第１の高さ６０８より大きく、且つ、弾性コアベース要素６００の全体の高さが、第１の高さ値を有する。他の実施例では、第１の高さ６０８が、第２の高さ６１２より大きく、第２の高さ６１２が、第３の高さ６１６未満であり、第３の高さ６１６が、第１の高さ６０８より大きく、且つ、弾性コアベース要素６００の全体の高さが、第１の高さ値より大きい又は小さい第２の高さ値を有する。他の実施例では、第１の高さ６０８、第２の高さ６１２、及び／又は第３の高さ６１６のうちの１以上の間及び／又は中でのそれぞれの関係が、図６で示された且つ上述された関係とは異なってよい。ある実施例では、第１の高さ６０８、第２の高さ６１２、及び／又は第３の高さ６１６のうちの１以上が、実質的に均一であってよい（例えば、互いと実質的に等しくてよい）。
【００３４】
[0052] 別の一実施例として、図６の弾性コアベース要素６００の厚さのうちのそれぞれは、個別に又は集合的に構成されてよい。図６の例示的な実施例では、第１のセグメント６０２の第１の厚さ６１０、第２のセグメント６０４の第２の厚さ６１４、及び第３のセグメント６０６の第３の厚さ６１８が、実質的に均一であり（例えば、互いと実質的に等しく）、第１の厚さ値を有する。他の実施例では、第１の厚さ６１０、第２の厚さ６１４、及び第３の厚さ６１８が、実質的に均一であってよく（例えば、互いと実質的に等しくてよく）、第１の厚さ値より大きい又は小さい第２の厚さ値を有してよい。更に他の実施例では、第１の厚さ６１０、第２の厚さ６１４、及び／又は第３の厚さ６１８のうちの１以上が、第１の厚さ６１０、第２の厚さ６１４、及び／又は第３の厚さ６１８のうちの１以上の他のものの第２の厚さ値とは異なる第１の厚さ値を有してよい。
【００３５】
[0053] 別の一実施例として、図６の弾性コアベース要素６００のセグメントの間の曲率半径のうちのそれぞれは、個別に又は集合的に構成されてよい。図６の例示的な実施例では、第１のセグメント６０２と第２のセグメント６０４の間の第１の曲率半径６２０、及び第２のセグメント６０４と第３のセグメント６０６の間の第２の曲率半径６２２が、実質的に均一であり（例えば、互いと実質的に等しく）、第１の曲率半径値を有する。他の実施例では、第１の曲率半径６２０と第２の曲率半径６２２が、実質的に均一であってよく（例えば、互いと実質的に等しくてよく）、第１の曲率半径値より大きい又は小さい第２の曲率半径値を有してよい。更に他の実施例では、第１の曲率半径６２０が、第２の曲率半径６２２の第２の曲率半径値とは異なる、第１の曲率半径値を有してよい。
【００３６】
[0054] 別の一実施例として、図６の弾性コアベース要素６００のセグメントの幅のうちのそれぞれは、個別に又は集合的に構成されてよい。例えば、第１のセグメント６０２の第１の幅、第２のセグメント６０４の第２の幅、及び第３のセグメント６０６の第３の幅が、実質的に均一であってよく（例えば、互いと実質的に等しくてよく）、第１の幅値を有してよい。他の実施例では、第１の幅、第２の幅、及び第３の幅が、実質的に均一であってよく（例えば、互いと実質的に等しくてよく）、第１の幅値より大きい又は小さい第２の幅値を有してよい。更に他の実施例では、第１の幅、第２の幅、及び／又は第３の幅のうちの１以上が、第１の幅、第２の幅、及び／又は第３の幅のうちの１以上の他のものの第２の幅値とは異なる第１の幅値を有してよい。
【００３７】
[0055] 図６の弾性コアベース要素６００の高度に調整可能な且つ／又は高度に構成可能な性質は、上述された図２及び図３の既知の可撓性ビームの設計と比較して、可撓性ビーム向けの設計空間を好適に拡大する。例えば、既知の可撓性ビームの設計技法は、一般的に、最悪ケースの材料許容値の上に最悪ケースの環境条件を重ね、その上に最悪の飛行荷重を重ねること、並びに、次いで、提案された設計の安全性及び／又は有効性を証明するために、そのような保守的な傾向及び／又は要件向けの設計に対して、より高い歪み又はより高い強度の材料を検索することを含む。ある事例では、適切な材料が、未だ存在しないか又は製造費用が高過ぎるかの何れかである。対照的に、図６の弾性コアベース要素６００は、引張荷重及びせん断荷重に耐える能力、超高サイクル疲労環境において破壊しないで撓む能力、熱に耐える能力などの、固有の材料の課題を克服するように設計する助けとなる、多くの誂え可能な、調整可能な、且つ／又は構成可能な設計変数（例えば、高さ、厚さ、曲率半径、幅など）を導入する。
【００３８】
[0056] 図７は、例示的なパイジョイント７００に連結された図６の例示的な弾性コアベース要素６００の断面図である。図７の例示的な実施例では、パイジョイント７００が、例示的なベース７０２を含み、ベース７０２からある角度で延在し且つ例示的なスロット７０６を形成する例示的なアーム７０４を更に含む。図７で示されているように、パイジョイント７００のスロット７０６は、弾性コアベース要素６００を、パイジョイント７００及び／又はパイジョイント７００が連結される構造物に連結するために、弾性コアベース要素６００の例示的な端部７０８を受け入れるように構成され（例えば、サイズ決定され、形作られ、且つ／又は配置され）ている。ある実施例では、パイジョイント７００のベース７０２が、別の構造物（例えば、図４及び図５の第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、又は第３の複合材積層板４０８など）に接合され且つ／又は機械的に締結されてよい。他のそのような実施例では、ベース７０２及び／又は（より一般的に）パイジョイント７００が、別の構造物（例えば、図４及び図５の第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板４０６、又は第３の複合材積層板４０８など）と一体的に形成されてよい。
【００３９】
[0057] 図４及び図５の例示的な実施例に戻って参照すると、構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、第１の高さ、第１の厚さ、及び第１の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第１の構造的外形を有する。構造的に調整可能なコア４０２の第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、第２の高さ、第２の厚さ、及び第２の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第２の構造的外形を有する。図４及び図５の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア４０２が、第１の構成で構成されるように示されている。
【００４０】
[0058] 図４及び図５で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第１の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの４３８は、例示的な第１の距離４４２だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの４４０から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの４４０は、第１の距離４４２に等しい例示的な第２の距離４４６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの４４４から分離している。
【００４１】
[0059] 図４及び図５で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第１の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの４４８は、例示的な第３の距離４５２だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの４５０から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの４５０は、第３の距離４５２に等しい例示的な第４の距離４５６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの４５４から分離している。図４及び図５で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第１の構成では、第１の距離４４２、第２の距離４４６、第３の距離４５２、及び第４の距離４５６が、互いに等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の距離４４６が、第１の距離４４２に等しくてよく、第４の距離４５６が、第３の距離４５２に等しくてよく、且つ、第３の距離４５２が、第１の距離４４２と異なっていてよい。
【００４２】
[0060] 図４及び図５で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第１の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、互いに対して均一であり、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、互いに対して均一であり、且つ、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形に適合する（例えば、同じである）。したがって、図４及び図５の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれ及び第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちの他のもの及び／又は第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む構造的外形を有する。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、互いに対して異なる且つ／若しくは変動する第１の構造的外形を有してよく、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれが、互いに対して異なる且つ／若しくは変動する構造的外形を有してよく、且つ／又は、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれが、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの均一な第１の構造的外形に対して異なる且つ／若しくは変動する均一な第２の構造的外形を有してよい。
【００４３】
[0061] 図８は、例示的な第２の構成に構成された図４及び図５の例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、図４及び図５の例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図８で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第２の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、徐々に距離を増加させるように互いから間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの８０２は、例示的な第１の距離８０６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの８０４から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの８０４は、第１の距離８０６より長い例示的な第２の距離８１０だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの８０８から分離している。
【００４４】
[0062] 図８で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第２の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、徐々に距離を増加させるように互いから間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの８１２は、例示的な第３の距離８１６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの８１４から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの８１４は、第３の距離８１６より長い例示的な第４の距離８２０だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの８１８から分離している。図８で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第２の構成では、第３の距離８１６が、第１の距離８０６と等しく、第４の距離８２０が、第２の距離８１０と等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第３の距離８１６が、第１の距離８０６と異なってよく、且つ／又は、第４の距離８２０が、第２の距離８１０と異なってよい。
【００４５】
[0063] 図８で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第２の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、互いに対して均一であり、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、互いに対して均一であり、且つ、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形に適合する（例えば、同じである）。したがって、図８の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれ及び第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちの他のもの及び／又は第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む構造的外形を有する。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、互いに対して異なる且つ／若しくは変動する第１の構造的外形を有してよく、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれが、互いに対して異なる且つ／若しくは変動する構造的外形を有してよく、且つ／又は、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれが、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの均一な第１の構造的外形に対して異なる且つ／若しくは変動する均一な第２の構造的外形を有してよい。
【００４６】
[0064] 図９は、例示的な第３の構成に構成された、図４、図５、及び図８の例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、図４、図５、及び図８の例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図９で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第３の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの９０２は、例示的な第１の距離９０６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの９０４から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの９０４は、第１の距離９０６に等しい例示的な第２の距離９１０だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの９０８から分離している。
【００４７】
[0065] 図９で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第３の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの９１２は、例示的な第３の距離９１６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの９１４から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの９１４は、第３の距離９１６に等しい例示的な第４の距離９２０だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの９１８から分離している。図９で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第３の構成では、第１の距離９０６、第２の距離９１０、第３の距離９１６、及び第４の距離９２０が、互いに等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の距離９１０が、第１の距離９０６に等しくてよく、第４の距離９２０が、第３の距離９１６に等しくてよく、且つ、第３の距離９１６が、第１の距離９０６と異なっていてよい。
【００４８】
[0066] 図９で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第３の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、互いに対して均一であり、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、互いに対して均一であり、且つ、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、高さに関して、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形と異なっている。例えば、図９の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、第１の弾性コア部材４１４のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む第１の構造的外形を有し、図９の構造的に調整可能なコア４０２の第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む第２の構造的外形を有する。図９の第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形は、例示的な第１の高さ９２２を有する。図９の第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形は、第１の高さ９２２より大きい例示的な第２の高さ９２４を有する。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形に関連付けられた第２の高さ９２４が、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形に関連付けられた第１の高さ９２２未満であってよい。
【００４９】
[0067] 図１０は、例示的な第４の構成に構成された図４、図５、図８、及び図９の例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、図４、図５、及び図９の例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図１０で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第４の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの１００２は、例示的な第１の距離１００６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの１００４から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの１００４は、第１の距離１００６に等しい例示的な第２の距離１０１０だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの１００８から分離している。
【００５０】
[0068] 図１０で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第４の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの１０１２は、例示的な第３の距離１０１６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの１０１４から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの１０１４は、第３の距離１０１６に等しい例示的な第４の距離１０２０だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの１０１８から分離している。図１０で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第４の構成では、第１の距離１００６、第２の距離１０１０、第３の距離１０１６、及び第４の距離１０２０が、互いに等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の距離１０１０が、第１の距離１００６に等しくてよく、第４の距離１０２０が、第３の距離１０１６に等しくてよく、且つ、第３の距離１０１６が、第１の距離１００６と異なってよい。
【００５１】
[0069] 図１０で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第４の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、徐々に増加する厚さを有する。例えば、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０の近くに位置付けられた図１０の第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第４のもの１０２２は、例示的な第１の厚さ１０２４を有し、可撓性ビーム４００の第２の端部４１２の近くに位置付けられた図１０の第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第５のもの１０２６は、第１の厚さ１０２４より厚い例示的な第２の厚さ１０２８を有する。図１０の第１の弾性コア部材４１４のうちの第４のもの１０２２と第５のもの１０２６の間に位置付けられた第１の弾性コア部材４１４のうちの他のものは、第１の厚さ１０２４以上且つ第２の厚さ１０２８以下の対応する厚さを有する。ある実施例では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそのようなもののそれぞれの厚さが、第１の弾性コア部材４１４のうちの第４のもの１０２２から第５のもの１０２６に向けて、徐々に且つ／又は連続的に増加する。
【００５２】
[0070] 図１０で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第４の構成では、図１０の第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形も、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、徐々に増加する厚さを有する。例えば、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０の近くに位置付けられた図１０の第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第４のもの１０３０は、例示的な第３の厚さ１０３２を有し、可撓性ビーム４００の第２の端部４１２の近くに位置付けられた図１０の第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第５のもの１０３４は、第３の厚さ１０３２より厚い例示的な第４の厚さ１０３６を有する。図１０の第２の弾性コア部材４１６のうちの第４のもの１０３０と第５のもの１０３４の間に位置付けられた第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものは、第３の厚さ１０３２以上且つ第４の厚さ１０３６以下の対応する厚さを有する。ある実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそのようなもののそれぞれの厚さが、第２の弾性コア部材４１６のうちの第４のもの１０３０から第５のもの１０３４に向けて、徐々に且つ／又は連続的に増加する。図１０で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第４の構成では、第３の厚さ１０３２が、第１の厚さ１０２４と等しく、第４の厚さ１０３６が、第２の厚さ１０２８と等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第３の厚さ１０３２が、第１の厚さ１０２４より厚く又は薄くてよく、且つ／又は、第４の厚さ１０３６が、第２の厚さ１０２８より厚く又は薄くてよい。
【００５３】
[0071] 図１１は、例示的な第５の構成に構成された図４、図５、及び図８〜図１０の例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、図４、図5、及び図８〜図１０の例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図１１で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第５の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの１１０２は、例示的な第１の距離１１０６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの１１０４から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの１１０４は、第１の距離１１０６に等しい例示的な第２の距離１１１０だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの１１０８から分離している。
【００５４】
[0072] 図１１で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第５の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの１１１２は、例示的な第３の距離１１１６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの１１１４から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの１１１４は、第３の距離１１１６に等しい例示的な第４の距離１１２０だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの１１１８から分離している。図１１で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第５の構成では、第１の距離１１０６、第２の距離１１１０、第３の距離１１１６、及び第４の距離１１２０が、互いに等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の距離１１１０が、第１の距離１１０６に等しくてよく、第４の距離１１２０が、第３の距離１１１６に等しくてよく、且つ、第３の距離１１１６が、第１の距離１１０６と異なってよい。
【００５５】
[0073] 図１１で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第５の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、互いに対して均一であり、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、互いに対して均一であり、且つ、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、厚さに関して、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形と異なっている。例えば、図１１の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、第１の弾性コア部材４１４のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む第１の構造的外形を有し、図１１の構造的に調整可能なコア４０２の第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む第２の構造的外形を有する。図１１の第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形は、例示的な第１の厚さ１１２２を有する。図１１の第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形は、第１の厚さ１１２２より厚い例示的な第２の厚さ１１２４を有する。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形に関連付けられた第２の厚さ１１２４が、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形に関連付けられた第１の厚さ１１２２未満であってよい。
【００５６】
[0074] 図１２は、例示的な第６の構成に構成された図４、図５、及び図８〜図１１の例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、図４、図5、及び図８〜図１１の例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図１２で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第６の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの１２０２は、例示的な第１の距離１２０６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの１２０４から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの１２０４は、第１の距離１２０６に等しい例示的な第２の距離１２１０だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの１２０８から分離している。
【００５７】
[0075] 図１２で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第６の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの１２１２は、例示的な第３の距離１２１６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの１２１４から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの１２１４は、第３の距離１２１６に等しい例示的な第４の距離１２２０だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの１２１８から分離している。図１２で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第６の構成では、第１の距離１２０６、第２の距離１２１０、第３の距離１２１６、及び第４の距離１２２０が、互いに等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の距離１２１０が、第１の距離１２０６に等しくてよく、第４の距離１２２０が、第３の距離１２１６に等しくてよく、且つ、第３の距離１２１６が、第１の距離１２０６と異なってよい。
【００５８】
[0076] 図１２で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第６の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、徐々に減少する曲率半径を有する。例えば、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０の近くに位置付けられた図１２の第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第４のもの１２２２は、例示的な第１の曲率半径１２２４を有し、可撓性ビーム４００の第２の端部４１２の近くに位置付けられた図１２の第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第５のもの１２２６は、第１の曲率半径１２２４未満の例示的な第２の曲率半径１２２８を有する。図１２の第１の弾性コア部材４１４のうちの第４のもの１２２２と第５のもの１２２６の間に位置付けられた第１の弾性コア部材４１４のうちの他のものは、第１の曲率半径１２２４以下且つ第２の曲率半径１２２８以上の対応する曲率半径を有する。ある実施例では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそのような他のもののそれぞれの曲率半径が、第１の弾性コア部材４１４のうちの第４のもの１２２２から第５のもの１２２６に向けて、徐々に且つ／又は連続的に減少する。
【００５９】
[0077] 図１２で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第６の構成では、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形も、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、徐々に減少する曲率半径を有する。例えば、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０の近くに位置付けられた図１２の第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第４のもの１２３０は、例示的な第３の曲率半径１２３２を有し、可撓性ビーム４００の第２の端部４１２の近くに位置付けられた図１２の第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第５のもの１２３４は、第３の曲率半径１２３２未満の例示的な第４の曲率半径１２３６を有する。図１２の第２の弾性コア部材４１６のうちの第４のもの１２３０と第５のもの１２３４の間に位置付けられた第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものは、第３の曲率半径１２３２以下且つ第４の曲率半径１２３６以上の対応する曲率半径を有する。ある実施例では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそのような他のもののそれぞれの曲率半径が、第２の弾性コア部材４１６のうちの第４のもの１２３０から第５のもの１２３４に向けて、徐々に且つ／又は連続的に減少する。図１２で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第６の構成では、第３の曲率半径１２３２が、第１の曲率半径１２２４と等しく、第４の曲率半径１２３６が、第２の曲率半径１２２８と等しい。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第３の曲率半径１２３２が、第１の曲率半径１２２４より大きく若しくは小さくてよく、且つ／又は、第４の曲率半径１２３６が、第２の曲率半径１２２８より大きく若しくは小さくてよい。
【００６０】
[0078] 図１３は、例示的な第７の構成に構成された図４、図５、及び図８〜図１２の例示的な構造的に調整可能なコア４０２を含む、図４、図５、及び図８〜図１２の例示的な可撓性ビーム４００の断面図である。図１３で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第７の構成では、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれが、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの１３０２は、例示的な第１の距離１３０６だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの１３０４から分離しており、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの１３０４は、第１の距離１３０６に等しい例示的な第２の距離１３１０だけ、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの１３０８から分離している。
【００６１】
[0079] 図１３で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第７の構成では、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれも、可撓性ビーム４００の第１の端部４１０から第２の端部４１２に向けて、互いから均一に間隔を空けられている。例えば、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの１３１２は、例示的な第３の距離１３１６だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの１３１４から分離しており、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの１３１４は、第３の距離１３１６に等しい例示的な第４の距離１３２０だけ、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの１３１８から分離している。図１３で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第７の構成では、第３の距離１３１６が、第１の距離１３０６より長い。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第３の距離１３１６が、第１の距離１３０６以下であってよい。
【００６２】
[0080] 図１３で示されている構造的に調整可能なコア４０２の第７の構成では、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形が、互いに対して均一であり、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、互いに対して均一であり、且つ、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形が、曲率半径に関して、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形と異なっている。例えば、図１３の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれは、第１の弾性コア部材４１４のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む第１の構造的外形を有し、図１３の構造的に調整可能なコア４０２の第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれは、第２の弾性コア部材４１６のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む第２の構造的外形を有する。図１３の第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形は、例示的な第１の曲率半径１３２２を有する。図１３の第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形は、第１の曲率半径１３２２未満の例示的な第２の曲率半径１３２４を有する。構造的に調整可能なコア４０２の他の実施例及び／又は構成では、第２の弾性コア部材４１６の第２の構造的外形に関連付けられた第２の曲率半径１３２４が、第１の弾性コア部材４１４の第１の構造的外形に関連付けられた第１の曲率半径１３２２より大きくてよい。
【００６３】
[0081] 図１４は、例示的な構造的に調整可能なコア１４０２を含む、第２の例示的な可撓性ビーム１４００の断面図である。図１４の可撓性ビーム１４００は、上述された図４及び図５の可撓性ビーム４００の第３の複合材積層板４０８、第１の端部端部４１０、及び第２の端部４１２を含む。図１４の可撓性ビーム１４００は、図４の可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４と比べて修正された形状を有する例示的な第１の複合材積層板１４０４、及び図４の可撓性ビーム４００の第２の複合材積層板４０６と比べて修正された形状を有する例示的な第２の複合材積層板１４０６を更に含む。例えば、それぞれ直線的な形状を有する図４の可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４及び第２の複合材積層板４０６とは異なり、図１４の可撓性ビーム１４００の第１の複合材積層板１４０４及び第２の複合材積層板１４０６は、それぞれ、湾曲（例えば、湾曲したセグメント）を含む形状を有する。
【００６４】
[0082] 図１４の例示的な実施例では、図１４の可撓性ビーム１４００の第１の複合材積層板１４０４が、可撓性ビーム１４００の第１の端部４１０から内向きに延在する第１の直線的なセグメント１４０８、可撓性ビーム１４００の第２の端部４１２から内向きに延在する例示的な第２の直線的なセグメント１４１０、及び第１の複合材積層板１４０４の第１の直線的なセグメント１４０８と第２の直線的なセグメント１４１０の間で延在する例示的な湾曲したセグメント１４１２を含む。図１４の可撓性ビーム１４００の第２の複合材積層板１４０６が、可撓性ビーム１４００の第１の端部４１０から内向きに延在する第１の直線的なセグメント１４１４、可撓性ビーム１４００の第２の端部４１２から内向きに延在する例示的な第２の直線的なセグメント１４１６、及び第２の複合材積層板１４０６の第１の直線的なセグメント１４１４と第２の直線的なセグメント１４１６の間で延在する例示的な湾曲したセグメント１４１８を含む。図１４の例示的な実施例では、第１の複合材積層板１４０４の湾曲したセグメント１４１２が、下向きの凹形状を有し、第２の複合材積層板１４０４の湾曲したセグメント１４１８が、上向きの凹形状を有する。第１の複合材積層板１４０４の湾曲したセグメント１４１２及び／又は第２の複合材積層板１４０６の湾曲したセグメント１４１８は、図１４の可撓性ビーム１４００の曲がり位置を画定する。
【００６５】
[0083] 図１４の例示的な実施例では、第２の複合材積層板１４０６の湾曲したセグメント１４１８が、第１の複合材積層板１４０４の湾曲したセグメント１４１２と位置合わせ（例えば、垂直方向に位置合わせ）されている。他の実施例では、第２の複合材積層板１４０６の湾曲したセグメント１４１８が、第１の複合材積層板１４０４の湾曲したセグメント１４１２からオフセットされてよい（例えば、垂直方向に位置合わせされなくてよい）。図１４の例示的な実施例では、第１の複合材積層板１４０４と第２の複合材積層板１４０６が、それぞれ、単一の湾曲したセグメントを含む。他の実施例では、第１の複合材積層板１４０４及び／又は第２の複合材積層板１４０６が、第１の複合材積層板１４０４内に含まれる湾曲したセグメントの数が、第２の複合材積層板１４０６内に含まれる湾曲したセグメントの数とは異なる場合の実施態様を含んで、異なる数（例えば、０、２、３など）の湾曲したセグメントを含んでよい。
【００６６】
[0084] 図１４の可撓性ビーム１４００の構造的に調整可能なコア１４０２は、概して、図４の可撓性ビーム４００の構造的に調整可能なコア４０２に似ている例示的な第１の構成に構成されるように示されている。他の実施例では、図１４の構造的に調整可能なコア１４０２が、代替的に、概して、図８から図１３に関連して上述された構造的に調整可能なコア４０２の第２、第３、第４、第５、第６、及び／又は第７の構成に似ているように構成されてよい。図１４の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１４０２が、例示的な第１の弾性コア部材１４２０、及び例示的な第２の弾性コア部材１４２２を含む。
【００６７】
[0085] 図１４の第１の弾性コア部材１４２０は、概して、第１の弾性コア部材１４２０のうちのそれぞれの間の間隔、及び第１の弾性コア部材１４２０のうちのそれぞれの第１の構造的外形に関して、図４の第１の弾性コア部材４１４に似ている。図１４の第１の弾性コア部材１４２０は、図１４の第１の弾性コア部材１４２０のうちの全てが均一な高さではないという点で、図４の第１の弾性コア部材４１４とは異なっている。例えば、図１４の第１の複合材積層板１４０４の湾曲したセグメント１４１２に位置合わせ（例えば、垂直方向に位置合わせ）された図１４の第１の弾性コア部材１４２０のうちのそれぞれは、図１４の第１の複合材積層板１４０４の第１の直線的なセグメント１４０８及び／又は第２の直線的なセグメント１４１０に位置合わせされた（例えば、垂直方向に位置合わせされた）図１４の第１の弾性コア部材１４２０のうちのそれぞれの高さと比べて増加された高さを有する。
【００６８】
[0086] 同様に、図１４の第２の弾性コア部材１４２２は、概して、第２の弾性コア部材１４２２のうちのそれぞれの間の間隔、及び第２の弾性コア部材１４２２のうちのそれぞれの第２の構造的外形に関して、図４の第２の弾性コア部材４１６に似ている。図１４の第２の弾性コア部材１４２２は、図１４の第２の弾性コア部材１４２２のうちの全てが均一な高さではないという点で、図４の第２の弾性コア部材４１６とは異なっている。例えば、図１４の第２の複合材積層板１４０６の湾曲したセグメント１４１８に位置合わせ（例えば、垂直方向に位置合わせ）された図１４の第２の弾性コア部材１４２２のうちのそれぞれは、図１４の第２の複合材積層板１４０６の第１の直線的なセグメント１４１４及び／又は第２の直線的なセグメント１４１６に位置合わせされた（例えば、垂直方向に位置合わせされた）図１４の第２の弾性コア部材１４２２のうちのそれぞれの高さと比べて増加された高さを有する。
【００６９】
[0087] 図１５は、例示的な構造的に調整可能なコア１５０２を含む、第３の例示的な可撓性ビーム１５００の断面図である。図１５の可撓性ビーム１５００は、上述の図４及び図５の可撓性ビーム４００の第１の複合材積層板４０４、第２の複合材積層板、４０６、第３の複合材積層板４０８、第１の端部４１０、及び第２の端部４１２を含む。図１５の可撓性ビーム１５００の構造的に調整可能なコア１５０２は、上述の図４及び図５の構造的に調整可能なコア４０２の第１の弾性コア部材４１４及び第２の弾性コア部材４１６を含む。
【００７０】
[0088] 図１５の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１５０２が、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの間の間隔、第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれの間の間隔、第１の弾性コア部材４１４のうちのそれぞれの第１の構造的外形、及び第２の弾性コア部材４１６のうちのそれぞれの第２の構造的外形に関して、図４の構造的に調整可能なコア４０２の第１の構成に適合する（例えば、同じ）例示的な第１の構成に構成されるように示されている。他の実施例では、図１５の構造的に調整可能なコア１５０２が、代替的に、図８から図１３に関連して上述された構造的に調整可能なコア４０２の第２、第３、第４、第５、第６、及び／若しくは第７の構成のうちの何れかに似ているように構成されてよく、且つ／又は、図１４に関連した上述された可撓性ビーム１４００の構造的に調整可能なコア１４０２の第１の構成に似ているように構成されてよい。
【００７１】
[0089] 図４の可撓性ビーム４００の構造的に調整可能なコア４０２と比べて、図１５の可撓性ビーム１５００の構造的に調整可能なコア１５０２は、弾性コア部材のうちの様々な隣り合うものの間に配置され且つ／又はその間で延在するエラストメリック部材を更に含む。図１５の構造的に調整可能なコア１５０２のエラストメリック部材は、図１５の可撓性ビーム１５００に、概して図４の可撓性ビーム４００には存在しない減衰能力を提供する。
【００７２】
[0090] 図１５の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１５０２が、例示的な第１のエラストメリック部材１５０４、及び例示的な第２のエラストメリック部材１５０６を含む。図１５の第１のエラストメリック部材１５０４のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア１５０２の第１の弾性コア部材４１４のうちの様々な隣り合うものの間に配置され且つ／又はその間で延在する。例えば、図１５の第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第１のもの１５０８は、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第２のもの１５１０から間隔を空けられ且つ隣り合い、第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの１５１０は、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第３のもの１５１２から間隔を空けられ且つ隣り合い、第１の弾性コア部材４１４のうちの第３のもの１５１２は、第１の弾性コア部材４１４のうちの例示的な第４のもの１５１４から間隔を空けられ且つ隣り合う。第１のエラストメリック部材１５０４のうちの例示的な第１のもの１５１６は、第１の弾性コア部材４１４のうちの第１のもの１５０８と第２のもの１５１０の間に配置され且つ／又はその間で延在し、第１のエラストメリック部材１５０４のうちの第２のもの１５１８は、第１の弾性コア部材４１４のうちの第３のもの１５１２と第４のもの１５１４の間に配置され且つ／又はその間で延在する。
【００７３】
[0091] 図１５の例示的な実施例では、図１５の第１の弾性コア部材４１４のうちの第２のもの１５１０と第３のもの１５１２の間に位置付けられた空間が、第１のエラストメリック部材１５０４の何れかによって占められていない。図１５で更に示されているように、図１５の第１のエラストメリック部材１５０４のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア１５０２の第１の弾性コア部材４１４のうちの一対の隣り合うものの１つ置きの間に配置され且つ／又はその間で延在する。他の実施例では、図１５の第１のエラストメリック部材１５０４のうちのそれぞれが、構造的に調整可能なコア１５０２の第１の弾性コア部材４１４のうちの隣り合うものの異なる間隔（例えば、各一対、２つ置きの一対、３つ置きの一対、無作為に位置付けられた一対）の間に配置されてよく且つ／又はその間で延在してよい。
【００７４】
[0092] 図１５の第２のエラストメリック部材１５０６のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア１５０２の第２の弾性コア部材４１６のうちの様々な隣り合うものの間に配置され且つ／又はその間で延在する。例えば、図１５の第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第１のもの１５２０は、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第２のもの１５２２から間隔を空けられ且つ隣り合い、第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの１５２２は、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第３のもの１５２４から間隔を空けられ且つ隣り合い、第２の弾性コア部材４１６のうちの第３のもの１５２４は、第２の弾性コア部材４１６のうちの例示的な第４のもの１５２６から間隔を空けられ且つ隣り合う。第２エラストメリック部材１５０６のうちの例示的な第１のもの１５２８は、第２の弾性コア部材４１６のうちの第１のもの１５２０と第２のもの１５２２の間に配置され且つ／又はその間で延在し、第２のエラストメリック部材１５０６のうちの第２のもの１５３０は、第２の弾性コア部材４１６のうちの第３のもの１５２４と第４のもの１５２６の間に配置され且つ／又はその間で延在する。
【００７５】
[0093] 図１５の例示的な実施例では、図１５の第２の弾性コア部材４１６のうちの第２のもの１５２２と第３のもの１５２４の間に位置付けられた空間が、第２のエラストメリック部材１５０６の何れかによって占められていない。図１５で更に示されているように、図１５の第２のエラストメリック部材１５０６のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア１５０２の第２の弾性コア部材４１６のうちの一対の隣り合うものの１つ置きの間に配置され且つ／又はその間で延在する。他の実施例では、図１５の第２のエラストメリック部材１５０６のうちのそれぞれが、構造的に調整可能なコア１５０２の第２の弾性コア部材４１６のうちの隣り合うものの異なる間隔（例えば、各一対、２つ置きの一対、３つ置きの一対、無作為に位置付けられた一対）の間に配置されてよく且つ／又はその間で延在してよい。図１５の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１５０２の第２のエラストメリック部材１５０６のうちのそれぞれが、構造的に調整可能なコア１５０２の第１のエラストメリック部材１５０４のうちのそれぞれに位置合わせ（例えば、垂直方向に位置合わせ）されている。他の実施例では、構造的に調整可能なコア１５０２の第２のエラストメリック部材１５０６が、構造的に調整可能なコア１５０２の第１のエラストメリック部材１５０４からオフセットされてよい（例えば、垂直方向に位置合わせされなくてよい）。
【００７６】
[0094] 図１６は、エラストメリックベアリング１６０２を有する既知の航空機のローター１６００の斜視図である。図１６のエラストメリックベアリング１６０２は、第１の環１６０４（例えば、内側環）、第１の環１６０４を囲む第２の環１６０６（例えば、外側環）、及びエラストメリックベアリング１６０２の内側環１６０４と外側環１６０６の間の空間を満たすエラストメリック部材１６０８を含む。
【００７７】
[0095] 図１７は、例示的な構造的に調整可能なコア１７０２を含む、例示的なハイブリッドエラストメリックベアリング１７００の断面図である。図１７のハイブリッドエラストメリックベアリング１７００は、例示的な第１の環１７０４（例えば、内側環）、及び第１の環１７０４を囲む例示的な第２の環１７０６（例えば、外側環）を更に含む。図１７の第１の環１７０４は、例示的な内側表面１７０８、及び内側表面１７０８の反対側に位置付けられた例示的な外側表面１７１０を含む。図１７の第２の環１７０６は、例示的な内側表面１７１２、及び内側表面１７１２の反対側に位置付けられた例示的な外側表面１７１４を含む。
【００７８】
[0096] 図１７の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１７０２が、第１の環１７０４の外側表面１７１０の周囲に配置され且つ／又はその周囲で互いから間隔を空けられた例示的な弾性コア部材１７１６を含む。図１７の弾性コア部材１７１６のそれぞれは、図１７の第１の環１７０４の外側表面１７１０から径方向外向きに、図１７の第２の環１７０６の内側表面１７１２まで延在する。図１７の弾性コア部材１７１６のそれぞれは、第１の環１７０４の外側表面１７１０に連結された例示的な第１の端部１７１８、及び第１の端部１７１８の反対側に位置付けられ且つ第２の環１７０６の内側表面１７１２に連結された例示的な第２の端部１７２０を含む。図１７の例示的な実施例では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれが、上述された図６の弾性コアベース要素６００の２つによって実装される。他の実施例では、図１７の弾性コア部材１７１６のうちの１以上が、種々の数（例えば、１つ、３つ、４つなど）の弾性コアベース要素６００によって実装されてよい。
【００７９】
[0097] ある実施例では、第１の弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれの第１の端部１７１８が、第１の環１７０４と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれの第１の端部１７１８が、第１の環１７０４の外側表面１７１０に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、上述された図７のパイジョイント７００）を介して、第１の環１７０４の外側表面１７１０に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、第１の環１７０４の外側表面１７１０に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、第１の環１７０４の外側表面１７１０に沿って第１の環１７０４と一体的に形成される。
【００８０】
[0098] ある実施例では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれの第２の端部１７２０が、第２の環１７０６と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれの第２の端部１７２０が、第２の環１７０６の内側表面１７１２に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、上述された図７のパイジョイント７００）を介して、第２の環１７０６の内側表面１７１２に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、第２の環１７０６の内側表面１７１２に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、第２の環１７０６の内側表面１７１２に沿って第２の環１７０６と一体的に形成される。
【００８１】
[0099] 図１７の構造的に調整可能なコア１７０２は、第１の構成に構成されるように示されている。図１７で示されている構造的に調整可能なコア１７０２の第１の構成では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれが、図１７の第１の環１７０４の外側表面１７１０の周囲で、互いから均一に間隔を空けられている。他の実施例では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれの間の相対的な間隔が不均一であってよい。図１７の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１７０２の弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれが、高さ、厚さ、及び曲率半径を含む、対応したそれぞれの構造的外形を有する。図１７で示されている構造的に調整可能なコア１７０２の第１の構成では、図１７の弾性コア部材１７１６の構造的外形が、互いに対して均一である。したがって、図１７の構造的に調整可能なコア１７０２の弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれが、構造的に調整可能なコア１７０２の弾性コア部材１７１６のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む構造的外形を有する。構造的に調整可能なコア１７０２の他の実施例及び／又は構成では、弾性コア部材１７１６のうちのそれぞれが、互いに対して異なる且つ／又は変動する構造的外形を有してよい。
【００８２】
[0100] 図１７の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１７０２が、構造的に調整可能なコア１７０２の弾性コア部材１７１６のうちの様々な隣り合うものの間に配置され且つ／又はその間で延在する、例示的なエラストメリック部材１７２２を更に含む。例えば、図１７の第１の弾性コア部材１７１６のうちの例示的な第１のもの１７２４は、弾性コア部材１７１６のうちの例示的な第２のもの１７２６から間隔を空けられ且つ隣り合い、弾性コア部材１７１６のうちの第２のもの１７２６は、弾性コア部材１７１６のうちの例示的な第３のもの１７２８から間隔を空けられ且つ隣り合い、弾性コア部材１７１６のうちの第３のもの１７２８は、弾性コア部材１７１６のうちの例示的な第４のもの１７３０から間隔を空けられ且つ隣り合う。エラストメリック部材１７２２のうちの例示的な第１のもの１７３２は、弾性コア部材１７１６のうちの第１のもの１７２４と第２のもの１７２６の間に配置され且つ／又はその間で延在し、エラストメリック部材１７２２のうちの第２のもの１７３４は、弾性コア部材１７１６のうちの第３のもの１７２８と第４のもの１７３０の間に配置され且つ／又はその間で延在する。
【００８３】
[0101] 図１７の例示的な実施例では、図１７の弾性コア部材１７１６のうちの第２のもの１７２６と第３のもの１７２８の間に位置付けられた空間が、エラストメリック部材１７２２の何れかによって占められていない。図１７で更に示されているように、図１７のエラストメリック部材１７２２のうちのそれぞれは、構造的に調整可能なコア１７０２の弾性コア部材１７１６のうちの一対の隣り合うものの１つ置きの間に配置され且つ／又はその間で延在する。他の実施例では、図１７のエラストメリック部材１７２２のうちのそれぞれが、構造的に調整可能なコア１７０２の弾性コア部材１７１６のうちの隣り合うものの異なる間隔（例えば、各一対、２つ置きの一対、３つ置きの一対、無作為に位置付けられた一対）の間に配置されてよく且つ／又はその間で延在してよい。
【００８４】
[0102] 図１８は、既知の非ガス圧（例えば、空気を含まない）タイヤ１８００の側面図である。図１８の非ガス圧タイヤ１８００は、ハブ１８０２、リム１８０４、トレッド１８０６、及びスポーク１８０８を含む。リム１８０４は、ハブ１８０２を囲み、トレッド１８０６は、リム１８０４を囲む。スポーク１８０８のうちのそれぞれは、ハブ１８０２からリム１８０４へ径方向外向きに延在する。トレッド１８０６、リム１８０４、及びスポーク１８０８は、図１８の非ガス圧タイヤ１８００が環境を横断する際に、非ガス圧タイヤのトレッド１８０６が物体と接触したことに応じて、径方向内向きに（例えば、ハブ１８０２に向けて）撓み且つ／又は変形し得る。トレッド１８０６、リム１８０４、及びスポーク１８０８は、引き続いて、それらの通常の（例えば、撓んでいない且つ／又は変形していない）形状に戻り得る。
【００８５】
[0103] 図１９は、例示的な構造的に調整可能なコア１９０２を含む、例示的な非ガス圧（例えば、空気を含まない）タイヤ１９００の側面図である。図１９の非ガス圧タイヤ１９００は、例示的なハブ１９０４、ハブ１９０４を囲む例示的なリム１９０６、及びリム１９０６を囲む例示的なトレッド１９０８を更に含む。図１９のハブ１９０４は、例示的な内側表面１９１０、及び内側表面１９１０の反対側に位置付けられた例示的な外側表面１９１２を含む。図１９のリム１９０６は、例示的な内側表面１９１４、及び内側表面１９１４の反対側に位置付けられた例示的な外側表面１９１６を含む。
【００８６】
[0104] 図１９の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１９０２が、ハブ１９０４の外側表面１９１２の周囲に配置され且つ／又はその周囲で互いから間隔を空けられた例示的な弾性コア部材１９１８を含む。図１９の弾性コア部材１９１８のそれぞれは、図１９のハブ１９０４の外側表面１９１２から径方向外向きに、図１９のリム１９０６の内側表面１９１４まで延在する。図１９の弾性コア部材１９１８のそれぞれは、ハブ１９０４の外側表面１９１２に連結された例示的な第１の端部１９２０、及び第１の端部１９２０の反対側に位置付けられ且つリム１９０６の内側表面１９１４に連結された例示的な第２の端部１９２２を含む。図１９の例示的な実施例では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれが、上述された図６の弾性コアベース要素６００の２つによって実装される。他の実施例では、図１９の弾性コア部材１９１８のうちの１以上が、種々の数（例えば、１つ、３つ、４つなど）の弾性コアベース要素６００によって実装されてよい。
【００８７】
[0105] ある実施例では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれの第１の端部１９２０が、ハブ１９０４と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれの第１の端部１９２０が、ハブ１９０４の外側表面１９１２に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、上述された図７のパイジョイント７００）を介して、ハブ１９０４の外側表面１９１２に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、ハブ１９０４の外側表面１９１２に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、ハブ１９０４の外側表面１９１２に沿ってハブ１９０４と一体的に形成される。
【００８８】
[0106] ある実施例では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれの第２の端部１９２２が、リム１９０６と一体的に（例えば、単一のピース、接合部がない構造物として）形成される。他の実施例では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれの第２の端部１９２２が、リム１９０６の内側表面１９１４に沿って位置付けられた対応するパイジョイント（例えば、上述された図７のパイジョイント７００）を介して、リム１９０６の内側表面１９１４に連結される。あるそのような実施例では、パイジョイントが、リム１９０６の内側表面１９１４に接合され且つ／又は機械的に締結される。他のそのような実施例では、パイジョイントが、リム１９０６の内側表面１９１４に沿ってリム１９０６と一体的に形成される。
【００８９】
[0107] 図１９の構造的に調整可能なコア１９０２は、第１の構成に構成されるように示されている。図１９で示されている構造的に調整可能なコア１９０２の第１の構成では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれが、図１９のハブ１９０４の外側表面１９１２の周囲で、互いから均一に間隔を空けられている。他の実施例では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれの間の相対的な間隔が不均一であってよい。図１９の例示的な実施例では、構造的に調整可能なコア１９０２の弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれが、高さ、厚さ、及び曲率半径を含む、対応したそれぞれの構造的外形を有する。図１９で示されている構造的に調整可能なコア１９０２の第１の構成では、図１９の弾性コア部材１９１８の構造的外形が、互いに対して均一である。したがって、図１９の構造的に調整可能なコア１９０２の弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれが、構造的に調整可能なコア１９０２の弾性コア部材１９１８のうちの他のものに対して適合する（例えば、同じ）高さ、厚さ、及び曲率半径を含む構造的外形を有する。構造的に調整可能なコア１９０２の他の実施例及び／又は構成では、弾性コア部材１９１８のうちのそれぞれが、互いに対して異なる且つ／又は変動する構造的外形を有してよい。
【００９０】
[0108] 以上のことから、本開示の構造的に調整可能なコアは、所望の動作性能（例えば、剛性、撓みなど）に基づいて、調整、構成、カスタマイズ、且つ／又は最適化され得る、構成要素並びに／又は構造物（例えば、航空機の構成要素及び／若しくは構造物）の製作を可能にする、新しく実現可能な設計空間を容易にすることが、理解されよう。上述された既知の可撓性ビームの構成要素とは異なり、本開示の構造的に調整可能なコアは、適切な弦方向及びスパン方向の剛性を維持する一方で、比較的大きい程度及び／又は範囲の垂直撓み（フラッピング）を好適に可能にする可撓性ビームを実装するために使用され得る。本開示の構造的に調整可能なコアによって提供される増加された垂直撓みの程度及び／範囲は、有利なことに、航空機のローターに関連付けられた抵抗（例えば、航空機のローターの回転するブレードに関連付けられた抵抗）の程度及び／又は範囲を低減させ、更に有利なことに、航空機のローターに関連付けられた保守の程度及び／又は範囲も低減させる。本開示の構造的に調整可能なコアは、有利なことに、例えば、上述の開示された可撓性ビーム、ハイブリッドエラストメリックベアリング、及び非ガス圧タイヤを含む、様々な構成要素及び／又は構造物内に実装され得る。
【００９１】
[0109] ある実施例では、ローターブレードをローターハブに連結するための可撓性ビームが開示される。幾つかの開示される実施例では、可撓性ビームが、第１の複合材積層板、第２の複合材積層板、第３の複合材積層板、第１の弾性コア部材、及び第２の弾性コア部材を備える。幾つかの開示される実施例では、第１の複合材積層板が、可撓性ビームの第１の外板を形成する。幾つかの開示される実施例では、第２の複合材積層板が、第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ、可撓性ビームの第２の外板を形成する。幾つかの開示される実施例では、第３の複合材積層板が、第１の複合材積層板と第２の複合材積層板の間に位置付けられる。幾つかの開示される実施例では、第１の弾性コア部材が、第１の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。幾つかの開示される実施例では、第２の弾性コア部材が、第２の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。
【００９２】
[0110] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、対応するそれぞれのパイジョイントを介して第１の複合材積層板に連結される。
【００９３】
[0111] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１のセグメント、第２のセグメント、及び第３のセグメントを含む。ある開示される実施例では、第１のセグメントが、第１の高さ及び第１の厚さを有する。ある開示される実施例では、第２のセグメントが、第１のセグメントから、第１及び第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する。ある開示される実施例では、第２のセグメントが、第２の高さ及び第２の厚さを有する。ある開示される実施例では、第３のセグメントが、第２のセグメントから、第２及び第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する。ある開示される実施例では、第３のセグメントが、第３の高さ及び第３の厚さを有する。
【００９４】
[0112] ある開示される実施例では、第１の高さが第２の高さより大きく、第３の高さが第１の高さより大きい。
【００９５】
[0113] ある開示される実施例では、第１の厚さ、第２の厚さ、及び第３の厚さが、互いに対して実質的に等しい。
【００９６】
[0114] ある開示される実施例では、第１の曲率半径が、第２の曲率半径と実質的に等しい。
【００９７】
[0115] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから均一に間隔を空けられている。
【００９８】
[0116] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちの第１のものが、第１の距離だけ、第１の弾性コア部材のうちの第２のものから間隔を空けられ、第１の弾性コア部材のうちの第２のものが、第１の距離より長い第２の距離だけ、第１の弾性コア部材のうちの第３のものから間隔を空けられている。
【００９９】
[0117] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１の高さ、第１の厚さ、及び第１の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第１の構造的外形を有する。ある開示される実施例では、第２の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第２の高さ、第２の厚さ、及び第２の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第２の構造的外形を有する。
【０１００】
[0118] ある開示される実施例では、第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形が、第１の構造的外形に適合する。
【０１０１】
[0119] ある開示される実施例では、第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形の第２の高さが、第１の構造的外形の第１の高さとは異なる。
【０１０２】
[0120] ある開示される実施例では、第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形の第２の厚さが、第１の構造的外形の第１の厚さとは異なる。
【０１０３】
[0121] ある開示される実施例では、第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、第２の構造的外形の第２の曲率半径が、第１の構造的外形の第１の曲率半径とは異なる。
【０１０４】
[0122] ある開示される実施例では、第１の厚さのうちの第１のものが、第１の厚さのうちの第２のものとは異なる。
【０１０５】
[0123] ある開示される実施例では、第１の曲率半径のうちの第１のものが、第１の曲率半径のうちの第２のものとは異なる。
【０１０６】
[0124] ある開示される実施例では、第１の複合材積層板が、第１の直線的なセグメント、第２の直線的なセグメント、及び、第１の直線的なセグメントと第２の直線的なセグメントの間で延在する、下向きの凹部セグメントを含む。ある開示される実施例では、第２の複合材積層板が、第３の直線的なセグメント、第４の直線的なセグメント、及び、第３の直線的なセグメントと第４の直線的なセグメントの間で延在する、上向きの凹部セグメントを含む。ある開示される実施例では、下向きの凹部セグメントと上向きの凹部セグメントが、可撓性ビームの曲がり位置を画定するように構成されている。
【０１０７】
[0125] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちの第１のものが、第１の弾性コア部材のうちの第２のものから間隔を空けられ、第１の弾性コア部材のうちの第２のものが、第１の弾性コア部材のうちの第３のものから間隔を空けられ、第１の弾性コア部材のうちの第３のものが、第１の弾性コア部材のうちの第４のものから間隔を空けられている。ある開示される実施例では、可撓性ビームが、第１の弾性コア部材のうちの第１のものと第２のものとの間で延在する第１のエラストメリック部材、及び第１の弾性コア部材のうちの第３のものと第４のものとの間で延在する第２のエラストメリック部材を更に含む。
【０１０８】
[0126] ある実施例では、装置が開示される。ある開示される実施例では、装置が、第１の複合材積層板、第２の複合材積層板、第３の複合材積層板、第１の弾性コア部材、及び第２の弾性コア部材を備える。ある開示される実施例では、第１の複合材積層板が、第１の外板を形成する。ある開示される実施例では、第２の複合材積層板が、第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ、第２の外板を形成する。ある開示される実施例では、第３の複合材積層板が、第１の複合材積層板と第２の複合材積層板の間に位置付けられる。ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材が、第１の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。ある開示される実施例では、第２の弾性コア部材が、第２の複合材積層板と第３の複合材積層板の間で延在する。
【０１０９】
[0127] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、対応するそれぞれのパイジョイントを介して第１の複合材積層板に連結される。
【０１１０】
[0128] ある開示される実施例では、第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１のセグメント、第２のセグメント、及び第３のセグメントを含む。ある開示される実施例では、第１のセグメントが、第１の高さ及び第１の厚さを有する。ある開示される実施例では、第２のセグメントが、第１のセグメントから、第１及び第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する。ある開示される実施例では、第２のセグメントが、第２の高さ及び第２の厚さを有する。ある開示される実施例では、第３のセグメントが、第２のセグメントから、第２及び第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する。ある開示される実施例では、第３のセグメントが、第３の高さ及び第３の厚さを有する。
【０１１１】
[0129] ある実施例では、ハイブリッドエラストメリックベアリングが開示される。ある開示される実施例では、ハイブリッドエラストメリックベアリングが、第１の環、第２の環、弾性コア部材、第１のエラストメリック部材、及び第２のエラストメリック部材を備える。ある開示される実施例では、第２の環が、第１の環を囲む。ある開示される実施例では、弾性コア部材が、第１の環の周囲に配置され、第１の環から第２の環へ径方向外向きに延在する。ある開示される実施例では、弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから間隔を空けられ、第１のセグメント、第２のセグメント、及び第３のセグメントを含む。ある開示される実施例では、第２のセグメントが、第１のセグメントから、第１及び第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する。ある開示される実施例では、第３のセグメントが、第２のセグメントから、第２及び第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する。ある開示される実施例では、第１のエラストメリック部材が、弾性コア部材の第１の隣り合うものの間で延在する。ある開示される実施例では、第２のエラストメリック部材が、弾性コア部材の第２の隣り合うものの間で延在する。ある開示される実施例では、第２の隣り合うものが、第１の隣り合うものから間隔を空けられている。
【０１１２】
[0130] ある実施例では、非ガス圧タイヤが開示される。ある開示される実施例では、非ガス圧タイヤが、ハブ、リム、及び弾性コア部材を備える。ある開示される実施例では、リムが、ハブを囲む。ある開示される実施例では、弾性コア部材が、ハブの周囲に配置され、ハブからリムへ径方向外向きに延在する。ある開示される実施例では、弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから間隔を空けられ、第１のセグメント、第２のセグメント、及び第３のセグメントを含む。ある開示される実施例では、第２のセグメントが、第１のセグメントから、第１及び第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する。ある開示される実施例では、第３のセグメントが、第２のセグメントから、第２及び第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する。
【０１１３】
[0131] 更に、本開示は、以下の条項による実施例を備える。
条項１．
ローターブレードをローターハブに連結するための可撓性ビームであって、
前記可撓性ビームの第１の外板を形成する第１の複合材積層板、前記第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ且つ前記可撓性ビームの第２の外板を形成する第２の複合材積層板、前記第１の複合材積層板と前記第２の複合材積層板の間に位置付けられる第３の複合材積層板、前記第１の複合材積層板と前記第３の複合材積層板の間で延在する第１の弾性コア部材、及び前記第２の複合材積層板と前記第３の複合材積層板の間で延在する第２の弾性コア部材を備える、可撓性ビーム。
条項２．
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、対応するそれぞれのパイジョイントを介して前記第１の複合材積層板に連結されている、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項３．
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１の高さ及び第１の厚さを有する第１のセグメント、第２のセグメントであって、前記第１のセグメントから、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在し、第２の高さ及び第２の厚さを有する第２のセグメント、並びに、第３のセグメントであって、前記第２のセグメントから、前記第２のセグメントと前記第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在し、第３の高さ及び第３の厚さを有する第３のセグメントを含む、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項４．
前記第１の高さが前記第２の高さより大きく、前記第３の高さが前記第１の高さより大きい、条項３に記載の可撓性ビーム。
条項５．
前記第１の厚さ、前記第２の厚さ、及び前記第３の厚さが、互いに対して実質的に等しい、条項３に記載の可撓性ビーム。
条項６．
前記第１の曲率半径が、前記第２の曲率半径と実質的に等しい、条項３に記載の可撓性ビーム。
条項７．
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから均一に間隔を空けられている、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項８．
前記第１の弾性コア部材のうちの第１のものが、第１の距離だけ、前記第１の弾性コア部材のうちの第２のものから間隔を空けられ、前記第１の弾性コア部材のうちの前記第２のものが、前記第１の距離より長い第２の距離だけ、前記第１の弾性コア部材のうちの第３のものから間隔を空けられている、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項９．
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１の高さ、第１の厚さ、及び第１の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第１の構造的外形を有し、前記第２の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第２の高さ、第２の厚さ、及び第２の曲率半径を含む、対応したそれぞれの第２の構造的外形を有する、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項１０．
前記第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形が、前記第１の構造的外形に適合する、条項９に記載の可撓性ビーム。
条項１１．
前記第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形の前記第２の高さが、前記第１の構造的外形の前記第１の高さとは異なる、条項９に記載の可撓性ビーム。
条項１２．
前記第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形の前記第２の厚さが、前記第１の構造的外形の前記第１の厚さとは異なる、条項９に記載の可撓性ビーム。
条項１３．
前記第１の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形のうちのそれぞれが、均一であり、前記第２の構造的外形の前記第２の曲率半径が、前記第１の構造的外形の前記第１の曲率半径とは異なる、条項９に記載の可撓性ビーム。
条項１４．
前記第１の厚さのうちの第１のものが、前記第１の厚さのうちの第２のものとは異なる、条項９に記載の可撓性ビーム。
条項１５．
前記第１の曲率半径のうちの第１のものが、前記第１の曲率半径のうちの第２のものとは異なる、条項９に記載の可撓性ビーム。
条項１６．
前記第１の複合材積層板が、第１の直線的なセグメント、第２の直線的なセグメント、及び前記第１の直線的なセグメントと前記第２の直線的なセグメントの間で延在する下向きの凹部セグメントを含み、前記第２の複合材積層板が、第３の直線的なセグメント、第４の直線的なセグメント、及び前記第３の直線的なセグメントと前記第４の直線的なセグメントの間で延在する上向きの凹部セグメントを含み、前記下向きの凹部セグメント及び前記上向きの凹部セグメントが、前記可撓性ビームの曲がり位置を画定するように構成されている、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項１７．
前記第１の弾性コア部材のうちの第１のものが、前記第１の弾性コア部材のうちの第２のものから間隔を空けられ、前記第１の弾性コア部材のうちの前記第２のものが、前記第１の弾性コア部材のうちの第３のものから間隔を空けられ、前記第１の弾性コア部材のうちの前記第３のものが、前記第１の弾性コア部材のうちの第４のものから間隔を空けられ、前記可撓性ビームが、前記第１の弾性コア部材のうちの前記第１のものと前記第２のものの間で延在する第１のエラストメリック部材、及び前記第１の弾性コア部材のうちの前記第３のものと前記第４のものの間で延在する第２のエラストメリック部材を更に備える、条項１に記載の可撓性ビーム。
条項１８．
第１の外板を形成する第１の複合材積層板、前記第１の複合材積層板の反対側に位置付けられ且つ第２の外板を形成する第２の複合材積層板、前記第１の複合材積層板と前記第２の複合材積層板の間に位置付けられる第３の複合材積層板、前記第１の複合材積層板と前記第３の複合材積層板の間で延在する第１の弾性コア部材、及び前記第２の複合材積層板と前記第３の複合材積層板の間で延在する第２の弾性コア部材を備える、装置。
条項１９．
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、対応するそれぞれのパイジョイントを介して、前記第１の複合材積層板に連結されている、条項１８に記載の装置。
条項２０．
前記第１の弾性コア部材のうちのそれぞれが、第１の高さ及び第１の厚さを有する第１のセグメント、第２のセグメントであって、前記第１のセグメントから、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在し、第２の高さ及び第２の厚さを有する第２のセグメント、並びに、第３のセグメントであって、前記第２のセグメントから、前記第２のセグメントと前記第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在し、第３の高さ及び第３の厚さを有する第３のセグメントを含む、条項１８に記載の装置。
条項２１．
第１の環と、前記第１の環を囲む第２の環と、前記第１の環の周囲に配置され、前記第１の環から前記第２の環へ径方向外向きに延在する弾性コア部材であって、前記弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから間隔を空けられ、第１のセグメント、第２のセグメントであって、前記第１のセグメントから、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在し、第２の高さ及び第２の厚さを有する第２のセグメント、並びに、第３のセグメントであって、前記第２のセグメントから、前記第２のセグメントと前記第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在し、第３の高さ及び第３の厚さを有する第３のセグメントを含む、弾性コア部材と、前記弾性コア部材のうちの第１の隣り合うものの間で延在する第１のエラストメリック部材と、前記弾性コア部材のうちの第２の隣り合うものの間で延在する第２のエラストメリック部材であって、前記第２の隣り合うものが、前記第１の隣り合うものから間隔を空けられている、第２のエラストメリック部材とを備える、ハイブリッドエラストメリックベアリング。
条項２２．
ハブと、前記ハブを囲むリムと、前記ハブの周囲に配置され、前記ハブから前記リムへ径方向外向きに延在する弾性コア部材であって、前記弾性コア部材のうちのそれぞれが、互いから間隔を空けられ、第１のセグメント、第２のセグメントであって、第１のセグメントから、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントの間の第１の曲率半径によって規定される第１の方向に延在する第２のセグメント、及び、第３のセグメントであって、前記第２のセグメントから、前記第２のセグメントと前記第３のセグメントの間の第２の曲率半径によって規定される第２の方向に延在する第３のセグメントを含む、弾性コア部材とを備える、非ガス圧タイヤ。
【０１１４】
[0132] 本明細書では特定の例示的な方法、装置、及び製品が開示されるが、本特許出願の範囲はこれらに限定されるものではない。反対に、本特許出願は、本特許出願の特許請求の範囲内に公正に当てはまる全ての方法、装置、及び製品を包含する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【外国語明細書】
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