(57)【要約】【課題】本発明は、防波構造物の港内側に配置され、さらに小型化しても港内に発生した長周期波の反射率を十分に低減することができる消波構造物を提供することを目的とする。【解決手段】防波構造物１００の港内側に配置され、港内に発生した長周期波Ｘの反射率を低減させる消波構造物１を、防波構造物１００から岸沖方向Ｌに向かう所定の長さの上面１１を有するとともに、上面１１の先端から岸沖方向Ｌに向かうに従って徐々に海底１１０側に傾斜する傾斜面１２を有する断面形状が片傾斜台形状となるマウンド１０と、マウンド１０の上面１１を覆う被覆材２０とで構成し、被覆材２０の天端面２０ａが、海水面の平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成され、被覆材２０は、天端面２０ａからマウンド１０に向かって凹状となる中央開口２２を設けた。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
防波構造物の港内側に配置されるとともに、天端面が海水面の平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成され、港内に発生した長周期波の反射率を低減させる、没水型構造の消波構造物であって、
前記防波構造物から岸沖方向に向かう所定の長さの上面を有するとともに、前記上面の先端から前記岸沖方向に向かうに従って徐々に海底側に傾斜する傾斜面を有する断面形状が片傾斜台形状となるマウンドと、
該マウンドにおける少なくとも前記上面を覆う被覆材とが備えられ、
前記被覆材は、前記天端面から前記マウンドに向かって凹状となる凹部が設けられた
消波構造物。
【請求項２】
前記被覆材における前記凹部の面積割合が３０％以上４０％以下である
請求項１に記載の消波構造物。
【請求項３】
前記凹部は、前記岸沖方向における前記凹部の開口長に対して８０％以上１００％以下の深さで形成されている
請求項１又は２に記載の消波構造物。
【請求項４】
前記被覆材は、前記上面に並列配置された複数のブロック体で構成された
請求項１乃至３のうちいずれかに記載の消波構造物。
【請求項５】
前記ブロック体は、平面視中央に上下方向に貫通する平面視矩形状の開口を有する平面視矩形枠状の中空箱型ブロック体で構成された
請求項４に記載の消波構造物。
【請求項６】
前記中空箱型ブロック体は、
平面視矩形枠状における前記開口を形成する平面視内側に角部が設けられた
請求項５に記載の消波構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、防波構造物の港内側における長周期波の反射率を低減させる消波構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
海上における防波構造物の港内側では、通常の波浪に比べて周期が３０秒から数十分である周期が長い長周期波が発生したり、進入してきたりすることがある。  
このような長周期波は、通常波高は低いものの、１０ｃｍ程度の波高であっても、共振現象によって、港内に係留された大型船を水平移動させるような力が作用する場合がある。
【０００３】
上述のような長周期波による力が作用すると、船舶を係留する係留索の破断や荷役障害といった不具合が生じることがある。  
そこで、上述のような長周期波による力が作用することを抑制するためには、港内において長周期波の反射率を低減することが有用である。
【０００４】
このように、長周期波の反射率を低減させるため、前記防波構造物から岸沖方向に向かう所定の長さの上面を有するとともに、前記上面の先端から前記岸沖方向に向かうに従って徐々に海底側に傾斜する傾斜面を有するマウンドにおける前記上面及び前記傾斜面を被覆材で覆う干出型構造と呼ばれる消波構造物がある。
【０００５】
このような干出型構造と呼ばれる消波構造物は、前記被覆材の天端面が、海水面の平均潮位より高く設定されており、且つ十分な消波効果、つまり長周期波の反射率を低減させるためには、水面に接する構造物の岸沖方向の長さ（以下において構造物幅という）を長く設ける必要であった。
【０００６】
そこで、特許文献１では、没水型構造と呼ばれる消波構造物が提案されている。このような没水型構造と呼ばれる消波構造物は、上述の干出型構造の消波構造物と同様の構成であるものの、被覆材層の天端面を、海水面の年間平均潮位（消波構造物の構築場所における海水面の年間平均潮位）と同じ高さ±１ｍの範囲内となるように設定されており、干出型構造の消波構造物に比べ、構造物幅を短くし、消波構造物を小型化しても所望の消波効果が得られるとされている。しかしながら、特許文献１において没水型構造の消波ブロックとして提案された構造では構造物幅は十分に短いとは言えず、さらなる消波構造物の小型化には対応できなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１３−８７６１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで本発明は、防波構造物の港内側に配置され、さらに小型化しても港内に発生した長周期波の反射率を十分に低減することができる消波構造物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明は、防波構造物の港内側に配置されるとともに、天端面が海水面の平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成され、港内に発生した長周期波の反射率を低減させる、没水型構造の消波構造物であって、前記防波構造物から岸沖方向に向かう所定の長さの上面を有するとともに、前記上面の先端から前記岸沖方向に向かうに従って徐々に海底側に傾斜する傾斜面を有する断面形状が片傾斜台形状となるマウンドと、該マウンドにおける少なくとも前記上面を覆う被覆材とが備えられ、前記被覆材は、前記天端面から前記マウンドに向かって凹状となる凹部が設けられたことを特徴とする。  
上記岸沖方向は、防波構造物に対して接離する方向であり、岸方向は防波構造物に近接する方向、沖方向は防波構造物から離反する方向を指す。
【００１０】
上述の平均潮位は、消波構造物が構築された構築箇所における海水面の年間平均潮位、五年平均潮位あるいは五年間の朔望平均潮位を指す。  
前記凹部は、被覆材を貫通する貫通孔であってもよいし、凹状となる穴であってもよい。また、前記凹部は、柱状、錐台状、逆錐台状、あるいは逆錐状の空間であってもよい。
【００１１】
この発明により、さらに小型化しても港内に発生した長周期波の反射率を十分に低減することができる。  
詳述すると、天端面が海水面の平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成された前記被覆材に、前記天端面から前記マウンドに向かって凹状となる凹部が設けられているため、消波構造物に侵入して天端面に達した長周期波は、前記被覆材に設けられた凹部に侵入する。
【００１２】
このように、長周期波が凹部に侵入することで、岸沖方向に流れる長周期波の流れが、凹部に侵入する上下方向の流れに変化し、天端面上を流れる岸沖方向に流れる長周期波の流れと、上下方向の流れとで位相差が生じ、この位相差によって波浪エネルギーを低減することができる。
【００１３】
また、岸沖方向に流れる長周期波の流れが、凹部に侵入する上下方向の流れに変化する際に凹部内に渦が発生し、渦が発生する流れの乱れによって波浪エネルギーを低減することができる。このように、凹部への長周期波の侵入による位相差及び渦の発生によって波浪エネルギーが低減することで、長周期波の反射率を低減すること、つまり所望の消波効果を得ることができる。そのため、消波構造物の構造物幅を短くすることができ、消波構造物をさらに小型化することができる。
【００１４】
なお、このように、凹部への長周期波の侵入による位相差及び渦の発生による波浪エネルギーの低減は、岸沖方向に流れる長周期波の流れにおける押し波及び引き波の両方の状態で生じるため、長周期波の反射率をより低減し、所望の消波効果を得ることができる。
【００１５】
この発明の態様として、前記被覆材における前記凹部の面積割合が３０％以上４０％以下であってもよい。  
上述の前記被覆材における前記凹部の面積割合は、被覆材の設置面積に対する凹部の開口面積の割合を指す。
【００１６】
この発明により、長周期波の反射率をより低減し、所望の消波効果を得ることができる。  
詳述すると、前記被覆材における前記凹部の面積割合が３０％以下であると、長周期波が凹部に十分侵入できず、凹部への長周期波の侵入による渦の発生による波浪エネルギーの低減効果を十分に得ることができない。
【００１７】
逆に、前記被覆材における前記凹部の面積割合が４０％以上であると、凹部に長周期波は十分侵入するものの、侵入しない長周期波と侵入する長周期波との位相差が低減するため、凹部への長周期波の侵入による位相差に基づく波浪エネルギーの低減効果を十分に得ることができない。
【００１８】
これに対し、前記被覆材における前記凹部の面積割合が３０％以上４０％以下であることによって、波浪エネルギーの低減効果が得られる渦が発生する程度に凹部に長周期波が侵入するとともに、波浪エネルギーの低減効果が得られる位相差が生じる程度に凹部に長周期波が侵入し、凹部への長周期波の侵入による位相差及び渦の発生によって波浪エネルギーが低減することで、長周期波の反射率を低減すること、つまり所望の消波効果を得ることができる。
【００１９】
またこの発明の態様として、前記凹部は、前記岸沖方向における前記凹部の開口長に対して８０％以上１００％以下の深さで形成されてもよい。  
この発明により、所望の消波効果を無駄なく得ることができる。
【００２０】
詳述すると、前記岸沖方向における前記凹部の開口長に対して前記凹部の深さが８０％以下であると、天端面と凹部の底面との高低差が少なくなり、岸沖方向に流れる長周期波の流れに対して凹部に侵入する長周期波の上下方向の流れが弱く、凹部への長周期波の侵入による位相差及び渦の発生が少なくなり波浪エネルギーを十分に低減することができない。
【００２１】
逆に、前記岸沖方向における前記凹部の開口長に対して前記凹部の深さが１００％以上であると、岸沖方向に流れる長周期波の流れに対して、凹部に侵入する長周期波は上下方向に十分に流れるが、マウンドに比べて高価である被覆材の高さが高くなり、消波効果に対するコストが増大することとなる。
【００２２】
これに対し、前記岸沖方向における前記凹部の開口長に対して８０％以上１００％以下の深さの前記凹部は、凹部への長周期波の侵入による位相差及び渦の発生によって十分波浪エネルギーを低減できるとともに、所要の消波効果に対して余分な高さによるコストの増大を防止することができる。
【００２３】
またこの発明の態様として、前記被覆材は、前記上面に並列配置された複数のブロック体で構成されてもよい。  
この発明により、例えば、現場打ちによって構築する消波構造物に比べ、効率よく、均質な消波構造物を構築することができる。
【００２４】
なお、複数のブロック体で構成された被覆材における凹部は、各ブロック体に設けられた凹部で構成されてもよいし、配置した複数のブロックを組み合わせて構成された凹部であってもよい。
【００２５】
またこの発明の態様として、前記ブロック体は、平面視中央に上下方向に貫通する平面視矩形状の開口を有する平面視矩形枠状の中空箱型ブロック体で構成されてもよい。  
この発明により、平面視矩形枠状の中空箱型ブロック体を前記上面に載置することで容易に凹部を有する被覆材を構築することができる。また、中空箱型ブロック体は、平面視中央に上下方向に貫通する平面視矩形状の開口を有する平面視矩形枠状であるため、所定の深さを有する有底の凹部を有するブロック体に比べ、小型化及び軽量化することができる。
【００２６】
またこの発明の態様として、前記中空箱型ブロック体は、平面視矩形枠状における前記開口を形成する平面視内側に角部が設けられてもよい。  
この発明により、凹部に長周期波が侵入して上下方向の流れに変化する際に、角部によって効率的に渦を発生させることができ、渦が発生する流れの乱れによって波浪エネルギーをより低減させて、効率的に所望の消波効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明により、本発明は、防波構造物の港内側に配置され、さらに小型化しても港内に発生した長周期波の反射率を十分に低減することができる消波構造物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】消波構造物の概略断面図。
【図２】消波構造物の一部概略斜視図。
【図３】消波構造物の説明図。
【図４】被覆ブロックの斜視図。
【図５】消波構造物の消波メカニズムを説明する説明図。
【図６】効果各院試験の説明図。
【図７】別の実施形態の消波構造物の一部概略斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
この発明の一実施形態を、図１乃至図５とともに説明する。  
なお、図１は消波構造物１の概略断面図を示し、図２は消波構造物１の一部概略斜視図を示し、図３は消波構造物１の説明図を示し、図４は被覆ブロック２１の斜視図を示し、図５は消波構造物１の消波メカニズムを説明する説明図を示し、図６は消波構造物１の模型を使った効果確認試験の説明図を示している。
【００３０】
詳述すると、図１は、防波構造物１００の延長に沿って構築される消波構造物１について岸沖方向Ｌに沿う方向の断面図であり、図２は図１における消波構造物１の一部分のみを上方から視た斜視図であり、手前側を断面状に図示している。
【００３１】
図３（ａ）は消波構造物１の一部分の平面図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）のＡ−Ａ断面図を示している。図４は被覆ブロック２１の斜視図であるが手前側の一部を透過状態で図示している。図５は、図３で図示する消波構造物１に対して侵入してきた長周期波Ｘに対する消波メカニズムを説明するための図であり、図５（ａ）は図３（ａ）に対応し、図５（ｂ）図３（ｂ）に対応している。図６（ａ）は効果確認試験に用いた消波構造物１の模型の写真を示し、図６（ｂ）は試験結果のグラフを示している。  
なお、図中における矢印Ｌは岸沖方向を示し、矢印Ｌｏは沖方向を示し、矢印Ｌａは岸方向を示している。
【００３２】
消波構造物１は、防波構造物１００の港内側に配置され、港内に発生した長周期波Ｘの反射率を十分に低減させる小型の没水型構造の構造物であり、防波構造物１００から沖方向Ｌｏに向かう上面１１を有するとともに、上面１１の先端から沖方向Ｌｏに向かうに従って徐々に海底１１０に傾斜する傾斜面１２を有する断面形状が片傾斜台形状のマウンド１０と、マウンド１０における上面１１を覆う被覆材２０とで構成されている
【００３３】
マウンド１０は、海底１１０に、割り栗石などの捨石を堆積させ、防波構造物１００から沖方向Ｌｏに向かって所定の長さ分のフラットな上面１１と、上面１１の先端から海底１１０に向かって傾斜する傾斜面１２とを有する片傾斜台形状の断面形状で形成されている。
【００３４】
マウンド１０において沖方向Ｌｏに向かって所定の長さフラットである上面１１を上から覆う被覆材２０は、図４に図示する被覆ブロック２１を岸沖方向Ｌに沿う方向（幅方向Ｗ）とそれに直交する方向（奥行き方向Ｄ）とに並列配置して構成する（図２、３参照）。
【００３５】
被覆材２０を構成する被覆ブロック２１は、幅方向Ｗ及び奥行き方向Ｄに同じ長さとなる平面視正方形状であり、平面視中央に平面視正方形状の中央開口２２を設けている。そのため、被覆ブロック２１は、平面視正方形枠状となる。
【００３６】
なお、平面視正方形枠状の被覆ブロック２１の平面視方向の面積（図４において図示する正方形の外形の投下面積２１ａｍ）に対する中央開口２２の平面視方向の面積（図４において図示する中央開口２２の開口面積２２ａｍ）、つまり被覆ブロック２１に対する中央開口２２の面積割合が３０％以上４０％以下となるように形成している。
【００３７】
また、平面形状の被覆ブロック２１は所定の高さ２１ｈを有するプレキャストコンクリート製のコンクリートブロックであるが、高さ２１ｈは、正方形状の中央開口２２の一辺の長さ（以下において開口長２２Ｌという）よりひと回り短く形成されており、中央開口２２は被覆ブロック２１を上下方向に貫通しており、四角柱状の空間となる。
【００３８】
なお、四角柱状の空間である中央開口２２の深さ、つまり被覆ブロック２１の高さ２１ｈは、平面視正方形状の開口を形成する中央開口２２の開口長２２Ｌに対して８０％以上１００％以下の深さで形成されている。
【００３９】
具体的には、平面視正方形状の被覆ブロック２１の外形を形成する一辺の長さ２１Ｌが２５００ｍｍであり、中央開口２２の一辺の長さ（開口長２２Ｌ）が１５００ｍｍであるのに対し、被覆ブロック２１の高さ２１ｈは開口長２２Ｌより短い１２５０ｍｍで形成されている。  
そのため、被覆ブロック２１に対する中央開口２２の面積割合が３６％であり、中央開口２２の深さ、つまり被覆ブロック２１の高さ２１ｈが中央開口２２の開口長２２Ｌに対して８３％となる。もちろん被覆ブロック２１は上記サイズに限定されない。
【００４０】
また、被覆ブロック２１は、通常使用によって角部の欠けを防止するための面取り（図示省略）は施されているが、平面視正方形枠状の被覆ブロック２１の上面２１ａと、中央開口２２を形成する鉛直方向の内側面２２ａとで、平面視内側かつ上方の角部２３を設けている。
【００４１】
上述の構成である被覆ブロック２１を、マウンド１０の上面１１に対して、幅方向Ｗ及び奥行き方向Ｄに所定長さ分並列配置して被覆材２０を構成する。被覆ブロック２１を上下方向に貫通する中央開口２２は、マウンド１０の上面１１の底面側塞ぐこととなる。
【００４２】
複数の被覆ブロック２１を幅方向Ｗ及び奥行き方向Ｄに並列配置して構成した被覆材２０でマウンド１０の上面１１を被覆した消波構造物１において被覆材２０の天端面２０ａが海水面の年間平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成している。
【００４３】
このように構成された消波構造物１に対して、図５に示すように、長周期波Ｘが侵入してくると、被覆材２０の天端面２０ａに設けられた中央開口２２に侵入する。  
角部２３を越えて中央開口２２に侵入した長周期波Ｘは、図５（ｂ）に示すように、被覆材２０の天端面２０ａを岸方向Ｌａに流れる長周期波Ｘの流れが、中央開口２２の内部において上下方向の流れＸａに変化する。このとき、被覆材２０の天端面２０ａを岸方向Ｌａに流れる長周期波Ｘの流れと、中央開口２２の内部における上下方向の流れＸａとで位相差が生じ、この位相差によって長周期波Ｘの波浪エネルギーを低減することができる。
【００４４】
また、岸方向Ｌａに流れる長周期波Ｘの流れが、角部２３を越えて中央開口２２に侵入して上下方向の流れＸａに変化する際に中央開口２２の内部において渦Ｘｂが発生し、渦Ｘｂが生じる流れの乱れによって長周期波Ｘの波浪エネルギーを低減することとなる。
【００４５】
続いて、上述のように構成する消波構造物１の模型を用いて実施した消波効果の効果確認試験について図６とともに説明する。  
図６（ａ）に示すように、消波効果の効果確認試験として水槽内にスケールダウンした消波構造物１の模型を構築し、波高が５０ｃｍ以下の長周期波Ｘを作用させて、消波構造物１の模型の岸沖方向Ｌの長さ毎の長周期波Ｘの反射率を計測した。この場合の岸沖方向Ｌの長さとは、消波構造物１の模型における被覆材２０の岸沖方向Ｌの長さ（天端長１Ｌ）に、傾斜面１２の岸沖方向Ｌの半分の長さを加えた長さとなる。
【００４６】
本試験において、比較対象として干出型構造の消波構造物の模型、没水型構造の消波構造物の模型として、被覆石で被覆材を構成したもの、消波ブロックＡで被覆材を構成したものを比較した。
【００４７】
なお、長周期波Ｘの反射率が０．８以下であれば長周期波Ｘの消波効果があるため、所望の反射率を０．８として、図６（ｂ）に示す試験結果を比較すると、干出型構造の消波構造物に対して没水型構造の消波構造物の天端長１Ｌを短くできることが確認できた。
【００４８】
さらに、被覆ブロック２１を用いた消波構造物１は、被覆石で被覆材を構成したもの、消波ブロックＡで被覆材を構成したものに比べて天端長１Ｌをさらに短くできることが確認できた。
【００４９】
具体的には、被覆石や消波ブロックＡで被覆材を構成したものに対し、被覆ブロック２１で被覆材２０を構成した消波構造物１の天端長１Ｌは８０％程度の長さで同等の消波効果が得られることが確認できた。
【００５０】
上述したように、防波構造物１００の港内側に配置されるとともに、天端面２０ａが海水面の平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成され、港内に発生した長周期波Ｘの反射率を低減させる消波構造物１は、防波構造物１００から岸沖方向Ｌに向かう所定の長さの上面１１を有するとともに、上面１１の先端から沖方向Ｌｏに向かうに従って徐々に海底１１０側に傾斜する傾斜面１２を有する断面形状が片傾斜台形状となるマウンド１０と、マウンド１０の上面１１を覆う被覆材２０とが備えられ、被覆材２０は、天端面２０ａからマウンド１０に向かって凹状となる中央開口２２が設けられたことにより、小型化しても港内に発生した長周期波Ｘの反射率を十分に低減することができる。
【００５１】
詳述すると、天端面２０ａが海水面の年間平均潮位に対して±１ｍの範囲内となる高さで形成された被覆材２０に、天端面２０ａからマウンド１０に向かって凹状となる中央開口２２が設けられているため、消波構造物１に侵入して天端面２０ａに達した長周期波Ｘは、被覆材２０に設けられた中央開口２２に侵入する。
【００５２】
このように、長周期波Ｘが中央開口２２に侵入することで、岸沖方向Ｌに流れる長周期波Ｘの流れが、中央開口２２に侵入する上下方向の流れＸａに変化し、天端面２０ａ上を流れる岸沖方向Ｌに流れる長周期波Ｘの流れと、上下方向の流れＸａとで位相差が生じ、この位相差によって長周期波Ｘの波浪エネルギーを低減することができる。
【００５３】
また、岸沖方向Ｌに流れる長周期波Ｘの流れが、角部２３を越えて中央開口２２に侵入する上下方向の流れＸａに変化する際に中央開口２２の内部に渦Ｘｂが発生し、渦Ｘｂが発生する流れの乱れによって長周期波Ｘの波浪エネルギーを低減することができる。
【００５４】
このように、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による位相差及び渦Ｘｂの発生によって長周期波Ｘの波浪エネルギーが低減することで、長周期波Ｘの反射率を低減すること、つまり所望の消波効果を得ることができる。そのため、消波構造物１の天端長１Ｌを短くすることができ、消波構造物１をさらに小型化することができる。
【００５５】
なお、このように、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による位相差及び渦Ｘｂの発生による波浪エネルギーの低減は、岸沖方向Ｌに流れる長周期波Ｘの流れにおける押し波（岸方向Ｌａの波）及び引き波（沖方向Ｌｏの波）の両方の状態で生じるため、長周期波Ｘの反射率をより低減し、所望の消波効果を得ることができる。
【００５６】
また、被覆材２０における中央開口２２の面積割合が３０％以上４０％以下であることにより、長周期波Ｘの反射率をより低減し、所望の消波効果を得ることができる。  
詳述すると、被覆材２０における中央開口２２の面積割合が３０％以下であると、長周期波Ｘが中央開口２２に十分侵入できず、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による渦Ｘｂの発生による波浪エネルギーの低減効果を十分に得ることができない。
【００５７】
逆に、被覆材２０における中央開口２２の面積割合が４０％以上であると、中央開口２２に長周期波Ｘは十分侵入するものの、侵入しない長周期波Ｘと侵入する長周期波Ｘとの位相差が低減するため、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による位相差に基づく波浪エネルギーの低減効果を十分に得ることができない。
【００５８】
これに対し、被覆材２０における中央開口２２の面積割合が３０％以上４０％以下であることによって、波浪エネルギーの低減効果が得られる渦Ｘｂが発生する程度に中央開口２２に長周期波Ｘが侵入するとともに、波浪エネルギーの低減効果が得られる位相差が生じる程度に中央開口２２に長周期波Ｘが侵入し、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による位相差及び渦Ｘｂの発生によって波浪エネルギーが低減することで、長周期波Ｘの反射率を低減すること、つまり所望の消波効果を得ることができる。
【００５９】
また、中央開口２２は、岸沖方向Ｌにおける中央開口２２の開口長２２Ｌに対して８０％以上１００％以下の深さで形成されているため、所望の消波効果を無駄なく得ることができる。  
詳述すると、岸沖方向Ｌにおける中央開口２２の開口長２２Ｌに対して中央開口２２の深さが８０％以下であると、天端面２０ａと中央開口２２の底面との高低差が少なくなり、岸沖方向Ｌに流れる長周期波Ｘの流れに対して中央開口２２に侵入する長周期波Ｘの上下方向の流れＸａが弱く、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による位相差及び渦Ｘｂの発生が少なくなり波浪エネルギーを十分に低減することができない。
【００６０】
逆に、岸沖方向Ｌにおける中央開口２２の開口長２２Ｌに対して中央開口２２の深さが１００％以上であると、岸沖方向Ｌに流れる長周期波Ｘの流れに対して、中央開口２２に侵入する長周期波Ｘは上下方向に十分に流れるが、マウンド１０に比べて高価である被覆ブロック２１の高さ２１ｈが高くなり、消波効果に対するコストが増大することとなる。
【００６１】
これに対し、岸沖方向Ｌにおける中央開口２２の開口長２２Ｌに対して８０％以上１００％以下の深さの中央開口２２は、中央開口２２への長周期波Ｘの侵入による位相差及び渦Ｘｂの発生によって十分波浪エネルギーを低減できるとともに、所要の消波効果に対して余分な高さによるコストの増大を防止することができる。
【００６２】
また、被覆材２０は、上面１１に並列配置された複数の被覆ブロック２１で構成されているため、例えば、現場打ちによって構築する消波構造物に比べ、効率よく、均質な消波構造物１を構築することができる。
【００６３】
また、被覆ブロック２１は、平面視中央に上下方向に貫通する平面視矩形状の中央開口２２を有する平面視矩形枠状であるため、平面視矩形枠状の被覆ブロック２１を上面１１に載置することで容易に中央開口２２を有する被覆材２０を構築することができる。
【００６４】
また、被覆ブロック２１は、平面視中央に上下方向に貫通する平面視矩形状の中央開口２２を有する平面視矩形枠状であるため、所定の深さを有する有底の中央開口を有する被覆ブロックに比べ、小型化及び軽量化することができる。
【００６５】
また、被覆ブロック２１は、平面視矩形枠状における中央開口２２を形成する平面視内側に角部２３が設けられているため、中央開口２２に長周期波Ｘが侵入して上下方向の流れＸａに変化する際に、角部２３によって効率的に渦Ｘｂを発生させることができ、渦が発生する流れの乱れによって波浪エネルギーをより低減させて、効率的に所望の消波効果を得ることができる。
【００６６】
この発明の構成と、上述の実施形態との対応において、この発明の防波構造物は防波構造物１００に対応し、
以下同様に、
長周期波は長周期波Ｘに対応し、
消波構造物は消波構造物１に対応し、
岸沖方向は岸沖方向Ｌに対応し、
上面は上面１１に対応し、
海底は海底１１０に対応し、
傾斜面は傾斜面１２に対応し、
マウンドはマウンド１０に対応し、
被覆材は被覆材２０に対応し、
天端面は天端面２０ａに対応し、
凹部は中央開口２２に対応し、
ブロック体及び中空箱型ブロック体は被覆ブロック２１に対応し、
角部は角部２３に対応するが、
この発明は、上述の実施形態の構成のみに限定されるものではなく、多くの実施の形態を得ることができる。  
例えば、上述の説明では、消波構造物１における被覆材２０の天端面２０ａが、消波構造物１が構築された構築箇所における海水面の年間平均潮位に対して±１ｍの範囲内となるように構成したが、消波構造物１が構築された構築箇所における海水面の五年平均潮位や五年間の朔望平均潮位に対して±１ｍの範囲内となるように構成してもよい。
【００６７】
中央開口２２は、被覆ブロック２１を上下方向に貫通する貫通孔であったが、所定の深さを有する有底の凹状となる穴で構成してもよい。  
また、中央開口２２は、四角柱状の空間で形成したが、錐台状、逆錐台状、あるいは逆錐状の空間で形成してもよい。被覆ブロック２１や中央開口２２の平面形状も円形や長方形状など適宜の形状で形成してもよい。
【００６８】
また、被覆材２０における中央開口２２は、被覆ブロック２１における平面視中央に設けた中央開口２２で構成したが、図７に示すように、被覆ブロック２１の代わりに十字状被覆ブロック１２１を幅方向Ｗ及び奥行き方向Ｄに複数並列配置することで、並列配置した十字状被覆ブロック１２１同士の間に開口１２２が形成されてもよい。
【００６９】
さらに、上述の説明では、被覆ブロック２１及び十字状被覆ブロック１２１を幅方向Ｗ及び奥行き方向Ｄに沿って並列配置、つまり格子状に配置したが、所謂千鳥配置となるように配置して被覆材２０を構成してもよい。  
【００７０】
また、被覆ブロック２１及び十字状被覆ブロック１２１を幅方向Ｗ及び奥行き方向Ｄに交差する方向に沿って並列配置、して被覆材２０を構成してもよい。  
さらに、上述の説明における消波構造物１は、マウンド１０の上面１１を被覆材２０で被覆したが、上面１１に加えて傾斜面１２も被覆してもよい。この場合、上面１１を被覆する被覆材２０と傾斜面１２を被覆する被覆材とを同じもので構成してもよいが、異なるもので構成してもよい。  
これらの場合であっても上述のような効果を奏することができる。
【符号の説明】
【００７１】
１…消波構造物
１Ｌ…天端長
１０…マウンド
１１…上面
１２…傾斜面
２０…被覆材
２０ａ…天端面
２１…被覆ブロック
２２…中央開口
２３…角部
１００…防波構造物
１１０…海底
Ｌ…岸沖方向
Ｘ…長周期波
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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