(57)【要約】【課題】使用に際しての特性を調整可能なスイッチ装置及びキー入力装置を提供する。【解決手段】キーボード等のキー入力装置が備えるキースイッチ１等のスイッチ装置１は、キートップ１２を押下する押下操作により上死点から下死点まで移動可能な可動部材１１と、可動部材１１を押下方向の反対方向へ押圧する圧縮コイルバネ等の弾性部材１４と、上死点から下死点まで移動する過程で電気的な接離状態を切り替える接離部１３０とを備えている。そして、上死点から下死点までの長さを調整可能な調整部材１６を備えており、調整部材１６による調整にて、ＰＴ（Pre Travel）の長さを調整することができる。【選択図】図４
2020013773.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定部材と、押下操作により第１位置から第２位置まで移動可能な可動部材と、前記可動部材を押下方向の反対方向へ押圧する弾性部材と、前記可動部材が前記第１位置から前記第２位置まで移動する過程で電気的な接離状態を切り替える接離部とを備えるスイッチ装置であって、
第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さの設定を調整可能な調整部材を備える
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のスイッチ装置であって、
前記接離部は、前記固定部材側に固定されており、
前記調整部材は、前記可動部材の位置を、押下方向に沿って変更可能であり、
前記調整部材による第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さの設定の調整は、前記可動部材が押下されていない場合に位置する第１位置の変更である
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のスイッチ装置であって、
前記固定部材側に保持された台部材を備え、
前記弾性部材は、前記台部材に取り付けられており、
前記台部材の保持位置の設定は、押下方向に沿って変更可能である
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項４】
請求項１又は請求項２に記載のスイッチ装置であって、
前記可動部材に保持された台部材を備え、
前記弾性部材は、
前記固定部材に取り付けられ、
前記台部材を介して前記可動部材を押下方向の反対方向へ押圧するようにしてあり、
前記台部材の保持位置の設定は、押下方向に沿って変更可能である
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項５】
請求項３又は請求項４に記載のスイッチ装置であって、
前記台部材は、
押下方向を軸とした周方向への回動により保持位置の設定が変更可能であり、
周方向へ回動した状態を所定の角度毎に保持する角度保持部を有する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項６】
請求項５に記載のスイッチ装置であって、
前記角度保持部は、
径方向への押圧による他の部材との係合により回動状態を保持する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項７】
請求項５に記載のスイッチ装置であって、
押下方向に移動可能で、前記弾性部材が取り付けられた取付部材を備え、
前記弾性部材は、前記取付部材を介して前記台部材に取り付けられており、
前記角度保持部は、
押下方向の押圧による前記取付部材との係合により回動状態を保持する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項８】
請求項５に記載のスイッチ装置であって、
押下方向に移動可能で、前記弾性部材が取り付けられた取付部材を備え、
前記取付部材は、前記台部材及び前記弾性部材の間に介装されており、
前記角度保持部は、
押下方向の押圧による前記取付部材との係合により回動状態を保持する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項９】
請求項３乃至請求項８のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
前記台部材の保持位置の設定を示す保持位置表示部を有する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１０】
請求項５乃至請求項８のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
前記台部材及び前記可動部材のうちの一方は、前記台部材の複数段階の保持位置の設定をそれぞれ示す保持位置表示部を、押下方向を軸とした周方向に沿って複数有し、
前記台部材及び前記可動部材のうちの他方は、複数の保持位置表示部のうち、設定された保持位置に対応する保持位置表示部を指示する保持位置指示部を有する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１１】
請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
前記可動部材は、
押下方向が軸方向となる筒状又は柱状をなし、
前記調整部材は、
前記可動部材の周方向に外嵌し、
前記可動部材との軸方向の相対位置を変更することにより、第１位置から第２位置までの長さの設定を調整するようにしてあり、
前記可動部材への外嵌による連結状態で押下方向に移動する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１２】
請求項１１に記載のスイッチ装置であって、
前記可動部材は、
円筒状又は円柱状をなし、
外周面に螺子溝が螺刻されており、
前記調整部材は、
前記可動部材の螺子溝に螺嵌しており、
周方向への回動により、前記可動部材との相対位置が変更される
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１３】
請求項１１又は請求項１２に記載のスイッチ装置であって、
押下操作を受け付ける被操作部材を備え、
前記被操作部材は、前記可動部材に取り外し可能に取り付けられている
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１４】
請求項１１又は請求項１２に記載のスイッチ装置であって、
押下操作を受け付ける被操作部材を備え、
前記被操作部材は、前記調整部材に取り外し可能に取り付けられている
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１５】
請求項１乃至請求項１４のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さの設定を示す切替位置表示部を有する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１６】
請求項１２乃至請求項１４のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
前記調整部材及び前記固定部材のうちの一方は、第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの複数段階の長さの設定をそれぞれ示す切替位置表示部を、押下方向を軸とした周方向に沿って複数有し、
前記調整部材及び前記固定部材のうちの他方は、複数の保持位置表示部のうち、設定された切替位置に対応する切替位置表示部を指示する切替位置指示部を有する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１７】
請求項１乃至請求項１６のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
前記可動部材は、
前記接離部が、接離状態を切り替える時期に、前記固定部材側に固定された部材を押圧又は係合することにより、押下操作に対する押下負荷を大きくする
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１８】
請求項１乃至請求項１６のいずれか１項に記載のスイッチ装置であって、
前記可動部材は、第１位置から第２位置までの移動に伴い、前記固定部材側に固定された前記接離部に対する押圧が変化して、接離状態を切り替える作用片を備え、
前記作用片による押圧は、段階的に変化する
ことを特徴とするスイッチ装置。
【請求項１９】
複数のキースイッチが配設されたキー入力装置であって、
前記各キースイッチは、請求項１乃至請求項１８のいずれか１項に記載のスイッチ装置である
ことを特徴とするキー入力装置。
【請求項２０】
複数のキースイッチが配設されたキー入力装置であって、
前記各キースイッチは、請求項１乃至請求項１６のいずれか１項に記載のスイッチ装置であり、
振動を発生させる振動部を備え、
前記振動部は、前記接離部が接離状態を切り替える時に、振動を発生させる
ことを特徴とするキー入力装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可動部材を押下することにより電気的な接離状態を切り替えるスイッチ装置、及びそのようなスイッチ装置を備えるキー入力装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータ等の電子機器への入力装置として、複数のキースイッチが並べて配設されたキーボードが普及している。このようなキーボードに対して、使用者の指の力、操作の癖、力のかけ方等の特徴、また、使用用途に応じて、様々な特性を調整する機能が求められている。特に、昨今では、ｅスポーツと呼ばれるコンピュータゲームに使用するキーボードに対してそのような要求が高まっている。例えば、特許文献１では、キースイッチの重さを調整する機能が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０２−０３７６２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１は、キースイッチの重さについての検討はなされているものの、その調整機能は充分ではない。特に、キースイッチに対する押下を開始してから接離状態が切り替わるまでの長さ（ＰＴ：Pre Travel）等の特性を調整する機能については充分な検討がなされていない。
【０００５】
本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであり、キースイッチ等のスイッチ装置の特性を調整可能なスイッチ装置の提供を主たる目的とする。
【０００６】
また、本発明は、そのようなスイッチ装置を用いたキーボード等のキー入力装置の提供を他の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本願記載のスイッチ装置（キースイッチ）は、固定部材と、押下操作により第１位置（上死点）から第２位置（下死点）まで移動可能な可動部材と、前記可動部材を押下方向の反対方向へ押圧する弾性部材と、前記可動部材が前記第１位置から前記第２位置まで移動する過程で電気的な接離状態を切り替える接離部とを備えるスイッチ装置であって、第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さの設定を調整可能な調整部材を備えることを特徴とする。
【０００８】
また、前記スイッチ装置において、前記接離部は、前記固定部材側に固定されており、前記調整部材は、前記可動部材の位置を、押下方向に沿って変更可能であり、前記調整部材による第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さの設定の調整は、前記可動部材が押下されていない場合に位置する第１位置の変更であることを特徴とする。
【０００９】
また、前記スイッチ装置において、前記固定部材側に保持された台部材を備え、前記弾性部材は、前記台部材に取り付けられており、前記台部材の保持位置の設定は、押下方向に沿って変更可能であることを特徴とする。
【００１０】
また、前記スイッチ装置において、前記可動部材に保持された台部材を備え、前記弾性部材は、前記固定部材に取り付けられ、前記台部材を介して前記可動部材を押下方向の反対方向へ押圧するようにしてあり、前記台部材の保持位置の設定は、押下方向に沿って変更可能であることを特徴とする。
【００１１】
また、前記スイッチ装置において、前記台部材は、押下方向を軸とした周方向への回動により保持位置の設定が変更可能であり、周方向へ回動した状態を所定の角度毎に保持する角度保持部を有することを特徴とする。
【００１２】
また、前記スイッチ装置において、前記角度保持部は、径方向への押圧による他の部材との係合により回動状態を保持することを特徴とする。
【００１３】
また、前記スイッチ装置において、押下方向に移動可能で、前記弾性部材が取り付けられた取付部材を備え、前記弾性部材は、前記取付部材を介して前記台部材に取り付けられており、前記角度保持部は、押下方向の押圧による前記取付部材との係合により回動状態を保持することを特徴とする。
【００１４】
また、前記スイッチ装置において、押下方向に移動可能で、前記弾性部材が取り付けられた取付部材を備え、前記取付部材は、前記台部材及び前記弾性部材の間に介装されており、前記角度保持部は、押下方向の押圧による前記取付部材との係合により回動状態を保持することを特徴とする。
【００１５】
また、前記スイッチ装置において、前記台部材の保持位置の設定を示す保持位置表示部（ＯＦ表示部）を有することを特徴とする。
【００１６】
また、前記スイッチ装置において、前記台部材及び前記可動部材のうちの一方は、前記台部材の複数段階の保持位置の設定をそれぞれ示す保持位置表示部を、押下方向を軸とした周方向に沿って複数有し、前記台部材及び前記可動部材のうちの他方は、複数の保持位置表示部のうち、設定された保持位置に対応する保持位置表示部を指示する保持位置指示部（ＯＦ指示部）を有することを特徴とする。
【００１７】
また、前記スイッチ装置において、前記可動部材は、押下方向が軸方向となる筒状又は柱状をなし、前記調整部材は、前記可動部材の周方向に外嵌し、前記可動部材との軸方向の相対位置を変更することにより、第１位置から第２位置までの長さの設定を調整するようにしてあり、前記可動部材への外嵌による連結状態で押下方向に移動することを特徴とする。
【００１８】
また、前記スイッチ装置において、前記可動部材は、円筒状又は円柱状をなし、外周面に螺子溝が螺刻されており、前記調整部材は、前記可動部材の螺子溝に螺嵌しており、周方向への回動により、前記可動部材との相対位置が変更されることを特徴とする。
【００１９】
また、前記スイッチ装置において、押下操作を受け付ける被操作部材を備え、前記被操作部材は、前記可動部材に取り外し可能に取り付けられていることを特徴とする。
【００２０】
また、前記スイッチ装置において、押下操作を受け付ける被操作部材を備え、前記被操作部材は、前記調整部材に取り外し可能に取り付けられていることを特徴とする。
【００２１】
また、前記スイッチ装置において、第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さの設定を示す切替位置表示部（ＰＴ表示部）を有することを特徴とする。
【００２２】
また、前記スイッチ装置において、前記調整部材及び前記固定部材のうちの一方は、第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの複数段階の長さの設定をそれぞれ示す切替位置表示部を、押下方向を軸とした周方向に沿って複数有し、前記調整部材及び前記固定部材のうちの他方は、複数の保持位置表示部のうち、設定された切替位置に対応する切替位置表示部を指示する切替位置指示部（ＰＴ指示部）を有することを特徴とする。
【００２３】
また、前記スイッチ装置において、前記可動部材は、前記接離部が、接離状態を切り替える時期に、前記固定部材側に固定された部材を押圧又は係合することにより、押下操作に対する押下負荷を大きくすることを特徴とする。
【００２４】
また、前記スイッチ装置において、前記可動部材は、第１位置から第２位置までの移動に伴い、前記固定部材側に固定された前記接離部に対する押圧が変化して、接離状態を切り替える作用片を備え、前記作用片による押圧は、段階的に変化することを特徴とする。
【００２５】
更に、本願記載のキー入力装置（キーボード）は、複数のキースイッチが配設されたキー入力装置であって、前記各キースイッチは、前記スイッチ装置であることを特徴とする。
【００２６】
また、前記キー入力装置において、前記各キースイッチは、前記スイッチ装置であり、振動を発生させる振動部を備え、前記振動部は、前記接離部が接離状態を切り替える時に、振動を発生させることを特徴とする。
【００２７】
本願記載のスイッチ装置及びキー入力装置は、特性を調整することが可能である。
【発明の効果】
【００２８】
本発明に係るスイッチ装置及びキー入力装置は、接離状態を切り替えるために第１位置から第２位置まで押下可能な可動部材の第１位置から接離状態を切り替える切替位置までの長さを調整可能な調整部材を備えている。これにより、本発明は、キー入力に係る特性を調整することが可能である等、優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本願記載のキー入力装置を適用したキーボードの外観の一例を示す概略斜視図である。
【図２】本願記載のキースイッチの外観の一例を示す概略斜視図である。
【図３】本願記載のキースイッチの外観の一例を示す概略平面図である。
【図４】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図５】本願記載のキースイッチの一例を示す概略斜視断面図である。
【図６】本願記載のキースイッチの一例を示す概略分解図である。
【図７】本願記載のキースイッチにおける接離機構周辺を拡大して示す概略断面図である。
【図８】本願記載のキースイッチにおける固定部材及び台部材を示す概略断面図である。
【図９】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図１０】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図１１】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図１２】本願記載のキースイッチの外観の一例を示す概略斜視図である。
【図１３】本願記載のキースイッチの外観の一例を示す概略平面図である。
【図１４】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図１５】本願記載のキースイッチの一例を示す概略斜視断面図である。
【図１６】本願記載のキースイッチの一例を示す概略分解図である。
【図１７】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図１８】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図１９】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図２０】本願記載のキーボードが備える振動部に関する制御構成の一例を示すブロック図である。
【図２１】本願記載のキースイッチの外観の一例を示す概略斜視図である。
【図２２】本願記載のキースイッチの外観の一例を示す概略平面図である。
【図２３】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図２４】本願記載のキースイッチの一例を示す概略斜視断面図である。
【図２５】本願記載のキースイッチの一例を示す概略分解図である。
【図２６】本願記載のキースイッチにおける疑似クリック機構周辺の一例を拡大して示す概略斜視図である。
【図２７】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図２８】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図２９】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図３０】本願記載のキースイッチにおける接離機構周辺の一例を拡大して示す概略斜視図である。
【図３１】本願記載のキースイッチの一例を示す概略図である。
【図３２】本願記載のキースイッチの一例を示す概略斜視断面図である。
【図３３】本願記載のキースイッチの一例を示す概略分解図である。
【図３４】本願記載のキースイッチが備える台部材の一例を示す概略斜視図である。
【図３５】本願記載のキースイッチが備えるＯＦ表示部及びＰＴ表示部の表示例を示す説明図である。
【図３６】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図３７】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図３８】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図３９】本願記載のキースイッチの一例を示す概略断面図である。
【図４０】本願記載のキースイッチの一例を示す概略斜視図である。
【図４１】本願記載のキースイッチが備える調整部材の一例を示す概略斜視図である。
【図４２】本願記載のキースイッチの一例を示す概略平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。本願記載のキー入力装置は、例えば、コンピュータ等の電子機器へ文字、数字及び記号の他、各種命令等のデータの入力に用いられるキーボードとして用いられる。
【００３１】
図１は、本願記載のキー入力装置を適用したキーボードＫＢの外観の一例を示す概略斜視図である。キーボードＫＢには、スイッチ装置として、文字キー、数字キー、その他ファンクションキー等の複数のキースイッチ１が並べて配列されている。なお、図１に例示したキーボードＫＢは、構造を簡略化して技術内容を容易に認識できることを目的として、同形状のキースイッチ１を並べて配列しているが、実装に際してはこのような形状に限るものではない。例えば、ＱＷＥＲＴＹ配列のキーボードＫＢに適用して、文字キーのみを同形状とし、文字キーの周辺に配置されるスペースキー、エンターキー等の特定の機能を有するキースイッチ１は、文字キーと異なる形状に構成する等、適宜設計することが可能である。
【００３２】
キーボードＫＢの前部（使用者に相対する側）には、キースイッチ１の動作に連動して振動を発生させるアクチュエータモジュール等の振動部２が内蔵されている。なお、図１では、キーボードＫＢの前部に振動部２が内蔵された形態を例示しているが、振動部２の内蔵位置は、前部に限るものではない。例えば、後部、側部、角部、更には、複数の位置に内蔵されていてもよく、また、内蔵ではなく、外面に取り付けられるような状態で組み込まれていてもよい等、適宜設計することが可能である。
【００３３】
次にキーボードＫＢに配設されたキースイッチ１について説明する。本願記載のキーボードＫＢが備えるキースイッチ１は、様々な形態として実現することが可能であり、ここでは、その一例として、第１実施形態乃至第４実施形態を例示して説明する。
【００３４】
＜第１実施形態＞
第１実施形態として、先ず、キースイッチ１の構造について説明する。図２は、本願記載のキースイッチ１の外観の一例を示す概略斜視図である。図３は、本願記載のキースイッチ１の外観の一例を示す概略平面図である。キースイッチ１は、キーボードＫＢが備える基板３に固定される固定部材１０と、使用者の押下操作により下方へ押し込まれる上下に移動可能な可動部材１１とを備えている。キースイッチ１の上端には、使用者の押下操作を受け付ける被押下部材としてキートップ１２が取り外し可能に取り付けられている。キートップ１２及び可動部材１１は、このような押下操作により移動するが、固定部材１０は、押下操作によっては移動しない。なお、図２（ａ）及び図３（ａ）は、キートップ１２が取り付けられた状態を示しており、図２（ｂ）及び図３（ｂ）は、キートップ１２が取り外された状態を示している。
【００３５】
図２（ａ）及び図３（ａ）に示すように、キースイッチ１にキートップ１２を取り付けた状態で、使用者はキーボードＫＢを操作可能となる。使用者がキーボードＫＢに配設されたキースイッチ１のキートップ１２に触れ、キートップ１２を押下する操作を行うことにより、キースイッチ１では、電気回路の接離状態が切り替わり、接続されているパーソナルコンピュータ等の電子機器へキースイッチ１毎のオン信号が送信される。また、キートップ１２の押下を解除することにより、押下から開放されたキースイッチ１は、上昇して元の位置に復帰する。図２（ｂ）及び図３（ｂ）に示すように、キースイッチ１のキートップ１２を取り外すことにより、キースイッチ１の特性を調整することが可能となる。また、キースイッチ１の下方からも基板３に開設された取付口を通ってキースイッチ１の特性を調整することが可能である。キースイッチ１の特性の調整には、台部材１５、調整部材１６等の部材が用いられる。
【００３６】
キースイッチ１の内部構造について説明する。図４は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図５は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略斜視断面図である。図６は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略分解図である。図４は、図３（ａ）に示すＡ−Ｂ面で切断したキースイッチ１の断面を示しており、図５は、Ａ−Ｂ面で切断したキースイッチ１を斜め上方向からの視点で示している。
【００３７】
固定部材１０は、略直方体状をなす箱体であり、図６に示すように上半体１０ａと下半体１０ｂとを組み合わせて形成されており、キーボードＫＢが備える略平板状の基板３の上面に対して、下面を接して取り付けられている。固定部材１０の上面には可動部材１１等の部材を挿嵌する略円形の挿嵌口１００が開設されており、挿嵌口１００の周囲は上方へ突出する壁部１０１が形成されている。固定部材１０の下面には、略円筒状をなす脚部１０２が形成されており、基板３に開設された取付口に脚部１０２を内嵌させた状態で固定部材１０は、基板３に取り付けられている。略円筒状をなす脚部１０２は、固定部材１０の内外が連通するように下方が開口している。
【００３８】
固定部材１０の内部には、脚部１０２の開口の周囲を囲うように円筒状の内壁１０３が突設されており、内壁１０３の外側と、箱体部分の内側との間に、電気的な接離状態を切り替えるスイッチ部材１３が内底面に圧入により立設されている。スイッチ部材１３は、板状の金属を成型した角筒状をなしており、内壁１０３の周囲を囲うように嵌め込まれている。スイッチ部材１３には、可動部材１１からの作用を受けて撓む舌状の接離部１３０（図７等参照）が形成されており、接離部１３０が撓み、また復帰することにより、電気回路が開閉する。電気回路を開閉して接離状態を切り替える接離部１３０の動作については後述する。
【００３９】
固定部材１０側には、可動部材１１を押下方向の反対方向へ押圧する圧縮コイルバネ等の弾性部材１４が取り付けられる台部材１５が保持されている。ここでいう固定部材１０側の部材とは、固定部材１０及び／又は基板３に対し、直接又は間接的に固定され、押下操作によっては移動しない部材を示している。台部材１５は、固定部材１０の一部として形成されていても、固定部材１０と異なる他の部材として形成されていてもよい。また、台部材１５は、押下操作では移動しないように固定されているが、位置の調整が可能であるので、固定部材１０に保持されていると表現している。
【００４０】
台部材１５は、略円柱状をなす軸部１５０と、軸部１５０から円周方向に張り出したテーブル部１５１とを備えている。台部材１５は、軸部１５０の軸方向が押下方向となるように、固定部材１０内に立設されており、軸部１５０の下端は、固定部材１０の脚部１０２の開口に挿嵌している。テーブル部１５１は、台部材１５の下方１／３程度の辺りから厚めの略円板状に張り出している。テーブル部１５１の上面には、圧縮コイルバネを用いた弾性部材１４の下端が取り付けられている。弾性部材１４として使用される圧縮コイルバネの中心には、台部材１５の軸部１５０が挿嵌しており、弾性部材１４が軸部１５０を巻回しているように配設されている。軸部１５０が弾性部材１４に挿嵌することにより、弾性部材１４の圧縮及び伸長は、軸部１５０に案内されるので、動作が安定する。そして、弾性部材１４は、下端で台部材１５を下方へ押圧し、上端で可動部材１１を上方へ押圧する。
【００４１】
台部材１５の軸部１５０の下面には、精密ドライバ等の工具を差込可能な直線状の溝が刻設されている。使用者は、工具を、基板３の取付口及び固定部材１０の脚部１０２の開口を通して、台部材１５の下面の溝に差し込み、軸部１５０の周方向への回動操作を行うことにより、台部材１５は、周方向へ回動する。台部材１５のテーブル部１５１の外周面には、螺子溝が刻設されており、固定部材１０の内壁１０３の内周面にも螺子溝が刻設されている。テーブル部１５１の螺子溝と、内壁１０３の螺子溝とは螺合しており、台部材１５を軸部１５０の周方向へ回動することにより、固定部材１０の内壁１０３に保持されている台部材１５が押下方向に沿って上下に移動する。即ち、使用者は、台部材１５の下方から工具を差し込んで、押下方向を軸とした周方向へ台部材１５を回動させることにより、台部材１５の保持位置を押下方向に沿って変更可能である。更に、台部材１５は、周方向へ回動した状態を所定の角度毎に保持する角度保持部１５２を備えている。角度保持部１５２の詳細な構成については後述する。
【００４２】
可動部材１１は、略円筒状をなしており、側面を形成する筒部１１０と、上端側の上底部１１１とを備え、下部は開口し、開口の周辺に張出板１１２が形成されている。下部が開口した可動部材１１は、台部材１５の軸部１５０及び弾性部材１４を上方から覆っている。可動部材１１は、中心軸が台部材１５の軸部１５０と略一致するように配設されており、上底部１１１の内側には、弾性部材１４が当接しており、弾性部材１４は、可動部材１１の上底部１１１を下方から、押下方向の反対方向となる上方へ押圧している。可動部材１１の上底部１１１は、中心が略円形に開口しており、台部材１５の軸部１５０が挿通可能となっている。上底部１１１の開口の直径は、軸部１５０の直径より若干長い程度となっているため、軸部１５０は挿通可能であるが、弾性部材１４は上底の下面に当たることになる。可動部材１１の上面は、キートップ１２の下面を取付可能な形状に成型されており、可動部材１１にキートップ１２を取り付けることが可能である。
【００４３】
可動部材１１の下部側には、有底円筒状部分の下端に水平方向に張り出した板状の張出板１１２が形成されている。可動部材１１の張出板１１２は、固定部材１０の内周面近傍まで張り出しており、張出板１１２の周縁部には、スイッチ部材１３の接離部１３０に当接し、接離部１３０に作用して接離状態を切り替える作用片１１３が下方へ延伸するように形成されている。作用片１１３の形状及び接離部１３０に対する作用については後述する。また、押下操作により可動部材１１が下方へ移動した場合、可動部材１１の下面が、固定部材１０の内壁１０３の上面に当接し、当接した位置より下方へ移動しないように、可動部材１１の下方への移動が規制される。
【００４４】
可動部材１１の周方向には、可動部材１１の可動範囲を調整可能な略円筒状の調整部材１６が外嵌している。更に、調整部材１６は、固定部材１０の壁部１０１に内嵌している。調整部材１６の外周面には、螺子溝が刻設されており、固定部材１０の壁部１０１の内周面にも螺子溝が刻設されている。調整部材１６の螺子溝と、固定部材１０の壁部１０１の螺子溝とは螺合した状態で連結されている。調整部材１６は、中心軸に対して周方向へ回動させることが可能であり、調整部材１６を回動させることにより、調整部材１６が上下に移動する。調整部材１６が上下することにより、調整部材１６にて規制される可動部材１１の最上位位置（第１位置：以下、上死点という）が上下する。即ち、押下方向となる中心軸の周方向へ回動させることにより、可動部材１１の保持位置は上下に変更可能であり、調整部材１６は可動部材１１との相対位置が変更されることになる。固定部材１０及び調整部材１６の刻設方向は適宜設計することが可能であり、右螺子方向に螺子溝を刻設することにより、右回転で可動部材１１の上死点が下がるようになり、左螺子方向に螺子溝を刻設することにより、右回転で可動部材１１の上死点が上がるようになる。
【００４５】
調整部材１６の上端には、水平方向に張り出した環状の回動操作部１６０が形成されている。使用者が可動部材１１の位置を調整すべく調整部材１６を回動させる場合、回動操作部１６０を操作することにより、調整部材１６を容易に回動させることができる。
【００４６】
図７は、本願記載のキースイッチ１における接離機構周辺を拡大して示す概略断面図である。スイッチ部材１３の接離部１３０及び可動部材１１の作用片１１３を主として構成される接離機構について説明する。スイッチ部材１３の接離部１３０は、固定部材１０の内底面から立設されたスイッチ部材１３の一部を切り欠いて上を向くように形成した舌状片を外側へ折り曲げた形状をなしている。そして、作用片１１３により押圧される接離部１３０が、押圧を受けて内側（中心軸側）へ撓むと電気回路が開くオフ状態となり、押圧から解放されて撓みから復帰すると図示しない接点との接触により電気回路が閉じてオン状態となる。可動部材１１の作用片１１３は、一定の厚みで下方へ向けて延伸しており、先端部分が内側へ向けて突出する突出部１１３ａとなっている。先端の突出部１１３ａは、テーパー状に形成されており、先端から根元側となる上方へ向けて内側が徐々に厚く突出するようになり、更に上方へ向けて徐々に薄くなり他の部位と同様の厚みとなっている。
【００４７】
可動部材１１が押下されていない状態では、可動部材１１は弾性部材１４により上方に押圧されて上死点に位置している。上死点に位置している場合、作用片１１３は、突出部１１３ａの先端部分が接離部１３０に当接して内側へ押圧された状態となり、接離部１３０は、内側へ撓みオフ状態となる。可動部材１１が押下され、突出部１１３ａが接離部１３０より下側まで移動すると、接離部１３０は、撓みから復帰してオン状態となる。なお、図７は、作用片１２２の突出部１１３ａが接離部１３０より下側まで移動し、接離部１３０が撓みから復帰した状態を示している。可動部材１１は、接離状態がオフ状態からオン状態に切り替わるオン位置から、更に下方の最下位位置（第２位置：以下、下死点という）まで押下可能であるが、オン位置より下方へ移動しても接離状態はオン状態が維持される。また、可動部材１１を押下から解放すると、作用片１１３が上昇する過程で突出部１１３ａが接離部１３０を内側へ押圧し、これにより、接離部１３０は内側へ撓んで接離状態はオフ状態となる。即ち、押下操作を受けると、可動部材１１は、上死点から下死点まで移動し、移動の途中で、接離状態は、オフ状態からオン状態に切り替わる。また、押下から解放し、可動部材１１が下死点から上死点まで上昇すると、上昇の途中で、接離状態は、オン状態からオフ状態に切り替わる。
【００４８】
キースイッチ１には、このような接離部１３０と作用片１１３との組み合わせが、固定部材１０の内側に、所定の間隔で２組、４組等の複数組設けられている。接離部１３０及び作用片１１３の組み合わせが複数組設けられているため、ゴミ等の影響によりスイッチ部材１３の接触が悪化した場合、押下方向が傾いた場合等の異常が生じた場合でも、機能を維持することができる。
【００４９】
図８は、本願記載のキースイッチ１における固定部材１０及び台部材１５を示す概略断面図である。図８は、台部材１５に形成された角度保持部１５２の位置を水平方向に切断し、上方からの視点で示している。なお、構造を容易に把握できるように、角度保持部１５２は、切断していない状態で示している。角度保持部１５２は、台部材１５に穿設された中心軸を通る直径方向の孔内に組み込まれており、孔に通された圧縮コイルバネを用いたバネ材１５２ａと、バネ材１５２ａの両端に配置された球状をなす金属製の硬球１５２ｂとにより形成されている。バネ材１５２ａの両端の硬球１５２ｂは、バネ材１５２ａにより外側へ向けて押圧されている。また、台部材１５が内嵌する固定部材１０の内壁１０３には、３０度等の所定の角度毎に、硬球１５２ｂが嵌合する第１凹部１０３ａが凹設されている。これにより、台部材１５を周方向に回動させると、所定の角度毎に、角度保持部１５２の硬球１５２ｂが径方向の外側へ向けて押圧され、内壁１０３の第１凹部１０３ａに嵌まり込み係合するので、台部材１５を所定の角度毎に保持することが可能となる。即ち、角度保持部１５２は、径方向への押圧による内壁１０３との係合により回動状態を保持することができる。なお、角度保持部１５２の形成位置は適宜設計することが可能であり、回動する台部材１５の他の部材であれば、内壁１０３以外の部材に第１凹部１０３ａを形成するようにしてもよい。
【００５０】
次に、キースイッチ１の動作及び調整方法について説明する。図９は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図９は、図４に例示した状態から押下操作を行った状態を示している。使用者が押下操作を行い、キートップ１２を下方へ押し込むことにより、弾性部材１４が圧縮されキートップ１２及び可動部材１１が下方へ移動する。可動部材１１が、押下されていない状態の上死点から押し込んだ状態の下死点まで移動する過程で、接離状態が切り替わり、オン状態となる。押下操作により可動部材１１が下方へ移動した場合、可動部材１１の下面が、固定部材１０の内壁１０３の上面に当接し、当接した位置より下方へ移動しないように、可動部材１１の下方への移動が規制される。
【００５１】
図１０は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図１０は、図４に例示した状態から調整部材１６を回動操作して、調整部材１６を下げ、調整部材１６の下面に当接している可動部材１１及び可動部材１１に取り付けられたキートップ１２を下げた状態を示している。調整部材１６を回動操作して、可動部材１１及びキートップ１２の位置を下げることにより、可動部材１１の上死点の位置が下がるが、可動部材１１の下死点の位置及び接離状態の切替位置は変化しない。従って、調整部材１６を回動させることにより、上死点の位置を変更することができるので、上死点から下死点までの長さ、及び上死点から接離状態がオン状態に切り替わる位置までの長さを変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである上死点からオン状態に切り替わる位置までの長さ、所謂、ＰＴ（Pre Travel）の長さの設定を調整することが可能である。具体的には、調整部材１６を回動操作して、可動部材１１及びキートップ１２の位置を下げることにより、ＰＴの長さが短くなり、可動部材１１及びキートップ１２の位置を上げることにより、ＰＴの長さが長くなる。
【００５２】
ＰＴの長さを短くした場合、少し指が触れただけでもオン状態となるので、誤操作が発生し易くなるが、本願記載のキースイッチ１では、可動部材１１の位置を下げると、可動部材１１の上底部１１１により弾性部材１４が圧縮される。弾性部材１４が圧縮されると押下操作時の押下負荷が大きくなる。従って、ＰＴの長さを短くした場合、押下負荷が大きくなるので、誤操作の発生を抑制することができる。
【００５３】
図１１は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図１１は、図４に例示した状態から台部材１５を回動操作して、台部材１５を上げた状態を示している。台部材１５を上昇させることにより、台部材１５のテーブル部１５１の上面に取り付けられた弾性部材１４の下端が押し上げられる。従って、台部材１５を回動させることにより、弾性部材１４の押下方向の圧縮状況を変化させることができるので、キートップ１２を押下操作した場合の操作負荷をフックの法則に基づいて変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである押下操作時の押下負荷、所謂、ＯＦ（Operating Force ）の強度の設定を調整することが可能である。具体的には、台部材１５を回動操作して、台部材１５の位置を上げることにより、ＯＦが大きくなり、台部材１５の位置を下げることにより、ＯＦが小さくなる。
【００５４】
前述のように、ＰＴの長さを調整した場合、ＯＦも変化するが、台部材１５を調整することにより、変化後のＯＦを再調整することも可能である。
【００５５】
以上のように、本願記載のキースイッチ１は、キー入力に係る特性を調整することが可能であるので、使用者の身体的特徴、使用用途に応じて特性を調整することが可能である等、優れた効果を奏する。しかも、特性を調整するための操作は、部材を回動させるだけであり、使用者が容易に行うことができる。
【００５６】
＜第２実施形態＞
第２実施形態は、第１実施形態を変形した形態である。なお、第１実施形態と同様の構成については、第１実施形態と同様の符号を付し、第１実施形態を参照するものとし、詳細な説明を省略する。
【００５７】
図１２は、本願記載のキースイッチ１の外観の一例を示す概略斜視図である。図１３は、本願記載のキースイッチ１の外観の一例を示す概略平面図である。キースイッチ１は、固定部材１０及び可動部材１１を備え、キースイッチ１の上端には、キートップ１２が取り外し可能に取り付けられている。キートップ１２及び可動部材１１は、使用者の押下操作により移動するが、固定部材１０は、押下操作によっては移動しない。なお、図１２（ａ）及び図１３（ａ）は、キートップ１２が取り付けられた状態を示しており、図１２（ｂ）及び図１３（ｂ）は、キートップ１２が取り外された状態を示している。第２実施形態に係るキースイッチ１は、キースイッチ１のキートップ１２を取り外すことにより、ＰＴ、ＯＦ等の特性を調整することが可能である。
【００５８】
キースイッチ１の内部構造について説明する。図１４は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図１５は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略斜視断面図である。図１６は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略分解図である。図１４は、図１３（ａ）に示すＣ−Ｄ面で切断したキースイッチ１の断面を示しており、図１５は、Ｃ−Ｄ面で切断したキースイッチ１を斜め上方向からの視点で示している。図１６において、一点鎖線で示す円内は、白抜き矢印にて示すＡの部材（取付部材１７）を異なる視点から示している。
【００５９】
第２実施形態に係るキースイッチ１の固定部材１０の内壁１０３は、外周部が更に上方へ突出して一段高い外周壁１０３ｂとなっている。第２実施形態に係るキースイッチ１において、台部材１５には、略板状をなす取付部材１７を介して圧縮コイルバネ等の弾性部材１４の下端が取り付けられている。取付部材１７は、中央近傍が略円状に開口しており、開口には、台部材１５の軸部１５０が下方から上方へ貫通しており、上面側の開口の周縁に弾性部材１４が取り付けられている。取付部材１７に取り付けられた弾性部材１４は、台部材１５の軸部１５０を巻回しているように配設されている。取付部材１７の下面には、台部材１５のテーブル部１５１が当接しており、弾性部材１４により下方へ押圧される取付部材１７を下方から支持している。
【００６０】
台部材１５の軸部１５０の上面には、精密ドライバ等の工具を差込可能な直線状の溝が刻設されている。使用者は、キートップ１２を外して工具を台部材１５の上面の溝に差し込み、軸部１５０の周方向への回動操作を行うことにより、台部材１５は、周方向へ回動する。台部材１５のテーブル部１５１の外周面には、螺子溝が刻設されており、固定部材１０の内壁１０３の内周面にも螺子溝が刻設されている。テーブル部１５１の螺子溝と、内壁１０３の螺子溝とは螺合しており、台部材１５を軸部１５０の周方向へ回動することにより、固定部材１０の内壁１０３に保持されている台部材１５が押下方向に沿って上下に移動する。即ち、使用者は、台部材１５の上方から工具を差し込んで、押下方向を軸とした周方向へ台部材１５を回動させることにより、台部材１５の保持位置を押下方向に沿って変更可能である。台部材１５の回動方向と、押下方向に沿った上下動との関係は、適宜設計可能であるが、所謂、逆螺子方向に刻設し、右回り（時計回り）に台部材１５を回動させることにより、台部材１５が上昇するように設計することが好ましい。このように設計することにより、右回りに回動させれば、押下負荷が大きくなるように調整できるので、操作及びその作用が一般的な感覚と合致する。なお、第２実施形態では、基板３の下方から精密ドライバを差し込むことはないので、取付口等の開口はなくてもよい。
【００６１】
台部材１５のテーブル部１５１の上面には、軸部１５０を周回して略半円柱状の角度保持部１５２が、１８０度等の所定の間隔で突設されている。また、取付部材１７の下面には、角度保持部１５２が嵌合する第２凹部１７ａが９０度等の所定の角度毎に凹設されている。取付部材１７は、弾性部材１４により下方の台部材１５側へ押圧されている。これにより、台部材１５を周方向に回動させると、９０度等の所定の角度毎に、略半円柱状をなす角度保持部１５２が押下方向である下側へ向けて押圧され、取付部材１７の下面の第２凹部１７ａに嵌まり込み係合するので、台部材１５を所定の角度毎に保持することが可能となる。即ち、角度保持部１５２は、上下方向への押圧による内壁１０３との係合により回動状態を保持することができる。なお、作用・反作用の関係から、ここでいう押下方向への押圧とは、下側への押圧と共に、上側への押圧をも含む概念である。
【００６２】
台部材１５は、透明で屈折率が高いポリカーボネート樹脂、ポリメチルメタクリレート樹脂等の樹脂材料、ガラス等の無機材料等の材料を用いて形成されており、導光板としての機能を有している。台部材１５の下方には、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）等の発光部１８が配設されている。発光部１８から発せられた光は、台部材１５に下方から入射し、台部材１５の上端から上方へ向けて出射する。台部材１５の上端から出射した光は、可動部材１１の上底部１１１の開口を通ってキートップ１２に照射される。キートップ１２の一部、例えば、文字部分を半透明の材質で形成することにより、キートップ１２の文字部分が発光するという演出が行われる。
【００６３】
第２実施形態において、キートップ１２は、可動部材１１ではなく、調整部材１６に取り付けられる。調整部材１６の上面は、径方向へ放射状に延びる波状の歯が刻設されており、キートップ１２が取付可能となっている。キートップ１２の裏面にも放射状に延びる波状の歯が円周状に形成されており、調整部材１６の上面の歯と咬合させることにより、キートップ１２を任意の角度で調整部材１６に取り付けることが可能である。なお、調整部材１６は、可動部材１１を上下させるため回動可能に形成されているが、キートップ１２は任意の角度で調整部材１６に取り付けることが可能であるので、調整部材１６を回動させた場合でも、キートップ１２を本来の向きで取り付けることが可能である。
【００６４】
また、第２実施形態において、可動部材１１の外周面には、螺子溝が刻設されており、調整部材１６の内周面にも螺子溝が刻設されている。可動部材１１の螺子溝と、調整部材１６の螺子溝とは螺合した状態で連結されている。調整部材１６を回動させることにより、調整部材１６の内周面に保持されている可動部材１１が上下に移動する。即ち、押下方向となる中心軸の周方向へ回動させることにより、可動部材１１の保持位置は上下に変更可能であり、調整部材１６は可動部材１１との相対位置が変更されることになる。なお、第２実施形態において、調整部材１６と固定部材１０との間は螺合していない。
【００６５】
また、第２実施形態において、キートップ１２、可動部材１１及び調整部材１６の上下方向の移動は、可動部材１１の下端に形成された張出板１１２により規制される。可動部材１１が下方へ移動した場合、張出板１１２の下面が、固定部材１０の内壁１０３から突出する外周壁１０３ｂの上端に当接し、当接した位置より下方へ移動しないように可動部材１１の下方への移動が規制される。また、調整部材１６の下端は、円周方向に張り出しており、可動部材１１が上方へ移動した場合、調整部材１６の張り出し部分の上面が、固定部材１０の上面に下方から当接し、当接した位置より上方へ移動しないように調整部材１６等の部材の上方への移動が規制される。
【００６６】
次に、キースイッチ１の動作及び調整方法について説明する。図１７は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図１７は、図１４に例示した状態から押下操作を行った状態を示している。使用者が押下操作を行い、キートップ１２を下方へ押し込むことにより、キートップ１２、可動部材１１及び調整部材１６が下方へ移動し、弾性部材１４が圧縮される。可動部材１１が、押下されていない状態の上死点から押し込んだ状態の下死点まで移動する過程で、接離状態が切り替わり、オン状態となる。押下操作により可動部材１１が下方へ移動した場合、調整部材１６の下面が、固定部材１０の内壁１０３に形成された外周壁１０３ｂの上面に当接し、当接した位置より下方へ移動しないように、可動部材１１の下方への移動が規制される。可動部材１１には、外周壁１０３ｂが貫通する孔が開設されているため、可動部材１１が下方へ移動した場合、可動部材１１を貫通した外周壁１０３ｂが調整部材１６の下面に当接する。なお、可動部材１１の下面が外周壁１０３ｂの上面に当接して移動を規制するように設計することも可能である。
【００６７】
図１８は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図１８は、図１４に例示した状態から調整部材１６を回動操作して、調整部材１６に螺合している可動部材１１を下げた状態を示している。調整部材１６を回動操作することにより、可動部材１１の位置が下がって、可動部材１１の上死点の位置が下がるが、キートップ１２は調整部材１６に取り付けられているため、キートップ１２の位置は変化しない。また、可動部材１１の下死点の位置及び接離状態の切替位置は変化しない。従って、調整部材１６を回動させることにより、キートップ１２の位置はそのままで、上死点の位置を変更することができるので、上死点から下死点までの長さ、及び上死点から接離状態がオン状態に切り替わる位置までの長さを変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである上死点からオン状態の位置までのＰＴの長さの設定を調整することが可能である。具体的には、調整部材１６を回動操作して、可動部材１１及びキートップ１２の位置を下げることにより、ＰＴの長さが短くなり、可動部材１１及びキートップ１２の位置を上げることにより、ＰＴの長さが長くなる。
【００６８】
図１９は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図１９は、図１４に例示した状態から台部材１５を回動操作して、台部材１５を上げた状態を示している。台部材１５を上昇させることにより、台部材１５のテーブル部１５１に押し上げられて、取付部材１７が上昇する。従って、台部材１５を回動させることにより、弾性部材１４の押下方向の圧縮状況を変化させることができるので、キートップ１２を押下操作した場合の操作負荷を変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである押下操作時の押下負荷であるＯＦの強度の設定を調整することが可能である。具体的には、台部材１５を回動操作して、台部材１５の位置を上げることにより、ＯＦが大きくなり、台部材１５の位置を下げることにより、ＯＦが小さくなる。
【００６９】
以上のように、本願記載のキースイッチ１は、キー入力に係る特性を調整することが可能であるので、使用者の身体的特徴、使用用途に応じて特性を調整することが可能である等、優れた効果を奏する。しかも、ＰＴ、ＯＦ等の特性を調整するための作業は、いずれも上方から行うことができるので使用者にとって利便性が高く、そのための作業もキートップ１２を外して、調整部材１６又は台部材１５を回動操作するだけなので、使用者にとって容易である。また、調整作業のために必要な構造、例えば、基板３の下方の取付口等の開口、キーボードＫＢの下部の作業用の開口、キースイッチ１の取り外し構造等の構造を設計する必要がなく製造コストの上昇を抑制することが可能である。
【００７０】
＜振動部２の動作＞
次に、本願記載のキーボードＫＢの振動部２の動作について説明する。振動部２は、前述のようにキーボードＫＢに内蔵されている機構であり、上述した第１実施形態及び第２実施形態のいずれに対しても同様の構成として配設することが可能である。図２０は、本願記載のキーボードＫＢが備える振動部２に関する制御構成の一例を示すブロック図である。本願記載のキーボードＫＢが備えるキースイッチ１には、上死点から下死点までの押下に対し、負荷が一定となるリニアスイッチが用いられる。リニアスイッチを用いた場合、使用者は、オフ状態からオン状態に切り替わる際の触感、所謂クリック感を認識することができない。本願記載のキーボードＫＢが備える振動部２は、クリック感を疑似的に発生させるための構成である。
【００７１】
疑似的なクリック感を発生させる構成として、本願記載のキーボードＫＢは、前述のキースイッチ１及び振動部２の他、振動部２による振動を制御する振動制御部４を備えている。本願記載のキーボードＫＢに用いられる振動部２としては、使用者に触感を認識させる振動を発生させるアクチュエータ等の機構が用いられる。また、振動制御部４としては、アクチュエータの振動を制御する駆動回路が用いられる。キースイッチ１は、オン状態となり電気回路が閉じされると、電子機器へオン信号を送信すると共に、振動制御部４へもオン信号を送信する。オン信号を受信した振動制御部４は、振動部２の駆動状態を制御する。振動部２は、振動制御部４の制御に基づきキーボードＫＢを振動させて、疑似的なクリック感を発生させる。
【００７２】
このようにして、本願記載のキーボードＫＢは、例えば、押下した距離に対し、押下負荷が単調に増加するリニアスイッチを採用した場合であっても、使用者にクリック感を認識させることが可能である。
【００７３】
＜第３実施形態＞
第３実施形態は、第２実施形態を変形した形態である。なお、第１実施形態及び第２実施形態と同様の構成については、前述の実施形態と同様の符号を付し、前述の実施形態を参照するものとし、詳細な説明を省略する。
【００７４】
第３実施形態に係るキー入力装置ＫＢは、第１実施形態及び第２実施形態と略同様の外観となるが、内蔵される振動部２、振動制御部４等の構成は必ずしも必要ではない。
【００７５】
図２１は、本願記載のキースイッチ１の外観の一例を示す概略斜視図である。図２２は、本願記載のキースイッチ１の外観の一例を示す概略平面図である。キースイッチ１は、固定部材１０及び可動部材１１を備え、キースイッチ１の上端には、キートップ１２が取り外し可能に取り付けられている。キートップ１２及び可動部材１１は、使用者の押下操作により移動するが、固定部材１０は、押下操作によっては移動しない。なお、図２１（ａ）及び図１３（ａ）は、キートップ１２が取り付けられた状態を示しており、図２２（ｂ）及び図１３（ｂ）は、キートップ１２が取り外された状態を示している。第３実施形態に係るキースイッチ１は、キースイッチ１のキートップ１２を取り外すことにより、ＰＴ、ＯＦ等の特性を調整することが可能である。キートップ１２は、中央部に嵌合孔が開設された傘部１２ａと、傘部１２ａの嵌合孔に嵌合する嵌合軸部１２ｂとを組み合わせて形成されているが、傘部１２ａ及び嵌合軸部１２ｂは、一体成型されていてもよい。
【００７６】
キースイッチ１の内部構造について説明する。図２３は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図２４は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略斜視断面図である。図２５は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略分解図である。図２３は、図２２（ａ）に示すＥ−Ｆ面で切断したキースイッチ１の断面を示しており、図２４は、Ｅ−Ｆ面で切断したキースイッチ１を斜め上方向からの視点で示している。図２５において、一点鎖線で示す円内は、白抜き矢印にて示すＡの部材（取付部材１７）を異なる視点から示している。
【００７７】
第３実施形態に係るキースイッチ１の固定部材１０、台部材１５及び取付部材１７は、第２実施形態とほぼ同様の構成となっている。
【００７８】
第３実施形態において、キートップ１２は、調整部材１６に下方から支持され、更に、可動部材１１に保持される。キートップ１２の嵌合軸部１２ｂは、下方へ延伸しており、延伸した下部は、底面が略正方形となる略四角柱状をなしており、各側面に凸部が形成されている。また、可動部材１１の上底部１１１の開口は、嵌合軸部１２ｂと嵌合するように、略正方形状をなし、各辺に凹部が形成されている。キートップ１２及び可動部材１１をこのよう形状に形成することにより、キートップ１２の下方へ延伸された嵌合軸部１２ｂの下部は、可動部材１１の上端側の上底部１１１の開口に内嵌している。従って、キートップ１２は、可動部材１１の上端側の上底部１１１の開口に嵌合した状態で、可動部材１１に保持される。
【００７９】
また、第３実施形態において、可動部材１１の外周面には、螺子溝が刻設されており、調整部材１６の内周面にも螺子溝が刻設されている。可動部材１１の螺子溝と、調整部材１６の螺子溝とは螺合した状態で連結されている。調整部材１６を回動させることにより、調整部材１６の内周面に保持されている可動部材１１が上下に移動する。即ち、押下方向となる中心軸の周方向へ回動させることにより、可動部材１１の保持位置は上下に変更可能であり、調整部材１６は可動部材１１との相対位置が変更されることになる。
【００８０】
図２６は、本願記載のキースイッチ１における疑似クリック機構周辺の一例を拡大して示す概略斜視図である。図２６（ａ）は、可動部材１１を示し、図２６（ｂ）は、スイッチ部材１３を示し、そして、図２６（ｃ）は、可動部材１１及びスイッチ部材１３の関係を示している。可動部材１１の押圧片１１４及びスイッチ部材１３の被押圧片１３１を主として構成される疑似クリック機構について説明する。
【００８１】
可動部材１１の押圧片１１４は、可動部材１１の張出板１１２から下方に向けて突設された舌状片である。押圧片１１４は、一定の厚みで下方へ向けて延伸しており、先端部分が外側へ向けて突出している。先端の突出部分は、テーパー状に形成されており、先端から根元側となる上方へ向けて内側が徐々に厚く突出するようになり、更に上方へ向けて徐々に薄くなり他の部位と同様の厚みとなっている。スイッチ部材１３の被押圧片１３１は、上方に向けて突設された舌状片である。被押圧片１３１は、上方へ向けて延伸しており、先端近傍が内側へ向けて折り曲げた形状をなしている。
【００８２】
可動部材１１が上死点に位置する場合、押圧片１１４及び被押圧片１３１は離隔した位置に配置されている。可動部材１１が、上死点から下死点へと移動する過程において、押圧片１１４が被押圧片１３１に当接し、更に、押圧片１１４の突出部分が、被押圧片１３１の先端近傍を外側へ押圧する。押圧の位置は、接離機構の接離状態が変化する位置と同期している。そして、可動部材１１が更に下方へ移動すると、押圧片１１４の突出部分は、被押圧片１３１の先端近傍より下方へ移動するため、押圧片１１４による被押圧片１３１への押圧は解消される。このように可動部材１１が、上死点から下死点へ移動する過程において、接離状態が変化するタイミングで、押圧片１１４による被押圧片１３１への押圧が行われる。押圧による押下負荷の増大により、疑似的なクリック感が発生する。
【００８３】
以上のように、本願記載のキースイッチ１は、接離機構である可動部材１１の作用片１１３と、スイッチ部材１３の接離部１３０とが係合して接離状態を変化させる時期に、可動部材１１の押圧片１１４と、スイッチ部材１３の被押圧片１３１とが係合して押圧することにより、押圧の反作用に起因する押下負荷の増大による疑似クリック感を発生させる。従って、本願記載のキースイッチ１は、リニアスイッチを採用した場合であっても、使用者にクリック感を認識させることが可能である。なお、可動部材１１と係合して疑似クリック感を発生させる部材は、固定部材１０側で固定されていれば、スイッチ部材１３以外の部材であってもよい。
【００８４】
次に、キースイッチ１の動作及び調整方法について説明する。図２７は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図２７は、図２３に例示した状態から押下操作を行った状態を示している。使用者が押下操作を行い、キートップ１２を下方へ押し込むことにより、キートップ１２、可動部材１１及び調整部材１６が下方へ移動し、弾性部材１４が圧縮される。可動部材１１が、押下されていない状態の上死点から押し込んだ状態の下死点まで移動する過程で、接離状態が切り替わり、オン状態となる。
【００８５】
図２８は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図２８は、図２３に例示した状態から調整部材１６を回動操作して、調整部材１６に螺合している可動部材１１を下げた状態を示している。調整部材１６を回動操作することにより、可動部材１１の位置が下がって、可動部材１１の上死点の位置が下がるが、キートップ１２は調整部材１６に支持されているため、キートップ１２の位置は変化しない。また、キートップ１２の嵌合軸部１２ｂは、下方へ延伸されているため、可動部材１１との嵌合状態は維持される。従って、キートップ１２は、可動部材１１の上端側の上底部１１１の開口に嵌合した状態で、可動部材１１に保持される。なお、可動部材１１の下死点の位置及び接離状態の切替位置は変化しない。従って、調整部材１６を回動させることにより、キートップ１２の位置はそのままで、上死点の位置を変更することができるので、上死点から下死点までの長さ、及び上死点から接離状態がオン状態に切り替わる位置までの長さを変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである上死点からオン状態の位置までのＰＴの長さの設定を調整することが可能である。具体的には、調整部材１６を回動操作して、可動部材１１及びキートップ１２の位置を下げることにより、ＰＴの長さが短くなり、可動部材１１及びキートップ１２の位置を上げることにより、ＰＴの長さが長くなる。
【００８６】
図２９は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図２９は、図２３に例示した状態から台部材１５を回動操作して、台部材１５を上げた状態を示している。台部材１５を上昇させることにより、台部材１５のテーブル部１５１に押し上げられて、取付部材１７が上昇する。従って、台部材１５を回動させることにより、弾性部材１４の押下方向の圧縮状況を変化させることができるので、キートップ１２を押下操作した場合の操作負荷を変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである押下操作時の押下負荷であるＯＦの強度の設定を調整することが可能である。具体的には、台部材１５を回動操作して、台部材１５の位置を上げることにより、ＯＦが大きくなり、台部材１５の位置を下げることにより、ＯＦが小さくなる。
【００８７】
上述した第３実施形態では、可動部材１１に、作用片１１３とは別に押圧片１１４を形成し、スイッチ部材１３に、接離部１３０とは別に被押圧片１３１を形成して、疑似的なクリック感を発生させる形態を示した。なお、本願記載のキースイッチ１は、スイッチ部材１３を接離させる部位と、疑似的なクリック感を発生させる部位とを共用させる形態に展開することも可能である。
【００８８】
図３０は、本願記載のキースイッチ１における接離機構周辺の一例を拡大して示す概略斜視図である。図３０は、スイッチ部材１３を接離させる部位と、疑似的なクリック感を発生させる部位とを共用させた形態を示している。スイッチ部材１３の接離部１３０は、固定部材１０の内底から立設されたスイッチ部材１３の一部を切り欠いて上を向くように形成した舌状片を外側へ折り曲げた形状をなしている。そして、作用片１１３により押圧される接離部１３０が、押圧を受けて内側（中心軸側）へ撓むと電気回路が開くオフ状態となり、押圧から解放されて撓みから復帰すると図示しない接点との接触により電気回路が閉じてオン状態となる。
【００８９】
可動部材１１の作用片１１３は、一定の厚みで下方へ向けて延伸しており、先端部分が内側へ向けて突出する突出部１１３ａとなっている。先端の突出部１１３ａは、テーパー状に形成されており、先端から根元側となる上方へ向けて内側が徐々に厚く突出するようになっている。更に上方へ向けて薄くなり他の部位と同様の厚みとなるが、最も厚い部位から最も薄い部位までの傾斜は一定ではない。具体的には、作用片１１３の突出部１１３ａは、第１の傾斜で厚くなり、第２の傾斜で薄くなった後、第３の傾斜で徐々に厚くなり、その後、第４の傾斜で根元近傍の部位と同様の厚みとなるまで薄くなるというように、複数段階の傾斜を持つように階段状に形成されている。なお、ここでいう作用片１１３の突出部１１３ａの厚みとは、接離部１３０側へ突出する高さを示している。作用片１１３の突出部１１３ａの厚みは、スイッチ部材１３の接離部１３０に対する押圧に対応する。従って、接離部１３０に対する押圧は、可動部材１１が上死点から下死点までの移動に伴い突出部１１３ａの最も厚い部位による最大の押圧から薄い部位による最小の押圧まで変化するが、その過程において、押圧は段階的に変化することになる。即ち、作用片１１３の接離部１３０に対する押圧の変化は一定ではなく、特に、接離状態の切替位置の近傍で押圧の変化に段差が生じる様に形成されている。切替位置の近傍とは、使用者の感覚で表現すると、接離状態の切り替わりと同時と認識できる範囲の部位をいう。
【００９０】
突出部１１３ａをこのような形状とすることにより、作用片１１３による接離状態の切替位置近傍での押圧負荷の変化は一定ではなくなるため、使用者は、疑似的なクリック感を認識することになる。即ち、接離状態の切替位置近傍で作用片１１３の傾斜を階段状に変化させ、押下負荷を変化させることにより、使用者は、疑似的なクリック感を認識することが可能であり、特に押圧負荷が階段状に変化するように形成することで疑似的なクリック感が際立つようになる。なお、作用片１１３による接離状態の切替位置近傍での押圧負荷の変化が一定ではなく、使用者が疑似的なクリック感を認識することができるのであれば、図３０に例示するような構成に限るものではない。
【００９１】
図３０に例示するように、可動部材１１の作用片１１３の形状により、疑似的なクリック感を発生させる構成は、第３実施形態だけでなく、第１実施形態又は第２実施形態にも適用することが可能である。可動部材１１の形状により疑似的なクリック感を発生させるように構成した場合、振動部２を省略することも可能である。
【００９２】
＜第４実施形態＞
第４実施形態は、第２実施形態を変形した形態である。なお、第１実施形態乃至第３実施形態のいずれかと同様の構成については、前述の実施形態と同様の符号を付し、前述の実施形態を参照するものとし、詳細な説明を省略する。
【００９３】
図３１は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略図である。図３１（ａ）は、キートップ１２を外した状態のキースイッチ１を示す概略斜視図であり、図３１（ｂ）は、概略平面図である。第４実施形態に係るキースイッチ１の外観は、第２実施形態に係るキースイッチ１とほぼ同様であるため、キースイッチ１を取り付けた状態の概略外観図は省略する。キースイッチ１は、固定部材１０及び可動部材１１を備え、キースイッチ１の上端には、図示しないキートップ１２が取り外し可能に取り付けられている。キートップ１２及び可動部材１１は、使用者の押下操作により移動するが、固定部材１０は、押下操作によっては移動しない。
【００９４】
第４実施形態に係るキースイッチ１は、調整部材１６の上面に取り付けられたキートップ１２を取り外すことにより、ＰＴ、ＯＦ等の特性の設定を調整することが可能である。また、後述するように、キートップ１２を外した状態のキースイッチ１は、ＰＴ及びＯＦの設定を視認することが可能である。キートップ１２を外した状態のキースイッチ１は、上方からの視点で、上面視正方形状をなす固定部材１０、固定部材１０の円形の挿嵌口１００に内嵌する調整部材１６、調整部材１６の円形の開口から露出する可動部材１１等の部材を視認することができる。
【００９５】
可動部材１１の上底部１１１の上面は、略台形状に開口しており、使用者が精密ドライバ等の工具を差し込めるようになっている。可動部材１１の上底部１１１の開口が台形状に開設されていることにより、キートップ１２の嵌合軸部１２ｂを嵌合させる場合に方向を間違えて嵌合させることを防止する。また、可動部材１１の上底部１１１の台形状の開口の一辺には、舌状の切り欠きが形成されており、台部材１５の保持位置を示すＯＦ指示部（保持位置指示部）１１１ａとなっている。ＯＦ指示部１１１ａの詳細については後述する。
【００９６】
使用者は、可動部材１１に外嵌する調整部材１６を回動操作することにより、可動部材１１との相対位置、即ち、上死点から接離状態を切り替えるオン位置までの長さであるＰＴの設定を調整することができる。調整部材１６は、固定部材１０の挿嵌口１００に内嵌しており、挿嵌口１００の周囲に形成された壁部１０１の上面には、ＰＴの複数段階に設定された調整位置をそれぞれ示すＰＴ表示部（切替位置表示部）１０１ａが、調整部材１６が回動する周方向に沿って複数刻設されている。また、調整部材１６の回動操作部１６０には、複数のＰＴ表示部１０１ａのうち一つのＰＴ表示部１０１ａを指示するＰＴ指示部（切替位置指示部）１６ａが突設されている。調整部材１６の回動操作により、ＰＴ指示部１６ａが回動し、複数のＰＴ表示部１０１ａのうちの一つを指示するように、ＰＴ指示部１６ａが移動する。使用者は、ＰＴ指示部１６ａと対応する位置にあるＰＴ表示部１０１ａを視認することにより、ＰＴの設定を認識することが可能となる。
【００９７】
キースイッチ１の内部構造について説明する。図３２は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略斜視断面図である。図３３は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略分解図である。図３２は、図３１（ｂ）に示すＧ−Ｈ面で切断したキースイッチ１を斜め上方向からの視点で示している。
【００９８】
第４実施形態に係るキースイッチ１の固定部材１０の下半体１０ｂの内底面には、圧縮コイルバネ等の弾性部材１４の下端が取り付けられている。弾性部材１４の上端側は、押下方向となる上下に移動可能な取付部材１７の下面に当接している。取付部材１７は、弾性部材１４と可動部材１１との間に介装されており、取付部材１７の上面は、台部材１５のテーブル部１５１の下面に当接している。取付部材１７は、中央近傍が略円状に開口しており、開口には、台部材１５の軸部１５０が上方から下方へ貫通しており、下面側の開口の周縁に弾性部材１４が当接している。弾性部材１４は、取付部材１７を貫通した台部材１５の軸部１５０を巻回するようにして配設されている。
【００９９】
台部材１５は、軸部１５０の上端に円板状をなすテーブル部１５１が形成された形状となっている。テーブル部１５１の上面には、精密ドライバ等の工具を差し込む十字状の溝が刻設されている。テーブル部１５１の外周面には、螺子溝が刻設されており、可動部材１１の内周面にも螺子溝が刻設されている。テーブル部１５１の螺子溝と可動部材１１の螺子溝とは螺合した状態で連結しており、台部材１５が軸部１５０の周方向へ回動することにより、台部材１５が押下方向となる軸方向に沿って上下に移動する。即ち、使用者は、台部材１５の上方から工具を差し込んで、押下方向を軸とした周方向へ台部材１５を回動させることにより、台部材１５の保持位置を押下方向に沿って変更可能である。
【０１００】
可動部材１１の周方向には、可動部材１１の可動範囲を調整可能な円筒状の調整部材１６が外嵌しており、調整部材１６は、固定部材１０の壁部１０１に内嵌している。可動部材１１の外周面には、螺子溝が刻設されており、調整部材１６の内周面にも螺子溝が刻設されている。可動部材１１の螺子溝と、調整部材１６の螺子溝とは螺合した状態で連結されている。調整部材１６を回動させることにより、調整部材１６の内周面に保持されている可動部材１１が上下に移動する。即ち、押下方向となる中心軸の周方向へ回動させることにより、可動部材１１の保持位置は上下に変更可能であり、調整部材１６は可動部材１１との相対位置が変更されることになる。なお、第４実施形態において、調整部材１６と固定部材１０との間は螺合していない。
【０１０１】
以上のように、第４実施形態に係るキースイッチ１では、固定部材１０に取り付けられた弾性部材１４が、台部材１５を介して、可動部材１１を押下方向の反対方向となる上側へ押圧するようにしてあり、台部材１５及び弾性部材１４の間には、取付部材１７が介装されている。取付部材１７は、弾性部材１４に下方から押圧され、台部材１５のテーブル部１５１を下方から押圧している。なお、取付部材１７は、可動部材１１の内側に案内され、回転することなく上下に移動可能に配設されている。第２実施形態等の前述の実施形態と比較して、台部材１５が上方に位置するため、使用者は、キートップ１２を外した状態で視認した場合、台部材１５が近い位置にあるので、台部材１５の状態を視認し易くなる。そして、使用者は、台部材１５を周方向へ回動させることにより、台部材１５の保持位置を上下させ、ＯＦの設定を調整することが可能である。また、使用者は、調整部材１６を周方向へ回動させることにより、可動部材１１の保持位置を上下させ、ＰＴの設定を調整することが可能である。
【０１０２】
図３４は、本願記載のキースイッチ１が備える台部材１５の一例を示す概略斜視図である。図３４（ａ）は、台部材１５を斜め上方向からの視点で示しており、図３４（ｂ）は、台部材１５を斜め下方からの視点で示している。台部材１５は、略円柱状をなす軸部１５０の上端に円板状のテーブル部１５１を形成した形状となっている。テーブル部１５１の上面には、中央近傍に工具を差し込み可能な十字状をなす溝が刻設されており、周縁部には、略円状をなすＯＦ表示部（保持位置表示部）１５１ａが、周方向に沿って複数刻設されている。図３４に示す例では、中心角が約１２０度程度となる範囲に、ＯＦ表示部１５１ａが等間隔で５カ所刻設されている。ＯＦ表示部１５１ａは、台部材１５の複数段階に設定された保持位置をそれぞれ示している。可動部材１１の上底部１１１には、複数のＯＦ表示部１５１ａのうちの一つが視認できるようにＯＦ指示部１１１ａとして前述の切り欠きが形成されている。台部材１５が回動することにより、ＯＦ指示部１１１ａの直下に位置するＯＦ表示部１５１ａが変更される。使用者は、ＯＦ指示部１１１ａから視認可能なＯＦ表示部１５１ａを視認することにより、ＯＦの設定を視認することが可能となる。
【０１０３】
また、台部材１５のテーブル部１５１の下面には、角度保持部１５２が突設されている。台部材１５の下面に突設された角度保持部１５２は、取付部材１７の上面に所定の角度毎に凹設された第２凹部１７ａに嵌まり込み係合することにより、台部材１５を所定の回動角度毎に保持することが可能となる。
【０１０４】
次に、ＯＦ表示部１５１ａ及びＰＴ表示部１０１ａの形態について説明する。図３５は、本願記載のキースイッチ１が備えるＯＦ表示部１５１ａ及びＰＴ表示部１０１ａの表示例を示す説明図である。３５（ａ）は、固定部材１０に示されたＰＴ表示部１０１ａを例示しており、図３５（ｂ）は、台部材１５に示されたＯＦ表示部１５１ａを例示している。第４実施形態に係るキースイッチ１では、ＰＴの設定を示すＰＴ表示部１０１ａ及びＯＦの設定を示すＯＦ表示部１５１ａにより、ＰＴ及びＯＦの設定を容易に視認することができるようになっている。
【０１０５】
図３５（ａ）に例示するように、ＰＴ表示部１０１ａは、ＰＴが最も長い状態を白色で示し、ＰＴが最も短い状態を赤色（図では黒色）で示し、中間の状態を白色から赤色まで彩度（図ではドット密度による明度）が段階的に変化するように着色して示している。このように各ＰＴ表示部１０１ａに着色する色の色彩でＰＴを段階的に示すことにより、ＰＴ指示部１６ａにて示されている色からＰＴの設定を容易に視認することができるようになる。なお、色で示す場合、彩度だけでなく、明度、色相等の他の色の要素が段階的に変化するように着色することができる。また、レーザマーカにより、各ＰＴ表示部１０１ａに、ドット、ライン等の凹凸を形成し、凹凸の密度でＰＴを段階的に示すようにしてもよい。更には、各ＰＴ表示部１０１ａに、数字、アルファベット等の文字を刻印し、ＰＴを段階的に示すようにしてもよい。
【０１０６】
また、図３５（ｂ）に例示するように、ＯＦ表示部１５１ａは、ＯＦの強度が最も小さい状態を白色で示し、ＯＦが最も大きい状態を赤色（図では黒色）で示し、中間の状態を白色から赤色まで彩度（図ではドット密度による明度）が段階的に変化するように着色して示している。このように各ＯＦ表示部１５１ａに着色する色の色彩でＯＦを段階的に示すことにより、ＯＦ指示部１１１ａにて示されている色からＯＦの設定を容易に視認することができるようになる。なお、色で示す場合、彩度だけでなく、明度、色相等の他の色の要素が段階的に変化するように着色することができる。また、レーザマーカにより、各ＯＦ表示部１５１ａに、ドット、ライン等の凹凸を形成し、凹凸の密度でＯＦを段階的に示すようにしてもよい。更には、各ＯＦ表示部１５１ａに、数字、アルファベット等の文字を刻印し、ＯＦを段階的に示すようにしてもよい。
【０１０７】
次にキースイッチ１の動作及び調整方法について説明する。図３６及び図３７は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図３６は、キースイッチ１を押下していない状態であり、図３７は、図３６に例示した状態から押下操作を行った状態を示している。使用者が押下操作を行い、キートップ１２を下方へ押し込むことにより、キートップ１２、調整部材１６、可動部材１１、台部材１５、取付部材１７が下方へ移動し、弾性部材１４が圧縮される。可動部材１１が、押下されていない状態の上死点から押し込んだ状態の下死点まで移動する過程で、接離状態が切り替わり、オン状態となる。
【０１０８】
図３８は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図３８は、図３６に例示した状態から調整部材１６を回動操作して、調整部材１６に螺合している可動部材１１を下げた状態を示している。調整部材１６を回動操作することにより、可動部材１１、台部材１５及び取付部材１７が下方へ移動する。調整部材１６の回動により、可動部材１１の位置が下がって、可動部材１１の上死点の位置が下がるが、キートップ１２は調整部材１６に取り付けられているため、キートップ１２の位置は変化しない。また、可動部材１１の下死点の位置及び接離状態の切替位置は変化しない。従って、調整部材１６を回動させることにより、キートップ１２の位置はそのままで、上死点の位置を変更することができるので、上死点から下死点までの長さ、及び上死点から接離状態がオン状態に切り替わる位置までの長さを変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである上死点からオン状態の位置までのＰＴの長さの設定を調整することが可能である。具体的には、調整部材１６を回動操作して、可動部材１１及びキートップ１２の位置を下げることにより、ＰＴの長さが短くなり、可動部材１１及びキートップ１２の位置を上げることにより、ＰＴの長さが長くなる。
【０１０９】
図３９は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略断面図である。図３９は、図３６に例示した状態から台部材１５を回動操作して、台部材１５を下げた状態を示している。台部材１５を回動操作することにより、台部材１５及び取付部材１７が下方へ移動し、台部材１５により、取付部材１７を介して弾性部材１４が圧縮される。従って、台部材１５を回動させることにより、弾性部材１４の押下方向の圧縮状況を変化させることができるので、キートップ１２を押下操作した場合の操作負荷を変更することが可能である。即ち、本願記載のキースイッチ１は、キースイッチ１の特性の一つである押下操作時の押下負荷であるＯＦの強度の設定を調整することが可能である。具体的には、台部材１５を回動操作して、台部材１５の位置を下げることにより、ＯＦが大きくなり、台部材１５の位置を上げることにより、ＯＦが小さくなる。
【０１１０】
以上のように、本願記載のキースイッチ１は、キー入力に係る特性を調整することが可能であるので、使用者の身体的特徴、使用用途に応じて特性を調整することが可能である等、優れた効果を奏する。しかも、ＰＴ、ＯＦ等の特性を調整するための作業は、いずれも上方から行うことができるので使用者にとって利便性が高く、そのための作業もキートップ１２を外して、調整部材１６又は台部材１５を回動操作するだけなので、使用者にとって容易である。また、調整作業のために必要な構造、例えば、基板３の下方に取付口等の開口等の構造を設ける必要がなく製造コストの上昇を抑制することが可能である。
【０１１１】
更に、本願記載のキースイッチ１は、ＰＴの設定を示すＰＴ表示部１０１ａ及びＯＦの設定を示すＯＦ表示部１５１ａにより、ＰＴ及びＯＦの設定を容易に視認することができる。具体的には、使用者は、キースイッチ１のキートップ１２を外すだけで、ＰＴ及びＯＦの設定を上方から視認することが可能であるので、設定の確認に要する作業が容易である。しかも、キートップ１２を外して設定を確認した後、続けて、ＰＴ、ＯＦ等の特性を調整する作業を行うことができるので、設定の確認から調整までの一連の作業を効率的に行うことが可能である。
【０１１２】
なお、ＰＴ表示部１０１ａ及びＰＴ指示部１６ａ、並びにＯＦ表示部１５１ａ及びＯＦ指示部１１１ａについては、前述の形態に限らず、様々な形態に展開することが可能である。
【０１１３】
ＰＴの設定の表示に係る他の形態の例について説明する。図４０は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略斜視図である。図４０は、キートップ１２を外した状態のキースイッチ１を斜め上方からの視点で示している。また、図４１は、本願記載のキースイッチ１が備える調整部材１６の一例を示す概略斜視図である。図４１は、調整部材１６を斜め情報からの視点で示している。図４０及び図４１に例示する形態では、調整部材１６の下部に、複数のＰＴ表示部（切替位置表示部）１６ｂが、周方向に沿って形成されている。そして、固定部材１０の上端側の一辺には、複数のＰＴ表示部１６ｂのうちの一つのＰＴ表示部１６ｂが露出する開口が、ＰＴ指示部１０１ｂとして開設されている。使用者は、ＰＴ指示部１０１ｂから視認可能なＰＴ表示部１６ｂを確認することにより、ＰＴの設定を認識することが可能となる。
【０１１４】
ＯＦの設定の表示に係る他の形態の例について説明する。図４２は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略平面図である。図４２は、本願記載のキースイッチ１の一例を示す概略正面図である。図４２は、キートップ１２を外した状態のキースイッチ１を上方からの視点で示している。図４２に例示する形態では、可動部材１１の上底部１１１に、複数のＯＦ表示部１１ｂが、周方向に沿って形成されている。そして、台部材１５のテーブル部１５１には、略三角形のＯＦ指示部１５１ｂが形成されており、三角形の頂角にて、複数のＯＦ表示部１１ｂのうちの一つのＯＦ表示部１１ｂを指示している。使用者は、ＯＦ指示部１５１ｂが示すＯＦ表示部１１ｂを確認することにより、ＯＦの設定を認識することが可能となる。
【０１１５】
以上のように、本願記載のキースイッチ１は、キー入力に係る特性を調整することが可能であるので、使用者の身体的特徴、使用用途に応じて特性を調整することが可能である等、優れた効果を奏する。しかも、特性を調整するための操作は、部材を回動させるだけであり、使用者が容易に行える。
【０１１６】
本発明は、以上説明した実施形態に限定されるものではなく、他の様々な形態で実施することが可能である。そのため、上述した実施形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の技術範囲は、請求の範囲によって説明するものであって、明細書本文には何ら拘束されない。更に、請求の範囲の均等範囲に属する変形及び変更は、全て本発明の範囲内のものである。
【０１１７】
例えば、第１実施形態乃至第４実施形態は、それぞれ独立した形態ではなく、適宜組み合わせることが可能である。例えば、第１実施形態として記載したキースイッチ１に対し、発光部１８を備えさせることも可能であり、第２実施形態として記載したキースイッチ１に径方向に角度を保持する角度保持部１５２を備えさせることも可能である。また、第１実施形態乃至第３実施形態として示したキースイッチ１に、第４実施形態のＰＴ又はＯＦの設定を視認可能な構成を取り入れることが可能である。
【０１１８】
また、例えば、形状についても適宜変更することが可能であり、例えば、可動部材１１を略円筒状ではなく、中空部分のない略円柱状に形成することも可能であり、更には角筒状、角柱状に形成する等、適宜設計することが可能である。
【０１１９】
更に、例えば、前記実施形態では、キーボードＫＢ等の主として文字を入力するキー入力装置に適用する形態を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、テンキー等の数字キー専用のキー入力装置、その他、コンピュータ以外の電子機器、例えば、ゲーム専用機に対して用いられる各種スイッチ等の様々なキー入力装置に適用することが可能である。
【符号の説明】
【０１２０】
ＫＢ        キーボード（キー入力装置）
１        キースイッチ（スイッチ装置）
１０      固定部材
１０１ａ  ＰＴ表示部（切替位置表示部）
１０１ｂ  ＰＴ指示部（切替位置指示部）
１１      可動部材
１１１ａ  ＯＦ指示部（保持位置指示部）
１１１ｂ  ＯＦ表示部（保持位置表示部）
１１３    作用片
１１４    押圧片
１２      キートップ（被押下部材）
１３      スイッチ部材
１３０    接離部
１３１    被押圧片
１４      弾性部材
１５      台部材
１５１ａ  ＯＦ表示部（保持位置表示部）
１５１ｂ  ＯＦ指示部（保持位置指示部）
１５２    角度保持部
１６      調整部材
１６ａ  ＰＴ指示部（切替位置指示部）
１６ｂ  ＰＴ表示部（切替位置表示部）
１６０    回動操作部
１７      取付部材
１８      発光部
２        振動部
３        基板
４        振動制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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