(57)【要約】【課題】医療デバイス送達システム用結合ユニットの提供。【解決手段】医療デバイス結合送達システムと共に使用するためのステントカプラが開示される。ステント送達システムは、遠位セグメントを有するコア部及び、コア部材の遠位セグメントの周りに配置されたカプラを含む。カプラは、コア部材に回転可能に結合され、第１の端面と、第２の端面と、及び第１の端面と第２の端面との間に延びる側面とを有する剛性プレートを含み、側面は、凹部によって分離された１つまたは複数の突起を含む。送達システムは、ステントの内面が、係合部材の１つまたは複数の突起によって係合されるように、コア部材の遠位セグメントに沿って延びるステントをさらに含む。【選択図】図５Ｂ
2020168454.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
明細書に記載された発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願（複数可）の相互参照
本出願は、２０１７年１月１９日に出願された米国特許出願第１５／４１０，４４４号の優先権を主張するものであり、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
脈管構造の壁、特に動脈壁は、破裂しやすい薄くて脆い壁をしばしば有する動脈瘤と呼ばれる病的拡張の領域を発症させ得る。動脈瘤は一般に、疾病、怪我、または先天性異常による血管壁の弱体化によって引き起こされる。動脈瘤は身体の様々な部分に発症し、最も一般的なものは、腹部大動脈瘤及び神経血管系の大脳（例えば、脳）動脈瘤である。動脈瘤の弱体化した壁が破裂すると、特に破裂したのが脳動脈瘤である場合は、死に至る可能性がある。
【０００３】
動脈瘤は、一般に、血管の弱体化した部分を動脈循環から取り除くか、または少なくとも部分的に分離することによって治療される。例えば、従来の動脈瘤治療には、（ｉ）金属製クリップで動脈瘤の底部周辺を締め付ける、外科的クリッピング。（ｉｉ）小さく柔軟なワイヤコイル（マイクロコイル）を動脈瘤に詰める。（ｉｉｉ）動脈瘤を「充填する」ために塞栓材料を使用する。（ｉｖ）動脈瘤を供給する親血管を閉塞するために取り外し可能なバルーンまたはコイルを使用する。（ｖ）血管内ステント術などがある。
【０００４】
血管内ステントは、血管狭窄症または動脈瘤の治療のための医療分野ではよく知られている。ステントは、虚脱から血管を支持するために血管またはルーメン内で半径方向にまたは他の方法で拡張するプロテーゼである。これらの血管内ステントを送達するための方法もまたよく知られている。
【０００５】
圧縮ステントを血管内に導入し、狭窄部または動脈瘤の領域内に配置する従来の方法は、遠位部が狭窄部または動脈瘤に近接するまで患者の血管系を通して誘導カテーテルの遠位部を経皮的に前進させることを含む。第２の内側カテーテル及び内側カテーテル内のガイドワイヤは、誘導カテーテルの遠位領域を通って前進させられる。次いで、ガイドワイヤは、圧縮ステントを送達するガイドワイヤの遠位部分が血管内の病変の位置に位置決めされるまで、誘導カテーテルの遠位領域から血管内に前進させられる。次いで、圧縮ステントが、病変の位置で血管を支持するように解放及び拡張される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本技術は、例えば、以下に説明される様々な態様に従って説明される。本技術の態様の様々な例は、便宜上、番号付けされた条項（１、２、３など）として記載されている。これらは例として提供されており、本技術を限定するものではない。従属条項のいずれも任意の組み合わせで組み合わせ得て、それぞれ独立条項、例えば、条項１または条項２３に入れられ得ることに留意されたい。他の条項も同様に提示することができる。
【０００７】
１．遠位セグメントを有するコア部材と、
前記コア部材の遠位セグメントの周りに配置され、前記コア部材に回転可能に結合されるカプラであって、前記カプラが、第１の端面と、第２の端面と、前記第１の端面と第２の端面との間に延びる側面とを有する剛性プレートを含み、前記側面が、凹部によって分離された１つまたは複数の突起を含む、前記カプラと、
ステントであって、前記ステントの内面が、前記カプラの前記１つまたは複数の突起によって係合されるように、前記コア部材の遠位セグメントに沿って延びる、前記ステントとを含む、ステント送達システム。
【０００８】
２．前記突起が丸みを帯びた縁部を含む、条項１に記載のステント送達システム。
【０００９】
３．前記１つまたは複数の突起が３つ以上の突起を含む、条項１に記載のステント送達システム。
【００１０】
４．前記第１及び第２の端面の最長寸法が、内径０．０１７インチ、０．０２１インチまたは０．０２７インチのカテーテル内に嵌合するように構成される、条項１に記載のステント送達システム。
【００１１】
５．前記第１及び第２の端面の最大長が、前記側面の長さの少なくとも５倍であり、前記第１及び第２の端面の前記最大長が、前記側面の前記長さに概して直交する、条項１に記載のステント送達システム。
【００１２】
６．前記剛性プレートが、金属または剛性ポリマーの少なくとも１つを含む、条項１に記載のステント送達システム。
【００１３】
７．前記剛性プレート側面が、約２５〜１００ミクロンの間の長さを有する、条項１に記載のステント送達システム。
【００１４】
８．前記剛性プレートが、第１の剛性プレートであり、前記ステント送達システムがさらに、
前記コア部材の遠位セグメントの周りに配置され、前記第１の剛性プレートから離間している第２の剛性プレートと、
前記コア部材の遠位セグメントの周りに配置されるスペーサであって、前記スペーサが、前記第１の剛性プレートと前記第２の剛性プレートとの間に配置される、前記スペーサとを含む、条項１に記載のステント送達システム。
【００１５】
９．前記スペーサが、前記コア部材の長軸と直交する端壁を有する円筒体を含む、条項８に記載のステント送達システム。
【００１６】
１０．前記第１及び第２の剛性プレートが、前記ステントの孔ピッチに対応する距離だけ互いに離間している、条項８に記載のステント送達システム。
【００１７】
１１．前記第１及び第２の端面が、前記コア部材の長軸に対して実質的に直交する、条項１に記載のステント送達システム。
【００１８】
１２．各突起が前記ステントの孔内に少なくとも部分的に収容されるように、前記突起が前記ステントと結合する、条項１に記載のステント送達システム。
【００１９】
１３．ルーメン及び前記ルーメンに沿って延びる内面を有するカテーテルと、
前記カテーテルルーメン内に延びるコア部材と、
プレートであって、
第１の端面と、第２の端面と、前記第１の端面と前記第２の端面との間に延びる側面と、
前記第１及び第２の端面を通って延びる開口部であって、前記コア部材が、前記プレートが前記コア部材の周りを回転できるように前記開口部を通って延びる、前記開口部と、を含む、前記プレートと、
前記コア部材に沿って前記プレート上を延びるステントであって、前記ステントの少なくとも一部が、前記プレート側面と前記カテーテル内面との間に半径方向に配置されている、前記ステントとを含む、ステント送達システム。
【００２０】
１４．前記プレート側面が、凹部によって分離された複数の突起を含む、条項１３に記載のステント送達システム。
【００２１】
１５．各突起が前記ステントの孔内に少なくとも部分的に収容されるように、前記突起が前記ステントと結合する、条項１４に記載のステント送達システム。
【００２２】
１６．前記１つまたは複数の突起が３つ以上の突起を含む、条項１４に記載のステント送達システム。
【００２３】
１７．前記第１及び第２の端面の最大長が、前記側面の長さの少なくとも５倍であり、前記第１及び第２の端面の前記最大長が、前記側面の前記長さに概して直交する、条項１３に記載のステント送達システム。
【００２４】
１８．前記プレートが、金属または剛性ポリマーの少なくとも１つを含む、条項１３に記載のステント送達システム。
【００２５】
１９．前記プレートが、第１のプレートであり、前記ステント送達システムがさらに、
前記コア部材の周りに配置され、前記第１のプレートから離間している第２のプレートと、
前記コア部材の周りに配置され、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に配置されるスペーサとを含む、条項１３に記載のステント送達システム。
【００２６】
２０．前記スペーサが、前記コア部材の長軸と直交する端壁を有する円筒体を含む、条項１９に記載のステント送達システム。
【００２７】
２１．前記第１及び第２のプレートが、前記ステントの孔ピッチに対応する距離だけ互いに離間している、条項１９に記載のステント送達システム。
【００２８】
２２．コアアセンブリであって、
コア部材と、
前記コア部材の周りの第１の剛性プレートと、
前記コア部材の周りにあり、前記第１の剛性プレートから離間している第２の剛性プレートと、
前記コア部材の周りのスペーサであって、前記スペーサが、前記第１の剛性プレートと前記第２の剛性プレートとの間に配置される、前記スペーサとを含む、前記コアアセンブリ。
【００２９】
２３．前記第１及び第２の剛性プレートがそれぞれ、
第１の端面と、
前記第１の端面の反対側の第２の端面と、
前記第１及び第２の端面との間に延びる側面であって、前記側面が、凹部によって分離された複数の突起を含む、前記側面と、
前記第１及び第２の端面を通って延びる開口部であって、前記開口部がそれを通してコア部材を収容する、前記開口部とを含む、条項２２に記載のコア部材。
【００３０】
２４．前記１つまたは複数の突起が３つ以上の突起を含む、条項２３に記載のコア部材。
【００３１】
２５．前記第１及び第２の端面の最大長が、前記側面の長さの少なくとも５倍であり、前記第１及び第２の端面の前記最大長が、前記側面の前記長さに概して直交する、条項２３に記載のコア部材。
【００３２】
２６．前記第１及び第２の端面が、前記コア部材の長軸に対して実質的に直交する、条項２３に記載のコア部材。
【００３３】
２７．前記第１及び第２の剛性プレートが、金属または剛性ポリマーの少なくとも１つを含む、条項２２に記載のコア部材。
【００３４】
２８．前記第１及び第２の剛性プレートがそれぞれ、約２５〜１００ミクロンの間の厚さを有する、条項２２に記載のコア部材。
【００３５】
２９．前記スペーサが、前記コア部材の長軸と直交する端壁を有する円筒体を含む、条項２２に記載のコア部材。
【００３６】
３０．ステントと係合するための剛性プレートであって、前記プレートが、
第１及び第２の端面と、
前記第１及び第２の端面との間に延びる側面であって、前記側面が、凹部によって分離された複数の突起を含む、前記側面と、
前記第１及び第２の端面との間で前記剛性プレートを通して延びる中央開口部とを含む、前記剛性プレート。
【００３７】
３１．前記突起部が丸みを帯びた縁部を含む、条項３０に記載の剛性プレート。
【００３８】
３２．前記１つまたは複数の突起が３つ以上の突起を含む、条項３０に記載の剛性プレート。
【００３９】
３３．前記第１及び第２の端面の最長寸法が、内径０．０１７インチ、０．０２１インチまたは０．０２７インチのカテーテル内に嵌合するように構成される、条項３０に記載の剛性プレート。
【００４０】
３４．前記第１及び第２の端面の最大長が、前記側面の長さの少なくとも５倍であり、前記第１及び第２の端面の前記最大長が、前記側面の前記長さに概して直交する、条項３０に記載の剛性プレート。
【００４１】
３５．前記剛性プレートが、金属または剛性ポリマーの少なくとも１つを含む、条項３０に記載の剛性プレート。
【００４２】
３６．前記側面が、約２５〜１００ミクロンの間の長さを有する、条項３０に記載の剛性プレート。
【００４３】
３７．前記第１及び第２の端面が、前記中央開口部の長軸に対して実質的に直交する、条項３０に記載の剛性プレート。
【００４４】
本技術のさらなる特徴及び利点は、以下の説明に記載され、一部は説明から明らかになり、または主題技術の実施によって習得され得る。本技術の利点は、記載された説明及びその特許請求の範囲、ならびに添付の図面において、特に指摘される構造によって実現及び達成されるであろう。
【００４５】
前述の一般的な説明と以下に述べる詳細な説明とは、共に例示的なものであり、特許請求の範囲で請求された本技術にさらなる説明を加えることを意図していると理解すべきである。
例えば、本願は以下の項目を提供する。
（項目１）
遠位セグメントを有するコア部材と、
前記コア部材の遠位セグメントの周りに配置され、前記コア部材に回転可能に結合されるカプラであって、前記カプラが、第１の端面と、第２の端面と、前記第１の端面と第２の端面との間に延びる側面とを有する剛性プレートを含み、前記側面が、凹部によって分離された１つまたは複数の突起を含む、前記カプラと、
ステントであって、前記ステントの内面が、前記カプラの前記１つまたは複数の突起によって係合されるように、前記コア部材の遠位セグメントに沿って延びる、前記ステントと
を含む、ステント送達システム。
（項目２）
前記突起が丸みを帯びた縁部を含む、項目１に記載のステント送達システム。
（項目３）
前記１つまたは複数の突起が３つ以上の突起を含む、項目１に記載のステント送達システム。
（項目４）
前記第１及び前記第２の端面の最長寸法が、内径０．０１７インチ、０．０２１インチまたは０．０２７インチのカテーテル内に嵌合するように構成される、項目１に記載のステント送達システム。
（項目５）
前記第１及び前記第２の端面の最大長が、前記側面の長さの少なくとも５倍であり、前記第１及び前記第２の端面の前記最大長が、前記側面の前記長さに概して直交する、項目１に記載のステント送達システム。
（項目６）
前記剛性プレートが、金属または剛性ポリマーの少なくとも１つを含む、項目１に記載のステント送達システム。
（項目７）
前記剛性プレート側面が、約２５〜１００ミクロンの間の長さを有する、項目１に記載のステント送達システム。
（項目８）
前記剛性プレートが、第１の剛性プレートであり、前記ステント送達システムがさらに、
前記コア部材の遠位セグメントの周りに配置され、前記第１の剛性プレートから離間している第２の剛性プレートと、
前記コア部材の遠位セグメントの周りに配置されるスペーサであって、前記スペーサが、前記第１の剛性プレートと前記第２の剛性プレートとの間に配置される、前記スペーサと
を含む、項目１に記載のステント送達システム。
（項目９）
前記スペーサが、前記コア部材の長軸と直交する端壁を有する円筒体を含む、項目８に記載のステント送達システム。
（項目１０）
前記第１及び前記第２の剛性プレートが、前記ステントの孔ピッチに対応する距離だけ互いに離間している、項目８に記載のステント送達システム。
（項目１１）
前記第１及び前記第２の端面が、前記コア部材の長軸に対して実質的に直交する、項目１に記載のステント送達システム。
（項目１２）
各突起が前記ステントの孔内に少なくとも部分的に収容されるように、前記突起が前記ステントと結合する、項目１に記載のステント送達システム。
（項目１３）
ルーメン及び前記ルーメンに沿って延びる内面を有するカテーテルと、
前記カテーテルルーメン内に延びるコア部材と、
プレートであって、
第１の端面と、第２の端面と、前記第１の端面と前記第２の端面との間に延びる側面と、
前記第１及び前記第２の端面を通って延びる開口部であって、前記コア部材が、前記プレートが前記コア部材の周りを回転できるように前記開口部を通って延びる、前記開口部と、
を含む、前記プレートと、
前記コア部材に沿って前記プレート上を延びるステントであって、前記ステントの少なくとも一部が、前記プレート側面と前記カテーテル内面との間に半径方向に配置されている、前記ステントと
を含む、ステント送達システム。
（項目１４）
前記プレート側面が、凹部によって分離された複数の突起を含む、項目１３に記載のステント送達システム。
（項目１５）
各突起が前記ステントの孔内に少なくとも部分的に収容されるように、前記突起が前記ステントと結合する、項目１４に記載のステント送達システム。
（項目１６）
前記１つまたは複数の突起が３つ以上の突起を含む、項目１４に記載のステント送達システム。
（項目１７）
前記第１及び前記第２の端面の最大長が、前記側面の長さの少なくとも５倍であり、前記第１及び前記第２の端面の前記最大長が、前記側面の前記長さに概して直交する、項目１３に記載のステント送達システム。
（項目１８）
前記プレートが、金属または剛性ポリマーの少なくとも１つを含む、項目１３に記載のステント送達システム。
（項目１９）
前記プレートが、第１のプレートであり、前記ステント送達システムがさらに、
前記コア部材の周りに配置され、前記第１のプレートから離間している第２のプレートと、
前記コア部材の周りに配置され、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に配置されるスペーサと
を含む、項目１３に記載のステント送達システム。
（項目２０）
前記スペーサが、前記コア部材の長軸と直交する端壁を有する円筒体を含む、項目１９に記載のステント送達システム。
（項目２１）
前記第１及び前記第２のプレートが、前記ステントの孔ピッチに対応する距離だけ互いに離間している、項目１９に記載のステント送達システム。
【００４６】
本開示の多くの態様は、以下の図面を参照して、より良好に理解することができる。図面中の構成要素は、必ずしも原寸に比例しているわけではない。その代わりに、本技術の原理を明確に例示することに重点が置かれている。参照を容易にするために、本開示全体を通して、同一の、または少なくとも概して類似の、または類似の構成要素または特徴を識別するために同一の参照番号が使用され得る。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】いくつかの実施形態に従って構成された医療デバイス送達システムの概略図である。
【図２】いくつかの実施形態による、体腔内に配置された医療デバイス送達システムの側面断面図である。
【図３】いくつかの実施形態による、図２に示される医療デバイス送達システムのコアアセンブリの側面断面図である。
【図４】図２に示される送達システムの拡大側面断面図である。
【図５Ａ】いくつかの実施形態による、カプラを有する結合ユニットの拡大斜視図である。
【図５Ｂ】上を覆うステントを有する図５Ａの結合ユニットの拡大斜視図である。
【図６】図６Ａ〜図６Ｃは、図５Ａ及び図５Ｂの結合ユニットの個々のカプラの側面図、端面図、及び斜視図である。
【図７】図５Ｂのカプラ及びステントの概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００４８】
従来のステントカプラは、カテーテルの内壁に対してステント（編組ステント、編みステントまたは織りステントなど）を固定するために摩擦嵌合に依存する柔らかい「パッド」を含む。そのような摩擦嵌合パッドは、異なるステントワイヤサイズの混合物を収容するためにいくつかの異なるパッド直径を必要とし得る。すなわち、所与のカテーテルサイズ内で、カテーテルに含まれる圧縮（編組、編みまたは織り）ステントの内径は、ワイヤのサイズ（直径）、及び場合によっては、異なる展開サイズまたは対象血管サイズに対応するステントの他のパラメータに基づいて変わる。これは、所望の範囲内で異なるステントサイズ（例えば、直径約３．５から５ミリメートル）を収容するために異なるパッド直径を使用することを必要とする可能性があり、それは、様々な直径のパッドを非常に小さいサイズ公差まで製造することを必要とする。本技術の実施形態は、所与のカテーテルサイズ（例えば、０．０２７インチ、０．０２１インチ、または０．０１７インチの内径のカテーテル）内の比較的広い範囲のステント内径で、単一サイズのカプラを使用することができる。例えば、凹部によって分離された複数の突起を有する剛性プレートを含むカプラは、所与のカテーテル内の様々なステントサイズを固定するために使用することができる。
【００４９】
本技術のいくつかの実施形態の具体的な詳細は、図１〜図７を参照して本明細書に記載される。実施形態の多くは、ステント及び他の医療デバイスを送達するためのデバイス、システム、及び方法に関して記載されているが、本明細書に記載されたものに加えて他の用途及び他の実施形態は本技術の範囲内である。本明細書に開示されたものに加えて他の実施形態も、本技術の範囲内にあることに留意されたい。さらに、本技術の実施形態は、本明細書に示した、または記載したものとは異なる構成、構成要素、及び／または手順を有することができる。さらに、本技術の実施形態は、本明細書に示した、または記載したものに加えて構成、構成要素、及び／または手順を有することができ、これら及び他の実施形態は、本技術から逸脱することなく、本明細書に示した、または記載した構成、構成要素、及び／または手順のいくつかを有しないかもしれない。
【００５０】
本明細書で使用される場合、「遠位（ｄｉｓｔａｌ）」及び「近位（ｐｒｏｘｉｍａｌ）」という用語は、臨床医または臨床医の制御デバイス（例えば、送達カテーテルのハンドル）に対する位置または方向を定義する。例えば、「遠位（ｄｉｓｔａｌ）」及び「遠位に（ｄｉｓｔａｌｌｙ）」という用語は、デバイスの長さに沿って臨床医または臨床医の制御デバイスから、離れた位置または離れる方向の位置を指す。関連する例では、「近位（ｐｒｏｘｉｍａｌ）」及び「近位に（ｐｒｏｘｉｍａｌｌｙ）」という用語は、デバイスの長さに沿って臨床医または臨床医の制御デバイスに、近接した位置または向かう方向の位置を指す。本明細書で提供される表題は、便宜上のものにすぎず、開示された主題を限定するものとして解釈されるべきではない。
【００５１】
医療デバイス送達システム用カプラの選定例
図１〜図７は、限定されないが、ステントなどの医療デバイスを、血管などの中空の解剖学的構造内に送達及び／または展開するために使用され得る、医療デバイス送達システムの実施形態を示す。ステントは、編組ステント、または編みステント、織りステント、レーザーカットステント、巻きステントなどの他の形態のステントを含むことができる。ステントは、任意選択で、脳内または頭蓋内の動脈を含む血管内、あるいは末梢動脈などの身体内の他の場所で発見されるような、動脈瘤の治療のための「フローダイバータ」デバイスとして作用するように構成することができる。ステントは、任意選択で、Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ  ＵＳＡのＭｅｄｔｒｏｎｉｃ  Ｎｅｕｒｏｖａｓｃｕｌａｒによって市販されているＰＩＰＥＬＩＮＥ（商標）Ｅｍｂｏｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｄｅｖｉｃｅの任意のバージョンまたはサイズと同様とすることができる。あるいは、ステントは、本明細書に記載されているように、任意の適切な管状医療デバイス及び／または他の特徴を含むことができる。
【００５２】
図１は、本技術の一実施形態に従って構成された医療デバイス送達システム１００の概略図である。システム１００は、カテーテル１０１を通してステント１０５を送達するように構成されたコア部材１０３を摺動可能に収容する細長いチューブまたはカテーテル１０１を含むことができる。図示のカテーテル１０１は、近位領域１０７と、患者内の治療部位に配置することができる対向する遠位領域１０９と、近位領域１０７から遠位領域１０９まで延びる内部ルーメン１１１と、ルーメン１１１を画定する内面１１３とを有する。遠位領域１０９で、カテーテル１０１は、遠位開口部１１５を有し、それを通して、コア部材１０３は、遠位領域１０９を越えて前進し、ステント１０５は血管１１６内で拡張または展開し得る。近位領域１０７はカテーテルハブ（図示せず）を含み得る。カテーテル１０１は、近位領域１０７と遠位領域１０９との間に延びる概して長手方向の寸法を画定することができる。送達システム１００が使用されているとき、長手方向の寸法は、その長さの一部またはいずれかに沿って一直線である必要はない。
【００５３】
コア部材１０３は、カテーテル１０１のルーメン１１１を通って概して長手方向に延びるように構成される。コア部材１０３は概して、ステント１０５または他の医療デバイスをカテーテル１０１を通して動かすのに十分な可撓性及びカラム強度を有する任意の部材（複数可）を含むことができる。したがって、コア部材１０３は、ワイヤ、チューブ（例えば、ハイポチューブ）、ブレード、コイル、または他の適切な部材（複数可）、あるいはワイヤ（複数可）、チューブ（複数可）、ブレード（複数可）、コイル（複数可）などの組み合わせを含むことができる。
【００５４】
システム１００はまた、コア部材１０３に対して医療デバイスまたはステント１０５を解放可能に保持するように構成された結合ユニット１１７（例えば、デバイスインターフェース）を含むことができる。結合ユニット１１７は、ステント１０５の内壁の下にあり、係合するように構成されている。このようにして、結合ユニット１１７は、結合ユニット１１７が、ステント１０５をカテーテル１０１に沿ってその内部で移動させることができるように、例えば、カテーテル１０１に対するコア部材１０３の遠位及び／または近位の移動が、カテーテルルーメン１１１内でのステント１０５の対応する遠位及び／または近位の移動をもたらすように、カテーテル１０１の上を覆う内面１１３と協働してステント１０５を把持する。
【００５５】
結合ユニット１１７は、いくつかの実施形態では、コア部材１０３の周りを回転するように構成することができる。いくつかのそのような実施形態では、結合ユニット１１７は、近位拘束部１１９及び遠位拘束部１２１を含むことができる。近位及び遠位拘束部１１９、１２１をコア部材１０３に固定して、コア部材１０３の長手方向寸法に沿った結合ユニット１１７の近位または遠位の移動を防止または制限することができる。近位及び遠位拘束部１１９、１２１の一方または両方は、拘束部１１９、１２１の一方または両方が、ステント１０５の内面に接触しないように、結合ユニット１１７の外径または他の半径方向最外寸法よりも小さい外径または他の半径方向最外寸法を有することができる。
【００５６】
結合ユニット１１７はまた、コア部材１０３の周りならびに近位及び遠位拘束部１１９、１２１とスペーサ（複数可）１２５ａ〜ｄとの間に配置された１つまたは複数のカプラ１２３ａ〜ｃ（例えば、ステント係合部材）を含むことができる。図示の実施形態では、カプラ１２３ａ〜ｃは、スペーサ１２５ｂ〜ｃによって互いに離間しており、カプラ１２３ａは、スペーサ１２５ａによって近位拘束部１１９から離間しており、カプラ１２３ｃは、スペーサ１２５ｄ（結合ユニット１１７のいくつかの実施形態では省略することができる）によって遠位拘束部から離間している。カプラ１２３ａ〜ｃの１つ、いくつか、またはすべては、それを通ってコア部材１０３を収容するように構成された中央開口部を有する剛性プレートとすることができる。カプラ１２３ａ〜ｃが、コア部材１０３に対して長手方向にステント１０５が移動するのを抑えるように、カプラ１２３ａ〜ｃは、ステント１０５と機械的に係合するように構成される。スペーサ１２５ａ〜ｄはそれぞれ、それを通ってコア部材１０３を収容するように構成された開口部を有する実質的に円筒体とすることができる。スペーサ１２５ａ〜ｄの１つまたはすべては、スペーサ１２５ａ〜ｄが、ステント１０５の内面に接触しないように、カプラ１２３ａ〜ｃの外径または他の半径方向最外寸法よりも小さい外径または他の半径方向最外寸法を有することができる。
【００５７】
図１に示す実施形態は、３つのカプラ１２３ａ〜ｃ及び４つのスペーサ１２５ａ〜ｄを含むが、カプラ及びスペーサの数は変えることができる。少なくとも１つの実施形態では、結合ユニット１１７は、スペーサなしで単一のカプラのみを含む。他の実施形態では、カプラの数は変えることができる。例えば、スペーサによって、２つ、３つ、４つ、５つ、６つ、またはそれ以上のカプラに分離される。
【００５８】
動作中、ステント１０５は、コア部材１０３及び結合ユニット１１７を介してカテーテル１０１内で遠位または近位に移動することができる。ステント１０５をカテーテル１０１の外へ移動させるためには、カテーテル１０１を静止状態に保持している間、コア部材１０３を遠位に移動させるか、またはカテーテル１０１が近位に引き出されている間、コア部材１０３を静止状態に保持する。コア部材１０３を遠位に移動し、カテーテル１０１を静止状態に保持すると、近位拘束部１１９は、最も近位のスペーサ１２５ａに当接し、スペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃを遠位に前進させる。カプラ１２３ａ〜ｃとステント１０５との間の機械的係合は、ステント１０５をカプラ１２３ａ〜ｃと共に遠位に移動させて、ステント１０５をカテーテル１０１の遠位領域１０９の外に展開させる。逆に、ステント１０５を、再捕捉するか、そうでない場合は、カテーテル１０１内に移動させるためには、コア部材１０３とカテーテル１０１との間の相対的な移動は、遠位拘束部１２１の近位領域が、最も遠位のスペーサ１２５ｄの遠位領域に当接し、それによって、スペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃをカテーテル１０１に対して後退させるように、ステント１０５をカテーテルの外に移動させるのと比べて反対になる。したがって、カプラ１２３ａ〜ｃとステント１０５との間の機械的係合は、カテーテル１０１に対するステント１０５の近位方向への移動により、ステント１０５をカテーテル１０１の遠位領域１０９内に再シースすることが可能になるように、ステント１０５をコア部材１０３に対して保持する。これは、コア部材１０３をカテーテル１０１に対して近位に移動させる（及び／またはカテーテル１０１をコア部材１０３に対して遠位に移動させる）ことによって、ステント１０５をカテーテル１０１の遠位開口部１１５内に引き戻すことができるため、ステント１０５が、部分的に展開され、ステントの一部が、カプラ１２３ａ〜ｃの少なくとも１つ（例えば、最も近位のカプラ１２３ａ）とカテーテル１０１の内面１１３との間に配置されたままであるときに有用である。このようにして再シースすることは、最も近位のカプラ１２３ａが、カテーテル１０１の遠位開口部１１５を越え、ステント１０５が、部材１２３ａとカテーテル１０１との間から解放される位置に、カプラ１２３ａ〜ｃ及び／またはカテーテル１０１が動かされるまで引き続き可能である。
【００５９】
カプラ１２３ａ〜ｃ及びスペーサ１２５ａ〜ｄは、長手方向／摺動式または半径方向／回転式のいずれかで、コア部材１０３に対して動かないようにコア部材１０３に固定することができる。あるいは、スペーサ１２５ａ〜ｄ及び／またはカプラ１２３ａ〜ｃが、コア部材１０３の長手方向軸を中心に回転することができ、及び／またはコア部材１０３に沿って長手方向に移動または摺動することができるように、スペーサ１２５ａ〜ｄ及び／またはカプラ１２３ａ〜ｃは、コア部材１０３に結合する（例えば、取り付ける）ことができる。そのような実施形態では、スペーサ１２５ａ〜ｄ及び／またはカプラ１２３ａ〜ｃが、コア部材１０３に対して摺動及び／または回転することができるように、スペーサ１２５ａ〜ｄ及び／またはカプラ１２３ａ〜ｃはそれぞれ、その中にコア部材１０３を収容する内部ルーメンまたは開口部を有することができる。さらにそのような実施形態では、最も近位及び最も遠位のスペーサ１２５ａ、１２５ｄと、近位及び遠位の拘束部１１９、１２１との間にそれぞれ１つまたは複数の長手方向の間隙を残すように、近位及び遠位拘束部１１９、１２１は、スペーサ１２５ａ〜ｄとカプラ１２３ａ〜ｃとを合わせた長さよりわずかに長い長手方向距離だけコア部材１０３に沿って離間させることができる。長手方向の間隙（複数可）が存在すると、スペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃが、拘束部１１９、１２１の間でコア部材１０３に沿って長手方向に摺動することが可能になる。拘束部１１９、１２１の間のスペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃの長手方向の移動範囲は、長手方向の間隙（複数可）の総全長にほぼ等しい。
【００６０】
長手方向の間隙（複数可）の代わりにまたはそれに加えて、結合ユニット１１７は、コア部材１０３の外面とスペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃの内面との間に半径方向の間隙を含むことができる。そのような半径方向の隙間は、スペーサ１２５ａ〜ｄ及び／またはカプラ１２３ａ〜ｃが、コア部材１０３の対応する部分の外径よりも幾分大きい穴で構成されている場合に形成することができる。半径方向の隙間が存在すると、スペーサ１２５ａ〜ｄ及び／またはカプラ１２３ａ〜ｃが、拘束部１１９、１２１の間でコア部材１０３の長手方向軸の周りを回転することが可能になる。スペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃの両側の少なくとも最小サイズの長手方向の間隙の存在もまた、スペーサ１２５ａ〜ｄ及びカプラ１２３ａ〜ｃの回転可能性を促進することができる。
【００６１】
図２〜図４は、本技術の一実施形態に従って構成された医療デバイス送達システムの別の実施形態を示す。図２に示すように、図示された医療デバイス送達システム２００は、カテーテル２１０を通してステント２０１を送達するように構成されたコアアセンブリ２４０を摺動可能に収容する細長いチューブまたはカテーテル２１０を含むことができる。図３は、見やすいようにカテーテル２１０及び血管２０２を描写せずにコアアセンブリ２４０を示す。図示のカテーテル２１０（図２及び図４を参照）は、患者内の治療部位に配置することができる近位領域２１２及び対向する遠位領域２１４と、近位領域２１２から遠位領域２１４まで延びる内部ルーメン２１６と、ルーメン２１６に面する内面２１８とを有する。遠位領域２１４で、カテーテル２１０は、遠位開口部（図示せず）を有し、それを通して、コアアセンブリ２４０は、遠位領域２１４を越えて前進し、ステント２０１は血管２０２内で拡張または展開し得る。近位領域２１２はカテーテルハブ２２２を含み得る。カテーテル２１０は、近位領域２１２と遠位領域２１４との間に延びる概して長手方向の寸法Ａ−Ａを画定することができる。送達システム２００が使用されているとき、長手方向の寸法は、その長さの一部またはいずれかに沿って一直線である必要はない。
【００６２】
カテーテル１０１／２１０は、任意選択で、マイクロカテーテルを含むことができる。例えば、任意選択で、カテーテル１０１／２１０は、Ｉｒｖｉｎｅ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ  ＵＳＡのＭｅｄｔｒｏｎｉｃ  Ｎｅｕｒｏｖａｓｃｕｌａｒから入手可能なＭＡＲＫＳＭＡＮ（商標）カテーテルの様々な長さのいずれかを含み得る。カテーテル１０１／２１０は、任意選択で、遠位領域１０９／２１４付近で、約０．０３０インチ以下の内径、及び／または３フレンチ以下の外径を有するマイクロカテーテルを含むことができる。これらの仕様の代わりに、またはこれらの仕様に加えて、カテーテル１０１／２１０は、その遠位開口部１１３を有する内頸動脈、または内頸動脈の遠位の神経血管内の別の場所に、経皮的にアクセスするように構成されるマイクロカテーテルを含むことができる。
【００６３】
コアアセンブリ２４０は、カテーテル２１０のルーメン２１６を通って概して長手方向に延びるように構成されたコア部材２６０を含むことができる。コア部材２６０は、近位領域または区域２６２、及び末端または遠位領域２６４を有することができ、これらは任意選択で、先端コイル２６５を含むことができる。コア部材２６０はまた、図２〜図４に示すように、コアアセンブリ２４０が展開前の構成にあるとき、近位領域２６２と遠位領域２６４との間に位置する中間部分２６６を含むことができる。この中間部分はコア部材２６０の一部であり、ステント２０１が、その上に、またはその上を覆って、配置または嵌合または延在する。
【００６４】
コア部材２６０は概して、ステント２０１または他の医療デバイスをカテーテル２１０を通して動かすのに十分な可撓性及びカラム強度を有する任意の部材（複数可）を含むことができる。したがって、コア部材２６０は、ワイヤ、チューブ（例えば、ハイポチューブ）、ブレード、コイル、または他の適切な部材（複数可）、あるいはワイヤ（複数可）、チューブ（複数可）、ブレード（複数可）、コイル（複数可）などの組み合わせを含むことができる。図２〜図４に示すコア部材２６０の実施形態は、マルチ部材構造であり、近位ワイヤ２６８、その近位領域で近位ワイヤ２６８の遠位領域に接続されたチューブ２７０（例えば、ハイポチューブ）、及びその近位領域でチューブ２７０の遠位領域に接続された遠位ワイヤ２７２を含む。ＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレンまたはＴＥＦＬＯＮ（登録商標））または他の潤滑性ポリマーなどの潤滑性材料の層を含むことができる外層２７４は、チューブ２７０及び／または近位ワイヤ２６８の一部または全部を覆うことができる。近位及び／または遠位ワイヤ２６８、２７２は、それらの長さのうちの一部または全部に沿って、直径が先細になるかまたは変化し得る。近位ワイヤ２６８は、１つまたは複数のフルオロセーフマーカー２７６を含み得て、そのようなマーカー（複数可）は、外層２７４によって覆われていないワイヤ２６８の部分（例えば、外層２７４の近位）に配置することができる。マーカー（複数可）２７６によってマークされた、及び／または任意の外層２７４の近位にあるワイヤ２６８のこの部分は、地金外面を含むことができる。
【００６５】
コアアセンブリ２４０はさらに、医療デバイスまたはステント２０１をコア部材２６０と相互接続することができる近位結合ユニット２８２及び／または遠位結合ユニット２９０を含むことができる。近位結合ユニット２８２は、ステント２０１の下にあり、ステントの内壁と係合するように構成されている１つまたは複数のカプラ１２３ａ〜ｃを含むことができる。このようにして、近位結合ユニット２８２は、近位結合ユニット２８２が、ステント２０１をカテーテル２１０に沿ってその内部で移動させることができるように、例えば、ユーザがコア部材２６０をカテーテル２１０に対して遠位に押す及び／またはコア部材を近位に引くと、カテーテルルーメン２１６内でのステント２０１の対応する遠位及び／または近位の移動をもたらすように、カテーテル２１０の上を覆う内面２１８と協働してステント２０１を把持する。
【００６６】
近位結合ユニット２８２は、いくつかの実施形態では、図１に関して上述された結合ユニット１１７の任意のバージョンまたは実施形態と同様とすることができる。例えば、近位結合ユニット２８２は、長手方向／摺動式または半径方向／回転式のいずれかで、コア部材２６０に対して動かないようにコア部材２６０に（例えば、図示の実施形態ではその遠位ワイヤ２７２に）固定されている近位及び遠位拘束部１１９、１２１を含むことができる。近位結合ユニット２８２はまた、スペーサ１２５ａ〜ｄによって分離された複数のカプラ１２３ａ〜ｃを含むことができる。近位結合ユニット２８２が、コア部材２６０の（例えば、遠位ワイヤ２７２の）長手方向軸Ａ−Ａを中心に回転し、及び／またはコア部材に沿って長手方向に移動または摺動することができるように、カプラ１２３ａ〜ｃ及びスペーサ１２５ａ〜ｄは、コア部材２６０に結合する（例えば、取り付ける）ことができる。近位及び遠位拘束部１１９、１２１の一方または両方は、拘束部１１９、１２１の一方または両方が、コアアセンブリ２４０の動作中にステント２０１の内面に接触しにくくなるように、近位結合ユニット２８２の外径または他の半径方向最外寸法よりも小さい外径または他の半径方向最外寸法を有することができる。
【００６７】
図２〜図４に示す近位結合ユニット２８２では、ステント２０１は、近位結合ユニット２８２を介してカテーテル２１０内で遠位または近位に移動することができ、いくつかの実施形態では、ステント２０１は、図１の結合ユニット１１７に関して上述したのと同様の方法で、カテーテル２１０の遠位開口部から部分的に展開した後に、近位結合ユニット２８２を介して再シースすることができる。
【００６８】
任意選択で、近位結合ユニット２８２の近位縁部は、図２〜図４に示される送達構成にあるときに、ステント２０１の近位縁部のすぐ遠位に配置され得る。いくつかのそのような実施形態では、これにより、わずか数ミリメートルのステントがカテーテル２１０内に残っていれば、ステント２０１を再シールすることが可能になる。したがって、典型的な長さのステント２０１を使用して、７５％以上の再シール可能性を提供することができる（すなわち、ステント２０１は、７５％以上が展開されたときに再シールすることができる）。
【００６９】
遠位結合ユニット２９０は、例えば、遠位デバイスカバーまたは遠位ステントカバー（総称して、「遠位カバー」）の形を取ることができる遠位係合部材２９２を含むことができる。遠位カバー２９２は、医療デバイスまたはステント２０１（例えば、その遠位部分またはその遠位領域）とカテーテル２１０の内面２１８との間の摩擦を減らすように構成することができる。例えば、遠位カバー２９２は、ステント２０１の少なくとも一部及び／またはコア部材２６０の中間部分２６６にわたって延ばすことができる、自由な第１の端部または区域２９２ａと、コア部材２６０に（直接的または間接的に）結合することができる固定された第２の端部または区域２９２ｂとを有する滑らかで、柔軟な構造として構成することができる。
【００７０】
遠位カバー２９２は、第１のまたは送達の位置、構成、または方向を有することができる。遠位カバーは、遠位先端部２６４に対して近位に、または第２の区域２９２ｂもしくはコア部材２６０へのその（直接的または間接的な）取り付け部から近位に延び、ステント２０１の遠位部分を少なくとも部分的に囲むかまたは覆うことができる。遠位カバー２９２は、第１のまたは送達方向から第２のまたは再シース位置、構成、または方向（図示せず）に移動可能とすることができる。遠位カバーは、遠位カバーの第１の端部２９２ａが、遠位カバー２９２の第２の端部２９２ｂに対して遠位に配置されるように反転させることができ、それによって、送達されたステント２０１を使用して、またはステントを使用せずに、コアアセンブリ２４０の再シールを可能にする。
【００７１】
遠位カバー２９２、特に第１の端部２９２ａは、第２の端部２９２ｂに結合されるかまたは一体的に形成された１つまたは複数の柔軟な、概して長手方向に延びるストリップ、ウィング、または細長い部分を含むことができる。遠位カバー２９２は、遠位カバー用に選択された材料のチューブから、またはそのようなチューブの複数の半径方向部分から製造することができる、または、そうでない場合は、切断することができる。そのような実施形態では、第１の区域２９２ａは、チューブから切断された複数の長手方向のストリップとして形成され得て、第２の区域２９２ｂはチューブの切断されていない（または、同様に切断された）長さであり得る。したがって、第２の区域２９２ｂ及び第１の区域２９２ａの近位に延びるストリップは、単一の一体型のデバイスまたは構造を形成し得る。いくつかの実施形態では、遠位カバー２９２は、１つのみ、または２つ以下のストリップ、ウィング、または細長い部分を含む。
【００７２】
いくつかの実施形態では、遠位カバー２９２は、チューブまたは長手方向のスリットチューブを含み得て、第１の区域２９２ａは、対応する数の、概して平行で長手方向に配向され、チューブの側壁に形成されているか、そうでない場合は、配置されている切り込み部または分離部で分離された２つ以上の半円筒形または部分円筒形のストリップまたはチューブ区域を含むことができる。したがって、図２〜図４に示すように、拡張前状態にあるとき、第１の区域２９２ａは、一般に、ステントまたはデバイス２００の外面とカテーテル２１０の内面２１８との間に、半径方向に延びるまたは間に配置される、長手方向に分割されたチューブ、または長手方向にスロットがあるチューブの形状を有する。
【００７３】
様々な実施形態では、第１の区域２９２ａのストリップ、ウィング、または細長い部分は、集合的に、ステント２０１の外面の実質的に全周にわたり得るか（例えば、ストリップ間の切れ目が実質的にゼロ幅の分割である場合）、または全周よりも幾分小さいサイズであり得る（例えば、ストリップ間の切れ目がゼロでない幅を有するスロットである場合）。いくつかの実施形態によれば、第１の区域２９２ａのストリップ、ウィング、または細長い部分の幅は、約０．５ｍｍ〜約４ｍｍの間とすることができる。幅は、約０．５ｍｍ〜約１．５ｍｍとすることができる。いくつかの実施形態によれば、幅は約１ｍｍとすることができる。
【００７４】
第１の区域２９２ａのストリップ、ウィング、または細長い部分はまた、ステント２０１の遠位部分の少なくとも一部分にわたって長手方向に延ばすことができる。様々な実施形態では、第１の区域２９２ａは、ステントの遠位部分にわたって、約１ｍｍ〜約３ｍｍの間、または約１．５ｍｍ〜約２．５ｍｍの間、または約２ｍｍ延ばすことができる。
【００７５】
第１の区域２９２ａ及び第２の区域２９２ｂは、遠位カバー２９２の全長を画定することができる。いくつかの実施形態では、全長は約４ｍｍ〜約１０ｍｍの間とすることができる。全長はまた、約５．５ｍｍ〜約８．５ｍｍの間とすることができる。いくつかの実施形態では、全長は約７ｍｍとすることができる。
【００７６】
第１の区域２９２ａのストリップは、実質的に均一な大きさであり得る。例えば、第１の区域２９２ａは、それぞれ約１８０度に広がる２つのストリップ、それぞれ約１２０度に広がる３つのストリップ、それぞれ約９０度に広がる４つのストリップを含むか、そうでない場合は、ステントの周囲の全部または一部などを集合的に覆うために分割することができる。あるいは、ストリップは、本開示の範囲から逸脱することなく、角度サイズ及び被覆領域が異なり得る。一実施形態では、第１の区域２９２ａには２つのストリップまたはチューブ部分のみが使用される。本明細書で述べるように、２つのストリップのみの使用により、血管内腔内の自由なまたは非収容のストリップの数、及びストリップと血管壁との間の接触によって血管を損傷する可能性を最小限に抑えながら、第１の区域１９２ａの半径方向の拡張、遠位への移動及び／または折り重ねもしくは反転を容易にすることができる。
【００７７】
遠位カバー２９２は、ＰＴＦＥまたはＴｅｆｌｏｎ（登録商標）などの潤滑性及び／または親水性材料を使用して製造することができるが、他の適切な潤滑性材料または潤滑性ポリマーからも作製し得る。遠位カバーはまた、放射線不透過性を付与するために主材料（例えば、ＰＴＦＥ）に配合することができる放射線不透過性材料を含むことができる。遠位カバー２９２は、約０．０００５インチ〜約０．００３インチの間の厚さを有することができる。いくつかの実施形態では、遠位カバーは、約０．００１インチの厚さを有するＰＴＦＥの１つまたは複数のストリップとすることができる。
【００７８】
遠位カバー２９２（例えば、その第２の端部２９２ｂ）は、長手方向／摺動式または半径方向／回転式のいずれかで、コア部材２６０に対して動かないようにコア部材２６０（例えば、遠位ワイヤ２７２またはその遠位先端２６４に）に固定することができる。あるいは、図２〜図４に示すように、遠位カバー２９２が、（例えば、遠位ワイヤ２７２の）コア部材２６０の長手方向軸Ａ−Ａを中心に回転し、及び／またはコア部材に沿って長手方向に移動または摺動することができるように、遠位カバー２９２（例えば、その第２の端部２９２ｂ）は、コア部材２６０に結合する（例えば、取り付ける）ことができる。そのような実施形態では、第２の端部２９２ｂは、遠位カバー２９２がコア部材２６０に対して摺動及び／または回転することができるように、その中にコア部材２６０を収容する内部ルーメンを有することができる。さらに、そのような実施形態では、遠位結合ユニット２９０は、コア部材２６０に固定され、遠位カバー２９２（の第２の端部２９２ｂ）の近位に位置する近位拘束部２９４、及び／またはコア部材２６０に固定され、遠位カバー２９２（の第２の端部２９２ｂ）の遠位に位置する遠位拘束部２９６をさらに含み得る。近位及び遠位拘束部２９４、２９６は、拘束部間の第２の端部２９２ｂの位置に応じて、第２の端部２９２ｂと近位及び遠位拘束部１９４、１９６の一方または両方との間に１つまたは複数の長手方向の間隙２９７を残すように、第２の端部２９２ｂの長さよりわずかに長い長手方向の距離だけコア部材２６０に沿って離間させることができる。長手方向の間隙（複数可）１９７が存在すると、第２の端部２９２ｂ及び／または遠位カバー２９２が、拘束部２９４、２９６の間でコア部材２６０に沿って長手方向に摺動することが可能になる。拘束部２９４、２９６の間の第２の端部２９２ｂ及び／または遠位カバー２９２の長手方向の移動範囲は、長手方向の間隙（複数可）２９７の全長にほぼ等しい。
【００７９】
長手方向の間隙（複数可）２９７の代わりにまたはそれに加えて、遠位結合ユニット２９０は、（例えば、遠位ワイヤ２７２の）コア部材２６０の外面と第２の端部２９２ｂの内面との間に半径方向の間隙２９８を含むことができる。そのような半径方向の間隙２９８は、第２の端部２９２ｂが、コア部材２６０の対応する部分の外径よりも幾分大きい内径を有するように構成されているときに形成することができる。半径方向の間隙２９８が存在すると、遠位カバー２９２及び／または第２の端部２９２ｂが、拘束部２９４、２９６の間でコア部材２６０の長手方向軸Ａ−Ａの周りを回転することが可能になる。第２の端部２９２ｂの両側に少なくとも最小サイズの長手方向の間隙２９７が存在することもまた、遠位カバーの回転可能性を促進することができる。
【００８０】
近位及び遠位拘束２９４、２９６の一方または両方は、拘束部２９４、２９６の一方または両方が、コアアセンブリ２４０の動作中にカテーテル２１０の内面２１８を圧迫及び接触しにくくなるように、遠位カバー２９２の（例えば、展開前の）外径または他の半径方向最外寸法よりも小さい外径または他の半径方向最外寸法を有することができる。
【００８１】
図２〜図４に示す実施形態では、遠位カバー２９２の第２の端部２９２ｂは、図示のような（金属製またはポリマー製）コイル、または比較的硬いポリマー製または金属製のチューブの短いセグメントなどの他の一般的に剛性のチューブ状または円筒形の内部部材を含むことができる内部フープ２９２ｃを含む。内部フープ２９２ｃは、第２の端部２９２ｂの遠位カバー２９２の内径を、コア部材１６０の隣接部分（または、そのワイヤ１７２）の外径よりも大きいように維持しやすい方法で、第２の端部２９２ｂによって形成された、または別の方法で、第２の端部２９２ｂに取り付けられるか、または一体化された環状エンクロージャまたはループ（複数可）に収容することができる。言い換えれば、フープ２９２ｃは、第２の端部２９２ｂの内径とコア部材２６０または遠位ワイヤ２７２の外径との間の半径方向の間隙２９８の存在を維持するのに役立つことができる。
【００８２】
第２の端部２９２ｂの環状エンクロージャまたはループ（複数可）は、側壁の周りでフープ２９２ｃのルーメンを通して遠位カバー材料（例えば、ＰＴＦＥ）のシートまたはチューブの一部を包み、シートまたはチューブの巻き付けられた部分の端部を、シートまたはチューブの隣接する近位に延びる部分に粘着、接着または熱接着することによって形成することができる。したがって、フープ２９２ｃの近位側に互いに粘着されている２つの層が形成されている。遠位カバー材料がＰＴＦＥを含む場合、非焼結ＰＴＦＥを使用して材料の２つの部分を熱及び圧力で結合することが可能になり、これは「通常の」ＰＴＦＥまたは焼結ＰＴＦＥでは通常不可能である。
【００８３】
動作中、遠位カバー２９２、具体的には第１の区域１９２ａは、ステント２０１がカテーテル１１０内で遠位に移動するときに、概してステント２０１の遠位領域３０４を覆い保護することができる。遠位カバー１９２は、例えば、ステント２０１（ステント２０１は編組ステントを含む）の遠位領域３０４のフィラメント端部が、ステント２０１及び／またはカテーテル１１０を損傷する可能性があるか、またはステント２０１の構造的完全性を損なう可能性がある、カテーテル１１０の内面１１８との接触を防止するベアリング層または緩衝層として機能することができる。遠位カバー１９２は、潤滑性材料で作製し得るので、遠位カバー１９２は、ステント２０１の遠位領域３０４が、比較的容易にカテーテル１１０内で軸方向に摺動することを可能にする低摩擦係数を示し得る。遠位カバーとカテーテルの内面との間の摩擦係数は、約０．０２〜約０．４の間とすることができる。例えば、遠位カバー及びカテーテルが、ＰＴＦＥから形成される実施形態では、摩擦係数は、約０．０４とすることができる。そのような実施形態は、特に蛇行性血管系で、コアアセンブリがカテーテルを通過する能力を有利に改善することができる。
【００８４】
さらに、図２〜図４に示すように、遠位カバー２９２の少なくとも一部分は、第１の位置、構成、または方向で、ステント２０１の遠位部分とカテーテル２１０の内面２１８との間に半径方向に少なくとも部分的に延ばす、またはそれらの間に挿入することができる。第１の方向では、遠位カバー２９２の第１の区域２９２ａは、第２の区域２９２ｂから近位方向に、第１の区域がステント２０１の遠位部分とカテーテル２１０の内面２１８との間に挿入されている位置まで延ばすことができる。この方向では、遠位カバーの第１の区域は、「近位に向けられた」位置または構成を取ることができる。
【００８５】
遠位カバー２９２の本明細書に記載された実施形態以外の構造は、ステント２０１の遠位領域３０４を覆うか、そうでない場合は、結合するために、コアアセンブリ２４０及び／または遠位結合ユニット２９０で使用され得る。例えば、長手方向に配向された、近位に開口ルーメンを有する保護コイルまたは他のスリーブを使用し得る。他の実施形態では、遠位結合ユニット２９０は、遠位カバー２９２を省略することができるか、または、遠位カバーを近位結合ユニット２８２と同様の構成要素と交換することができる。遠位カバー２９２が使用される場合、（例えば、コイル２６５のウィングの一部または全部を巻き付けて囲むことによって）遠位先端コイル２６５に接続されるか、または接着剤もしくは周囲の収縮チューブによってコイルの外面に接着または結合することができる。遠位カバー２９２は、遠位ワイヤ２７２などのコアアセンブリ２４０の他の部分に（直接的または間接的に）結合することができる。
【００８６】
回転可能な近位結合ユニット２８２及び回転可能な遠位カバー２９２の両方を使用するコアアセンブリ２４０の実施形態では、ステント２０１は、回転可能な近位結合ユニット２８２（の接続部）及び遠位カバー２９２によって、コア部材２６０に対して長手方向軸Ａ−Ａの周りに回転可能とすることができる。そのような実施形態では、ステント２０１、近位結合ユニット２８２、及び遠位カバー２９２は、このようにして、コア部材の周りで共に回転することができる。ステント２０１が、コア部材２６０の周りを回転することができる場合、ステント、及び／またはコアアセンブリを撚るための血管の傾向は、コア部材の周りのステント、近位係合部材、及び遠位カバーの回転によって打ち消されるので、コアアセンブリ２４０は蛇行性血管を通ってより容易に前進させることができる。さらに、ユーザの入力押圧力がステント及び／またはコア部材のねじれに転用されないので、必要な押圧力または送達力が減少する。撚られたステント及び／またはコア部材が、ステントの蛇行または展開の際に突然解撚される、または「ホイップ」する傾向、及び展開時に撚られたステントが拡張に抵抗する傾向もまた、低減または排除される。さらに、コアアセンブリ２４０のいくつかのそのような実施形態では、特にコイル２６５がその応力を受けていない構成である角度で曲げられている場合、ユーザは、先端コイル２６５を介してコアアセンブリ２４０を「前進させる」ことができる。そのようなコイル先端は、コア部材２６０の遠位領域２６４を回転させることによって、ステント２０１、結合ユニット２８２及び／または遠位カバー２９２に対して軸Ａ−Ａの周りに回転させることができる。したがって、ユーザは、コイルアセンブリの所望の進行方向にコイル先端を向けることができ、コアアセンブリを前進させると、先端は選択された方向にコアアセンブリを案内する。
【００８７】
図５Ａは、医療デバイス送達システム５００の結合ユニット５１７の拡大斜視図である。図５Ｂは、上を覆うステント５０５を有する結合ユニット５１７を示す。結合ユニット５１７は、複数のスペーサ５２５ａ〜ｄによって分離された複数のカプラ５２３ａ〜ｃを含む。近位拘束部５１９は、最も近位のスペーサ５２５ａの近位に配置されている。近位拘束部５１９及び結合部５１７は、コア部材５０３の周りに配置されている。図６Ａ〜図６Ｃは、それぞれ、図５Ａ及び図５Ｂに示す結合ユニット５１７のカプラ５２３の側面図、端面図及び斜視図である。図７は、ステント５０５と係合するカプラ５２３の概略断面図である。図示のステント５０５は編組され（しかし、本明細書の他の箇所に開示されているような他の種類のステントを使用してもよい）、編組のワイヤが横断または交差する位置によって分離される複数の孔５６５を形成するメッシュ５６３を含む。
【００８８】
図５Ａ〜図７を併せて参照すると、カプラ５２３のそれぞれは、第１及び第２の端面５５１、５５３及び、第１及び第２の端面５５１、５５３の間に延びる側面５５５を有する板状構成を有することができる。組み立てられた送達システム５００では、第１及び第２の端面５５１、５５３は、コア部材５０３の長軸に対して実質的に直交するように配向及び維持され得る。これは、各スペーサ５２５の長手方向軸に（及び／またはコア部材５０３に）直交する遠位端面及び近位端面を有するスペーサ５２５ａ〜ｄを構成すること、及び／または結合ユニット５１７のカプラとスペーサの間の長手方向移動空間（または「遊び」）の量を最小限に抑えることによって達成できる。各カプラは、凹部５５９によって分離された複数の半径方向に延びる突起５５７を形成する。図示の実施形態では、４つの凹部５５９によって分離された４つの突起５５７がある。しかし、他の実施形態では、突起の数は変えることができる。例えば、対応する数の凹部によって、２つ、３つ、４つ、５つ、６つ、７つ、またはそれ以上の突起に分離される。
【００８９】
突起５５７は丸みを帯びた縁部を含むことができ、凹部５５９は丸みを帯びたくぼみを含むことができる。送達システム５００の使用中、丸みを帯びた縁部は、上を覆うカテーテル５６７の内壁に対する突起５５７の削り取りを減少させることができ、それによって粒子の生成及びカテーテル５６７への損傷が減少する。送達システム５００が図示のステント５０５のような編組ステントと共に使用されるとき、各突起が、隣接するワイヤ交差部と孔５６５を囲むワイヤ交差部との間のステント５０５の孔５６５内に少なくとも部分的に延びることができ、カプラの凹部５５９内に少なくとも部分的に収容することができるように、凹部５５９は、編組ワイヤ交差の厚さに適応するようにサイズ変更することができる。他の実施形態では、突起部及び／または凹部は、例えば、突起部によって形成された、より鋭いまたはより平らな先端を有する他の形を取ることができる。カプラ５２３は、光化学エッチング、レーザー切断、成形、機械加工、または他の適切なプロセスによって製造することができる。
【００９０】
各カプラ５２３は、それを通ってコア部材５０３を収容するように構成された開口部または中央開口部５６１を含む。前述のように、開口部５６１の開口部は、カプラ５２３がコア部材５０３の長軸を中心に回転することができるように、コア部材５０３の直径よりも大きくすることができる。
【００９１】
カプラ５２３は、比較的薄い及び／または板状の構成を有するように作製することができる。そのような構成は、ステント５０５の孔５６５の内側に嵌合するのに十分に小さい突起５５７の形成を容易にすることができる。したがって、カプラ５２３は、第１及び第２の端面５５１、５５３に沿った最大直径Ｄ、及び側面５５５に沿って測定された厚さＴによって特徴付けられ得る。いくつかの実施形態では、直径Ｄは厚さＴよりも少なくとも５倍大きい。少なくとも一実施形態では、厚さＴは、約２５〜１００ミクロン、または２５〜７５ミクロンの間であり、例えば、約５０ミクロン（約０．００２インチ）である。
【００９２】
ステント５０５を、カテーテル５６７に沿って効果的に押すまたは引くために、カプラ５２３を剛性にすることができる（例えば、送達システムの典型的な使用で遭遇する力によって非圧縮性になる）。カプラ５２３の剛性は、それらの材料組成、それらの形状／構成、またはその両方に起因することがある。いくつかの実施形態では、カプラ５２３は、金属（例えば、ステンレス鋼、ニチノールなど）もしくは硬質ポリマー（例えば、ポリイミド）、またはその両方で作製される。いくつかの実施形態では、カプラが剛性材料で作製されていても、構造的特性に基づいて、カプラ自体は非剛性で少なくとも部分的に圧縮性であり得る。
【００９３】
スペーサ５２５は、カプラ５２３の最大外径よりも小さい外径を有する実質的に円筒形の本体とすることができる。いくつかの実施形態では、スペーサ５２５は、スペーサ５２５をコア部材５０３上に回転可能に取り付けることができるようにサイズ変更及び構成された中央開口部（図示せず）を含む。前述のように、スペーサ５２５は、コア部材５０３の長軸と直交する端壁を有することができる。これらの直交する端壁は、ステント５０５との係合の損失を防ぐために、コア部材５０３に対するカプラ５２３の直交配向を維持するのに役立つことができる。
【００９４】
いくつかの実施形態では、結合ユニット５１７は、ステント５０５の近位部分のみ（例えば、近位の半分のみ、最も近位の３分の１のみなど）と係合するように構成することができる。他の実施形態では、結合ユニット５１７は、実質的にその全長に沿ってステント５０５と係合することができる。
【００９５】
カプラ５２３は、各突起５５７が少なくとも部分的に孔５６５のうちの１つの中に収容されるように、ステント５０５と機械的に結合または係合することができる。スペーサは、ステントがカテーテル５６７の内径にあるとき、隣接するカプラ５２３（例えば、カプラ５２３ａと隣接するカプラ５２３ｂ）の突起５５７が、ステント５０５の「孔ピッチ」（長手方向に隣接する孔５６５の中心間の距離）または、より典型的には、ステント５０５の孔ピッチの整数倍に等しい距離だけ長手方向に離間するように、長さを設定することができる。したがって、各突起はステント５０５の孔５６５の１つの中に延びて係合することができる。いくつかの実施形態では、隣接するカプラ５２３は、ステント５０５の長手方向に隣接する孔５６５と係合することができ、他の実施形態では、隣接するカプラ５２３は、長手方向に隣接していないが、１つまたは複数の介在する孔によって長手方向に離間している孔５６５と係合する。したがって、第１及び第２のカプラ５２３ａ及び５２３ｂは、ステント５０５の孔ピッチに対応する長手方向距離、または孔ピッチの整数倍に対応する長手方向距離だけ互いに離間させることができる。
【００９６】
突起５５７と孔５６５との間の相互作用は、ステントカプラ５２３と孔５６５との間に機械的結合を生じさせることができる。これは、ワイヤ交差部を含むステント全体を弾力的に押す従来の圧縮性パッドとは対照的である。少なくともいくつかの実施形態では、カプラ５２３によって提供される機械的結合は、ステント５０５のワイヤ交差部を押圧することなくステント５０５を固定する。いくつかの実施形態では、カプラ５２３は、所与のカテーテルサイズ内（例えば、０．０１７インチ、０．０２１インチ、または０．０２７インチのカテーテル（内径）内）の様々なステントサイズを固定するように構成される。
【００９７】
図５Ａ〜図７の送達システム５００の様々な構成要素は、図１の送達システム１００、または図２〜図４の送達システム２００に組み込むことができることに留意されたい。例えば、結合ユニット５１７の開示された実施形態のいずれも、送達システム１００または送達システム２００の結合ユニットとして使用することができる。同様に、カプラ５２３の実施形態のいずれも、送達システム１００または送達システム２００のカプラ（複数可）として使用することができ、及び／またはスペーサ５２５の実施形態のいずれも、送達システム１００または送達システム２００のスペーサ（複数可）として使用することができる。
【００９８】
結論
本開示は、網羅的であること、または本技術を本明細書に開示されている正確な形態に限定することを意図するものではない。本明細書では例示の目的で特定の実施形態を開示しているが、当業者には理解されるように、本技術から逸脱することなく様々な同等の修正が可能である。場合によっては、本技術の実施形態の説明を不必要に曖昧にすることを避けるために、周知の構造及び機能は、詳細に図示及び／または説明されていない。本明細書では、方法のステップが特定の順序で提示され得るが、代替の実施形態では、ステップは別の適切な順序であり得る。同様に、特定の実施形態の文脈において開示された本技術の特定の態様は、他の実施形態において組み合わせることができるか、または排除することができる。さらに、特定の実施形態に関連する利点が、それらの実施形態の文脈において開示され得るが、他の実施形態もそのような利点を呈することができ、すべての実施形態が必ずしも本技術の範囲内に入るように、そのような利点または本明細書に開示される他の利点を呈する必要はない。したがって、本開示及び関連する技術は、本明細書に明示的に図示及び／または記載されていない他の実施形態を包含することができる。
【００９９】
本開示を通して、単数形「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、文脈が明確に別途指示しない限り、複数形の言及を含む。同様に、「または」という単語が、２つ以上の項目のリストを参照して、他の項目から排他的な単一の項目のみを意味するように明示的に限定されていない限り、そのようなリストでの「または」の使用は、（ａ）リスト内の任意の単一の項目、（ｂ）リスト内のすべての項目、または（ｃ）リスト内の項目の任意の組み合わせを含むものとして解釈されるべきである。さらに、「含む」などの用語は、任意のより多数の同じ特徴（複数可）及び／または１つまたは複数の追加の種類の特徴が排除されないように、少なくとも列挙された特徴（複数可）を含むことを意味するために、本開示を通して使用される。「上方（ｕｐｐｅｒ）」、「下方（ｌｏｗｅｒ）」、「前方（ｆｒｏｎｔ）」、「後方（ｂａｃｋ）」、「垂直方向（ｖｅｒｔｉｃａｌ）」、及び「水平方向（ｈｏｒｉｚｏｎｔａｌ）」などの方向の用語は、本明細書では、様々な要素間の関係を表現及び明確化するために使用され得る。そのような用語は、絶対的な配向を意味しないことを理解されたい。「一実施形態（ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」、「一実施形態（ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」、または類似の定式化に対する本明細書の言及は、実施形態に関連して記載される特定の特徴、構造、動作、または特質が本技術の少なくとも１つの実施形態に含まれ得ることを意味する。したがって、本明細書におけるこのような語句または定式化の出現は、同じ実施形態をすべて指すことでは必ずしもない。さらに、様々な特定の特徴、構造、動作、または特質が、１つまたは複数の実施形態において任意の好適な様式で組み合わせられ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【外国語明細書】
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