(57)【要約】【課題】継手をアンロック状態からロック状態に切り替えるべく、リリースと継手本体とを相対回転させる際、凸状部と凹状部とが不一致となってロック状態となったときに上記相対回転を止め、アンロック状態への逆戻りを抑制する。【解決手段】（ｂ）に示すようにロック状態のときにリリース１５を継手本体２に対し第１方向に相対回転させると、リリース１５の凸状部２１に設けられている第１突起２３が、継手本体２の凸状部２６に係合した状態のもと、抵抗を受けつつ上記相対回転を許容する。また、ロック状態のときにリリース１５を継手本体２に対し第２方向に相対回転させようとすると、第１突起２３を有する凸状部２１と隣り合う凸状部２１の第２突起２４が、第１突起２３と係合する凸状部２６と隣り合う凸状部２６の側壁に当接して上記相対回転を阻止する。アンロック状態からロック状態への切り替えは、第２方向への上記相対回転を通じて行われる。【選択図】図５
2020112270.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイプが挿入される継手本体と、
前記継手本体内に設けられて前記パイプとの係合により同パイプの前記継手本体からの抜け出しを防止するロックリングと、
前記継手本体及び前記ロックリングと同一の軸線上に位置しており、その軸線に沿って前記継手本体内に押し込まれることによって前記ロックリングと前記パイプとの係合を解除するリリースと、を備え、
前記軸線を中心とする前記リリースと前記継手本体との相対回転を通じて両者の凸状部と凹状部との相対位置を変化させることが可能であり、
前記軸線を中心とする相対回転方向において、前記凸状部と前記凹状部との位置が一致しているときには前記係合を解除するための前記継手本体に対する前記リリースの押し込みを許容するアンロック状態となる一方、前記凸状部と前記凹状部との位置が不一致であるときには前記リリースの前記押し込みを禁止するロック状態となり、
前記ロック状態であるときに前記リリースと前記継手本体との前記相対回転を阻止する方向への抵抗を付与する抵抗付与手段が設けられている継手において、
前記抵抗付与手段は、前記リリースと前記継手本体との第１方向への前記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさと、前記第１方向とは反対の方向である第２方向への前記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさとを異ならせるよう構成され、
前記凸状部は、前記リリースにおける前記継手本体と対向する部分に前記相対回転方向に沿って等間隔をおいて複数設けられているとともに、前記継手本体における前記リリースと対向する部分に前記相対回転方向に沿って等間隔をおいて複数設けられており、
前記凹状部は、前記リリースにおける前記複数の凸状部の間に設けられているとともに、前記継手本体における前記複数の凸状部の間に設けられており、
前記抵抗付与手段は、前記リリースと前記継手本体とのうちの一方の凸状部群の定められた凸状部に設けられている第１突起と、前記一方の凸状部群のうちの前記第１突起が設けられている凸状部と隣り合う凸状部に設けられている第２突起と、を備えており、
前記第１突起及び前記第２突起が設けられていない方の凸状部群において、各凸状部の突出方向の端面には、低段平坦部と、前記低段平坦部よりも突出した位置にある高段平坦部とが設けられており、
前記第１突起は、前記高段平坦部を乗り越えることができる突出高さに形成されており、
前記第２突起は、前記高段平坦部を乗り越えることのできない突出高さに形成されており、
前記第１突起は、前記ロック状態のもと、前記リリースと前記継手本体とのうちの他方の凸状部群のうちの定められた凸状部に係合することにより、前記リリースと前記継手本体とが前記第１方向に相対回転しようとするときに前記高段平坦部を乗り越える分の抵抗を受けつつ前記相対回転を許容するものであり、
前記第２突起は、前記ロック状態のもと、前記他方の凸状部群のうちの前記第１突起と係合する凸状部と隣り合う凸状部の前記高段平坦部側の側壁に当接することにより、前記リリースと前記継手本体との第２方向への前記相対回転を阻止するものであることを特徴とする継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、配管に対する流体漏れの検査等といった目的で、その配管に液体を流すパイプを接続したり抜いたりできる継手を上記配管に設けることが知られている。
特許文献１に示されるように、こうした継手はパイプが挿入される継手本体を備えており、その継手本体の内部には上記パイプとの係合により同パイプの継手本体からの抜け出しを防止するロックリングが設けられている。また、上記継手には、継手本体及びロックリングと同一の軸線上に位置しており、その軸線に沿って継手本体内に押し込まれることによってロックリングとパイプとの係合を解除するリリースが設けられている。
【０００３】
特許文献１に記載された継手は、上記軸線を中心とするリリースと継手本体との相対回転を通じて、両者の凸状部と凹状部との相対位置を変化させることが可能となっている。そして、上記相対回転方向において凸状部と凹状部との位置が一致している状態のもとでは、ロックリングとパイプとの係合を解除するための継手本体に対するリリースの押し込みを許容するアンロック状態となる。一方、上記相対回転方向において凸状部と凹状部との位置が不一致であるときには、継手本体に対するリリースの上記押し込みを禁止するロック状態となる。
【０００４】
従って、上記継手においては、パイプを継手本体に挿入すると、継手本体内のロックリングがパイプと係合し、それによって継手本体からのパイプの抜け出しが防止される。この状態のもとで、上記軸線を中心とするリリースと継手本体との相対回転を通じて継手がロック状態とされる。一方、継手本体から上記パイプを抜くときには、上記軸線を中心とするリリースと継手本体との相対回転を通じて継手がアンロック状態とされる。その状態のもとで、継手本体に対しリリースを押し込むことにより、パイプに対するロックリングの係合が解除されるため、継手本体からパイプを抜くことが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４５６５７７６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上記継手においては、アンロック状態からロック状態に切り替えるべく、リリースと継手本体とを第１方向もしくは第２方向に相対回転させる際、凸状部と凹状部との位置が不一致となったとき（ロック状態になったとき）に上記相対回転を的確に止めることができるとは限らない。すなわち、ロック状態となったときに上記相対回転を止めることができずにロック状態からのオーバーシュートが生じ、上記継手がアンロック状態に逆戻りしてしまうおそれがある。
【０００７】
本発明の目的は、アンロック状態からロック状態に切り替えるべく、リリースと継手本体とを相対回転させる際、凸状部と凹状部との位置が不一致となってロック状態となったときに上記相対回転を止め、アンロック状態への逆戻りを抑制することができる継手を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。
上記課題を解決する継手は、パイプが挿入される継手本体と、その継手本体内に設けられて上記パイプとの係合により同パイプの継手本体からの抜け出しを防止するロックリングと、を備える。更に、上記継手には、継手本体及びロックリングと同一の軸線上に位置しており、その軸線に沿って継手本体内に押し込まれることによってロックリングとパイプとの係合を解除するリリースが設けられる。この継手は、上記軸線を中心とするリリースと継手本体との相対回転を通じて両者の凸状部と凹状部との相対位置を変化させることが可能である。そして、上記軸線を中心とする相対回転方向において、凸状部と凹状部との位置が一致しているときには上記係合を解除するための継手本体に対するリリースの押し込みを許容するアンロック状態となる一方、凸状部と凹状部との位置が不一致であるときにはリリースの上記押し込みを禁止するロック状態となる。また、上記継手には、ロック状態であるときにリリースと継手本体との前記相対回転を阻止する方向への抵抗を付与する抵抗付与手段が設けられている。この抵抗付与手段は、リリースと継手本体との第１方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさと、第１方向とは反対の方向である第２方向への相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさとを異ならせるよう構成されている。
【０００９】
上記構成によれば、アンロック状態からロック状態に切り替えるべくリリースと継手本体とを相対回転させる際、凸状部と凹状部との位置が不一致となったとき（ロック状態になったとき）に上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさは、その相対回転として第１方向への相対回転を行った場合と第２方向への相対回転を行った場合とで異なる。従って、第１方向への相対回転と第２方向への相対回転とのうち、上記抵抗が大きくなる方向への相対回転を通じてアンロック状態からロック状態への切り替え行うことにより、そのロック状態になったときに上記相対回転を止めやすくなる。このため、上記相対回転を止めることができずに、継手がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを抑制できる。
【００１０】
なお、上記継手については、次のような構成を採用することが考えられる。すなわち、上記凸状部は、リリースにおける継手本体と対向する部分に上記相対回転方向に沿って等間隔をおいて複数設けられているとともに、継手本体におけるリリースと対向する部分に上記相対回転方向に沿って等間隔をおいて複数設けられるものとする。また、上記凹状部は、リリースにおける複数の凸状部の間に設けられているとともに、継手本体における複数の凸状部の間に設けられているものとする。更に、上記抵抗付与手段は、リリースと継手本体とのうちの一方の凸状部群の定められた凸状部に設けられている第１突起と、上記一方の凸状部群のうちの第１突起が設けられている凸状部と隣り合う凸状部に設けられている第２突起と、を備えるものとする。そして、上記第１突起は、ロック状態のもと、リリースと継手本体とのうちの他方の凸状部群のうちの定められた凸状部に係合することにより、リリースと継手本体とが第１方向に相対回転しようとするときに抵抗を受けつつ上記相対回転を許容するものとする。また、上記第２突起は、ロック状態のもと、上記他方の凸状部群のうちの第１突起と係合する凸状部と隣り合う凸状部の側壁に当接することにより、リリースと継手本体との第２方向への上記相対回転を阻止するものとする。
【００１１】
上記構成によれば、継手がロック状態のときにリリースと継手本体とを第１方向に相対回転させると、リリースと継手本体とのうちの一方の凸状部群の定められた凸状部に設けられている第１突起が、リリースと継手本体とのうちの他方の凸状部群のうちの定められた凸状部に係合した状態のもと、抵抗を受けつつ上記相対回転を許容する。また、継手がロック状態のときにリリースと継手本体を第２方向に相対回転させると、上記一方の凸状部群のうちの第１突起が設けられている凸状部と隣り合う凸状部に設けられている第２突起が、上記他方の凸状部群のうちの第１突起と係合する凸状部と隣り合う凸状部の側壁に当接した状態にあることから、上記相対回転を阻止する。従って、第２方向への上記相対回転を通じてアンロック状態からロック状態への切り替えを行うことにより、ロック状態になったときに上記相対回転を的確に止めることができ、継手がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】継手の全体構造を示す断面図。
【図２】（ａ）及び（ｂ）は、リリース及びキャップを示す斜視図。
【図３】リリースを押込部側から見た状態を示す正面図。
【図４】キャップを開口部側から見た状態を示す正面図。
【図５】（ａ）及び（ｂ）は、アンロック状態にあるときのリリースの各凸状部及び各凹状部とキャップの各凸状部及び各凹状部との位置関係を示す模式図、及び、ロック状態にあるときのリリースの各凸状部及び各凹状部とキャップの各凸状部及び各凹状部との位置関係を示す模式図。
【図６】（ａ）及び（ｂ）は、リリース及びキャップを示す斜視図。
【図７】リリースを押込部側から見た状態を示す正面図。
【図８】キャップを開口部側から見た状態を示す正面図。
【図９】ロック状態にあるときのリリースの凸状部及び凹状部と、キャップの凸状部及び凹状部との位置関係を示す要部拡大図。
【図１０】キャップの凸状部における第２突起の側壁に対するリリースの凸状部の当接態様を示す要部拡大図。
【図１１】ロック状態にあるときのリリースの凸状部及び凹状部と、キャップの凸状部及び凹状部との位置関係を示す要部拡大図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［第１実施形態］
以下、継手の第１実施形態について、図１〜図５を参照して説明する。
図１に示すように、継手１は、図示しない耐圧試験用の加圧ポンプ等に接続される継手本体２を備えている。この継手本体２は円筒状に形成されており、継手本体２の一端側（図１の左端側）の開口部２ａが上記配管に繋がる。また、継手本体２の他端側（図１の右端側）の開口部２ｂからは、上記加圧ポンプにより加圧された流体を流すパイプ３が挿入される。
【００１４】
継手本体２は、上記一端側の開口部２ａが形成された胴部材４を備えている。この胴部材４は、上記開口部２ａに繋がる内筒５ａ、及び、その内筒５ａの径方向外側であって内筒５ａと同一の軸線Ｌ１上に位置する外筒５ｂが設けられている。また、内筒５ａと外筒５ｂとの間には、外筒５ｂの内周面に沿って環状に延びるシールリング６が保持されている。
【００１５】
継手本体２は、外筒５ｂの外周面に固定された円筒状のキャップ７を備えている。このキャップ７には、継手本体２における上記他端側の開口部２ｂが形成されている。キャップ７の内周面において、上記開口部２ｂよりも外筒５ｂに近い部分には、その外筒５ｂに向けて順に段部８及び段部９が形成されている。これら段部８及び段部９を形成することにより、キャップ７の内周面が外筒５ｂに近づくほど段階的に拡大している。
【００１６】
キャップ７の内周面における段部９には、その内周面に沿って環状に延びるロックリング１０が設けられている。ロックリング１０は、胴部材４の外筒５ｂにおけるキャップ７側の端部に取り付けられた保持リング１１、及び、その保持リング１１と上記段部９との間に設けられた押圧部材１２を用いて継手本体２の内部に固定されている。すなわち、外筒５ｂにおけるキャップ７側の端部と同キャップ７の内周面における段部９との間に、上記保持リング１１、押圧部材１２、及びロックリング１０が挟み込まれることにより、そのロックリング１０の継手本体２の内部での固定が行われている。
【００１７】
ロックリング１０は、押圧部材１２と段部９との間に挟まれた平板部１３と、その平板部１３における軸線Ｌ１側の端部から延びる斜板部１４を備えている。ロックリング１０の斜板部１４は、外筒５ｂ側（図中左側）に向うほど軸線Ｌ１に近づく斜状に形成されている。
【００１８】
そして、上記パイプ３を継手本体２（キャップ７）の開口部２ｂから内筒５ａの外周面に対し挿入すると、そのパイプ３が上記ロックリング１０における斜板部１４の内側を通過して胴部材４における内筒５ａと外筒５ｂとの間に挿入される。この状態のもとでは、ロックリング１０の斜板部１４の先端がパイプ３の外周面を軸線Ｌ１側に押圧することによってロックリング１０がパイプ３と係合し、その係合を通じて継手本体２からのパイプ３の抜け出しが防止される。
【００１９】
また、継手１には、継手本体２（ロックリング１０）と同一の軸線Ｌ１上に位置しており、その軸線Ｌ１に沿って継手本体２内に押し込まれることによってロックリング１０とパイプ３との係合を解除するリリース１５が設けられている。このリリース１５は、円筒状に形成されており、キャップ７の外に位置する操作部１６と、その操作部１６から突出して開口部２ｂを介してキャップ７内に挿入される押込部１７と、を備えている。押込部１７の先端部は、ロックリング１０の斜板部１４に当接しており、且つ、段部８と対向する係止面１８を有している。また、リリース１５と継手本体２とは、軸線Ｌ１を中心として相対回転することが可能となっている。
【００２０】
上記パイプ３が継手本体２に挿入されたときには、そのパイプ３がリリース１５の操作部１６及び押込部１７を貫通した状態となる。こうした状態のもと、リリース１５が軸線Ｌ１に沿って継手本体２内に押し込まれると、押込部１７がロックリング１０の斜板部１４を拡開するように、言い換えれば軸線Ｌ１から離れる方向に変位するように押圧する。これにより、斜板部１４の先端によるパイプ３の外周面の軸線Ｌ１側への押圧が弱まり、ロックリング１０とパイプ３との係合が解除されるため、そのパイプ３を継手本体２から抜くことが可能となる。
【００２１】
なお、リリース１５の継手本体２に対する押し込みをやめると、ロックリング１０の弾性によりリリース１５が継手本体２の外に向けて押し戻されるが、このときには押込部１７の係止面１８がキャップ７の内周面における段部８に当接することにより、リリース１５が継手本体２から抜け落ちることは抑制される。
【００２２】
継手１においては、ロックリング１０とパイプ３との係合を解除するための継手本体２に対するリリース１５の押し込みを許容するアンロック状態と、その押し込みを禁止するロック状態との間での切り替えを行うことが可能となっている。こうした継手１のロック状態、アンロック状態、及び、状態切り替えは、リリース１５の操作部１６と継手本体２（キャップ７）との対向する部分の構造、言い換えれば操作部１６とキャップ７との対向面１６ａ，７ａ間の構造を工夫することによって実現されている。
【００２３】
次に、リリース１５及びキャップ７の上記構造について詳しく説明する。
図２（ａ）に示すように、リリース１５における操作部１６の上記対向面１６ａには、軸線Ｌ１を中心とする回転方向（リリース１５と継手本体２との相対回転方向）に沿って複数（この例では四つ）の凸状部２１が等間隔をおいて設けられている。また、上記相対回転方向における上記複数の凸状部２１の間にはそれぞれ凹状部２２が設けられている。リリース１５に設けられた凸状部群のうち、定められた凸状部２１の突出方向の端面には第１突起２３が形成されており、その第１突起２３が形成された凸状部２１と隣り合う凸状部２１における突出方向の端面には第２突起２４が形成されている。また、リリース１５の押込部１７における上記凹状部２２に対応する部分にはそれぞれ、押込部１７の先端から操作部１６に向けて延びるスリット２５が形成されている。
【００２４】
図２（ｂ）に示すように、キャップ７の上記対向面７ａには、軸線Ｌ１を中心とする回転方向（リリース１５と継手本体２との相対回転方向）に沿って複数（この例では四つ）の凸状部２６が等間隔をおいて設けられている。また、上記相対回転方向における上記複数の凸状部２６の間にはそれぞれ凹状部２７が設けられている。キャップ７に設けられた凸状部群における各凸状部２６の突出方向の端面にはそれぞれ、低段平坦部２８と、その低段平坦部２８よりも突出した位置にある高段平坦部２９とが設けられている。また、各凸状部２６におけるキャップ７の内周面側の部分にはそれぞれ、キャップ７の内奥側に向けて軸線Ｌ１に沿って延びるガイド部３０が形成されている。これらガイド部３０は、キャップ７の開口部２ｂで同キャップ７の内奥側に向うほど縮径するテーパ面３１に繋がっている。
【００２５】
図３及び図４はそれぞれ、リリース１５を押込部１７側から見た状態、及び、キャップ７を開口部２ｂ側から見た状態を示している。リリース１５のキャップ７（継手本体２）に対する組み付けは、次のようにして行われる。すなわち、リリース１５の押込部１７をキャップ７の開口部２ｂに向け、その状態で軸線Ｌ１を中心とする回転方向についてリリース１５とキャップ７とを相対回転させてリリース１５のスリット２５をキャップ７のガイド部３０に対応して位置させる。このときのスリット２５及びガイド部３０はそれぞれ、図３及び図４に示すように位置することとなる。
【００２６】
その後、リリース１５をキャップ７側に押すと、スリット２５にガイド部３０が挿入されるため、リリース１５がキャップ７に対し軸線Ｌ１を中心とする回転方向にずれることなく押込部１７がキャップ７内に押し込まれる。このとき、押込部１７の先端がキャップ７のテーパ面３１に押し付けられることにより、押込部１７が軸線Ｌ１に向けて縮径するように変位するとともに、その変位を通じてスリット２５がガイド部３０から外れる。そして、押込部１７の係止面１８（図１）がキャップ７の段部８に対応して位置するまで、同押込部１７がキャップ７内に押し込まれると、縮径する方向に変位していた押込部１７が自身の弾性によって拡径するように変位し、押込部１７の係止面１８が段部８と対向するようになる。このようにキャップ７（継手本体２）に対しリリース１５が組み付けられた状態のもとでは、キャップ７からのリリース１５の抜け出しが上記係止面１８と上記段部８との当接によって抑制される。
【００２７】
リリース１５がキャップ７に対し組み付けられた直後には、図３及び図４に示す上記スリット２５及び上記ガイド部３０の位置の関係から、リリース１５の凸状部２１がキャップ７の凹状部２７に対応して位置する、言い換えれば軸線Ｌ１を中心とする回転方向における上記凸状部２１の位置と上記凹状部２７の位置とが一致する。一方、このときには、キャップ７の凸状部２６がリリース１５の凹状部２２に対応して位置する、言い換えれば軸線Ｌ１を中心とする回転方向における上記凸状部２６の位置と上記凹状部２２の位置とが一致する。このように、凸状部２１の位置と凹状部２７の位置とが一致するとともに、凸状部２６の位置と凹状部２２の位置とが一致することにより、図１の継手１においてロックリング１０とパイプ３との係合を解除するための継手本体２（キャップ７）に対するリリース１５の押し込みが許容され、継手１が上述したアンロック状態となる。
【００２８】
図５において、（ａ）は、上記アンロック状態にあるときのリリース１５の各凸状部２１及び各凹状部２２と、キャップ７の各凸状部２６及び各凹状部２７との位置関係を模式的に示している。継手１においては、リリース１５とキャップ７との上記相対回転により、その相対回転方向（図５の左右方向）におけるリリース１５の各凸状部２１及び各凹状部２２とキャップ７の各凸状部２６及び各凹状部２７との相対位置を変化させることができる。
【００２９】
上記アンロック状態のもと、リリース１５とキャップ７とが第１方向に相対回転するとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図５（ａ）の矢印Ｙ１方向に相対移動するとき、その相対移動はリリース１５の凸状部２１に形成された第２突起２４がキャップ７の凸状部２６における低段平坦部２８側の側壁に当接するまで行うことが可能である。また、上記アンロック状態のもと、リリース１５とキャップ７との第１方向とは反対の方向である第２方向への相対回転が生じるとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図５（ａ）の矢印Ｙ２方向に相対移動しようとするときには、リリース１５の凸状部２１の第１突起２３が、キャップ７の凸状部２６の高段平坦部２９を乗り越えるようになる。すなわち、第１突起２３は、上述したように高段平坦部２９を乗り越えることができる程度に突出高さが抑えられている。
【００３０】
上記アンロック状態のもと、リリース１５とキャップ７との上記相対回転により、リリース１５の凸状部２１とキャップ７の凸状部２６とを対向するように位置させると、凸状部２１の位置と凹状部２７の位置とが不一致になるとともに、凸状部２６の位置と凹状部２２の位置とが不一致になる。このときには、キャップ７に対するリリース１５の押し込みが凸状部２１と凸状部２６（高段平坦部２９）との当接によって妨げられるため、図１の継手１においてロックリング１０とパイプ３との係合を解除するための継手本体２（キャップ７）に対するリリース１５の押し込みが禁止され、継手１が上述したロック状態となる。
【００３１】
図５において、（ｂ）は、上記ロック状態にあるときのリリース１５の各凸状部２１及び各凹状部２２と、キャップ７の各凸状部２６及び各凹状部２７との位置関係を模式的に示している。
【００３２】
上記ロック状態のもとでは、リリース１５の凸状部２１に形成された第１突起２３がキャップ７の凸状部２６における高段平坦部２９の低段平坦部２８との境界部分に当接するようになっており、その当接によって上記第１突起２３が上記凸状部２６に対し係合される。このように第１突起２３が凸状部２６に係合されているため、ロック状態のもとでリリース１５とキャップ７とが第１方向に相対回転しようとするとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図５（ｂ）の矢印Ｙ１方向に相対移動しようとするとき、第１突起２３は凸状部２６の高段平坦部２９を乗り越える分の抵抗を受ける。この第１突起２３は、上記高段平坦部２９を乗り越えることができる程度に突出高さを抑えるよう形成されていることから、それによって上記抵抗を受けつつも上記第１方向への相対回転を許容するものとなっている。
【００３３】
また、上記ロック状態のもとでは、リリース１５の凸状部２１に形成された第２突起２４が、上記第１突起２３と係合する凸状部２６と隣り合う凸状部２６における高段平坦部２９側の側壁に当接している。第２突起２４は、凸状部２６の高段平坦部２９側の側壁に当接しているため、ロック状態のもとでリリース１５とキャップ７との第１方向とは反対の方向である第２方向への相対回転が生じるとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図５（ｂ）の矢印Ｙ２方向に相対移動しようとするとき、そうした相対移動を阻止するものとなっている。すなわち、第２突起２４は、上記高段平坦部２９を乗り越えることのできない突出高さに形成されており、それによって上記第２方向への相対回転を阻止するものとなっている。
【００３４】
なお、上記第１突起２３、上記高段平坦部２９、及び上記第２突起２４は、ロック状態であるときにリリース１５とキャップ７（継手本体２）との相対回転を阻止する方向への抵抗を付与する抵抗付与手段としての役割を担う。また、これら第１突起２３、高段平坦部２９、及び第２突起２４が抵抗付与手段として機能するときには、リリース１５とキャップ７との第１方向への相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさと、第２方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさとが異なるものとなる。ちなみに、この例では、第２方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさが、第１方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさよりも大きくなる。
【００３５】
次に、本実施形態における継手１の作用効果について説明する。
図５（ｂ）に示すように、継手１がロック状態のときにリリース１５を継手本体２に対し第１方向（矢印Ｙ１方向）に相対回転させると、リリース１５の凸状部２１に設けられている第１突起２３が、継手本体２の凸状部２６に係合した状態のもと、抵抗を受けつつ上記相対回転を許容する。
【００３６】
また、上記ロック状態のもと、リリース１５を継手本体２に対し第２方向（矢印Ｙ２方向）に相対回転させようとすると、第１突起２３が設けられている凸状部２１と隣り合う凸状部２１の第２突起２４が、第１突起２３と係合する凸状部２６と隣り合う凸状部２６の高段平坦部２９側の側壁に当接するため、その当接によって上記相対回転が阻止される。
【００３７】
従って、アンロック状態からロック状態への切り替えを第２方向への上記相対回転を通じて行うことにより、ロック状態になったときに上記相対回転を止めることができる。このため、上記相対回転を止めることができずに、継手１がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを防止できる。
【００３８】
［第２実施形態］
次に、継手の第２実施形態について、図６〜１０を参照して説明する。
この実施形態においては、第１実施形態に対しリリース１５の操作部１６と継手本体２のキャップ７との対向面１６ａ，７ａ間の構造のみが異なっているため、それ以外の部分については第１実施形態と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００３９】
図６（ａ）に示すように、リリース１５の各凸状部２１は互いに同一の形状となっており、それら凸状部２１における突出方向の端面にはそれぞれ第１突起４１が形成されている。
【００４０】
また、図６（ｂ）に示すように、キャップ７の各凸状部２１も互いに同一の形状となっており、それら凸状部２６における突出方向の端面にはロック状態のもとリリース１５の凸状部２１からの押圧を受けることが可能な受圧面４２が設けられている。この受圧面４２には、ロック状態のとき、リリース１５の凸状部２１に設けられた第１突起４１が挿入される窪み４３が受圧面４２に対し凹むように形成されている。また、凸状部２１には、窪み４３から離れて位置するとともに、受圧面４２から突出する第２突起４４が設けられている。
【００４１】
図７及び図８はそれぞれ、図６（ａ）のリリース１５を押込部１７側から見た状態、及び、図（ｂ）のキャップ７を開口部２ｂ側から見た状態を示している。そして、キャップ７（継手本体２）に対するリリース１５の組み付けは、第１実施形態と同様の手順で行われる。なお、その手順の最初には、リリース１５の押込部１７がキャップ７の開口部２ｂに向けられ、その状態で軸線Ｌ１を中心とする回転方向についてリリース１５とキャップ７とを相対回転させてリリース１５のスリット２５がキャップ７のガイド部３０に対応して位置合わせされる。このときのスリット２５及びガイド部３０はそれぞれ、図７及び図８に示すように位置する。
【００４２】
図９は、ロック状態にあるときのリリース１５の凸状部２１及び凹状部２２と、キャップ７の凸状部２６及び凹状部２７との位置関係を模式的に示している。なお、この実施形態において、キャップ７の凸状部２６は、キャップ７の凹状部２７と隣り合うように同キャップ７に設けられる台形部としての役割を担うとともに、ロック状態のもとでリリース１５の凸状部２１と対向した状態となる台形部としての役割も担う。また、図９から分かるように、キャップ７の凸状部２６における受圧面４２は、図９の矢印Ｙ２方向に向かうほど対向面７ａから離れるよう傾斜している。なお、リリース１５の凸状部２１における突出方向の端面も上記受圧面４２と同様に傾斜している。
【００４３】
上記ロック状態のもとでは、リリース１５の凸状部２１に形成された第１突起４１が、キャップ７の凸状部２６における窪み４３の内壁のうち、第２突起４４と反対側の部分に当接するようになっており、その当接によって上記第１突起２３が上記凸状部２６に対し係合される。このように第１突起４１が凸状部２６に係合されるため、ロック状態のもとでリリース１５とキャップ７とが第１方向に相対回転しようとするとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図９の矢印Ｙ１方向に相対移動しようとするとき、第１突起４１は凸状部２６における窪み４３周りの受圧面４２を乗り越える分の抵抗を受ける。この第１突起４１は、上記受圧面４２を乗り越えることができる程度に突出高さを抑えられており、それによって上記抵抗を受けつつも上記第１方向への相対回転を許容するものとなっている。
【００４４】
また、上記ロック状態のもとでは、キャップ７の凸状部２６に形成された第２突起４４が、リリース１５における凸状部２１の側壁に当接している。第２突起４４は、凸状部２１の側壁に当接しているため、ロック状態のもとでリリース１５とキャップ７との第１方向とは反対の方向である第２方向への相対回転が生じるとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図９の矢印Ｙ２方向に相対移動しようとするとき、そうした相対移動を阻止するものとなっている。すなわち、第２突起４４は、リリース１５の凸状部２１が乗り越えることのできない突出高さに形成されており、それによって上記第２方向への相対回転を阻止するものとなっている。
【００４５】
そして、上記ロック状態からアンロック状態への切り替えは、リリース１５とキャップ７との第１方向への相対回転を通じて、リリース１５の凸状部２１を図９の二点鎖線で示すようにキャップ７の凹状部２７と一致させることによって行われる。なお、アンロック状態のもとでリリース１５とキャップ７とが第１方向に相対回転するとき、すなわちキャップ７に対しリリース１５が図９の矢印Ｙ１方向に相対移動するとき、その相対移動についてはリリース１５の凸状部２１が図１０に示すようにキャップ７の凸状部２６における第２突起４４側の側壁に当接するまで行うことが可能である。
【００４６】
なお、上記第１突起４１、上記窪み４３、及び上記第２突起４４は、ロック状態であるときにリリース１５とキャップ７（継手本体２）との相対回転を阻止する方向への抵抗を付与する抵抗付与手段としての役割を担う。また、これら第１突起４１、上記窪み４３、及び第２突起４４が抵抗付与手段として機能するときには、リリース１５とキャップ７との第１方向への相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさと、第２方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさとが異なるものとなる。ちなみに、この例においても、第２方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさが、第１方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさよりも大きくなる。
【００４７】
次に、本実施形態の継手１の作用効果について説明する。
継手１がロック状態のときにリリース１５をキャップ７（継手本体２）に対し第１方向（矢印Ｙ１方向）に相対回転させると、リリース１５の凸状部２１に設けられている第１突起４１が、キャップ７の凸状部２６（台形部）の窪み４３に挿入されて同窪み４３に係合されていることから、抵抗をうけつつ上記相対回転が許容される。
【００４８】
また、継手１がロック状態のときにリリース１５をキャップ７に対し第２方向（矢印Ｙ２方向）に相対回転させようとすると、キャップ７の凸状部２６における上記窪み４３から離れた位置にある第２突起４４の側壁に対し、リリース１５の凸状部２１が当接した状態にあることから、それによって上記相対回転が阻止される。
【００４９】
従って、アンロック状態からロック状態への切り替えを第２方向への上記相対回転を通じて行うことにより、ロック状態になったとき上記相対回転を止めることができる。このため、上記相対回転を止めることができずに、継手１がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを防止できる。
【００５０】
ちなみに、ロック状態のもとでは、リリース１５の凸状部２１の第１突起４１が、キャップ７の凸状部２６の受圧面４２に凹むように形成された窪み４３に係合されることにより、第１方向への上記相対回転を阻止する方向に抵抗が付与されて同相対回転が行われにくくなる。一方、ロック状態のもとで、キャップ７（継手本体２）内へのリリース１５の押し込みが行われたときには、キャップ７の凸状部２６の受圧面４２がリリース１５の凸状部２１からの押圧を受けることになる。
【００５１】
このように、キャップ７においては、第１方向への上記相対回転を阻止する方向に抵抗を付与する部分（窪み４３）と、リリース１５の押し込みに伴う凸状部２１による押圧を受ける部分（受圧面４２）とが、キャップ７の凸状部２６の別々の場所に位置している。詳しくは、受圧面４２に凹むように窪み４３が形成されていることから、その窪み４３の開口部の周囲に受圧面４２が位置するようになる。その結果、凸状部２６において受圧面４２を、窪み４３の内形から影響を受けることなく、広く確保することが容易になる。
【００５２】
［第３実施形態］
次に、継手の第４実施形態について、図１１を参照して説明する。
この実施形態においては、第２実施形態に対しキャップ７の凸状部２６のみが異なっているため、それ以外の部分については第２実施形態と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００５３】
図１１は、ロック状態にあるときのリリース１５の凸状部２１及び凹状部２２と、キャップ７の凸状部２６及び凹状部２７との位置関係を模式的に示している。
この実施形態では、キャップ７の凸状部２６（台形部）において、受圧面４２に凹むように形成された窪み４３が第２突起４４に隣接する位置まで延びている。このため、キャップ７の凸状部２６の第２突起４４は、上記窪み４３と隣接する位置に設けられていることになる。
【００５４】
こうした窪み４３を形成した場合であっても、ロック状態のもとでは、リリース１５の凸状部２１に形成された第１突起４１が、窪み４３の内壁のうち第２突起４４と反対側の部分に当接するようになっており、その当接によって上記第１突起２３が上記凸状部２６に対し係合される。
【００５５】
この実施形態においても、第３実施形態と同様の効果が得られるようになる。
［その他の実施形態］
なお、上記各実施形態は、例えば以下のように変更することもできる。
【００５６】
・第１実施形態において、第２突起２４は各凸状部２１のうちの一つだけに設けられていてもよい。
・第２及び第３実施形態において、第２突起４４は各凸状部２６（台形部）のうちの一つだけに設けられていてもよい。
【００５７】
・第２実施形態において、キャップ７における凸状部２６（台形部）の第２突起４４については必ずしも設ける必要はない。この場合、リリース１５の凸状部２１における突出方向の端面及び第１突起４１、並びに、キャップ７の凸状部２６の受圧面４２及び窪み４３が、ロック状態であるときにリリース１５とキャップ７（継手本体２）との相対回転を阻止する方向への抵抗を付与する抵抗付与手段としての役割を担う。
【００５８】
上記受圧面４２及び上記窪み４３、並びに、上記端面及び上記第１突起４１が抵抗付与手段として機能するときには、リリース１５とキャップ７との第１方向への相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさと、第２方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさとが異なるものとなる。詳しくは、第２方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさが、第１方向への上記相対回転を阻止する方向に付与される抵抗の大きさよりも大きくなる。
【００５９】
これは、ロック状態のもとで窪み４３に挿入されている第１突起４１がリリース１５とキャップ７との第１方向への相対回転に伴って受圧面４２を乗り越える分の抵抗と、第２方向への上記相対回転に伴って受圧面４２を乗り越える分の抵抗とでは、上記受圧面４２及び上記端面の傾斜の関係から、後者の抵抗の方が大きくなるためである。
【００６０】
この場合、アンロック状態からロック状態への切り替えを、リリース１５とキャップ７との第２方向への相対回転を通じて行うことにより、ロック状態になったときに上記相対回転を止めやすくなる。このため、上記相対回転を止めることができずに、継手１がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを抑制できる。
【００６１】
・第１〜第３実施形態において、リリース１５に凸状部２１及び凹状部２２を設けるとともにキャップ７に凸状部２６及び凹状部２７を設けたが、それとは逆にリリース１５に凸状部２６及び凹状部２７を設けるとともにキャップ７に凸状部２１及び凹状部２２を設けるようにしてもよい。
【００６２】
［その他の技術思想］
次に、上記実施形態から把握できる技術思想について記載する。
（イ）パイプが挿入される継手本体と、前記継手本体内に設けられて前記パイプとの係合により同パイプの前記継手本体からの抜け出しを防止するロックリングと、前記継手本体及び前記ロックリングと同一の軸線上に位置しており、その軸線に沿って前記継手本体内に押し込まれることによって前記ロックリングと前記パイプとの係合を解除するリリースと、を備え、前記リリースと前記継手本体とのうちの一方に凸状部が設けられるとともに他方に凹状部が設けられており、前記軸線を中心とする前記リリースと前記継手本体との相対回転を通じて前記凸状部と前記凹状部との相対位置を変化させることが可能であり、前記軸線を中心とする相対回転方向において、前記凸状部と前記凹状部との位置が一致しているときには前記係合を解除するための前記継手本体に対する前記リリースの押し込みを許容するアンロック状態となる一方、前記凸状部と前記凹状部との位置が不一致であるときには前記リリースの前記押し込みを禁止するロック状態となる継手において、前記凸状部は、前記ロック状態のもと、前記凹状部に隣り合うように設けられている台形部と対向するものであって、その台形部に向けて突出する突起を備えており、前記台形部は、前記ロック状態のもと、前記凸状部からの押圧を受けることが可能な受圧面と、その受圧面に対し凹むように形成されて前記突起と係合することにより前記リリースと前記継手本体との前記相対回転を阻止する方向に抵抗を付与する窪みと、を備えることを特徴とする継手。
【００６３】
上記構成によれば、ロック状態のもとでは、凸状部の突起が台形部の受圧面に凹むように形成された窪みに係合されることにより、リリースと継手本体との相対回転を阻止する方向に抵抗が付与されて上記相対回転が行われにくくなる。一方、ロック状態のもとで継手本体内へのリリースの押し込みが行われたときには、台形部の受圧面が凸状部からの押圧を受けることになる。このように、台形部においては、リリースと継手本体との上記相対回転を阻止する方向に抵抗を付与する部分（窪み）と、リリースの押し込みに伴う凸状部による押圧を受ける部分（受圧面）とが、別々の場所に位置している。詳しくは、受圧面に凹むように窪みが形成されていることから、その窪みの開口部の周囲に受圧面が位置するようになる。その結果、台形部において受圧面を、窪みの内形から影響を受けることなく、広く確保することが容易になる。
【００６４】
（ロ）前記突起は、第１突起であり、前記台形部は、前記窪みから離れた位置に設けられている第２突起を備えており、前記第１突起は、前記ロック状態のもと、前記窪みに挿入されて同窪みと係合されるものであり、前記窪みは、前記ロック状態のもと、前記リリースと前記継手本体との第１方向への相対回転を阻止する方向に抵抗を付与しつつ前記相対回転を許容するものであり、前記第２突起は、前記ロック状態のもと、前記凸状部の側壁に当接することによって、前記リリースと前記継手本体との前記第１方向とは反対の方向である第２方向への相対回転を阻止するものである前記（イ）に記載の継手。
【００６５】
上記構成によれば、継手がロック状態のときにリリースと継手本体とを第１方向に相対回転させると、凸状部に設けられている第１突起が台形部の窪みに挿入されて同窪みに係合されていることから、抵抗をうけつつ上記相対回転が許容される。また、継手がロック状態のときにリリースと継手本体を第２方向に相対回転させようとすると、台形部における上記窪みから離れた位置にある第２突起が凸状部の側壁に当接した状態にあることから、それによって上記相対回転が阻止される。従って、アンロック状態からロック状態への切り替えを第２方向への上記相対回転を通じて行うことにより、ロック状態になったときに上記相対回転を的確に止め、継手がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを防止でき
る。
【００６６】
（ハ）前記突起は、第１突起であり、前記台形部は、前記窪みに隣接する位置に設けられている第２突起を備えており、前記第１突起は、前記ロック状態のもと、前記窪みに挿入されて同窪みと係合されるものであり、前記窪みは、前記ロック状態のもと、前記リリースと前記継手本体との第１方向への相対回転を阻止する方向に抵抗を付与しつつ前記相対回転を許容するものであり、前記第２突起は、前記ロック状態のもと、前記凸状部の側壁に当接することによって、前記リリースと前記継手本体との前記第１方向とは反対の方向である第２方向への相対回転を阻止するものである前記（イ）に記載の継手。
【００６７】
上記構成によれば、継手がロック状態のときにリリースと継手本体とを第１方向に相対回転させると、凸状部に設けられている第１突起が台形部の窪みに挿入されて同窪みに係合されていることから、抵抗をうけつつ上記相対回転が許容される。また、継手がロック状態のときにリリースと継手本体を第２方向に相対回転させようとすると、台形部における上記窪みに隣接する位置にある第２突起が凸状部の側壁に当接した状態にあることから、それによって上記相対回転が阻止される。従って、アンロック状態からロック状態への切り替えを第２方向への上記相対回転を通じて行うことにより、ロック状態になったときに上記相対回転を的確に止め、継手がアンロック状態に逆戻りしてしまうことを防止できる。
【符号の説明】
【００６８】
１…継手、２…継手本体、２ａ…開口部、２ｂ…開口部、３…パイプ、４…胴部材、５ａ…内筒、５ｂ…外筒、６…シールリング、７…キャップ、７ａ…対向面、８…段部、９…段部、１０…ロックリング、１１…保持リング、１２…押圧部材、１３…平板部、１４…斜板部、１５…リリース、１６…操作部、１６ａ…対向面、１７…押込部、１８…係止面、２１…凸状部、２２…凹状部、２３…第１突起、２４…第２突起、２５…スリット、２６…凸状部、２７…凹状部、２８…低段平坦部、２９…高段平坦部、３０…ガイド部、３１…テーパ面、４１…第１突起、４２…受圧面、４３…窪み、４４…第２突起。
【図１】
2020112270.tif 000003
【図２】
2020112270.tif 000004
【図３】
2020112270.tif 000005
【図４】
2020112270.tif 000006
【図５】
2020112270.tif 000007
【図６】
2020112270.tif 000008
【図７】
2020112270.tif 000009
【図８】
2020112270.tif 000010
【図９】
2020112270.tif 000011
【図１０】
2020112270.tif 000012
【図１１】
2020112270.tif 000013