(57)【要約】      （修正有）【課題】大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するズームレンズを提供する。【解決手段】物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群（Ｇ１）と、負の屈折力を有する第２レンズ群（Ｇ２）と、正の屈折力を有する第３レンズ群（Ｇ３）と、負の屈折力を有する第４レンズ群（Ｇ４）と、正の屈折力を有する第５レンズ群（Ｇ５）とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群（Ｇ１〜Ｇ５）の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、以下の条件式を満足する。０．３０＜ＧＤ３／ｆｔ＜０．８但し、ＧＤ３：第３レンズ群の光軸上の厚さ、ｆｔ：望遠端状態のズームレンズの焦点距離。【選択図】図１
2020112808.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、
前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、
前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．３０＜ＧＤ３／ｆｔ＜０．８０
但し、ＧＤ３：前記第３レンズ群の光軸上の厚さ、
ｆｔ：  望遠端状態のズームレンズの焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、これを用いた光学機器及びこのズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、大口径化を図ったズームレンズが提案されており、その一例が、特許文献１に記載されている。一方、最近では、大口径ズームレンズより、小型かつ高性能なズームレンズとすることも求められている。すなわち、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するズームレンズが求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−７２３６９号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の発明に係るズームレンズは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、以下の条件式を満足する。
【０００５】
０．３０＜ＧＤ３／ｆｔ＜０．８０
但し、
ＧＤ３：前記第３レンズ群の光軸上の厚さ、
ｆｔ：  望遠端状態のズームレンズの焦点距離。
【０００６】
第２の発明に係るズームレンズは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、以下の条件式を満足する。
【０００７】
０．８０＜（β４５ｗ）／（β４５ｔ）＜１．３０
但し、β４５ｗ：広角端状態の前記第４レンズ群および前記第５レンズ群の合成倍率、
β４５ｔ：望遠端状態の前記第４レンズ群および前記第５レンズ群の合成倍率。
【０００８】
第３の発明に係るズームレンズは、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第４レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、以下の条件式を満足する。
【０００９】
０．８５＜（β４ｗ）／（β４ｔ）＜１．２０
但し、β４ｗ：広角端状態の前記第４レンズ群の倍率、
β４ｔ：望遠端状態の前記第４レンズ群の倍率。
【００１０】
第４の発明に係るズームレンズは、複数のレンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記複数のレンズ群における隣り合うレンズ群の間隔が変化し、前記複数のレンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群であり、広角端状態から望遠端状態におけるいずれかの焦点距離において、前記合焦レンズ群以外の少なくとも一つのレンズ群から構成される領域変更レンズ群を光軸方向に移動させて、合焦可能領域を近距離側へ移行させる構成である。
【００１１】
本発明に係る光学機器は、上記ズームレンズを搭載して構成される。
【００１２】
第１の発明に係る製造方法は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００１３】
０．３０＜ＧＤ３／ｆｔ＜０．８０
但し、
ＧＤ３：前記第３レンズ群の光軸上の厚さ、
ｆｔ：  望遠端状態のズームレンズの焦点距離。
【００１４】
第２の発明に係る製造方法は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００１５】
０．８０＜（β４５ｗ）／（β４５ｔ）＜１．３０
但し、β４５ｗ：広角端状態の前記第４レンズ群および前記第５レンズ群の合成倍率、
β４５ｔ：望遠端状態の前記第４レンズ群および前記第５レンズ群の合成倍率。
【００１６】
第３の発明に係る製造方法は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第４レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群を構成し、前記第１レンズ群が２枚のレンズから構成され、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００１７】
０．８５＜（β４ｗ）／（β４ｔ）＜１．２０
但し、β４ｗ：広角端状態の前記第４レンズ群の倍率、
β４ｔ：望遠端状態の前記第４レンズ群の倍率。
【００１８】
第４の発明に係る製造方法は、複数のレンズ群を有して構成されるズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記複数のレンズ群における隣り合うレンズ群の間隔が変化し、前記複数のレンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群となるようにこれらレンズ群を鏡筒内に配置し、広角端状態から望遠端状態におけるいずれかの焦点距離において、前記合焦レンズ群以外の少なくとも一つのレンズ群から構成される領域変更レンズ群を光軸方向に移動させて、合焦可能領域を近距離側へ移行させるように構成している。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図４】図４（ａ）、図４（ｂ）および図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図６】図６（ａ）、図６（ｂ）および図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図８】図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図９】第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）および図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】図１２（ａ）、図１２（ｂ）および図１２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】図１４（ａ）、図１４（ｂ）および図１４（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１５】本実施形態に係るズームレンズを備えたカメラの構成を示す概略図である。
【図１６】第１および第２の本実施形態に係るズームレンズの製造方法の概略を示すフローチャートである。
【図１７】第３の本実施形態に係るズームレンズの製造方法の概略を示すフローチャートである。
【図１８】第４の本実施形態に係るズームレンズの製造方法の概略を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本実施形態のズームレンズ、光学機器について図を参照して説明する。第１の本実施形態に係るズームレンズＺＬの一例としてのズームレンズＺＬ（１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有する。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそ
れぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群Ｇfcを構成し、前記第１レンズ群Ｇ１が２枚のレンズから構成される。
【００２１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、図３に示すズームレンズＺＬ（２）、図５に示すズームレンズＺＬ（３）、図７に示すズームレンズＺＬ（４）、図９に示すズームレンズＺＬ（５）、図１１に示すズームレンズＺＬ（６）、図１３に示すズームレンズＺＬ（７）、でも良い。
【００２２】
上記構成の下、第１の本実施形態に係るズームレンズＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（７）｝は、以下の条件式（１）を満足する。
【００２３】
０．３０＜ＧＤ３／ｆｔ＜０．８０  ・・・（１）
但し、ＧＤ３：第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚さ、
ｆｔ：  望遠端状態のズームレンズの焦点距離。
【００２４】
第１の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、正負正負正の順で並んだ５つのレンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、全てのレンズ群を光軸方向に移動させることによって、変倍時の良好な収差補正を図ることができる。さらに、第４レンズ群Ｇ４により合焦レンズ群Ｇfcを構成し、第１レンズ群Ｇ１を２枚のレンズから構成することにより、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するズームレンズを得ることができる。
【００２５】
条件式（１）は、第３レンズ群Ｇ３の光軸上での厚さを規定するもので、この条件式（１）を満足することにより、第３レンズ群Ｇ３の薄型化を図りつつ、球面収差、軸上色収差、倍率色収差、コマ収差を良好に補正できる。ひいては、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するズームレンズを得るという効果をより確実にすることができる。
【００２６】
条件式（１）の下限を下回ると、第３レンズ群Ｇ３で発生する球面収差、軸上色収差、コマ収差が増大し、特に中間焦点距離〜望遠端状態でのこれら収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．３３とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を０．３５とすることが好ましい。
【００２７】
条件式（１）の上限を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の移動量の確保が困難となり、第３レンズ群Ｇ３の屈折力（パワー）を強くする必要性が生じ、これに伴い球面収差、軸上色収差、コマ収差が悪化する。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．６５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を０．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を０．４７とすることが好ましい。
【００２８】
第２の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、一例として図１のズームレンズＺＬ（１）等に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有する。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群Ｇfcを構成し、前記第１レンズ群Ｇ１が２枚のレンズから構成される。
【００２９】
第２の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（５）を満足する。
【００３０】
０．８０＜（β４５ｗ）／（β４５ｔ）＜１．３０  ・・・（５）
但し、β４５ｗ：広角端状態の第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率、
β４５ｔ：望遠端状態の第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率。
【００３１】
条件式（５）は、広角端状態での第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率と望遠端状態での第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率を規定するもので、条件式（５）を満足する事により、変倍にともなう非点収差、像面湾曲、コマ収差の変動を良好に補正できる。
【００３２】
条件式（５）の下限を下回ると、ペッツバール和の増大に伴う像面湾曲、非点収差の変動の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．８５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を０．９０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を０．９３とすることが好ましい。
【００３３】
条件式（５）の上限を上回ると、非点収差、像面湾曲、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．２０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１０とすることが好ましい。
【００３４】
第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、一例として図１のズームレンズＺＬ（１）等に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有する。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４の全てがそれぞれ光軸方向に移動し、前記第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群Ｇfcを構成し、前記第１レンズ群Ｇ１が２枚のレンズから構成される。
【００３５】
第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（１３）を満足する。
【００３６】
０．８５＜（β４ｗ）／（β４ｔ）＜１．２０  ・・・（１３）
但し、β４ｗ：広角端状態の第４レンズ群Ｇ４の倍率、
β４ｔ：望遠端状態の第４レンズ群Ｇ４の倍率。
【００３７】
条件式（１３）は、広角端状態での第４レンズ群Ｇ４の倍率と望遠端状態での第４レンズ群Ｇ４の倍率を規定するもので、条件式（１３）を満足する事により、変倍にともなう非点収差、像面湾曲、コマ収差の変動を良好に補正できる。
【００３８】
条件式（１３）の下限を下回ると、ペッツバール和の増大に伴う像面湾曲、非点収差の変動の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．９０２とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．９２５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１３）の下限値を０．９４５とすることが好ましい。
【００３９】
条件式（１３）の上限を上回ると、非点収差、像面湾曲、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の上限値を１．１００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１３）の上限値を１．１０５とすることが好ましい。
【００４０】
第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第４レンズ群Ｇ４の像側に配置された正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記５レンズ群Ｇ５が光軸方向に移動することが好ましい。このように構成することにより、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するズームレンズを得ることができる。
【００４１】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第５レンズ群Ｇ５が１枚のレンズから構成されることが好ましい。このように構成することにより、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するズームレンズを得ることができる。
【００４２】
第１および第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００４３】
０．８０＜（β４５ｗ）／（β４５ｔ）＜１．３０  ・・・（５）
但し、β４５ｗ：広角端状態の第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率、
β４５ｔ：望遠端状態の第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率。
【００４４】
条件式（５）は、広角端状態での第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率と望遠端状態での第４レンズ群Ｇ４および第５レンズ群Ｇ５の合成倍率を規定するもので、条件式（５）を満足する事により、変倍にともなう非点収差、像面湾曲、コマ収差の変動を良好に補正できる。
【００４５】
条件式（５）の下限を下回ると、ペッツバール和の増大に伴う像面湾曲、非点収差の変動の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．８５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を０．９０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を０．９３とすることが好ましい。
【００４６】
条件式（５）の上限を上回ると、非点収差、像面湾曲、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．２０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１０とすることが好ましい。
【００４７】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（１４）を満足することが望ましい。
【００４８】
０．８５＜（βＦｗ）／（βＦｔ）＜１．２０  ・・・（１４）
但し、βＦｗ：広角端状態の合焦レンズ群Ｇfcの倍率、
βＦｔ：望遠端状態の合焦レンズ群Ｇfcの倍率。
【００４９】
条件式（１４）は、広角端状態での合焦レンズ群Ｇfcの倍率と望遠端状態での合焦レンズ群Ｇfcの倍率を規定するもので、条件式（１４）を満足する事により、変倍にともなう非点収差、像面湾曲、コマ収差の変動を良好に補正できる。また、変倍時の合焦レンズ群Ｇfcの移動量の差を少なくすることができ、変倍時の像面変動を少なくすることができるので好ましい。
【００５０】
条件式（１４）の下限を下回ると、ペッツバール和の増大に伴う像面湾曲、非点収差の変動の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の下限値を０．９０２とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件
式（１４）の下限値を０．９２５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１４）の下限値を０．９４５とすることが好ましい。
【００５１】
条件式（１４）の上限を上回ると、非点収差、像面湾曲、コマ収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の上限値を１．１００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１４）の上限値を１．１０５とすることが好ましい。
【００５２】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（１５）を満足することが望ましい。
【００５３】
１．０００＜（ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＜２．３５０  ・・・（１５）
但し、ｆｗ：広角端状態のズームレンズＺＬの焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態のズームレンズＺＬの焦点距離、
ＦＮｗ：広角端状態の開放Ｆ値。
【００５４】
条件式（１５）は、変倍比と広角端状態おけるＦ値との関係式であり、本実施形態に係るズームレンズＺＬの最適な仕様を求めるものである。条件式（１５）の上限を上回ると、Ｆ値が小さく、すなわちズームレンズＺＬが明るくなり過ぎ、球面収差の補正が困難になる。また、変倍比の確保が困難になる。ここで、無理に変倍比を確保しようとすると、特に、像面湾曲、コマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）の上限値を２．３００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１５）の上限値を２．２００、２．１１５、２．０００、１．９００、または１．８００とすることが好ましい。
【００５５】
条件式（１５）の下限を下回ると、Ｆ値が大きく、すなわちズームレンズＺＬが暗くなったり、変倍比が小さくなったりするので好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）の下限値を１．１００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１５）の下限値を１．２００、１．４００、または１．６００とすることが好ましい。
【００５６】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（１６）を満足することが望ましい。
【００５７】
１．３５＜ＦＮｗ＜２．６５  ・・・（１６）
但し、ＦＮｗ：広角端状態の開放Ｆ値。
【００５８】
条件式（１６）は、広角端状態におけるＦ値の範囲を規定する式であり、本実施形態に係るズームレンズＺＬの最適な仕様を求めるものである。条件式（１６）の下限を下回ると、Ｆ値が小さく、すなわちズームレンズＺＬが明るくなり過ぎ、球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１６）の下限値を１．４５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１６）の下限値を１．５５、または１．６５とすることが好ましい。
【００５９】
条件式（１６）の上限を上回ると、Ｆ値が大きく、すなわちズームレンズＺＬが暗くなるので好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１６）の上限値を２．４５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１６）の上限値を２．２５、２．０５、または１．９５とすることが好ましい。
【００６０】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（２）を満足するこ
とが望ましい。
【００６１】
０．２１＜ＧＤ２／ｆｔ＜０．５５  ・・・（２）
但し、ＧＤ２：第２レンズ群Ｇ２の光軸上の厚さ。
【００６２】
条件式（２）は、第２レンズ群Ｇ２の光軸上での厚みを規定するもので、この条件式（２）を満足することにより、第２レンズ群Ｇ２の薄型化を図りつつ、非点収差、歪曲収差、像面湾曲を良好に補正できる。
【００６３】
条件式（２）下限を下回ると、第２レンズ群で発生する歪曲収差、像面湾曲が増大し、特に広角端状態でのこれらの補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．２５とすることが好ましい。
【００６４】
条件式（２）の上限を上回ると、広角端状態での軸外光線が光軸から離れて、レンズ群の屈折力（パワー）を強くする必要が生じ、非点収差、歪曲収差、像面湾曲の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３２とすることが好ましい。
【００６５】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００６６】
１．１０＜ｆ１／ｆｔ＜２．３  ・・・（３）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離。
【００６７】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定するもので、この条件式（３）を満足することにより、望遠端状態でのズームレンズの全長短縮を図りつつ、球面収差、非点収差、倍率色収差を良好に補正できる。
【００６８】
条件式（３）の下限を下回ると、ズームレンズ全長の短縮には有利となるが、望遠端状態での球面収差、非点収差、倍率色収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を１．２５とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を１．４０とすることが好ましい。
【００６９】
条件式（３）の上限を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなることで第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くする必要性が生じ、これに伴って変倍時の球面収差、非点収差の変動を抑えることが困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を２．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を１．８０とすることが好ましい。
【００７０】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００７１】
１．９０＜ＴＬｔ／ｆｔ＜３．８０  ・・・（４）
但し、ＴＬｔ：望遠端状態のズームレンズＺＬの全長。
【００７２】
条件式（４）は、望遠端状態でのズームレンズの全長を規定するもので、この条件式（４）を満足することにより、ズームレンズの全長の短縮を図りつつ、変倍にともなう球面収差、軸上色収差、非点収差、コマ収差の変動を良好に補正できる。
【００７３】
条件式（４）の下限を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、望遠端状態での球面収差、非点収差、倍率色収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を２．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を２．１０とすることが好ましい。
【００７４】
条件式（４）の上限を上回ると、ズームレンズの全長が大きくなり、コンパクト化が図り難くなる。これを緩和するためには第３レンズ群Ｇ３の屈折力を強くする必要があり、これに伴って球面収差、軸上色収差、コマ収差の変動が増大する。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を３．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を２．５０とすることが好ましい。
【００７５】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
【００７６】
７．０°＜ωｔ＜２２．０°  ・・・（６）
但し、ωｔ：望遠端状態における半画角。
【００７７】
条件式（６）は、望遠端状態における画角の最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、コマ収差、像面湾曲、歪曲収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００７８】
条件式（６）の上限を上回ると、これら収差補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を２０．０°とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値を１８．０°とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の上限値を１６．０°とすることが好ましい。
【００７９】
条件式（６）の下限値を下回っても、上述の収差補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を９．０°とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値を１１．０°とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を１２．０°とすることが好ましい。
【００８０】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
【００８１】
３０．０°＜ωｗ＜６０．０°  ・・・（７）
但し、ωｗ：広角端状態における半画角。
【００８２】
条件式（７）は、広角端状態における画角の最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差、像面湾曲、歪曲収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００８３】
条件式（７）の上限値を上回ると、これら収差補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を５０．０°とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値を４６．０°とすることが好ましい。
【００８４】
条件式（７）の下限値を下回ると、画角が狭くなり、上述の収差補正が困難となる。本
実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を３３．０°とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値を３６．０°とすることが好ましい。
【００８５】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有するレンズ、負の屈折力を有するレンズおよび正の屈折力を有するレンズから構成されることが好ましい。第２レンズ群Ｇ２をこのように構成することにより、第２レンズ群Ｇ２の厚さを薄くしつつ、広角端状態での歪曲収差、像面湾曲よるコマ収差等を良好に補正する事が可能となる。
【００８６】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第４レンズ群Ｇ４は１枚の負の屈折力を有するレンズから構成されることが好ましい。このように構成することにより、第４レンズ群Ｇ４の厚さを薄くしつつ、球面収差、コマ収差等を良好に補正する事が可能である。
【００８７】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第１レンズ群Ｇ１を構成する２枚のレンズが接合レンズであり、物体側に凸面を向けたメニスカス形状を有することが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差を良好に補正できる。
【００８８】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正レンズ成分、負レンズ成分、正レンズ成分を有する（但しレンズ成分とは単レンズもしくは接合レンズをいう）ことが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、像面湾曲等を良好に補正できる。
【００８９】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５における互いに隣り合うレンズ群の間隔が変化することが好ましい。これにより十分な変倍比を達成することができる。
【００９０】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５における少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成するのが好ましい。これにより手ブレによって生じる像ブレを補正することができる。また、防振レンズ群の配置の自由度が大きくなり、防振レンズ群を具体的な実施例に対応して適切な配置とすることが可能となる。
【００９１】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２〜第４レンズ群Ｇ２〜Ｇ４における少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成するのも好ましい。これにより、手ブレ補正と、防振レンズの配置の自由度を確保した上で、手ブレ補正時のコマ収差等の諸収差変動を少なくすることができる。
【００９２】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３における少なくとも一部が光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成するのも好ましい。これにより、手ブレ補正時のコマ収差等の諸収差変動を少なくすることができる。
【００９３】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記第４レンズ群Ｇ４に、少なくとも１面の非球面を有することが好ましい。このように構成することにより、加工可能な非球面レンズ形状を用いながら、非点収差、像面湾曲、コマ収差等を良好に補正できる。
【００９４】
第１〜第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記広角端状態から前記望遠端状態におけるいずれかの焦点距離で、前記合焦レンズ群以外のレンズ群の少なくとも
一つを移動させて、合焦可能領域を近距離側へ移行させる構成であることが好ましい。これにより合焦可能領域をより近距離にすることができる。
【００９５】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬは、複数のレンズ群（例えば、図１等に示す第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５や、図１１に示す第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６）を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記複数のレンズ群における隣り合うレンズ群の間隔が変化し、前記複数のレンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群であり、広角端状態から望遠端状態におけるいずれかの焦点距離において、前記合焦レンズ群以外の少なくとも一つのレンズ群から構成される領域変更レンズ群を光軸方向に移動させて、合焦可能領域を近距離側へ移行させる構成である。これにより、優れた光学性能を有し、合焦可能領域を近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【００９６】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記複数のレンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、第４レンズ群と、第５レンズ群とを有することが好ましい。これにより、優れた光学性能を有し、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【００９７】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記複数のレンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有することが好ましい。これにより、優れた光学性能を有し、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【００９８】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記合焦レンズ群は前記第４レンズ群であることが好ましい。これにより、優れた光学性能を有し、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【００９９】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記領域変更レンズ群は前記第２レンズ群であることが好ましい。これにより、優れた光学性能を有し、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【０１００】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、前記いずれかの焦点距離は望遠端状態の焦点距離であることが好ましい。これにより、優れた光学性能を有し、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【０１０１】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、以下の条件式（８）を満足することが好ましい。
【０１０２】
（−βＳＭ）＞０．１５０  ・・・（８）
但し、βＳＭ：合焦可能領域を近距離側へ移行させた時の最短合焦距離における撮影倍率。
【０１０３】
条件式（８）は、合焦可能領域を近距離側へ移行させた時の最短合焦距離における撮影倍率を最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【０１０４】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．２００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（８）の下限値を０．２５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の下限値を０．３００とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（８）の下限値を０．３５０とすることが好ましい。
【０１０５】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、以下の条件式（９）を満足することが好ましい。
【０１０６】
βＳＭ／βＭ＞２．００  ・・・（９）
但し、βＭ：合焦可能領域を近距離側へ移行させない時の最短合焦距離における撮影倍率、
βＳＭ：合焦可能領域を近距離側へ移行させた時の最短合焦距離における撮影倍率。
【０１０７】
条件式（９）は、合焦可能領域を近距離側へ移行させた時の最短合焦距離における撮影倍率を最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【０１０８】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を２．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（９）の下限値を３．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の下限値を３．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（９）の下限値を３．９０とすることが好ましい。
【０１０９】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、以下の条件式（１０）を満足することが好ましい。
【０１１０】
０．０５０＜｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＜１．０００  ・・・（１０）
但し、ｆＳＭ：合焦可能領域を近距離側へ移行させる時に移動させるレンズ群の焦点距離、
ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離。
【０１１１】
条件式（１０）は、合焦可能領域を近距離側へ移行させる時に移動させるレンズ群の焦点距離を最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【０１１２】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．１０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．１５とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．２０とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．２２とすることが好ましい。
【０１１３】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．９０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．８０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．７０とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（１０）の上限値を０．６５とすることが好ましい。
【０１１４】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、以下の条件式（１１）を満足することが好ましい。
【０１１５】
０．１０＜｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＜２．００  ・・・（１１）
但し、ｆＳＭ：合焦可能領域を近距離側へ移行させる時に移動させるレンズ群の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態のズームレンズＺＬの焦点距離。
【０１１６】
条件式（１１）は、合焦可能領域を近距離側へ移行させる時に移動させるレンズ群の焦点距離を最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、合焦可能領域をより近距離側へ移行させることができるズームレンズＺＬを得ることができる。
【０１１７】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を０．３０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１１）の下限値を０．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１１）の下限値を０．７０とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（１１）の下限値を０．９０とすることが好ましい。
【０１１８】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の上限値を１．８０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１１）の上限値を１．６０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１１）の上限値を１．５０とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（１１）の上限値を１．４０とすることが好ましい。
【０１１９】
第４の本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、以下の条件式（１２）を満足することが好ましい。
【０１２０】
１．００＜｜ｆＦ｜／ｆｗ＜３０．００  ・・・（１２）
但し、ｆＦ：前記合焦レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態のズームレンズＺＬの焦点距離。
【０１２１】
条件式（１２）は、合焦レンズ群の焦点距離を最適な値とするための条件を規定するもので、この条件式を満足することにより、球面収差、コマ収差等の諸収差の合焦時の収差変動を少なくすることができる。
【０１２２】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の下限値を１．３０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１２）の下限値を１．６０とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１２）の下限値を１．８０とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（１２）の下限値を２．００とすることが好ましい。
【０１２３】
本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の上限値を２０．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１２）の上限値を１５．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１２）の上限値を１０．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をもっと確実にするために、条件式（１２）の上限値を７．００とすることが好ましい。
【０１２４】
本実施形態の光学機器は、上述した構成のズームレンズＺＬを備えて構成される。その
具体例として、上記ズームレンズＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図１５に基づいて説明する。このカメラ１は、図１５に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係るズームレンズＺＬを備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
【０１２５】
以上の構成により、上記ズームレンズＺＬを撮影レンズ２として搭載したカメラ１は、第３レンズ群Ｇ３の薄型化を図りつつ、球面収差、軸上色収差、倍率色収差、コマ収差を良好に補正できる。ひいては、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するカメラ（光学機器）を得ることができる。
【０１２６】
続いて、図１６を参照しながら、第１の本実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並べて、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動するように各レンズ群を配置する（ステップＳＴ２）。前記第４レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群として、合焦の際に光軸方向に移動するように構成する（ステップＳＴ３）。前記第１レンズ群を２枚のレンズから構成する配置を行う（ステップＳＴ４）。さらに、少なくとも上記条件式（１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５）。
【０１２７】
第１の本実施形態と同様に、図１６を参照しながら、第２の本実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並べて、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第５レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動するように各レンズ群を配置する（ステップＳＴ２）。前記第４レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群として、合焦の際に光軸方向に移動するように構成する（ステップＳＴ３）。前記第１レンズ群を２枚のレンズから構成する配置を行う（ステップＳＴ４）。さらに、少なくとも上記条件式（５）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５）。
【０１２８】
続いて、図１７を参照しながら、第３の本実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並べて、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを配置する（ステップＳＴ１１）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第１〜前記第４レンズ群の全てがそれぞれ光軸方向に移動するように各レンズ群を配置する（ステップＳＴ１２）。前記第４レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群として、合焦の際に光軸方向に移動するように構成する（ステップＳＴ１３）。前記第１レンズ群を２枚のレンズから構成する配置を行う（ステップＳＴ１４）。さらに、少なくとも上記条件式（１３）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１５）。
【０１２９】
さらに、図１８を参照しながら、第４の本実施形態に係るズームレンズの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、複数のレンズ群を光軸に沿って並べて配置する（ステップＳＴ２１）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記複数のレンズ群
における隣り合うレンズ群の間隔が変化し、前記複数のレンズ群の少なくとも一部が合焦の際に光軸方向に移動する合焦レンズ群となるようにこれらレンズ群を鏡筒内に配置する（ステップＳＴ２２）。そして、広角端状態から望遠端状態におけるいずれかの焦点距離において、前記合焦レンズ群以外の少なくとも一つのレンズ群から構成される領域変更レンズ群を光軸方向に移動させて、合焦可能領域を近距離側へ移行させるように構成する（ステップＳＴ２３）。
【０１３０】
本実施形態に係る製造方法によれば、球面収差、軸上色収差、倍率色収差、コマ収差を良好に補正でき、大口径でありながら小型で優れた光学性能を有するカメラ（光学機器）を製造することができる。
【実施例】
【０１３１】
以下、本実施形態の実施例に係るズームレンズＺＬを図面に基づいて説明する。
【０１３２】
図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３は、第１〜第７実施例に係るズームレンズＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（７）｝の構成等を示す断面図である。これらの図において、Ｗで示す上段には広角端状態、Ｍで示す２番目の段には中間焦点位置状態、Ｔで示す３番目の段には望遠端状態、ＳＭで示す下段にはマクロ状態におけるズームレンズＺＬ（１）〜ＺＬ（７）の各レンズ群の位置を示しており、それらの間の矢印は、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、および望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＡＭ）に移行する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を示す。なお、第１〜第７実施例の全てにおいて、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部が合焦レンズ群として機能し、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０１３３】
これらの図において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。
【０１３４】
以下に表１〜表７を示すが、これらは第１〜第７実施例における各諸元データを示す表である。
【０１３５】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を、それぞれ示す。物面とは物体面のことを示し、曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳを、（絞りＦＰ）はフレアカット絞りＦＰを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝１．０００００の記載は省略している。レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【０１３６】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０である。
【０１３７】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  ・・・（ａ）
【０１３８】
［全体諸元］の表にはズームレンズ全体の諸元を示し、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位は「°」）、Ｙは像高を示す。Ｂｆ（バックフォーカス）は無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（空気換算長）を示し、ＴＬはレンズ全長で、光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示す。なお、これらの値は、広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端状態（Ｔ）、マクロ（ＳＭ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。
【０１３９】
［可変間隔データ（無限遠合焦状態）］、［可変間隔データ（近接物体合焦状態）］、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表は、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔（この面番号の面から次の面までの面間隔）を示す。例えば、第１実施例の場合には、面番号３，９，１８，２０，２２での面間隔Ｄ３，Ｄ９，Ｄ１８，Ｄ２０，Ｄ２２を示す。［可変間隔データ（無限遠合焦状態）］の表では無限遠に合焦させたときにおける広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端状態（Ｔ）の各変倍状態における面間隔を、［可変間隔データ（近接物体合焦状態）］の表では近接物体に合焦させたときにおける広角端状態（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端状態（Ｔ）の各変倍状態における面間隔を、それぞれ示す。また、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表では、マクロ状態での合焦可能領域における、遠端に合焦させたときおよび近端に合焦させたときでの「可変」となっている面番号での面間隔を示す。なお、［可変間隔データ（近接物体合焦状態）］および［可変間隔データ（マクロ状態）］の表において、物体距離は光軸上での物体からレンズ最前面までの距離を示す。
【０１４０】
［ズームレンズ群データ］の表においては、第１〜第５レンズ群（もしくは第６レンズ群）における群初面（最も物体側の面）と各群の焦点距離を示す。
【０１４１】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（１６）に対応する値を示す。
【０１４２】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【０１４３】
各実施例の収差特性を示す図２、図４、図６、図８、図１０、図１２、図１４において、ＦＮＯはＦナンバー、ωは各像高に対する半画角（単位は「°」）をそれぞれ示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）における収差をそれぞれ示す。非点収差図において実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
【０１４４】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０１４５】
（第１実施例）
第１実施例について、図１および図２並びに表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）のレンズ構成を示す図である。第１実施例に係るズームレンズＺＬ（１）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを図示のように有して構成される。なお、各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示す。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口
絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。フィルターＦＬは、ローパスフィルタや赤外線カットフィルタ等から構成される。
【０１４６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０１４７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。なお、負メニスカスレンズＬ２１は両面が非球面形状である。
【０１４８】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３３と、両凸の正レンズＬ３４とから構成される。なお、両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状であり、負メニスカスレンズＬ３３および両凸の正レンズＬ３４は一体接合されて接合レンズを形成している。
【０１４９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ４１から構成される。なお、この負メニスカスレンズＬ４１は像側の面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０１５０】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ５１から構成され、この正レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０１５１】
図１において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそれぞれ光軸方向に移動する。
【０１５２】
このズームレンズＺＬ（１）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１５３】
このズームレンズＺＬ（１）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図１において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域（物体距離）が近距離側に移動する。具体的には、望遠端状態（Ｔ）では物体距離が無限遠から３５ｍｍまでの合焦可能領域であったものが、マクロ状態（ＳＭ）では６．３７４（遠端）〜３．０７７６（近端）ｍｍまでの合焦可能領域となる。
【０１５４】
第１実施例を含め、以下の実施例では全て望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換を行う構成としているが、本実施形態に係るズームレンズはこれに限られるものではない。すなわち、中間位置ズーム状態（Ｍ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換を行う構成としても良い。また、第１レンズ群Ｇ１、第３レンズ群Ｇ３の少なくともいずれかを光軸方向に移動させることによりマクロ状態（ＳＭ）への切換を行い、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域を近距離側に移動させるようにしても良い。これらについては以下の実施例の全てについて同様であり、以降における重複記載は省略する。
【０１５５】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。全
系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と垂直な方向に移動させればよい。以降の実施例においても同様であり、重複記載は省略する。
【０１５６】
第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３４又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３３，Ｌ３４を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。以下の実施例に共通のことであり以下における記載は省略するが、第２レンズ群Ｇ２又は第４レンズ群Ｇ４を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正をしても良い。さらには、第１もしくは第５レンズ群Ｇ１，Ｇ５（さらには第6レンズ群Ｇ６）を用いた像ブレ補正
を行うようにすることも可能である。
【０１５７】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１４．５２００３°であり、広角端状態における半画角ωｗは４２．６６８５１°である。
【０１５８】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１５９】
（表１）第１実施例 
[レンズ諸元]
面番号      R              D                nd              νd
物面
1       3.3875        0.0883          1.94595            17.98
2       2.5073        0.3917          1.804              46.6
3      15.3256          D3（可変）
4＊    10.4377        0.0883          1.77377            47.18
5＊     0.9368        0.5682
6      -2.0103        0.0552          1.6968             55.52
7      11.741         0.0165
8       2.8956        0.182           2.00272            19.32
9      32.9378          D9（可変）
10        ∞          0.1103  （絞りS）
11＊    1.428         0.342           1.7433             49.32
12＊  -20.4848        0.2482
13      2.0754        0.0662          1.78472            25.64
14      1.178         0.1048
15      2.0894        0.0662          1.84666            23.8
16      1.1635        0.4082          1.59319            67.9
17     -2.2213        0.1324
18        ∞            D18（可変）  （絞りFP）
19     11.8729        0.0552          1.58313            59.44
20＊    1.4678          D20（可変）
21＊    3.9352        0.342           1.7725             49.49
22     -5.2116          D22（可変）
23        ∞          0.0519          1.5168             63.88
24        ∞          0.1449
25        ∞          0.0772          1.5168             63.88
26        ∞          0.141
像面I     ∞
[非球面データ]
面番号  K      A4            A6            A8          A10
4     1  -1.0277E-02  -1.3472E-03    1.8041E-03   0.0000E+00
5     1  -3.5627E-02  -3.9762E-02   -2.8089E-03  -1.0271E-01
11    1  -2.2811E-02   2.6608E-03    0.0000E+00   0.0000E+00
12    1   5.4839E-02   1.6759E-03    0.0000E+00   0.0000E+00
20    1   5.4875E-02  -3.4000E-02   -6.0070E-03   0.0000E+00
21    1   1.6561E-02   4.9596E-03    0.0000E+00   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端      中間焦点距離      望遠端      マクロ
f          1          1.89786        3.35396      2.28336
FNO    1.85737        2.5538         2.82081      2.74749
ω    42.66851       25.63713       14.52003      
Y      0.767          0.904          0.904        0.904
Bf     0.9752         0.8584         0.9272       0.9272
TL     7.0767         6.9849         7.8656       7.8656
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端      中間焦点距離    望遠端
物体距離     ∞            ∞            ∞ 
D3        0.0477        0.5288        1.5595
D9        1.9831        0.8163        0.2790
D18       0.2116        0.7499        1.0551
D20       0.5934        0.7659        0.7792
D22       0.6042        0.4874        0.5562
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端      中間焦点距離    望遠端
物体距離      35            35            35
倍率       -0.02736      -0.05105      -0.08465
D3        0.0477        0.5288        1.5595
D9        1.9831        0.8163        0.2790
D18       0.2127        0.7534        1.0660
D20       0.5923        0.7623        0.7682
D22       0.6042        0.4874        0.5562
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端        近端
物体距離     6.374       3.0776
倍率        -0.24955    -0.37577
D3           1.0575      1.0575
D9           0.7810      0.7810
D18          1.0452      1.3722
D20          0.7890      0.4620
D22          0.5562      0.5562
[ズームレンズ群データ]
群番号    群初面    群焦点距離
G1        1        5.74405
G2        4       -1.16027
G3        11       1.57546
G4        19      -2.87791
G5        21       2.95058
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．３６８
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２７１
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．７１３
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝２．３４５
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝０．９６２
条件式（６）  ωｔ＝１４．５２００３°
条件式（７）  ωｗ＝４２．６６８５１°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３７６
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．４３９
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．４０３
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．１６０
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝２．８７８
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝０．９８７
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝０．９８７
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝１．８０６
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８５７
【０１６０】
図２（ａ）、図２（ｂ）および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０１６１】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１６２】
（第２実施例）
第２実施例について、図３および図４並びに表２を用いて説明する。図３は、本実施形態の第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）のレンズ構成を示す図である。第２実施例に係るズームレンズＺＬ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを図示のように有して構成される。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。
【０１６３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０１６４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。なお、負メニスカスレンズＬ２１は両面が非球面形状である。
【０１６５】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、両凸正レンズＬ３２と、両凹負レンズＬ３３
と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３４と、両凸正レンズＬ３５とから構成される。両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状である。両凸正レンズＬ３２と、両凹負レンズＬ３３は一体接合されて接合レンズを形成している。負メニスカスレンズＬ３４および両凸の正レンズＬ３５も一体接合されて接合レンズを形成している。
【０１６６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ４１から構成される。なお、この負メニスカスレンズＬ４１は像側の面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０１６７】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ５１から構成され、この正レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０１６８】
図３において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそれぞれ光軸方向に移動する。
【０１６９】
このズームレンズＺＬ（２）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１７０】
このズームレンズＺＬ（２）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図３において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域が近距離側に移動する。
【０１７１】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。なお、第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３５又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３４，Ｌ３５を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。
【０１７２】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１４．５３４０１°であり、広角端状態における半画角ωｗは４２．４３１７４°である。
【０１７３】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１７４】
（表２）第２実施例 
[レンズ諸元]
面番号    R            D              nd            νd
物面
1       3.1536        0.0773        1.94595        17.98
2       2.5266        0.4042        1.72916        54.61
3      15.6755          D3（可変）
4＊     7.9832        0.0884        1.77377        47.18
5＊     0.9378        0.558
6      -2.5161        0.0552        1.72916        54.61
7       6.4431        0.0166
8       2.3071        0.1823        1.94595        17.98
9       8.6129          D9（可変）
10        ∞          0.221  （絞りS）
11＊    1.473         0.3315        1.7433         49.32
12＊   -9.5313        0.0387
13      1.5629        0.2762        1.497          81.73
14    -25.8147        0.0663        1.6727         32.19
15      1.0285        0.1547
16      3.163         0.0552        1.86074        23.08
17      1.5302        0.2762        1.6968         55.52
18     -2.4035          0
19        ∞            D19（可変）  （絞りFP）
20＊   51.2989        0.0552        1.58913        61.24
21＊    1.7425          D21（可変）
22＊    4.2621        0.3315        1.6935         53.22
23     -4.0082          D23（可変）
24        ∞          0.0519        1.5168         63.88
25        ∞          0.0898
26        ∞          0.0773        1.5168         63.88
27        ∞          0.141
像面I    ∞
[非球面データ]
面番号  K      A4            A6          A8          A10
4    1    -3.8126E-03  -1.6217E-02   1.5790E-02  -4.8965E-03
5    1    -8.8940E-03  -5.0871E-03  -8.5885E-02   4.4979E-02
11   1    -2.8024E-02   1.2681E-02   4.0042E-03   0.0000E+00
12   1     3.8589E-02   1.8219E-02   0.0000E+00   0.0000E+00
20   1    -5.8686E-02   1.3480E-01   0.0000E+00   0.0000E+00
21   1     1.1002E-02   9.4759E-02  -3.4107E-02   0.0000E+00
22   1     2.5224E-02   0.0000E+00   0.0000E+00   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端    中間焦点距離      望遠端      マクロ
f        1         1.87846        3.36895      2.26309
FNO   1.87916      2.80398        2.86889      2.88258
ω   42.43174     25.18874       14.53401
Y     0.767        0.904          0.904        0.904
Bf    1.0628       0.9394         1.0231       1.0231
TL    6.8148       6.7811         7.7414       7.7414
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端    中間焦点距離      望遠端
物体距離   ∞          ∞            ∞ 
D3    0.0410        0.4834        1.5573
D9    1.7759        0.6899        0.1669
D19   0.2204        0.7541        1.0519
D21   0.5262        0.7258        0.7537
D23   0.7468        0.6234        0.7071
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端      中間焦点距離      望遠端
物体距離      35            35            35
倍率     -0.02738      -0.05073        -0.08562
D3      0.0410        0.4834          1.5573
D9      1.7759        0.6899          0.1669
D19     0.2215        0.7578          1.0635
D21     0.5251        0.7221          0.7421
D23     0.7468        0.6234          0.7071
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端        近端
物体距離    6.1755        3.1721
倍率       -0.25483      -0.37261
D3          1.0553        1.0553
D9          0.6689        0.6689
D19         1.0519        1.3691
D21         0.7537        0.4366
D23         0.7071        0.7071
[ズームレンズ群データ]
群番号  群初面    群焦点距離
G1    1         5.82896
G2    4        -1.16011
G3    11        1.51941
G4    20       -3.06294
G5    22        3.02824
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．３５６
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２６７
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．７３０
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝２．２９８
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝０．９５８
条件式（６）  ωｔ＝１４．５３４０１°
条件式（７）  ωｗ＝４２．４３１７４°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３７３
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．３５２
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．３７９
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．１６０
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝３．０６３
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝０．９７８
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝０．９７８
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝１．７９３
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８７９
【０１７５】
図４（ａ）、図４（ｂ）および図４（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０１７６】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって
諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１７７】
（第３実施例）
第３実施例について、図５および図６並びに表３を用いて説明する。図５は、本実施形態の第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）のレンズ構成を示す図である。第３実施例に係るズームレンズＺＬ（３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを図示のように有して構成される。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。
【０１７８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０１７９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。なお、負メニスカスレンズＬ２１は両面が非球面形状である。
【０１８０】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、両凸正レンズＬ３２と、両凹負レンズＬ３３と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３４と、両凸正レンズＬ３５とから構成される。両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状である。両凸正レンズＬ３２と、両凹負レンズＬ３３は一体接合されて接合レンズを形成している。負メニスカスレンズＬ３４および両凸の正レンズＬ３５も一体接合されて接合レンズを形成している。
【０１８１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ４１から構成される。なお、この負メニスカスレンズＬ４１は両面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０１８２】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ５１から構成され、この正レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０１８３】
図５において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそれぞれ光軸方向に移動する。
【０１８４】
このズームレンズＺＬ（３）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０１８５】
このズームレンズＺＬ（３）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図５において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域が近距離側に移動する。
【０１８６】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。なお、第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１
又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３５又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３４，Ｌ３５を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。
【０１８７】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１４．６９７１３°であり、広角端状態における半画角ωｗは４３．１６６７５°である。
【０１８８】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１８９】
（表３）第３実施例 
[レンズ諸元]
面番号      R              D              nd            νd
物面
1       3.262         0.0773          1.94595        17.98
2       2.6152        0.4004          1.72916        54.61
3      19.259           D3（可変）
4＊     9.3069        0.0884          1.77377        47.18
5＊     0.954         0.5578
6      -2.573         0.0552          1.72916        54.61
7       8.1048        0.0166
8       2.3225        0.1822          1.94595        17.98
9       7.9296          D9（可変）
10      ∞            0.2209  （絞りS）
11＊    1.4456        0.3313          1.7433         49.32
12＊  -10.45          0.0387
13      1.5349        0.2761          1.497          81.73
14    -18.3425        0.0663          1.6727         32.19
15      1.0028        0.1546
16      3.2294        0.0552          1.86074        23.08
17      1.5988        0.2761          1.6968         55.52
18     -2.4672          0
19        ∞            D19（可変）  （絞りFP）
20＊   25.8254        0.0552          1.58913        61.24
21＊    1.7391          D21（可変）
22＊    3.7316        0.3313          1.6935         53.22
23     -4.7609          D23（可変）
24        ∞          0.0519          1.5168         63.88
25        ∞          0.0898
26        ∞          0.0773          1.5168         63.88
27        ∞          0.141
像面I     ∞
[非球面データ]
面番号  K      A4            A6          A8          A10
4     1  -5.2858E-03  -1.7600E-02   1.8250E-02  -5.7364E-03
5     1  -1.2357E-02  -1.8167E-02  -6.4645E-02   2.4629E-02
11    1  -2.8836E-02   1.2255E-02   4.1574E-03   0.0000E+00
12    1   3.7458E-02   1.8284E-02   0.0000E+00   0.0000E+00
20    1  -5.2731E-02   1.4672E-01   0.0000E+00   0.0000E+00
21    1   8.6032E-03   9.3057E-02  -1.9129E-02   0.0000E+00
22    1   2.1390E-02   0.0000E+00   0.0000E+00   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端      中間焦点距離    望遠端        マクロ
f        1           1.8914         3.36583    2.24309
FNO    1.88356       2.89577        2.88494    2.88908
ω    43.16675      25.96976       14.69713    
Y      0.767         0.904          0.904      0.904
Bf     1.0284        0.9052         1.0419     1.0419
TL     6.8685        6.7817         7.7424     7.7424
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端    中間焦点距離    望遠端
物体距離   ∞          ∞            ∞ 
D3     0.0442        0.5122        1.5303
D9     1.8532        0.7122        0.1802
D19    0.2209        0.7684        0.9886
D21    0.5383        0.7000        0.8178
D23    0.7124        0.5893        0.7259
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端    中間焦点距離    望遠端
物体距離    35          35            35
倍率    -0.02737    -0.05098      -0.08598
D3     0.0442      0.5122        1.5303
D9     1.8532      0.7122        0.1802
D19    0.2221      0.7725        1.0003
D21    0.5372      0.6960        0.8061
D23    0.7124      0.5893        0.7259
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端        近端
物体距離     6.1947      3.2118
倍率        -0.25471    -0.37427
D3           1.0003      1.0003
D9           0.7102      0.7102
D19          0.9886      1.3057
D21          0.8178      0.5006
D23          0.7259      0.7259
[ズームレンズ群データ]
群番号  群初面    群焦点距離
G1      1        5.79867
G2      4       -1.19283
G3      11       1.5409
G4      20      -3.16791
G5      22       3.06545
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．３５６
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２６７
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．７２３
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝２．３００
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝０．９５４
条件式（６）  ωｔ＝１４．６９７１３°
条件式（７）  ωｗ＝４３．１６６７５°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３７４
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．３５３
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．３７７
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．１９３
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝３．１６８
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝０．９４７
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝０．９４７
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝１．７８７
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８８４
【０１９０】
図６（ａ）、図６（ｂ）および図６（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０１９１】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１９２】
（第４実施例）
第４実施例について、図７および図８並びに表４を用いて説明する。図７は、本実施形態の第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）のレンズ構成を示す図である。第４実施例に係るズームレンズＺＬ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを図示のように有して構成される。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。
【０１９３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０１９４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。なお、負メニスカスレンズＬ２１は像側の面が非球面形状である。
【０１９５】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３３と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３４と、両凸正レンズＬ３５とから構成される。両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状である。正メニスカスレンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３３は一体接合されて接合レンズを形成している。負メニスカスレンズＬ３４および両凸正レンズＬ３５も一体接合されて接合レンズを形成している。
【０１９６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ４１から構成される。なお、この負メニスカスレンズＬ４１は両面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は
合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０１９７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ５１から構成され、この正レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０１９８】
図７において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそれぞれ光光軸方向に移動する。
【０１９９】
このズームレンズＺＬ（４）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０２００】
このズームレンズＺＬ（４）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図７において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域が近距離側に移動する。
【０２０１】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。なお、第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３５又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３４，Ｌ３５を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。
【０２０２】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１４．５１７７７°であり、広角端状態における半画角ωｗは４２．６７０３１°である。
【０２０３】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０２０４】
（表４）第４実施例 
[レンズ諸元]
面番号    R              D              nd            νd
物面
1     3.2141        0.0884          1.94595        17.98
2     2.3453        0.4309          1.816          46.59
3    17.3395          D3（可変）
4    16.3087        0.0884          1.7433         49.32
5＊   0.9531        0.6022 
6    -1.8874        0.0552          1.6968         55.52
7    57.6296        0.0282
8     3.4874        0.1699          2.00272        19.32
9   111.2282          D9（可変）
10      ∞          0.221  （絞りS）
11＊  1.3816        0.3432          1.72903        54.04
12＊  -7.376        0.0247
13    1.4205        0.2445          1.497          81.73
14    5.5815        0.0442          1.68893        31.16
15    0.9507        0.4486
16    2.2113        0.0442          1.85026        32.35
17    1.1215        0.3315          1.62299        58.12
18   -3.5608          0  （絞りFP）
19      ∞            D19（可変）
20＊  5.0681        0.0552          1.73077        40.51
21＊  2.0224          D21（可変）
22＊  1.7141        0.2669          1.77377        47.18
23    3.557           D23（可変）
24      ∞          0.0519          1.5168         63.88
25      ∞          0.0898
26      ∞          0.0773          1.5168         63.88
27      ∞          0.141
像面I   ∞
[非球面データ]
面番号  K      A4          A6            A8          A10
5     1  -2.5859E-02  -5.6063E-02   7.7839E-02  -1.3757E-01
11    1  -4.0586E-02   2.6733E-03  -1.7504E-03   0.0000E+00
12    1   2.9516E-02   6.5358E-03   0.0000E+00   0.0000E+00
20    1   8.3482E-02  -7.8078E-02   0.0000E+00   0.0000E+00
21    1   9.8739E-02  -5.5317E-02  -5.8759E-02   0.0000E+00
22    1  -6.4620E-03   1.4245E-02  -2.3396E-03   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端      中間焦点距離    望遠端        マクロ
f        1          1.92696       3.35673      2.08794
FNO    1.88928      2.82255       2.88619      2.87291
ω    42.67031      25.26831     14.51777
Y      0.767         0.904        0.904        0.904
Bf     0.7481        0.7376       0.7312       0.7312
TL     7.1599        6.9821       7.6287       7.6287
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端    中間焦点距離    望遠端
物体距離   ∞          ∞            ∞ 
D3     0.0636      0.6770      1.3697
D9     1.9834      0.7169      0.1626
D19    0.0663      0.6972      0.9499
D21    0.8113      0.6662      0.9281
D23    0.4321      0.4216      0.4152
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端    中間焦点距離    望遠端
物体距離  35          35            35
倍率    -0.02723    -0.05085    -0.08377
D3     0.0636      0.6770      1.3697
D9     1.9834      0.7169      0.1626
D19    0.0680      0.7041      0.9678
D21    0.8096      0.6593      0.9102
D23    0.4321      0.4216      0.4152
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端        近端
物体距離     6.1525      3.1352
倍率        -0.24709    -0.3630
D3           0.7747      0.7747
D9           0.7576      0.7576
D19          0.9499      1.4499
D21          0.9281      0.4281
D23          0.4152      0.4152
[ズームレンズ群データ]
群番号  群初面    群焦点距離
G1      1        5.105
G2      4       -1.16285
G3      11       1.66345
G4      20      -4.64087
G5      22       4.02186
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．４４１
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２８１
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．５２１
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝２．２７３
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝０．９８２
条件式（６）  ωｔ＝１４．５１７７７°
条件式（７）  ωｗ＝４２．６７０３１°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３６３
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．３３３
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．２５１
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．１６３
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝４．６４１
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝０．９８７
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝０．９８７
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝１．７７７
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８８９
【０２０５】
図８（ａ）、図８（ｂ）および図８（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０２０６】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２０７】
（第５実施例）
第５実施例について、図９および図１０並びに表５を用いて説明する。図９は、本実施形態の第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）のレンズ構成を示す図である。第５実施例に係るズームレンズＺＬ（５）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ
５とを図示のように有して構成される。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。
【０２０８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０２０９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。なお、負メニスカスレンズＬ２１は像側の面が非球面形状である。
【０２１０】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３３と、両凸正レンズＬ３４と、物体側に凹面を有する負メニスカスレンズＬ３５とから構成される。両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状である。正メニスカスレンズＬ３２と負メニスカスレンズＬ３３は一体接合されて接合レンズを形成している。両凸正レンズＬ３４および負メニスカスレンズＬ３５も一体接合されて接合レンズを形成している。
【０２１１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ４１から構成される。なお、この負メニスカスレンズＬ４１は両面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０２１２】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ５１から構成され、この正レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０２１３】
図９において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の全てがそれぞれ光軸方向に移動する。
【０２１４】
このズームレンズＺＬ（５）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０２１５】
このズームレンズＺＬ（５）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図９において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域が近距離側に移動する。
【０２１６】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。なお、第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３５又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３４，Ｌ３５を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。
【０２１７】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１４．５３４０１°であり、広角端状態における半画角ωｗは４２．４３１７４°である。
【０２１８】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０２１９】
（表５）第５実施例 
[レンズ諸元]
面番号    R              D                nd            d
物面
1       3.2044        0.0884          1.94595        17.98
2       2.3264        0.4309          1.816          46.59
3      17.16            D3（可変）
4      17.9136        0.0884          1.7433         49.32
5＊     0.9625        0.6022
6      -2.2918        0.0552          1.6968         55.52
7       7.6677        0.0282
8       2.6818        0.1699          2.00272        19.32
9      12.6188          D9（可変）
10        ∞          0.221  （絞りS）
11＊    1.3036        0.3432          1.72903        54.04
12＊  -11.261         0.0247
13      1.3167        0.2445          1.497          81.73
14      4.6476        0.0442          1.68893        31.16
15      0.8709        0.4486
16      2.6037        0.3315          1.62299        58.12
17     -1.1215        0.0442          1.85026        32.35
18     -2.4302          0  （絞りFP）
19        ∞            D19（可変）
20＊    4.4199        0.0552          1.73077        40.51
21＊    1.9088            D21（可変）
22＊    1.9819        0.2669          1.77377        47.18
23      5.137            D23（可変）
24        ∞          0.0519          1.5168         63.88
25        ∞          0.0898
26        ∞          0.0773          1.5168         63.88
27        ∞          0.141
像面I    ∞
[非球面データ]
面番号  K      A4          A6            A8            A10
5     1  -1.7791E-02   -4.6675E-02   7.2601E-02  -1.1891E-01
11    1  -3.9866E-02   -2.1355E-03  -4.2878E-03   0.0000E+00
12    1   2.7811E-02    4.4447E-03   0.0000E+00   0.0000E+00
20    1   1.1539E-01    2.3824E-02   0.0000E+00   0.0000E+00
21    1   1.3406E-01    4.4920E-02  -7.4216E-03   0.0000E+00
22    1  -5.6707E-04    8.0669E-03   2.0901E-03   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端      中間焦点距離    望遠端        マクロ
f        1          1.92695       3.35671      2.08792
FNO    1.87916      2.80398       2.86889      2.86628
ω    42.43174     25.18874      14.53401
Y      0.767        0.904         0.904        0.904
Bf     0.7850       0.7745        0.7681       0.7681
TL     7.1381       6.9603        7.6069       7.6069
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端      中間焦点距離    望遠端
物体距離   ∞          ∞            ∞ 
D3     0.0554      0.6688        1.3615
D9     1.9810      0.7145        0.1602
D19    0.0556      0.6865        0.9392
D21    0.7739      0.6288        0.8907
D23    0.4690      0.4585        0.4521
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端      中間焦点距離    望遠端
物体距離  35            35            35
倍率    -0.02723     -0.05085      -0.08378
D3     0.0554       0.6688        1.3615
D9     1.9810       0.7145        0.1602
D19    0.0573       0.6934        0.9571
D21    0.7722       0.6220        0.8728
D23    0.4690       0.4585        0.4521
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端        近端
物体距離     6.1525      3.034
倍率        -0.2471     -0.36856
D3          0.7665       0.7665
D9          0.7552       0.7552
D19         0.9392       1.4692
D21         0.8907       0.3607
D23         0.4521       0.4521
[ズームレンズ群データ]
群番号  群初面    群焦点距離
G1    1          5.10497
G2    4         -1.16284
G3    11         1.66344
G4    20        -4.64084
G5    22         4.02184
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．４４１
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２８１
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．５２１
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝２．２６６
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝０．９８２
条件式（６）  ωｔ＝１４．５３４０１°
条件式（７）  ωｗ＝４２．４３１７４°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３６９
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．３９９
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．２５１
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．１６３
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝４．６４１
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝０．９８７
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝０．９８７
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝１．７８６
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８７９
【０２２０】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）および図１０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０２２１】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２２２】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１および図１２並びに表６を用いて説明する。図１１は、本実施形態の第６実施例に係るズームレンズＺＬ（６）のレンズ構成を示す図である。第６実施例に係るズームレンズＺＬ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、を図示のように有して構成される。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第６レンズ群Ｇ６より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。
【０２２３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０２２４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。なお、負メニスカスレンズＬ２１は両面が非球面形状である。
【０２２５】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ３３と、両凸の正レンズＬ３４とから構成される。なお、両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状であり、負メニスカスレンズＬ３３および両凸の正レンズＬ３４は一体接合されて接合レンズを形成している。
【０２２６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ４１から構成される。なお、この負メニスカスレンズＬ４１は像側の面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０２２７】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸正レンズＬ５１から構成され、この正レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０２２８】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ６１から構成される。
【０２２９】
図１１において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ光軸方向に移動する。このとき、第６レンズ群Ｇ６は固定保持される。
【０２３０】
このズームレンズＺＬ（６）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０２３１】
このズームレンズＺＬ（６）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図１１において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域が近距離側に移動する。
【０２３２】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。なお、第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３４又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３３，Ｌ３４を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。
【０２３３】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１４．５３９９２°であり、広角端状態における半画角ωｗは４２．６７６７４°である。
【０２３４】
以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０２３５】
（表６）第６実施例 
[レンズ諸元]
面番号      R              D              nd            νd
物面
1        3.2901        0.0882          1.94595          17.98
2        2.6402        0.3916          1.72916          54.61
3       21.1939          D3（可変）
4＊     15.4456        0.0882          1.77377          47.18
5＊      0.9837        0.5681
6       -2.2701        0.0552          1.6968           55.52
7        7.0401        0.0165
8        2.6497        0.182           2.00272          19.32
9       14.405          D9（可変）
10        ∞           0.1103          （絞りS）
11＊     1.5449        0.342           1.7433           49.32
12＊   -28.5524        0.2482
13       1.6489        0.0662          1.78472          25.64
14       1.2161        0.1103
15       2.5754        0.0662          1.84666          23.8
16       1.1765        0.4081          1.59319          67.9
17      -2.1185        0.1324
18        ∞            D18（可変）（絞りFP）
19      11.1739        0.0552          1.58313          59.44
20＊     1.4562          D20（可変）
21＊     4.519         0.342           1.7725           49.49
22      -4.4457          D22（可変）
23       3.356         0.0882          1.62299          58.12
24       2.857           D24（固定）
25        ∞           0.0518          1.5168           63.88
26        ∞           0.1448
27        ∞           0.0772          1.5168           63.88
28        ∞           0.1412
像面I     ∞
[非球面データ]
面番号  K      A4            A6          A8          A10
4     1   3.9922E-03  -4.4140E-03   5.9089E-04   0.0000E+00
5     1  -5.8580E-03  -1.7876E-02   4.1541E-02  -7.9696E-02
11    1  -1.4027E-02   8.6442E-03   0.0000E+00   0.0000E+00
12    1   5.7779E-02   7.7172E-03   0.0000E+00   0.0000E+00
20    1   7.6285E-02  -3.2205E-02  -2.3999E-02   0.0000E+00
21    1   2.5897E-02   6.1646E-04   0.0000E+00   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端      中間焦点距離     望遠端        マクロ
f            1          1.89724        3.35295      2.24281
FNO      1.84511        2.55007        2.81632      2.81477
ω      42.67674       25.80641       14.53992      
Y        0.767          0.904          0.904        0.904
Bf       0.6245         0.4778         0.5543       0.5543
TL       7.0167         6.7970         7.7481       7.7481
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端     中間焦点距離    望遠端
物体距離     ∞          ∞            ∞ 
D3         0.0459      0.5102         1.5361
D9         1.9704      0.8173         0.2755
D18        0.2358      0.7660         1.0747
D20        0.5277      0.7500         0.7653
D22        0.2535      0.1168         0.1833
D24        0.3329      0.3329         0.3329
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端      中間焦点距離    望遠端
物体距離      35            35            35
倍率       -0.02735      -0.05104      -0.08473
D3          0.0459        0.5102        1.5361
D9          1.9704        0.8173        0.2755
D18         0.2651        0.8631        1.3684
D20         0.4984        0.6529        0.4716
D22         0.2535        0.1168        0.1833
D24         0.3329        0.3329        0.3329
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端        近端
物体距離     6.2367      3.0633
倍率        -0.25391    -0.37824
D3           1.0341      1.0341
D9           0.7775      0.7775
D18          1.0747      1.3919
D20          0.7653      0.4482
D22          0.1833      0.1833
D24          0.3329      0.3329
[ズームレンズ群データ]
群番号    群初面    群焦点距離
G1          1         5.74295
G2          4        -1.16005
G3          11        1.57516
G4          19       -2.87736
G5          21        2.95002
G6          23      -33.09216
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．４１０
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２７１
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．７１３
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝２．３１１
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝０．９５２
条件式（６）  ωｔ＝１４．５３９９２°
条件式（７）  ωｗ＝４２．６７６７４°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３７８
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．４６４
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．４０３
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．１６０
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝２．８７７
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝０．９８８
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝０．９８８
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝１．８１７
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８４５
【０２３６】
図１２（ａ）、図１２（ｂ）および図１２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０２３７】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２３８】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３および図１４並びに表７を用いて説明する。図１３は、本実施形態の第７実施例に係るズームレンズＺＬ（７）のレンズ構成を示す図である。第７実施例に係るズームレンズＺＬ（７）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レ
ンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を図示のように有して構成される。第３レンズ群Ｇ３には、物体側に位置する開口絞りＳと、像面側に位置するフレアカット絞りＦＰとが設けられている。また、第５レンズ群Ｇ５より像側で像面Ｉに近接して、フィルターＦＬおよびカバーガラスＣＧ（像面Ｉの保護ガラス）が設けられている。
【０２３９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ１２との接合正レンズから構成される。
【０２４０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凸面を有する負メニスカスレンズＬ２１と、両凹負レンズＬ２２と、物体側に凸面を有する正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。負メニスカスレンズＬ２１は両面が非球面形状である。
【０２４１】
第３レンズ群は、両凸正レンズＬ３１と、両凸正レンズＬ３２と、両凹負レンズＬ３３と、両凸正レンズＬ３４とから構成される。両凸正レンズＬ３２および両凹負レンズＬ３３は一体接合されて接合レンズを形成している。両凸正レンズＬ３１は両面が非球面形状であり、両凸正レンズＬ３４の像側面が非球面形状である。
【０２４２】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸の正レンズＬ４１から構成される。この正レンズＬ４１は両面が非球面形状である。第４レンズ群Ｇ４は合焦レンズ群として用いられ、これを光軸方向に移動させて無限遠から近距離物体までの合焦を行う。
【０２４３】
第５レンズ群Ｇ５は、両凹負レンズＬ５１から構成され、この負レンズＬ５１の物体側の面が非球面形状である。
【０２４４】
図１３において、上段の広角端状態Ｗ、中段の中間焦点位置状態Ｍおよび下段の望遠端状態Ｔの間の矢印が示すように、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ光軸方向に移動する。
【０２４５】
このズームレンズＺＬ（７）においては、第４レンズ群Ｇ４を像面方向へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。
【０２４６】
このズームレンズＺＬ（７）においては、望遠端状態（Ｔ）からマクロ状態（ＳＭ）への切換が可能であり、この切換は図１３において矢印で示すように第２レンズ群Ｇ２を物体側に移動させて行う。すなわち、第２レンズ群Ｇ２が領域変更レンズ群を構成する。これにより、［可変間隔データ（マクロ状態）］の表に示すように、第４レンズ群Ｇ４による合焦可能領域が近距離側に移動する。
【０２４７】
本実施例では第３レンズ群Ｇ３が光軸と光軸と垂直な方向の変位成分を有する防振レンズ群を構成し、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振、手ブレ補正）を行うようになっている。なお、第３レンズ群Ｇ３の一部、すなわち、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズＬ３１又は、像側の部分レンズ群Ｌ３２〜Ｌ３４又は、最も像側のレンズ成分Ｌ３３，Ｌ３４を、光軸と直角な方向の成分を持つように移動させることにより、手ブレによって生じる像ブレ補正を行うようにしても良い。
【０２４８】
本実施例のズームレンズにおいて、望遠端状態における半画角ωｔは１２．３７５８０°であり、広角端状態における半画角ωｗは４３．３０１７９°である。
【０２４９】
以下の表７に、第７実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０２５０】
（表７）第７実施例 
[レンズ諸元]
面番号      R              D            nd            νd
物面
1        3.6173          0.1105        1.94595        17.98
2        2.7628          0.4585        1.755          52.34
3       54.6358            D3（可変）
4＊     38.9382          0.0994        1.85135        40.1
5＊      1.1252          0.5137
6       -4.2898          0.0773        1.72916        54.61
7        3.8889          0.011
8        2.1649          0.2209        1.94595        17.98
9        9.5995            D9（可変）
10          ∞            0.0552      （絞りS）
11＊     1.1867          0.3701        1.7433         49.32
12＊    -7.3091          0.1105
13       2.7618          0.2486        1.48749        70.31
14      -2.6936          0.0552        1.80518        25.45
15       1.2031          0.1657
16       3.9463          0.2541        1.62263        58.19
17＊    -5.2112          0
18          ∞             D18（可変）      （絞りFP）
19＊     2.0922          0.3038        1.6935         53.22
20＊    -5.2062            D20（可変）
21＊    -3.9412          0.0773        1.6968         55.48
22       5.1429          D22（可変）
23          ∞           0.0519        1.5168         63.88
24          ∞           0.05
25          ∞           0.0773        1.5168         63.88
26          ∞           0.1
像面I       ∞
[非球面データ]
面番号  K        A4            A6          A8          A10
4      1     1.9047E-03  -3.5909E-03   3.1539E-03  -1.5240E-03
5   -3.5417  3.9833E-01  -3.1316E-01   3.5521E-01  -1.4261E-01
11    1     -1.3066E-02   6.1910E-03   0.0000E+00   0.0000E+00
12    1      9.3778E-02  -3.0825E-02   0.0000E+00   0.0000E+00
17    1     -3.0383E-02   5.5197E-02   5.1720E-01   0.0000E+00
19    1     -5.6503E-02  -1.3308E-01   1.4892E-01   0.0000E+00
20    1      2.2515E-02  -2.5850E-01   1.9342E-01   0.0000E+00
21    1      5.8433E-02  -1.4607E-01   4.5339E-02   0.0000E+00
[全体諸元]
広角端      中間焦点距離     望遠端        マクロ
f            1          1.98851        3.94294      2.24281
FNO      1.86671        2.56554        2.85296      2.85417
ω      43.30179       24.56857       12.3758
Y        0.767          0.904          0.904        0.904
Bf       0.3350         0.7684         1.3951       1.3951
TL       6.3713         6.5362         7.7513       7.7513
[可変間隔データ（無限遠合焦状態）]
広角端     中間焦点距離    望遠端
物体距離     ∞          ∞            ∞ 
D3         0.0552      0.7859         1.7626
D9         1.8740      0.7295         0.2210
D18        0.4644      0.6498         1.0475
D20        0.5109      0.4708         0.1933
D22        0.2363      0.6697         1.2964
[可変間隔データ（近接物体合焦状態）]
広角端     中間焦点距離    望遠端
物体距離      35          35            35
倍率      -0.02668    -0.05087        -0.0915
D3         0.0552      0.7859          1.7626
D9         1.8740      0.7295          0.2210
D18        0.4644      0.6498          1.0475
D20        0.5986      0.6394          0.5354
D22        0.1486      0.5011          0.9543
[可変間隔データ（マクロ状態）]
遠端          近端
物体距離     5.2579        3.0633
倍率        -0.26856      -0.38137
D3           0.8788        0.8788
D9           1.1047        1.1047
D18          1.0475        1.0475
D20          0.1933        0.4574
D22          1.2964        1.0324
[ズームレンズ群データ]
群番号    群初面    群焦点距離
G1          1         5.54001
G2          4        -1.3232
G3          11        1.96534
G4          19        2.18937
G5          21       -3.19103
［条件式対応値］
条件式（１）  ＧＤ３／ｆｔ＝０．３０５
条件式（２）  ＧＤ２／ｆｔ＝０．２３４
条件式（３）  ｆ１／ｆｔ＝１．４０５
条件式（４）  ＴＬｔ／ｆｔ＝１．９６６
条件式（５）  （β４５ｗ）／（β４５ｔ）＝１．０６７
条件式（６）  ωｔ＝１２．３７５８０°
条件式（７）  ωｗ＝４３．３０１７９°
条件式（８）  （−βＳＭ）＝０．３８１
条件式（９）  βＳＭ／βＭ＝４．１６８
条件式（１０）  ｜ｆＳＭ／ｆＦ｜＝０．６０３
条件式（１１）  ｜ｆＳＭ｜／ｆｗ＝１．３２３
条件式（１２）  ｜ｆＦ｜／ｆｗ＝２．１８９
条件式（１３）  （β４ｗ）／（β４ｔ）＝１．３７４
条件式（１４）  （βＦｗ）／（βＦｔ）＝１．３７４
条件式（１５）  （ｆｔ／ｆｗ）／ＦＮｗ＝２．１１２
条件式（１６）  ＦＮｗ＝１．８６７
【０２５１】
図１４（ａ）、図１４（ｂ）および図１４（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【０２５２】
各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２５３】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
【０２５４】
以下の内容は、本実施形態のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２５５】
本実施形態のズームレンズの実施例として５群もしくは６群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、７群等）のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本実施形態のズームレンズの最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２５６】
単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等を用いた）モータ駆動にも適している。特に、第４レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０２５７】
レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０２５８】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０２５９】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０２６０】
開口絞りは第３レンズ群の近傍または中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしても部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【０２６１】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【０２６２】
なお、実施形態のズームレンズ（変倍光学系）は、変倍比が２〜１０倍程度である。
【符号の説明】
【０２６３】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群                    Ｉ  像面
Ｓ  開口絞り                          ＦＰ  フレアカット絞り
【図１】
2020112808.tif 000003
【図２】
2020112808.tif 000004
【図３】
2020112808.tif 000005
【図４】
2020112808.tif 000006
【図５】
2020112808.tif 000007
【図６】
2020112808.tif 000008
【図７】
2020112808.tif 000009
【図８】
2020112808.tif 000010
【図９】
2020112808.tif 000011
【図１０】
2020112808.tif 000012
【図１１】
2020112808.tif 000013
【図１２】
2020112808.tif 000014
【図１３】
2020112808.tif 000015
【図１４】
2020112808.tif 000016
【図１５】
2020112808.tif 000017
【図１６】
2020112808.tif 000018
【図１７】
2020112808.tif 000019
【図１８】
2020112808.tif 000020