(57)【要約】【課題】本発明は、ＷＥＴ性能と操縦安定性とが高度に両立されたタイヤを提供することを目的とする。【解決手段】ゴム成分と、充填剤と、前記ゴム成分１００質量部に対して５〜１５質量部のアクリル樹脂と、前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２０質量部のスチレン・アルキレンブロック共重合体と、を含むゴム組成物を用いた、タイヤ。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分と、
充填剤と、
前記ゴム成分１００質量部に対して５〜１５質量部のアクリル樹脂と、
前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２０質量部のスチレン・アルキレンブロック共重合体と、を含むゴム組成物を用いた、タイヤ。
【請求項２】
前記スチレン・アルキレンブロック共重合体における合計スチレン含量は、３０質量％以上である、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックは、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（ＣA）と、−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（ＣB）とを有し、前記単位（ＣA）の合計含量が、前記単位（ＣA）と前記単位（ＣB）との総質量に対して、５０質量％以上である、請求項１又は２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記ゴム成分は、スチレン・ブタジエンゴムを含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記ゴム組成物をトレッド部に用いた、請求項１〜４のいずれか１項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年における地球温暖化問題又はエネルギー問題を背景とした、低燃費化自動車の開発の潮流を受けて、タイヤ開発においても低燃費化が進められている。このような低燃費化タイヤの開発では、転がり抵抗性の低減が主に検討されている。また、安全性の面で重要なＷＥＴ性能の向上も同様に検討されている。例えば、特許文献１には、Ｃ５系合成石油樹脂などの特定の樹脂を所定量含有する組成物を用いたタイヤによって、高いＷＥＴ性能を発揮した技術が開示されている。また、特許文献２には、特定の変性ポリマーを所定量含有する組成物を用いたタイヤによって、低転がり抵抗性及び耐摩耗性を発揮した技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１５／０７９７０３号
【特許文献２】国際公開第２０１７／０７７７１２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の技術では、乾燥路面での操縦安定性（ドライハンドリング性）に改善の余地がある。また、特許文献２の技術では、ＷＥＴ性能は検討されていない。
【０００５】
そして、転がり抵抗の低減又はＷＥＴ性能の向上に関するその他の従来技術として、例えば、ゴム組成物中に含まれる熱可塑性樹脂などの軟化剤の配合量を上げる方法も検討されていたが、熱可塑性樹脂などの軟化剤の配合量を上げると、タイヤの弾性率の低下、ひいては、操縦安定性の低下に繋がるという問題が生じる。
【０００６】
そこで、本発明は、ＷＥＴ性能と操縦安定性とが高度に両立されたタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るタイヤは、ゴム成分と、充填剤と、前記ゴム成分１００質量部に対して５〜１５質量部のアクリル樹脂と、前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２０質量部のスチレン・アルキレンブロック共重合体とを含むゴム組成物を用いた、タイヤである。
本発明に係るタイヤによれば、ＷＥＴ性能と操縦安定性とを高度に両立できる。
【０００８】
本発明に係るタイヤにおいて、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体における合計スチレン含量は、３０質量％以上であることが好ましい。
これにより、ＷＥＴ性能と操縦安定性とがより高度に両立されたタイヤを提供できる。
【０００９】
本発明に係るタイヤにおいて、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックは、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（ＣA）と、−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（ＣB）とを有し、前記単位（ＣA）の合計含量は、前記単位（ＣA）と前記単位（ＣB）との総質量に対して、５０質量％以上であることが好ましい。
これにより、ＷＥＴ性能と操縦安定性とがより高度に両立されたタイヤを提供できる。
【００１０】
本発明に係るタイヤにおいて、前記ゴム成分は、スチレン・ブタジエンゴムを含むことが好ましい。
これにより、ＷＥＴ性能と操縦安定性とがより高度に両立されたタイヤを提供できる。
【００１１】
本発明に係るタイヤにおいて、前記ゴム組成物をトレッド部に用いることが好ましい。
路面と接触するトレッド部に前記ゴム組成物が適用されることにより、ＷＥＴ性能及び操縦安定性を最大限に発揮できる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ＷＥＴ性能と操縦安定性とが高度に両立されたタイヤを提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態について説明する。これらの記載は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。以下、本発明の対象であるタイヤに関して説明した後、当該タイヤの特徴部分であるゴム組成物について詳説する。
【００１４】
本発明に係るタイヤは、ゴム成分と、充填剤と、前記ゴム成分１００質量部に対して５〜１５質量部のアクリル樹脂と、前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２０質量部のスチレン・アルキレンブロック共重合体とを含むゴム組成物を用いたタイヤである。
【００１５】
本発明に係るタイヤの種類は、本発明のゴム組成物を用いたものである限り、特に制限されることはなく、目的に応じて、適宜選択できる。前記タイヤとしては、例えば、乗用車用タイヤ、建設車両用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、航空機用タイヤ、新交通システム用等の特殊車両用タイヤ、又はレースカー用タイヤが挙げられる。また、前記タイヤの構造上の種類としては、ラジアルタイヤ、バイアスタイヤ、バイアスベルテッドタイヤ又は総ゴムタイヤ等が挙げられる。本発明のゴム組成物が、このようなタイヤのいずれに適用されても、ＷＥＴ性能及び操縦安定性に優れた効果を発揮できる。
【００１６】
本発明に係るタイヤにおけるゴム組成物の適用部位は、タイヤ内部を形成するゴム部材であれば制限されることなく適用できる。例えば、前記ゴム部材としては、ベルトコーティングゴム、カーカスコーティングゴム、トレッド部（トレッドベースゴム等）、ショルダー部、サイドウォール部、ビード部におけるスティフナーゴム、ベルト層間のゴム、トレッド部とベルトとの間のクッションゴム若しくはベルトとカーカスとの間のゴム等、再生タイヤ用のクッションゴム、又はタイヤの補修用ゴム等が挙げられる。
【００１７】
本発明に係るタイヤは、前記ゴム組成物をトレッド部に用いることが好ましい。路面と接触するトレッド部に前記ゴム組成物が適用されることにより、ＷＥＴ性能及び操縦安定性を最大限に発揮できる。
【００１８】
本発明に係るタイヤを製造する方法としては、慣用の方法を用いることができる。例えば、当該製造方法は、タイヤ成形用ドラム上に未加硫ゴムを含むカーカスプライ層、ベルト層、トレッド層等の通常タイヤ製造に用いられる部材を順次貼り重ね、ドラムを抜き去ってグリーンタイヤとし、次いで、このグリーンタイヤを常法に従って加熱加硫することにより、所望のタイヤ（例えば、空気入りタイヤ）が製造されうる。
【００１９】
「ゴム組成物」
本発明におけるゴム組成物は、ゴム成分と、充填剤と、前記ゴム成分１００質量部に対して５〜１５質量部のアクリル樹脂と、前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２０質量部のスチレン・アルキレンブロック共重合体とを含む。
【００２０】
アクリル樹脂と、スチレン・アルキレンブロック共重合体とを組み合わせたゴム組成物によって、操縦安定性を維持しながら、ＷＥＴ性能を向上させることができる。
【００２１】
上記効果について、理論に拘束されることを望むものではないが、これは、スチレン・アルキレンブロック共重合体中のスチレンブロックがゴム組成物の加硫物において充填剤のような働きをする一方、スチレンブロック間にアルキレンブロックが存在し、ポリスチレンブロック同士の擦れあいが低減されることによるものと推測される。
【００２２】
＜アクリル樹脂＞
本発明におけるゴム組成物は、アクリル樹脂を含む。当該アクリル樹脂とは、アクリル酸、メタクリル酸、又はこれらのエステル誘導体（以下、アクリル系単量体とも称する。）に由来する繰返し単位を主たる骨格とする重合体（以下、アクリル系重合体とも称する。）をいい、かつ無変性のアクリル系重合体及び変性アクリル系重合体を含む。したがって、無変性のアクリル系重合体と変性アクリル系重合体とをまとめて、「アクリル系重合体」ということがある。また、アクリル樹脂は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２３】
なお、「アクリル系単量体に由来する構造単位を主たる骨格とする」とは、アクリル系重合体を構成する全繰返し単位を１００質量％としたときに、アクリル系重合体中にアクリル系単量体に由来する繰返し単位が合計で１０質量％以上１００質量％以下含まれることをいう。また、本発明の効果を損なわない限り、アクリル系単量体は１種類であっても、又は複数種類であってもよい。また、アクリル樹脂は、少なくとも１種のアクリル系単量体を重合することにより得ることができる。
【００２４】
上述したアクリル樹脂は、ＷＥＴ性能を挙げるが操縦安定性を低下させる。一方、後述のスチレン・アルキレンブロック共重合体は、ＷＥＴ性能を維持したまま、操縦安定性を向上させる。そこで、アクリル樹脂とスチレン・アルキレンブロック共重合体とをタイヤに配合することによって、ＷＥＴ性能と操縦安定性とを高度に両立したタイヤを提供できると考えられる。
【００２５】
前記アクリル樹脂は、そのまま配合してもよく、前記ゴム成分、充填剤、樹脂等に担持したもの、予めこれらの原材料と混練したもの（マスターバッチとしたもの）として、配合することもできる。
【００２６】
ここで、前記無変性のアクリル系重合体及び前記変性アクリル系重合体の分子量（重量平均分子量）は、いずれも１０００〜５００００の範囲であることが好ましい。これらのアクリル系重合体の分子量が１０００以上の場合には、タイヤへ適用した際に、アクリル系重合体が抜けるのを抑制できるからであり、一方、前記分子量が５００００以下の場合には、タイヤの硬化を抑えることができる。同様の観点から、これらのアクリル系重合体の分子量は、１５００〜２００００の範囲であることがより好ましく、１５００〜４５００の範囲であることが特に好ましい。
【００２７】
なお、重量平均分子量は、ＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）、溶媒：ＴＨＦ（テトロヒドロフラン）で測定されるポリスチレン換算値である。
【００２８】
なお、上述したアクリル樹脂については、（メタ）アクリル酸エステル単量体を主成分として重合してなるものが好ましく、ポリアクリレートでも、ポリメタクリレートでもよいが、好ましくはポリアクリレートである。ここで、「（メタ）アクリル」は、アクリル及びメタクリルを意味する総称である。
【００２９】
また、前記（メタ）アクリル酸エステルのエステル部分の炭素原子数は１〜２０個であることが好ましく、より好ましくは１〜１０個である。前記エステル部分は、直鎖状でも、分岐状でも、環状でもよい。（メタ）アクリル酸エステルの具体例としては、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｓ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸ネオペンチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸イソデシル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸トリデシル及びアクリル酸ステアリル等のアクリル酸アルキル、アクリル酸シクロヘキシル、アクリル酸イソボルニル及びアクリル酸トリシクロデシニル等のアクリル酸脂環式アルキル、並びにこれらに対応するメタクリル酸エステルが挙げられ、これらは１種又は２種類以上を併用できる。
【００３０】
上記アクリル系単量体は、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル及びアクリル酸２−エチルヘキシルのいずれか１種以上を用いることが好ましい。また、（メタ）アクリル酸エステル以外の共重合可能な単量体（例えばスチレン等）を、（メタ）アクリル酸エステルと共重合させることも可能である。
【００３１】
また、本発明におけるアクリル樹脂は、常温で液状のアクリル系重合体が好ましい。但し、上記変性基を導入するための単量体を除いて、液状のアクリル系重合体は、（メタ）アクリル酸エステルのみ、より好ましくはアクリル酸エステルのみを単量体とすることが好ましい。
【００３２】
上記変性アクリル系重合体は、水酸基、エポキシ基及びカルボキシル基のうちから選択される少なくとも１種の変性基を有することが好ましい。
【００３３】
変性アクリル系重合体含有のゴム組成物をタイヤに使用した際、使用後期のＷＥＴ性能がより高いレベルで維持されるためである。
【００３４】
上記変性アクリル系重合体は、官能基を変性基として導入したアクリル系重合体を含んでもよい。官能基を変性基として液状のアクリル系重合体に導入する方法としては、特に限定されない。例えば、官能基を含有するビニル単量体を、上記（メタ）アクリル酸エステルと共重合することにより、側鎖に変性基を持つアクリル系重合体が得られる。このような官能基含有単量体としては、例えば、アクリル酸ヒドロキシエチル、アクリル酸ヒドロキシブチル等の（メタ）アクリル酸ヒドロキシアルキル；（メタ）アクリル酸；グリシジル（メタ）アクリレートなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３５】
本発明におけるアクリル樹脂は、無変性のアクリル系重合体、並びに水酸基、エポキシ基及びカルボキシル基のうちから選択される少なくとも１種の変性基を有する変性アクリル系重合体から選択される少なくとも１種のアクリル系重合体であることが好ましい。
【００３６】
これらのアクリル系重合体については、シラノール基との間で化学結合し得る反応性又は水素結合などの親和性を持つものである。また、これらのアクリル系重合体は、少なくとも、エポキシ基を有するアクリル系重合体を含むことが好ましい。
【００３７】
なお、本発明の形態の一つにおいて、無変性のアクリル系重合体、並びに水酸基、エポキシ基及びカルボキシル基のうちから選択される少なくとも１種の変性基を有する変性アクリル系重合体から選択される少なくとも１種のアクリル系重合体以外のアクリル系重合体（以下、「他のアクリル系重合体」という。）、又は、プロセスオイルを含んだゴム組成物をタイヤに適用した場合には、使用後期におけるＷＥＴ性能を向上させる効果が少なくなる。初期のＷＥＴ性能については、ある程度確保できるものの、使用後期には、プロセスオイルが喪失されたり、または他のアクリル系重合体がブルームとなって浸出するためである。また、ブルーム抑制の観点から、アクリル系重合体はフッ素を含有しないことが好ましい。
【００３８】
本発明におけるゴム組成物では、上述したアクリル樹脂を、前記ゴム成分１００質量部に対して、合計５質量部以上１５質量部以下含み、好ましくは合計５質量部以上１０質量部以下含む。上述したアクリル樹脂の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して５質量部未満の場合、十分なＷＥＴ性能を確保できず、一方、上述したアクリル系重合体の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して１５質量部を超えると、操縦安定性が低下するためである。
【００３９】
また、上記ゴム組成物において、アクリル樹脂の配合量又はスチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量のいずれかが低い配合量であると、高いＷＥＴ性能及び高い操縦安定性の効果に加えて、低転がり抵抗性の効果を本発明に係るタイヤに対しさらに付与できる。タイヤに対する低転がり抵抗性の効果を重視する場合、アクリル樹脂の配合量は、前記ゴム成分１００質量部に対して合計１０質量部以下であることが好ましい。
【００４０】
また、本発明におけるアクリル樹脂として、無変性のアクリル系重合体と変性アクリル系重合体とを併用する場合、無変性のアクリル系重合体と、変性アクリル系重合体との配合比率は、無変性のアクリル系重合体１００質量部に対して、変性アクリル系重合体が２５質量部以上であることが好ましい。混合比率が上記範囲であると、より高い操縦安定性を維持し、かつ初期のＷＥＴ性能及び使用後期のＷＥＴ性能を最大限に発揮できる。
【００４１】
＜スチレン・アルキレンブロック共重合体＞
本発明におけるゴム組成物は、スチレン・アルキレンブロック共重合体を含む。当該スチレン・アルキレンブロック共重合体は、スチレン系単量体由来のブロック（以下、スチレンブロックとも称する。）と、アルキレンブロックとを有する共重合体である。スチレン・アルキレンブロック共重合体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４２】
従来技術のように、操縦安定性を向上させる目的でシリカなどの充填剤を多く配合することによって、タイヤの弾性率を上げる方法では、シリカなどの粒子同士の擦れ合いによって生ずるロスにより、低燃費性が悪化する。しかし、本発明に係るタイヤは、スチレン・アルキレンブロック共重合体を含む。そのため、操縦安定性を向上させるために必要なタイヤの硬さは、剛直な骨格を有するスチレンブロックで担保し、かつ比較的柔軟な構造を有するアルキレンブロックにより、粒子同士又はスチレンドメイン同士の擦れ合いが抑制される。これにより、低燃費性の悪化を抑制して、操縦安定性を向上できると考えられる。さらには、スチレン・アルキレンブロック共重合体と、アクリル樹脂とを組み合わせてタイヤに配合することによって、高いＷＥＴ性能を維持しながら、操縦安定性を向上させることができる。
【００４３】
スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量（スチレン系単量体由来のブロックの合計含量）は、３０質量％以上であることが好ましく、より好ましくは、３０質量％以上６０質量％以下である。合計スチレン含量が３０質量％以上であることにより、タイヤ組成物の剛直性が向上するため操縦安定性が高まる。一方、合計スチレン含量が６０質量％以下であると、タイヤの柔軟性をある程度確保できるため、高いＷＥＴ性能を維持できる。
【００４４】
本発明におけるゴム組成物は、前記合計スチレン含量が、４０質量％以上、又は５０質量％以上であることがさらに好ましい。これにより、操縦安定性をさらに高めることができる。
【００４５】
本発明において、スチレン・アルキレンブロック共重合体のスチレン含量と、後述するアルキレン単位の含量は、1Ｈ−ＮＭＲの積分比により求める。
【００４６】
スチレン・アルキレンブロック共重合体のスチレンブロックは、スチレン系単量体に由来する（スチレン系単量体を重合した）単位を有する。このようなスチレン系単量体としては、例えば、スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ビニルトルエンなどが挙げられる。この中でも、スチレン系単量体としては、スチレンが好ましい。
【００４７】
スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックは、アルキレン（二価の飽和炭化水素基）単位を有する。このようなアルキレン単位としては、例えば、炭素原子数１〜２０個のアルキレン基が挙げられる。アルキレン単位は、直鎖構造でもよいし、分岐構造でもよいし、又はこれらの組み合わせでもよい。直鎖構造のアルキレン単位としては、例えば、−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（エチレン単位）、−（ＣＨ2−ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（プロピレン単位）、−（ＣＨ2−ＣＨ2−ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（ブチレン単位）などが挙げられる。分岐構造のアルキレン単位としては、例えば、−（ＣＨ2−ＣＨ（ＣＨ3））−単位（プロピレン単位）、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（ブチレン単位）などが挙げられる。これらのうち、アルキレン単位は、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位、及び／又は−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位を有することが好ましい。
【００４８】
アルキレン単位の合計含量は、使用するアルキレンの種類にもよるが、例えば、スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、４０質量％以上７０質量％以下である。
【００４９】
本発明におけるゴム組成物は、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックが、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（ＣA）（ブチレン単位）と−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（ＣB）（エチレン単位）とを有し、前記単位（ＣA）の合計含量が、前記単位（ＣA）と前記単位（ＣB）との総質量に対して、５０質量％以上であることが好ましい。これにより、低転がり抵抗性の悪化を抑制できる。また、低転がり抵抗性の悪化を抑制しつつ、良好な操縦安定性を確保する観点から、前記単位（ＣA）の合計含量は、５０質量％以上であることがより好ましく、６５質量％以上であることがさらに好ましい。さらに、単位（ＣA）（ブチレン単位）が５０質量％以上であると、ブチレン単位が結晶構造をとらず、柔軟な構造をとることができるため、高いＷＥＴ性能又は高い操縦安定性を確保できる。
【００５０】
本発明におけるゴム組成物において、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体は、スチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）、スチレン・エチレンプロピレン・スチレンブロック共重合体（ＳＥＰＳ）及びスチレン・エチレン−エチレンプロピレン・スチレンブロック共重合体（ＳＥＥＰＳ）からなる群より選択される１種以上であることが好ましい。上記例示の重合体であれば、低燃費の悪化を抑制して、高い操縦安定性を維持できる。
【００５１】
本発明におけるゴム組成物において、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体は、スチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体であることが好ましい。これにより、操縦安定性と、ＷＥＴ性能とをより高度に両立できる。このスチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体のエチレンブチレンブロックは、上述したエチレン単位とブチレン単位を有するブロックである。
【００５２】
スチレン・アルキレンブロック共重合体は、上記スチレンブロックとアルキレンブロック以外のその他の構成単位を含んでいてもよい。このようなその他の構成単位としては、例えば、−（ＣＨ2−ＣＨ（ＣＨ＝ＣＨ2））−単位などの不飽和結合を有する構成単位などが挙げられる。
【００５３】
スチレン・アルキレンブロック共重合体の調製方法は特に限定されず、公知の方法を用いることができる。例えば、スチレンなどのスチレン系単量体と、１，３−ブタジエンなどの共役ジエン化合物又はブテンなどのオレフィンとを共重合させ、前駆共重合体を得て、この前駆共重合体を水素添加することによって、スチレン・アルキレンブロック共重合体を得ることができる。
【００５４】
スチレン・アルキレンブロック共重合体は、市販品を用いてもよい。このような市販品としては、例えば、ＪＳＲ社のＪＳＲ  ＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）８９０３Ｐ、９９０１Ｐなどが挙げられる。
【００５５】
スチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上２０質量部以下である。スチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１１質量部以上、１２質量部以上、１３質量部以上であることが好ましい。また、スチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１９質量部以下、１８質量部以下、１７質量部以下であることが好ましい。
【００５６】
また、ゴム組成物において、アクリル樹脂の配合量又はスチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量のいずれかが低い配合量であると、高いＷＥＴ性能及び高い操縦安定性の効果に加えて、低転がり抵抗性（または、低ロス性（低ｔａｎδ）とも称する）の効果を本発明に係るタイヤに対してさらに付与できる。このように低転がり抵抗性の効果を重視する場合、スチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、前記ゴム成分１００質量部に対して１２質量部以下であることが好ましい。
【００５７】
＜ゴム成分＞
本発明におけるゴム組成物は、ゴム成分を含む。当該ゴム成分の構成については、例えば、優れた強度、ＷＥＴ性能又は操縦安定性を得ることができる観点から、ジエン系ゴムを含有することが好ましい。
【００５８】
前記ゴム成分は、前記ジエン系ゴム１００％から構成することもできるが、本発明の目的を損なわない範囲であれば、ジエン系以外のゴム（以下、「非ジエン系ゴム」ということがある。）を含有してもよい。
【００５９】
ここで、前記ジエン系ゴムは、特に限定されず、公知のジエン系ゴムを用いることができる。例えば、前記ジエン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、合成イソプレンゴム（ＩＲ）、スチレン・ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレン・イソプレン・ブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）及びこれらの変性体などが挙げられる。ゴム成分は、１種を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００６０】
本発明におけるゴム組成物は、前記ゴム成分として天然ゴムを含むことが好ましい。これにより、耐寒性と低転がり抵抗性とを向上させることができる。
【００６１】
本発明におけるゴム組成物において、前記ゴム成分中における前記天然ゴムの割合は、２０質量％以上であることが好ましく、２０質量％以上６０質量％以下であることがより好ましい。これにより、耐寒性と低転がり抵抗性をより向上させることができる。
【００６２】
本発明におけるゴム組成物は、前記ゴム成分としてスチレン・ブタジエンゴムを含むことが好ましい。これにより、ＷＥＴ性能と操縦安定性とを向上させることができる。
【００６３】
前記スチレン・ブタジエンゴムは、未変性のスチレン・ブタジエンゴム及び変性したスチレン・ブタジエンゴムからなる群より選択される１種以上を含むことが好ましい。
【００６４】
本発明におけるゴム組成物において、前記ゴム成分中における前記スチレン・ブタジエンゴムの配合量の上限値は、８０質量％であることが好ましく、３５質量％であることがより好ましい。一方、前記ゴム成分中における前記スチレン・ブタジエンゴムの配合量の下限値は、２０質量％であることが好ましく、３０質量％であることがより好ましい。例えば、前記ゴム成分中における前記スチレン・ブタジエンゴムの配合量は、３０質量％以上３５質量％以下であることが好ましい。
【００６５】
本発明における変性したスチレン・ブタジエンゴムの一例として、ガラス転移温度（Ｔｇ）が、−４５℃以上−１５℃以下である変性スチレン・ブタジエンゴムを使用してもよい。ガラス転移温度（Ｔｇ）が−４５℃以上−１５℃以下の範囲にあると、ゴム組成物をタイヤに適用した際に、低転がり抵抗性とＷＥＴ性能とをさらに高度に両立できる。
【００６６】
なお、ガラス転移温度については、ＩＳＯ  ２２７６８：２００６に従い、所定の温度
範囲で昇温しながらＤＳＣ曲線を記録し、ＤＳＣ微分曲線のピークトップ（Ｉｎｆｌｅｃ
ｔｉｏｎ  ｐｏｉｎｔ）をガラス転移温度とする。
【００６７】
なお、前記ゴム成分において、ガラス転移温度（Ｔｇ）が−４５℃以上−１５℃以下の変性したスチレン・ブタジエンゴムの含有割合が、３０質量％以上１００質量％以下であることが好ましい。
【００６８】
前記変性したスチレン・ブタジエンゴム（以下、両ゴムを総称して「変性ゴム」ということがある。）に導入される変性基については、特に限定はされない。しかし、当該変性ゴムは、充填剤の分散性を向上させることができる観点から、末端をシラン化合物で変性していることが好ましい。シラン化合物として、例えば、グリシドキシ基を有するシラン化合物、アルコキシシラン化合物、ヒドロカルビルオキシシラン化合物等が挙げられる。
前記変性ゴムとしては、単量体として共役ジエン化合物を使用して得た、該共役ジエン化合物の重合体又は共重合体、或いは、単量体として共役ジエン化合物と芳香族ビニル化合物を使用して得た、該共役ジエン化合物と芳香族ビニル化合物との共重合体を使用することができ、また、これら（共）重合体の分子末端及び／又は主鎖を変性したものを使用することもできる。具体的に、分子末端を変性した公知の変性ゴムとしては、国際公開第２００３／０２９２９９号、国際公開第２００３／０４６０２０号、特表２００４−５１３９８７号公報、特開平１１−２９６０３号公報、特開２００３−１１３２０２号公報、特開２００７−２１７５６２号公報、及び、特公平６−２９３３８号公報に開示の変性ジエン系ゴムを例示することができ、主鎖を変性した公知の変性ゴムとしては、特表２００３−５３４４２６号公報、及び、特開２００２−２０１３１０号公報に開示の変性ジエン系ゴムを例示できる。
【００６９】
＜充填剤＞
本発明におけるゴム組成物は、充填剤を含む。当該充填剤としては、例えば、シリカ、カーボンブラック、酸化アルミニウム、クレー、アルミナ、タルク、マイカ、カオリン、ガラスバルーン、ガラスビーズ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン、チタン酸カリウム、硫酸バリウムなどが挙げられる。充填剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。補強性と低転がり抵抗性の観点から、充填剤はシリカを含むことが好ましい。
【００７０】
シリカとしては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウムなどが挙げられる。
【００７１】
シリカのＢＥＴ比表面積は、特に限定されず、例えば、４０〜３５０ｍ2／ｇ、又は８０〜３００ｍ2／ｇであり、１５０〜２８０ｍ2／ｇが好ましい。
【００７２】
充填剤中のシリカの量は、特に限定されず、目的に応じて適宜調節できるが、充填剤の総質量に対して、２０質量％以上であることが好ましく、２０質量％以上１００質量％以下であることがより好ましく、９０質量％以上１００質量％以下であることが特に好ましい。
【００７３】
カーボンブラックとしては、特に限定されず、例えば高、中又は低ストラクチャーのＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＩＳＡＦ−ＨＳ、ＩＩＳＡＦ、Ｎ３３９、ＨＡＦ、ＦＥＦ、ＧＰＦ、ＳＲＦグレードなどのカーボンブラックが挙げられる。
【００７４】
なお、カーボンブラックの配合量は特に限定されないが、前記ゴム成分１００質量部に対して、例えば５質量部以上５０質量部以下であり、より好ましくは５質量部以上４０質量部以下である。また、カーボンブラックとシリカとを併用する場合、カーボンブラックとシリカとの合計配合量は、２５質量部以上１３０質量部以下であることが好ましく、より好ましくは５０質量部以上９０質量部以下である。
【００７５】
充填剤の配合量としては、特に限定されず、適宜調節すればよいが、例えば、ゴム成分１００質量部に対して２０質量部以上１２０質量部以下である。充填剤の配合量は、低転がり抵抗性とＷＥＴ性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して５０質量部以上１００質量部以下であることが好ましい。
【００７６】
＜その他の成分＞
本発明におけるゴム組成物は、上述した、アクリル樹脂、スチレン・アルキレンブロック共重合体、ゴム成分及び充填剤の他にも、その他の成分を、発明の効果を損なわない程度に含んでもよい。当該その他の成分としては、例えば、加硫剤、加硫促進剤、シランカップリング剤、熱可塑性樹脂（スチレン・アルキレンブロック共重合体、及びアクリル樹脂以外）、軟化剤、老化防止剤、加硫促進助剤、オゾン劣化防止剤、及び界面活性剤等の、ゴム工業で通常使用されている添加剤からなる群から選択される少なくとも１種を適宜含んでもよい。
【００７７】
（加硫剤）
本発明におけるゴム組成物は、アクリル樹脂、スチレン・アルキレンブロック共重合体、ゴム成分及び充填剤に加えて、加硫剤をさらに含んでもよい。加硫剤としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫黄又はビスマレイミド化合物等が挙げられる。加硫剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００７８】
加硫剤の配合量としては、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができ、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、０．１質量部以上２．０質量部以下が好ましく、１．０質量部以上２．０質量部以下がより好ましく、１．２質量部以上１．８質量部以下が特に好ましい。
【００７９】
（加硫促進剤）
本発明におけるゴム組成物において、必要により加硫促進剤をさらに含んでもよい。加硫促進剤は、例えば、グアニジン類、スルフェンアミド類、チアゾール類、チオウレア及びジエチルチオウレアの中から選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。加硫促進剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００８０】
加硫促進剤の配合量としては、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができ、例えば、ゴム成分１００質量部に対して０．１質量部以上２０質量部以下である。０．１質量部以上であると、加硫の効果が得られやすく、２０質量部以下であると、加硫の過度の進行を抑制できる。
【００８１】
（シランカップリング剤）
本発明におけるゴム組成物は、充填剤としてシリカを含む場合には、シランカップリング剤をさらに含むことが好ましい。シリカの分散性の向上、ゴム加工時の作業性の向上、又は耐摩耗性の向上といった観点から、シランカップリング剤を用いることによって良好なタイヤを得ることができる。シランカップリング剤は１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８２】
前記シランカップリング剤は、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド（エボニック・デグッサ社製の商品名「Ｓｉ６９」）、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、ビス（３−ジエトキシメチルシリルプロピル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチルシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、ジメトキシメチルシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−オクタノイルチオプロピルトリエトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、又は３−［エトキシビス（３，６，９，１２，１５−ペンタオキサオクタコサン−１−イルオキシ）シリル］−１−プロパンチオール（エボニック・デグッサ社製の商品名「Ｓｉ３６３」）等が挙げられる。なお、これらのシランカップリング剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００８３】
前記シランカップリング剤の配合量については、シランカップリング剤の種類などにより異なるが、シリカの配合量に対して、１質量％以上２５質量％以下の範囲であることが好ましく、２質量％以上２０質量％以下の範囲であることがより好ましく、３質量％以上１８質量％以下であることが特に好ましい。シランカップリング剤の配合量を１質量％以上とすることにより、ゴム組成物の発熱性の低減の効果を得やすく、カップリング剤としての効果を充分に発揮できる。また、前記配合量を２５質量％以下とすることにより、ゴム成分のゲル化を抑制できる。
【００８４】
（熱可塑性樹脂）
本発明におけるゴム組成物は、アクリル樹脂、スチレン・アルキレンブロック共重合体、ゴム成分及び充填剤に加えて、熱可塑性樹脂をさらに含んでもよい。前記熱可塑性樹脂の種類については、特に限定はされず、例えば、Ｃ５系樹脂、Ｃ９系樹脂、Ｃ５〜Ｃ９系樹脂、ジシクロペンタジエン系樹脂、ロジン系樹脂、アルキルフェノール系樹脂、又はテルペンフェノール系樹脂等が挙げられる。これらは水添されていてもよく、水添されていなくてもよい。熱可塑性樹脂をさらに含むと、ゴム成分又はスチレン・アルキレンブロック共重合体等との相溶性が向上するため、ゴム組成物を加工し易くなる。
【００８５】
また、前記熱可塑性樹脂の配合量は、特に限定はされないが、前記ゴム成分１００質量部に対して５質量部以上５０質量部以下であることが好ましい。前記熱可塑性樹脂の配合量が５質量部以上５０質量部以下であると、ゴム組成物をタイヤに用いた場合の制動性能についても向上させることができる。
【００８６】
（老化防止剤）
前記老化防止剤としては、公知のものを用いることができ、特に制限されない。例えば、フェノール系老化防止剤、イミダゾール系老化防止剤、アミン系老化防止剤等を挙げることができる。これら老化防止剤は、１種又は２種以上を併用できる。
【００８７】
（加硫促進助剤）
前記加硫促進助剤については、例えば、亜鉛華（酸化亜鉛、ＺｎＯ）、又は脂肪酸等が挙げられる。脂肪酸としては、飽和若しくは不飽和、直鎖状若しくは分岐状のいずれの脂肪酸であってもよく、脂肪酸の炭素原子数も特に制限されないが、例えば炭素原子数１〜３０個、好ましくは１５〜３０個の脂肪酸、より具体的にはシクロヘキサン酸（シクロヘキサンカルボン酸）、側鎖を有するアルキルシクロペンタン等のナフテン酸；ヘキサン酸、オクタン酸、デカン酸（ネオデカン酸等の分岐状カルボン酸を含む）、ドデカン酸、テトラデカン酸、ヘキサデカン酸、オクタデカン酸（ステアリン酸）等の飽和脂肪酸；メタクリル酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の不飽和脂肪酸；ロジン、トール油酸、アビエチン酸等の樹脂酸などが挙げられる。これらは１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。本発明においては、亜鉛華又はステアリン酸を好適に用いることができる。
【００８８】
なお、本発明におけるゴム組成物を製造する方法については、特に限定はされず、ゴム組成物を構成する各成分（ゴム成分、充填剤及びその他の成分）を、配合し、混練すること等によって得る。得られるゴム組成物を用いて、各種試験法で評価する。
【実施例】
【００８９】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、これらの実施例は、本発明の
例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。実施例で使用した材料の詳細は以下のとおりである。
【００９０】
（＊１）天然ゴム（ＮＲ）：ＲＳＳ＃３
（＊２）スチレン・ブタジエンゴム（低ＴｇＳＢＲ）：後述する方法で合成、ガラス転移温度（Ｔｇ）＝−７０℃
（＊３）スチレン・ブタジエンゴム（高ＴｇＳＢＲ）：後述する方法で合成、ゴム成分１００質量部に対してオイル分３７．５質量部を含む、ガラス転移温度（Ｔｇ）＝−２４℃
（＊４）アクリル樹脂（未変性）東亞合成（株）製  商品名「ＡＲＵＦＯＮ  ＵＰ−１１１０」、Ｍｗ：２５００
（＊５）アクリル樹脂（変性）東亞合成（株）製  商品名「ＡＲＵＦＯＮ  ＵＧ−４０１０」、Ｍｗ：２９００
（＊６）スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量３５質量％）：ＪＳＲ社製  商品名「ＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）８９０３Ｐ」、単位（ＣA）と単位（ＣB）とに対する単位（ＣA）の割合７０質量％
（＊７）スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量３２質量％）：クラレ社製  商品名「ＳＥＰＴＯＮ（登録商標）８００７」、単位（ＣA）と単位（ＣB）とに対する単位（ＣA）の割合４１質量％
（＊８）スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量５３質量％）：ＪＳＲ社製  商品名「ＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）９９０１Ｐ」、単位（ＣA）と単位（ＣB）とに対する単位（ＣA）の割合７０質量％
（＊９）シリカ：東ソー・シリカ社製  商品名「ＮｉｐＳｉｌ（登録商標）  ＡＱ」
（＊１０）カーボンブラック：旭カーボン社製  商品名「＃８０」
（＊１１）シランカップリング剤：エトキシ（３−メルカプトプロピル）ビス（３，６，９，１２，１５−ペンタオキサオクタコサン−１−イルオキシ）シラン、エボニック・デグッサ社製  商品名「Ｓｉ３６３」
（＊１２）Ｃ５〜Ｃ９系樹脂（Ｃ５−Ｃ９樹脂）：ＪＸＴＧエネルギー社製の商品名Ｔ−ＲＥＺ  ＲＤ１０４
（＊１３）ワックス：マイクロクリスタリンワックス、日本精蝋社製の商品名オゾエース０７０１
（＊１４）老化防止剤（６ＰＰＤ）：Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、大内新興化学工業社製  商品名「ノクラック  ６Ｃ」
（＊１５）老化防止剤（ＴＭＱ）：精工化学社製  商品名「ノンフレックス  ＲＤ−Ｓ」
（＊１６）加硫促進剤（ＤＰＧ）：１，３−ジフェニルグアニジン、大内新興化学工業社製  商品名「ノクセラーＤ」
（＊１７）加硫促進剤（ＭＢＴＳ）：ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、大内新興化学工業社製  商品名「ノクセラーＤＭ」
（＊１８）加硫促進剤（ＣＢＳ）：Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、三新化学工業社製  商品名「サンセラーＣＭ−Ｇ」
【００９１】
「変性ＳＢＲ（低ＴｇＳＢＲ）の合成」
乾燥し、窒素置換した８００ｍＬの耐圧ガラス容器に、１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液及びスチレンのシクロヘキサン溶液を、１，３−ブタジエン６７．５ｇ及びスチレン７．５ｇになるように加え、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン０．６ｍｍｏｌを加え、０．８ｍｍｏｌのｎ−ブチルリチウムを加えた後、５０℃で１．５時間重合を行った。この際の重合転化率がほぼ１００％となった重合反応系に対し、変性剤としてＮ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−［ジエトキシ（メチル）シリル］プロピルアミンを０．７２ｍｍｏｌ添加し、５０℃で３０分間変性反応を行った。その後、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＢＨＴ）のイソプロパノール５質量％溶液２ｍＬを加えて反応を停止させ、常法に従い乾燥して変性ＳＢＲを得た。
【００９２】
「変性ＳＢＲ（高ＴｇＳＢＲ）の合成」
内容積が１０Ｌで、内部の高さ（Ｌ）と直径（Ｄ）との比（Ｌ／Ｄ）が４．０であり、底部に入口、頂部に出口を有し、攪拌機付槽型反応器である攪拌機及び温度制御用のジャケットを有する槽型圧力容器を重合反応器とした。予め水分除去した、１，３−ブタジエンを１７．９ｇ／分、スチレンを９．８ｇ／分、ｎ−ヘキサンを１４５．３ｇ／分の条件で混合した。この混合溶液を反応基の入口に供給する配管の途中に設けたスタティックミキサーにおいて、残存不純物不活性処理用のｎ−ブチルリチウムを０．１１７ｍｍｏｌ／分で添加、混合した後、反応基の底部に連続的に供給した。さらに、極性物質として２，２−ビス（２−オキソラニル）プロパンを０．０１９４ｇ／分の速度で、重合開始剤としてｎ−ブチルリチウムを０．２４２ｍｍｏｌ／分の速度で、攪拌機で激しく混合する重合反応器の底部へ供給し、連続的に重合反応を継続させた。反応器頂部出口における重合溶液の温度が７５℃となるように温度を制御した。重合が十分に安定したところで、反応器頂部出口より、カップリング剤添加前の重合体溶液を少量抜出し、酸化防止剤（ＢＨＴ）を重合体１００ｇあたり０．２ｇとなるように添加した後に溶媒を除去し、１１０℃のムーニー粘度及び各種の分子量を測定した。
【００９３】
次に、反応器の出口より流出した重合体溶液に、カップリング剤として２．７４ｍｍｏｌ／Ｌに希釈したテトラキス（３−トリメトキシシリルプロピル）−１，３−プロパンジアミンを０．０３０２ｍｍｏｌ／分（水分５．２ｐｐｍ含有ｎ−ヘキサン溶液）の速度で連続的に添加し、カップリング剤を添加された重合体溶液はスタティックミキサーを通ることで混合されカップリング反応した。このとき、反応器の出口より流出した重合溶液にカップリング剤が添加されるまでの時間は４．８分、温度は６８℃であり、重合工程における温度と、変性剤を添加するまでの温度との差は７℃であった。カップリング反応した重合体溶液に、酸化防止剤（ＢＨＴ）を重合体１００ｇあたり０．２ｇとなるように０．０５５ｇ／分（ｎ−ヘキサン溶液）で連続的に添加し、カップリング反応を終了した。酸化防止剤と同時に、重合体１００ｇに対してオイル（ＪＸ日鉱日石エネルギー社製  ＪＯＭＯプロセスＮＣ１４０）が３７．５ｇとなるように連続的に添加し、スタティックミキサーで混合した。スチームストリッピングにより溶媒を除去して、変性ＳＢＲを得た。
【００９４】
＜実施例１〜２０及び比較例１〜２４＞
表１〜５に示す配合処方に従い、通常のバンバリーミキサーを用いて、ゴム組成物を調製する。そのゴム組成物をトレッドゴムに用いて、常法に従ってサイズ：１９５／６５Ｒ１５の乗用車用空気入りラジアルタイヤを作製する。得られたタイヤに対して、下記の方法で、ＷＥＴ性能及び操縦安定性を評価する。当該評価結果を表２〜５に示す。
【００９５】
「ＷＥＴ性能の評価方法」
湿潤路のコース上において、テストドライバーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤの走行性能についてフィーリング評価を行う。以下の操縦安定性と同様に、比較例１及び比較例１３のＷＥＴ性能をそれぞれ１００として指数表示する。評価結果を表２〜５に示す。指数値が大きいほどタイヤのＷＥＴ性能に優れることを示す。
【００９６】
「操縦安定性の評価方法」
各供試タイヤにつき、乾燥路面での実車試験にて、テストドライバーによるフィーリングに基づき、操縦安定性を評価する。ゴム成分の組成が同じものごとにグループ化して、比較例１及び比較例１３におけるそれぞれのドライハンドリング性能を１００として指数表示する。評価結果を表２〜５に示す。指数値が大きいほどタイヤの操縦安定性に優れることを示す。
【００９７】
【表１】
2020204007.tif 000002
【００９８】
【表２】
2020204007.tif 000003
【００９９】
【表３】
2020204007.tif 000004
【０１００】
【表４】
2020204007.tif 000005
【０１０１】
【表５】
2020204007.tif 000006
【０１０２】
実施例及び比較例の結果からも把握されるように、アクリル樹脂とスチレン・アルキレンブロック共重合体とを組み合わせて使用することにより、高いＷＥＴ性能と高い操縦安定性とが両立したタイヤが得られる。