(57)【要約】      （修正有）【課題】配索された配線の移動自由度を抑制しつつ、配線の配索の自由度を高める床配線用構造を提供する。【解決手段】床面上に形成される床配線用構造１であって、上側が開口し、長手方向に沿って配線を収容可能な配線収容部材と、床面よりも上方で水平面内に延在する上面部と、床面に支持される脚部とを備え、上面部よりも下方の空間を配線収容部材が通過可能である床形成部材とを含む、床配線用構造１が開示される。【選択図】図１
2020112012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面上に形成される床配線用構造であって、
上側が開口し、長手方向に沿って配線を収容可能な配線収容部材と、
床面よりも上方で水平面内に延在する上面部と、床面に支持される脚部とを備え、前記上面部よりも下方の空間を前記配線収容部材が通過可能である床形成部材とを含む、床配線用構造。
【請求項２】
前記配線収容部材は、前記脚部間を介して前記空間内に延在可能である、請求項１に記載の床配線用構造。
【請求項３】
前記配線収容部材は、複数設けられ、複数の前記配線収容部材は、第１配線収容部材と、前記第１配線収容部材の長手方向に対して長手方向が直交する第２配線収容部材とを含む、請求項１又は２に記載の床配線用構造。
【請求項４】
前記第１配線収容部材及び前記第２配線収容部材が交差する箇所に配置され、前記第１配線収容部材及び前記第２配線収容部材の各端部に係合可能である端部保持部材を更に含む、請求項３に記載の床配線用構造。
【請求項５】
１つの前記床形成部材は、上面視で矩形の形態であり、４隅に前記脚部をそれぞれ有する４つの区画された部位を有し、
前記４つの区画された部位のうちの、１つの部位に対して、前記端部保持部材が設けられる、請求項４に記載の床配線用構造。
【請求項６】
前記床形成部材は、床面上に複数敷きつけられ、
複数の前記床形成部材のうちの、前記配線収容部材が通過する前記床形成部材は、前記配線収容部材が通過しない前記床形成部材に対して識別可能な特徴を、前記上面部に有する、請求項１〜５のうちのいずれか１項に記載の床配線用構造。
【請求項７】
前記特徴は色又は透明度である、請求項６に記載の床配線用構造。
【請求項８】
上側が開口し配線を収容可能な配線収容部材を、床面上に配置し、
上面部及び脚部を備える床形成部材を、前記上面部よりも下方の空間を前記配線収容部材が通過するように、床面上に配置することを含む、床配線用構造の形成方法。
【請求項９】
床面上に配置可能であり、上側が開口し、配線を収容可能な配線収容部材と、
上面部及び脚部を備え、前記上面部よりも下方の空間を前記配線収容部材が通過するように、床面上に配置可能な床形成部材とを含む、床配線構造用セット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、床配線用構造、その形成方法、及び床配線構造用セットに関する。
【背景技術】
【０００２】
ケーブル類を埋設すべき位置において隣接する床板の相互間に、ケーブル収納溝構成部材を嵌め込み、このケーブル収納溝構成部材の開口部に蓋体を取り付けた二重床構造が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平５−２４８０７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のような従来技術では、配索された配線の移動自由度を抑制しつつ（ピット性能を確保しつつ）、配線の配索の自由度を高めることが難しい。例えば、上記の特許文献１では、ケーブル収納溝構成部材を備えるのでピット性能を確保できるが、床材の下方の空間が有効に利用できず、配線の配索の自由度を高めることが難しい。
【０００５】
そこで、１つの側面では、本発明は、配索された配線の移動自由度を抑制しつつ、配線の配索の自由度を高めることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
１つの側面では、以下のような解決手段を提供する。
【０００７】
（１）床面上に形成される床配線用構造であって、
上側が開口し、長手方向に沿って配線を収容可能な配線収容部材と、
床面よりも上方で水平面内に延在する上面部と、床面に支持される脚部とを備え、前記上面部よりも下方の空間を前記配線収容部材が通過可能である床形成部材とを含む、床配線用構造である。
【０００８】
（２）上記（１）の構成において、前記配線収容部材は、前記脚部間を介して前記空間内に延在可能であることを特徴とする。
【０００９】
（３）上記（１）又は（２）の構成において、前記配線収容部材は、複数設けられ、複数の前記配線収容部材は、第１配線収容部材と、前記第１配線収容部材の長手方向に対して長手方向が直交する第２配線収容部材とを含むことを特徴とする。
【００１０】
（４）上記（３）の構成において、前記第１配線収容部材及び前記第２配線収容部材が交差する箇所に配置され、前記第１配線収容部材及び前記第２配線収容部材の各端部に係合可能である端部保持部材を更に含むことを特徴とする。
【００１１】
（５）上記（４）の構成において、１つの前記床形成部材は、上面視で矩形の形態であり、４隅に前記脚部をそれぞれ有する４つの区画された部位を有し、
前記４つの区画された部位のうちの、１つの部位に対して、前記端部保持部材が設けられることを特徴とする。
【００１２】
（６）上記（１）から（５）のいずれかの構成において、前記床形成部材は、床面上に複数敷きつけられ、
複数の前記床形成部材のうちの、前記配線収容部材が通過する前記床形成部材は、前記配線収容部材が通過しない前記床形成部材に対して識別可能な特徴を、前記上面部に有することを特徴とする。
【００１３】
（７）上記（６）の構成において、前記特徴は色又は透明度であることを特徴とする。
【００１４】
（８）上側が開口し配線を収容可能な配線収容部材を、床面上に配置し、
上面部及び脚部を備える床形成部材を、前記上面部よりも下方の空間を前記配線収容部材が通過するように、床面上に配置することを含む、床配線用構造の形成方法である。
【００１５】
（９）床面上に配置可能であり、上側が開口し、配線を収容可能な配線収容部材と、
上面部及び脚部を備え、前記上面部よりも下方の空間を前記配線収容部材が通過するように、床面上に配置可能な床形成部材とを含む、床配線構造用セットである。
【発明の効果】
【００１６】
１つの側面では、本発明によれば、配索された配線の移動自由度を抑制しつつ、配線の配索の自由度を高めることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】一実施例による床配線用構造の平面図である。
【図２】フロアベースの単品状態を示す４面図である。
【図３Ａ】Ｘ方向のラインレールが通過する任意の一のフロアベースを示す斜視図である。
【図３Ｂ】Ｙ方向のラインレールが通過する任意の一のフロアベースを示す斜視図である。
【図４】Ｘ方向に視た図３Ａのフロアベースを示す図である。
【図５】Ｘ方向のラインレールとＹ方向のラインレールとにより形成される配線収容ラインの交差部（図１のＰ部）における一のフロアベースを示す斜視図である。
【図６】クロスプレートの２面図である。
【図７】床配線用構造の形成方法の概略的な工程を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、添付図面を参照しながら各実施例について詳細に説明する。なお、添付図面では、見易さのために、複数存在する同一属性の部位には、一部のみしか参照符号が付されていない場合がある。
【００１９】
図１は、一実施例による床配線用構造１の平面図である。図２は、フロアベース１０の単品状態を示す４面図である。図３Ａは、Ｘ方向のラインレール３０が通過する任意の一のフロアベース１０を示す斜視図である。図３Ｂは、Ｙ方向のラインレール３０が通過する任意の一のフロアベース１０を示す斜視図である。図４は、Ｘ方向に視た図３Ａのフロアベース１０を示す図である。なお、図３Ａ及び図３Ｂでは、説明の都合上、図示されているフロアベース１０に隣接して設けられる他のフロアベース１０の図示と、ラインレール３０の一部（フロアベース１０から遠い側で連続する部位）の図示は、省略されている。
【００２０】
図１では、直交する２方向（Ｘ方向及びＹ方向）が図示されている。ＸＹ平面は、水平面に対応し、床面は、水平面内に延在するものとする。床面は、例えばコンクリート等からなる床基部（図示せず）の表面であるが、床基部上に設けられうる床板の表面等であってもよい。
【００２１】
床配線用構造１は、複数のフロアベース１０（床形成部材の一例）を含む。フロアベース１０は、施工対象の床面の全体に敷き詰められる態様で、複数設けられる。図１には、複数のフロアベース１０のうちの、配線が下方に収容されるフロアベース１０が比較的詳細に示され、配線が下方に収容されないフロアベース１０は単なる矩形で図示又は図示が省略されている。
【００２２】
以下では、特に言及しない限り、配線が下方に収容される一のフロアベース１０の構成について説明する。
【００２３】
フロアベース１０は、下方に配線が収容可能なスペース（空間）を床面に対して形成する配線収容機能を有するとともに、床面に代わる新たな床面（２重床の上側の床面）を提供する床面機能を有する。
【００２４】
フロアベース１０は、図２に示すように、上面部１２と、脚部１４とを含む。フロアベース１０は、上述した床面機能を確保できる適切な強度・剛性を有する。
【００２５】
上面部１２は、床面よりも上方で水平面内に延在する。上面部１２は、上面視で矩形（本実施例では、一例として、正方形）の形態であり、フロアベース１０の外形を画成する。
【００２６】
脚部１４は、床面に支持される。脚部１４は、複数設けられる。本実施例では、一例として、９つ設けられる。具体的には、フロアベース１０は、４つの区画された正方形の部位１１Ａ〜１１Ｄを有し、各部位１１Ａ〜１１Ｄは、４隅に脚部１４をそれぞれ有する。この際、各部位１１Ａ〜１１Ｄは、４隅のうちの、他の部位と隣接する隅の脚部１４が共通である。この場合、フロアベース１０は、合計、９つの脚部１４を有する。換言すると、フロアベース１０は、フロアベース１０の全体の４隅に１つずつ、各辺の中点に１つずつ、中心に１つ、合計９つの脚部１４を有する。なお、脚部１４の数や配置は任意であるが、配置の対称性を有することが望ましい。
【００２７】
床配線用構造１は、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、更に、ラインレール３０（配線収容部材の一例）を含む。ラインレール３０は、配索された配線の移動自由度を抑制するような溝構造（ピット性能）を実現する。具体的には、ラインレール３０は、底部３２と、底部３２の両側（ラインレール３０の長手方向に垂直な方向での両側）に立設される側部３４とを含む。底部３２とその両側の側部３４とは、図４に示すように、上側が開口するＣ字型の断面形状（ラインレール３０の長手方向に視た断面視での形状）を形成し、配線を収容可能な空間（Ｃ字型の溝）７０を形成する。
【００２８】
ラインレール３０は、長手方向で所定の長さを有する長尺な形態であり、長手方向に視た断面視で等断面である。ラインレール３０は、長さ違いで複数種用意されてもよい。ただし、本実施例では、ラインレール３０は、雌型の被係合部３８を有し、被係合部３８は、長手方向の全体にわたって設けられてもよいし、一部のみに設けられてもよい。後者の場合、ラインレール３０は、長手方向に視た断面視で全体として等断面でないが、被係合部３８が存在する区間内では等断面であり、かつ、被係合部３８が存在しない区間内では等断面である。被係合部３８は、ラインレール３０の長手方向に視て、凸状の形態であり、下方に開口を有し、開口から後述のクロスプレート４０の係合部４２が係合される。
【００２９】
ここで、被係合部３８がラインレール３０の長手方向に沿って設けられる場合、被係合部３８は、対応するラインレール３０内で、複数種類の配線を仕切る仕切板（長手方向に交差する方向で仕切る仕切板）としても機能できる。具体的には、被係合部３８は、図４に示すように、長手方向に延在する空間７０を、２つの空間７１，７２に仕切る。この場合、空間７１には、電気系配線を収容し、空間７２には、データ系配線を収容するといった具合に、複数種類の配線を空間的に分けて配索することができる。
【００３０】
ラインレール３０は、配線を配索するレイアウトに応じたレイアウトで配置される。典型的には、複数のラインレール３０が使用され、何本かのラインレール３０が直線状に配置され、他の何本かのラインレール３０が直線状に配置される。以下では、直線状に配置されるラインレール３０により形成される直線（ライン）を、「配線収容ライン」とも称する。図１には、ラインレール３０（配線収容ライン）が、フロアベース１０を透視する態様で概略的に２重線により示される。本実施例では、一例として、図１に示すように、何本かのラインレール３０（第１配線収容部材の一例）がＸ方向に平行に直線状に配置され、何本かのラインレール３０（第２配線収容部材の一例）がＹ方向に平行に直線状に配置されている。Ｘ方向に平行に直線状に配置される何本かのラインレール３０は、Ｙ方向で離間する態様で複数組設けられ、Ｙ方向に平行に直線状に配置される何本かのラインレール３０は、Ｘ方向で離間する態様で複数組設けられている。なお、使用するラインレール３０の本数や配置は、施工対象の床面の面積や配線を配索するレイアウトに応じて決まる。
【００３１】
ラインレール３０は、フロアベース１０の上面部１２よりも下方の空間を通過可能である。具体的には、ラインレール３０は、フロアベース１０の脚部１４間を介して、フロアベース１０の上面部１２よりも下方の空間内に延在できる。この目的のため、側面視でのフロアベース１０の脚部１４間の隙間（入り口）の外形は、ラインレール３０の断面形状（長手方向に視た断面形状）よりも大きい態様で、ラインレール３０の断面形状に適合するように設定される。
【００３２】
ここで、本実施例では、フロアベース１０は、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、ラインレール３０と協動して、下方に配線が収容可能である。なお、ラインレール３０が延在しない範囲においても、フロアベース１０の下方に配線が収容されてもよい。この場合、ラインレール３０によるピット性能が利用できないものの、斜め方向や湾曲した形態での配線の配索も可能である。
【００３３】
ところで、フロアベース１０は、上述のように、床面上に敷き詰められるので、どのフロアベース１０の下方に配線が収容されているかを、外観上、容易に識別できると、ユーザにとって利便性が高くなる。このような観点から、好ましくは、フロアベース１０は、下方に配線が収容されるものと、そうでないものとを外観上容易に区別できるような、識別特徴を上面部１２に有する。上面部１２は、フロアベース１０の設置状態で可視な部位であるので、上面部１２に当該識別特徴を有することで、ユーザは、下方に配線が収容されるフロアベース１０と、下方に配線が収容されないフロアベース１０とを外観上容易に区別できる。かかる識別特徴は、任意であるが、例えば色又は透明度である。色の場合、下方に配線が収容されるフロアベース１０自体に所定色で着色してもよいし、下方に配線が収容されるフロアベース１０の上面部１２に所定色の色付きのシート等が貼られてもよい。例えば、フロアベース１０に色付きのシートを貼り付ける場合は、当該シートを剥がすことができるので、事後的な配索の変更等にも機動的に対応できる。また、透明度の場合、同様に、下方に配線が収容されるフロアベース１０自体が透明な材料により形成されてもよいし、下方に配線が収容されるフロアベース１０の上面部１２に、透明なシート等が貼られてもよい。例えば、フロアベース１０に透明なシートを貼り付ける場合は、当該シートを剥がすことができるので、事後的な配索の変更等にも機動的に対応できる。
【００３４】
このような識別特徴を有するフロアベース１０によれば、配線の配索の追加や変更の際、現在の配索状況を、フロアベース１０を取り外すことなく（フロアベース１０を床面から持ち上げることなく）把握できる。
【００３５】
次に、図５〜図６を参照して、クロスプレート４０の構成について説明する。
【００３６】
図５は、Ｘ方向のラインレール３０とＹ方向のラインレール３０とにより形成される配線収容ラインの交差部（図１のＰ部）における一のフロアベース１０を示す斜視図である。図６は、クロスプレート４０の２面図である。
【００３７】
床配線用構造１は、好ましくは、クロスプレート４０（端部保持部材の一例）を更に含む。クロスプレート４０は、ラインレール３０による配線収容ラインが交差する箇所（図１のＰ部、及び、図５参照）に設けられる。クロスプレート４０は、後述の係合部４２と被係合部３８との係合によって、交差部を形成する４つのラインレール３０の端部を保持する。
【００３８】
クロスプレート４０は、４つの区画された正方形の部位１１Ａ〜１１Ｄのうちの、１つの部位に対して設けられる。すなわち、Ｘ方向のラインレール３０と、Ｙ方向のラインレール３０とは、フロアベース１０における４つの区画された正方形の部位１１Ａ〜１１Ｄのうちの、１つの部位の下方で交差部を形成し、クロスプレート４０は当該交差部に対して設けられる。クロスプレート４０は、床面上に載置され、クロスプレート４０上にラインレール３０が載置される。
【００３９】
クロスプレート４０は、図６に示すように、上面視で略矩形の本体４１と、ラインレール３０の被係合部３８に係合する雄型の係合部４２を有する。係合部４２は、上方に突出する態様で設けられる。なお、変形例では、被係合部３８が雄型であり、係合部４２が雌型であってもよい。
【００４０】
係合部４２は、１つのクロスプレート４０に対して、Ｘ方向に延在する２個と、Ｙ方向に延在する２個の合計４個設けられる。４つの係合部４２は、図６に示すように、上面視で、本体４１の各辺からそれぞれ延在し、十字状の形態をなす。なお、Ｘ方向の２個の係合部４２は、連続した１つの係合部４２により実現されてもよいし、Ｙ方向の２個の係合部４２は、連続した１つの係合部４２により実現されてもよい。
【００４１】
本実施例によれば、上述のように、ラインレール３０とフロアベース１０とを組み合わせて用いることで、ピット性能を確保しつつ、配線の配索の自由度を高めることができる。すなわち、ラインレール３０は、Ｃ字状の溝を形成するので、ラインレール３０によりピット性能を確保できる。また、Ｘ方向のラインレール３０に関するＹ方向のピッチは、フロアベース１０の配置のＹ方向のピッチ（正確には脚部１４間のＹ方向のピッチ）に対応し、Ｙ方向のラインレール３０に関するＸ方向のピッチは、フロアベース１０の配置のＸ方向のピッチ（正確には脚部１４間のＸ方向のピッチ）に対応するので、ラインレール３０を比較的高い自由度で配置できる。また、任意のフロアベース１０の下方を通過する態様でラインレール３０のレイアウトを決定できるので、事後的なレイアウト変更も容易であり、配線の配索の自由度を高めることができる。
【００４２】
また、本実施例によれば、ラインレール３０とフロアベース１０とは別体であるので、ラインレール３０を追加したり、ラインレール３０を取り外したり（位置変更したり）することができ、配線の配索の自由度を高めることができる。
【００４３】
また、本実施例によれば、樹脂製のフロアベース１０自体が床面機能を有するので（比較的高い強度・剛性を有するので）、鋼製の溝蓋などが不要であり、リサイクル性も向上する。
【００４４】
また、本実施例によれば、クロスプレート４０を備えるので、ラインレール３０を安定的に保持できる。また、係合部４２と被係合部３８とは、対応するラインレール３０の長手方向に沿って延在する態様であるので、クロスプレート４０とラインレール３０とは、ラインレール３０の長手方向に沿って、ある程度のずれをもって結合できる。これにより、ラインレール３０の寸法誤差や配置誤差等をクロスプレート４０の箇所で容易に吸収でき、ラインレール３０の配置の作業性が良好となる。
【００４５】
次に、図７を参照して、床配線用構造１の形成方法（施工方法）について概説する。
【００４６】
図７は、床配線用構造１の形成方法の概略的な工程を示す図である。
【００４７】
ステップＳ９０では、作業者は、配線の配索レイアウトに従って、床面にラインレール３０を配置する。この際、ラインレール３０が交差する箇所では、クロスプレート４０でラインレール３０が保持される。すなわち、この際、ラインレール３０が交差する箇所では、ラインレール３０はクロスプレート４０を覆うように設けられ、被係合部３８が係合部４２に係合される。
【００４８】
ステップＳ９２では、作業者は、ラインレール３０内に配線を入れながら、配線の配索を行う。
【００４９】
ステップＳ９４では、作業者は、フロアベース１０を、上面部１２よりも下方の空間をラインレール３０が通過するように、床面上に配置する。
【００５０】
このようにして、本実施例によれば、ラインレール３０を用いた簡易な工程で、床配線用構造１を形成できる。
【００５１】
なお、上述した実施例においては、フロアベース１０とラインレール３０とが床配線構造用セットの一例を形成する。なお、床配線構造用セットは、クロスプレート４０を更に含んでもよい。
【００５２】
以上、各実施例について詳述したが、特定の実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された範囲内において、種々の変形及び変更が可能である。また、前述した実施例の構成要素を全部又は複数を組み合わせることも可能である。
【符号の説明】
【００５３】
１  床配線用構造
１０  フロアベース
１１Ａ  部位
１１Ｂ  部位
１１Ｃ  部位
１１Ｄ  部位
１２  上面部
１４  脚部
３０  ラインレール
３２  底部
３４  側部
３８  被係合部
４０  クロスプレート
４１  本体
４２  係合部
７０  空間
７１  空間
７２  空間
【図１】
2020112012.tif 000003
【図２】
2020112012.tif 000004
【図３Ａ】
2020112012.tif 000005
【図３Ｂ】
2020112012.tif 000006
【図４】
2020112012.tif 000007
【図５】
2020112012.tif 000008
【図６】
2020112012.tif 000009
【図７】
2020112012.tif 000010