(57)【要約】      （修正有）【課題】埋設された電子部品の性能を維持することが可能なタイヤを提供する。【解決手段】一方のビードコア２１から他方のビードコアに延びるカーカスプライ２３と、カーカスプライ２３のタイヤ幅方向外側に配置されているサイドウォールゴム３０と、トレッド１２におけるカーカスプライ２３のタイヤ径方向外側に配置されているベルト２６と、カーカスプライ２３とベルト２６のタイヤ幅方向の端部領域間に配置されているショルダーパッド３８と、を備え、ショルダーパッド３８は、タイヤ幅方向外側まで延出しており、カーカスプライ２３の一部において、ショルダーパッド３８と、サイドウォールゴム３０が積層されており、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間に、ＲＦＩＤタグ４０が埋設されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方のビードコアから他方のビードコアに延びるカーカスプライと、
前記カーカスプライのタイヤ幅方向外側に配置されているサイドウォールゴムと、
トレッドにおける前記カーカスプライのタイヤ径方向外側に配置されているベルトと、
前記カーカスプライと前記ベルトのタイヤ幅方向の端部領域間に配置されているパッドと、を備え、
前記パッドは、タイヤ幅方向外側まで延出しており、
前記カーカスプライの一部において、前記パッドと、前記サイドウォールゴムが積層されており、
前記パッドと前記サイドウォールゴムとの間に、電子部品が埋設されている、タイヤ。
【請求項２】
前記電子部品は、前記パッドと前記サイドウォールゴムの界面のうち、タイヤ径方向外側の部分に配置されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記電子部品と前記カーカスプライとのタイヤ幅方向における距離が、前記カーカスプライの厚み以上となるように、前記電子部品が配置されている、請求項１または２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記電子部品は、前記電子部品のタイヤ幅方向内側に配置された保護層としての第１のゴムシートと、前記電子部品のタイヤ幅方向外側に配置された第２のゴムシートとにより被覆されており、
前記第１および第２のゴムシートは、前記サイドウォールゴムよりもモジュラスが高く、かつ前記パッドよりもモジュラスが低いゴムから構成されている、請求項１〜３のいずれか１項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子部品が埋設されたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゴム構造体内にＲＦＩＤ等の電子部品を埋設したタイヤが知られている。このようなタイヤは、タイヤに埋設されたＲＦＩＤタグと、外部機器としてのリーダとが通信を行うことにより、タイヤの製造管理、使用履歴管理等を行うことができる。
例えば特許文献１には、アンテナを有する電気部品と組み合わされたパッチを、インナーライナーに近接した部分に配置したタイヤが開示されている。また、電気部品を、カーカスとサイドウォールの間や、カーカスとトレッド部分の間に配置することもできることが示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−３３５３８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に示される技術において、例えばカーカスとサイドウォールの間に電気部品を配置した場合は、カーカスとサイドウォールは物性が大きく違うため、その物性の違い、例えば線膨張係数や弾性率等の違いに起因して、加硫時や使用時において両部材間で相対的な動きが生じ、電気部品が応力を受ける可能性がある。そして、許容応力を超えると、電気部品がその機能を保てなくなる可能性がある。
また、インナーライナーに近接した部分に電気部品を配置した場合においては、タイヤの外表面から電気部品までの距離が遠くなるため、電気部品が外部と通信を行う場合などにおいて、通信品質が低下するおそれがある。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、埋設されている電子部品がその機能を保つことができるタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（１）本発明のタイヤ（例えば、タイヤ１）は、一方のビードコアから他方のビードコアに延びるカーカスプライ（例えば、カーカスプライ２３）と、前記カーカスプライのタイヤ幅方向外側に配置されているサイドウォールゴム（例えば、サイドウォールゴム３０）と、トレッドにおける前記カーカスプライのタイヤ径方向外側に配置されているベルト（例えば、スチールベルト２６）と、前記カーカスプライと前記ベルトのタイヤ幅方向の端部領域間に配置されているパッド（例えば、ショルダーパッド３８）と、を備え、前記パッドは、タイヤ幅方向外側まで延出しており、前記カーカスプライの一部において、前記パッドと、前記サイドウォールゴムが積層されており、前記パッドと前記サイドウォールゴムとの間に、電子部品（例えば、ＲＦＩＤタグ４０）が埋設されている。
【０００７】
（２）（１）のタイヤにおいて、前記電子部品は、前記パッドと前記サイドウォールゴムの界面のうち、タイヤ径方向外側の部分に配置されていてもよい。
【０００８】
（３）（１）または（２）のタイヤにおいて、前記電子部品と前記カーカスプライとのタイヤ幅方向における距離（例えば、距離Ｓ）が、前記カーカスプライの厚み（例えば、厚みｔ）以上となるように、前記電子部品が配置されていてもよい。
【０００９】
（４）（１）〜（３）のタイヤにおいて、前記電子部品は、前記電子部品のタイヤ幅方向内側に配置された保護層としての第１のゴムシート（例えば、第１のゴムシート４３１）と、前記電子部品のタイヤ幅方向外側に配置された第２のゴムシート（例えば、第２のゴムシート４３２）とにより被覆されており、前記第１および第２のゴムシートは、前記サイドウォールゴムよりもモジュラスが高く、かつ前記パッドよりもモジュラスが低いゴムから構成されていてもよい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、埋設されている電子部品がその機能を保つことができるタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るタイヤの部分拡大断面図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るタイヤの部分拡大断面図である。
【図４Ａ】本発明の第２実施形態に係るタイヤにおける、保護部材によって保護された、ＲＦＩＤタグを示す図である。
【図４Ｂ】図４Ａのｂ−ｂ断面を示す図である。
【図４Ｃ】図４Ａのｃ−ｃ断面を示す図である。
【図５】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグをゴムシートで挟み込む前の断面を示す図である。
【図６】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグをゴムシートで挟み込んだ後の断面を示す図である。
【図７】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグをゴムシートで挟み込んだ後の断面を示す図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係るタイヤにおける、スプリングアンテナ内にゴムを充填する前のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図９】本発明の第３実施形態に係るタイヤにおける、スプリングアンテナ内にゴムを充填した後のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１０】本発明の第３実施形態に係るタイヤにおける、ゴムシートで挟み込まれる前のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１１】本発明の第３実施形態に係るタイヤにおける、ゴムシートで挟み込まれたＲＦＩＤタグを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜第１実施形態＞
以下、本発明の第１実施形態について、図面を参照しながら説明する。
図１は、本実施形態に係るタイヤ１のタイヤ幅方向の半断面を示す図である。タイヤの基本的な構造は、タイヤ幅方向の断面において左右対称となっているため、ここでは、右半分の断面図を示す。図中、符号Ｓ１は、タイヤ赤道面である。タイヤ赤道面Ｓ１は、タイヤ回転軸に直交する面で、かつタイヤ幅方向中心に位置する面である。
ここで、タイヤ幅方向とは、タイヤ回転軸に平行な方向であり、図１の断面図における紙面左右方向である。図１においては、タイヤ幅方向Ｘとして図示されている。
そして、タイヤ幅方向内側とは、タイヤ赤道面Ｓ１に近づく方向であり、図１においては、紙面左側である。タイヤ幅方向外側とは、タイヤ赤道面Ｓ１から離れる方向であり、図１においては、紙面右側である。
また、タイヤ径方向とは、タイヤ回転軸に垂直な方向であり、図１における紙面上下方向である。図１においては、タイヤ径方向Ｙとして図示されている。
そして、タイヤ径方向外側とは、タイヤ回転軸から離れる方向であり、図１においては、紙面上側である。タイヤ径方向内側とは、タイヤ回転軸に近づく方向であり、図１においては、紙面下側である。
図２〜３についても同様である。
【００１３】
タイヤ１は、例えばトラック、バス用のタイヤであり、タイヤ幅方向両側に設けられた一対のビード１１と、路面との接地面を形成するトレッド１２と、一対のビード１１とトレッド１２との間を延びる一対のサイドウォール１３とを備える。
【００１４】
ビード１１は、ゴムが被覆された金属製のビードワイヤを複数回巻いて形成した環状のビードコア２１と、ビードコア２１のタイヤ径方向外側に延出している、先細り形状のビードフィラー２２とを備える。ビードフィラー２２は、ビードコア２１の外周を覆う第１ビードフィラー２２１と、第１ビードフィラー２２１のタイヤ径方向外側に配置されている第２ビードフィラー２２２とにより構成されている。第２ビードフィラー２２２は、後述するインナーライナー２９、サイドウォールゴム３０よりも高いモジュラスのゴムにより構成されている。そして、第１ビードフィラー２２１は、第２ビードフィラー２２２よりもさらに高いモジュラスのゴムにより構成されている。なお、第１ビードフィラー２２１は、少なくともその一部がビードコア２１のタイヤ径方向外側に配置されていれば、ビードコア２１の外周を覆っていない態様であってもよい。また、ビードフィラー２２は、一つの種類のゴムから形成されていてもよい。すなわち、第１ビードフィラー２２１と第２ビードフィラー２２２とに分かれていなくてもよい。
ビードコア２１は、空気が充填されたタイヤを、図示しないホイールのリムに固定する役目を果たす部材である。ビードフィラー２２は、ビード周辺部の剛性を高め、高い操縦性および安定性を確保するために設けられている部材である。
【００１５】
タイヤ１の内部には、タイヤの骨格となるプライを構成するカーカスプライ２３が埋設されている。カーカスプライ２３は、一方のビードコアから他方のビードコアに延びている。すなわち、一対のビードコア２１間を、一対のサイドウォール１３およびトレッド１２を通過する態様で、タイヤ１内に埋設されている。
図１に示されるように、カーカスプライ２３は、一方のビードコアから他方のビードコアに延び、トレッド１２とビード１１との間を延在するプライ本体２４と、ビードコア２１の周りで折り返されているプライ折り返し部２５とを備える。ここで、プライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａは、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａよりもタイヤ径方向内側に位置している。
カーカスプライ２３は、タイヤ幅方向に延びる複数のプライコードにより構成されている。また、複数のプライコードは、タイヤ周方向に並んで配列されている。
このプライコードは、金属製のスチールコード、あるいはポリエステルやポリアミド等の絶縁性の有機繊維コード等により構成されており、ゴムにより被覆されている。
【００１６】
トレッド１２において、カーカスプライ２３のタイヤ径方向外側には、複数層のベルトとしてのスチールベルト２６が設けられている。スチールベルト２６は、ゴムで被覆された複数のスチールコードにより構成されている。スチールベルト２６を設けることにより、タイヤの剛性が確保され、トレッド１２と路面の接地状態が良くなる。本実施形態においては、４層のスチールベルト２６が設けられているが、積層されるスチールベルト２６の枚数はこれに限らない。
【００１７】
スチールベルト２６のタイヤ径方向外側には、トレッドゴム２８が設けられている。トレッドゴム２８の外表面には、図示しないトレッドパターンが設けられており、この外表面が、路面と接触する接地面となる。
【００１８】
トレッド１２のタイヤ幅方向外側付近において、すなわち、スチールベルト２６およびトレッドゴム２８のタイヤ幅方向の端部領域において、カーカスプライ２３と、スチールベルト２６およびトレッドゴム２８の間の領域には、パッドとしてのショルダーパッド３８が設けられている。このショルダーパッド３８は、サイドウォール１３のタイヤ径方向外側領域まで延出しており、その一部は、後述のサイドウォールゴム３０との間で界面を形成している。すなわち、サイドウォール１３のタイヤ径方向外側領域において、サイドウォールゴム３０のタイヤ幅方向内側に、ショルダーパッド３８の一部が存在している。
換言すれば、ショルダーパッド３８の延出部において、タイヤの内腔側からタイヤの外表面側に向かって、カーカスプライ２３の上に、ショルダーパッド３８の延出部と、サイドウォールゴム３０とが順に積層されている。すなわち、カーカスプライ２３の一部において、ショルダーパッド３８と、サイドウォールゴム３０とが積層されている。
ショルダーパッド３８はクッション性を有するゴム部材からなり、カーカスプライ２３とスチールベルト２６との間において、クッション機能を発揮する。また、ショルダーパッド３８は低発熱性の特性を有するゴムからなるため、サイドウォール１３まで延出させることにより、効果的に発熱を抑制することができる。
【００１９】
ビード１１、サイドウォール１３、トレッド１２において、カーカスプライ２３のタイヤ内腔側には、タイヤ１の内壁面を構成するゴム層としてのインナーライナー２９が設けられている。インナーライナー２９は、耐空気透過性ゴムにより構成されており、タイヤ内腔内の空気が外部に漏れるのを防ぐ。
【００２０】
サイドウォール１３において、カーカスプライ２３のタイヤ幅方向外側には、タイヤ１の外壁面を構成するサイドウォールゴム３０が設けられている。このサイドウォールゴム３０は、タイヤがクッション作用をする際に最もたわむ部分であり、通常、耐疲労性を有する柔軟なゴムが採用される。
【００２１】
ビード１１のビードコア２１周りに設けられたカーカスプライ２３のタイヤ径方向内側には、カーカスプライ２３の少なくとも一部を覆うように補強プライとしてのスチールチェーハー３１が設けられている。スチールチェーハー３１は、カーカスプライ２３のプライ折り返し部２５のタイヤ幅方向外側にも延在しており、そのスチールチェーハー３１の端部３１Ａは、プライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａよりもタイヤ径方向内側に位置している。
このスチールチェーハー３１は、金属製のスチールコードにより構成された金属補強層であり、ゴムにより被覆されている。
【００２２】
スチールチェーハー３１のタイヤ径方向内側には、リムストリップゴム３２が設けられている。このリムストリップゴム３２は、タイヤの外表面に沿って配置されており、サイドウォールゴム３０と連接している。このリムストリップゴム３２とサイドウォールゴム３０は、タイヤの外表面を構成しているゴム部材である。
【００２３】
そして、スチールチェーハー３１の端部３１Ａのタイヤ径方向外側であって、カーカスプライ２３の折り返し部２５およびビードフィラー２２のタイヤ幅方向外側には、第１のパッド３５が設けられている。この第１のパッド３５は、少なくともプライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａのタイヤ幅方向外側を覆うように設けられている。第１のパッド３５のタイヤ径方向外側は、タイヤ径方向外側に向かうほど、先細りとなるように形成されている。
【００２４】
さらに、第１のパッド３５のタイヤ幅方向外側を覆うように、第２のパッド３６が設けられている。より詳細には、スチールチェーハー３１の一部、第１のパッド３５、第２ビードフィラー２２２の一部、カーカスプライ２３のプライ本体２４の一部のタイヤ幅方向外側を覆うように、第２のパッド３６が設けられている。
そして、第２のパッド３６のタイヤ径方向外側領域におけるタイヤ幅方向外側には、サイドウォールゴム３０が配置されており、第２のパッド３６のタイヤ径方向内側領域におけるタイヤ幅方向外側には、リムストリップゴム３２が配置されている。
換言すると、第２のパッド３６は、第１のパッド３５等と、タイヤの外表面を構成する部材であるリムストリップゴム３２およびサイドウォールゴム３０との間に設けられている。
【００２５】
ここで、第１のパッド３５および第２のパッド３６は、これらの部材が接触しているビードフィラー（第２ビードフィラー２２２）のモジュラスよりも高いモジュラスのゴムにより構成されている。
より詳細には、第２のパッド３６は、第２ビードフィラー２２２よりも高いモジュラスのゴムにより構成されており、第１のパッド３５は、第２のパッド３６よりもさらに高いモジュラスのゴムにより構成されている。第１のパッド３５、第２のパッド３６は、カーカスプライ２３の折り返し端２５Ａおよびスチールチェーハー３１の端部３１Ａにおける局所的な剛性の変化点に起因する急激な歪みを緩和する機能を有する。
【００２６】
第１のパッド３５のタイヤ幅方向内側には、プライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａ付近において、ゴムシート３７が配置されている。ゴムシート３７は、少なくともプライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａをタイヤ幅方向内側から覆うように配置されている。
【００２７】
一般に、プライ折り返し部２５の折り返し端２５Ａは、応力が集中しやすい。しかしながら、上述の第１のパッド３５、第２のパッド３６を設け、さらにゴムシート３７を配置することにより、応力の集中を効果的に抑えることが可能となる。
【００２８】
本実施形態のタイヤ１には、電子部品としての、ＲＦＩＤタグ４０が埋設されている。
ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤチップと、外部機器と通信を行うためのアンテナとを備えた、パッシブ型のトランスポンダであり、外部機器としての図示しないリーダとの間で無線通信を行う。アンテナとしては、コイル状のスプリングアンテナ、板状のアンテナ、棒状の各種のアンテナが用いられる。例えば、フレキシブル基板に対して所定のパターンをプリントすることによって形成したアンテナであってもよい。アンテナは、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。ＲＦＩＤチップ内の記憶部には、製造番号、部品番号等の識別情報が格納されている。
【００２９】
図２は、図１のタイヤ１における、ＲＦＩＤタグ４０の埋設部周辺を示す拡大断面図である。
図１、２に示されるように、ＲＦＩＤタグ４０は、ショルダーパッド３８と、サイドウォールゴム３０との間に埋設されている。この位置は、圧縮、せん断の歪による影響が小さい領域であるため、ＲＦＩＤタグ４０の配置位置として好適である。
【００３０】
また、ＲＦＩＤタグ４０をショルダ部、すなわちサイドウォールのタイヤ径方向外側付近に配置することで、ＲＦＩＤタグ４０を、通信に対して悪影響をおよぼす可能性のある、金属製のビードコア２１から十分離れた位置に配置することができる。ここで、ビードコア２１は、金属製のビードワイヤを積層巻回して環状に形成されていることから、通信に対して悪影響をおよぼす可能性が特に高い金属部材である。
また、通信品質を考慮すれば、ＲＦＩＤタグ４０は、できるだけタイヤ１の外表面に近い部分に配置することが好ましい。仮に、ＲＦＩＤタグ４０をカーカスプライ２３の内腔側に配置すると、タイヤ１の外表面からの離れるため、通信品質が落ちる。さらに、カーカスプライ２３が金属である場合、ＲＦＩＤタグ４０をカーカスプライ２３の内腔側に配置すると、通信品質は顕著に低下する。
これらの点を考慮すると、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間は、ＲＦＩＤタグ４０の埋設位置として好適である。
【００３１】
また、タイヤの製造工程中にＲＦＩＤタグ４０を埋め込むことを考慮すれば、タイヤを構成する異なるゴム部材の間にＲＦＩＤタグ４０を挟み込むことが好ましい。例えば、巻回されるリボン状のゴム部材の積層間にＲＦＩＤタグ４０を挟み込む場合、ＲＦＩＤタグをリボン状のゴム部材に貼り付けるタイミングなどが煩雑となる。その一方、本実施形態のように、異なるゴム部材間に配置するのであれば、タイヤの成形工程において、精度よくＲＦＩＤタグ４０を一方のゴム部材に貼り付けた上で、他方のゴム部材をそれに重ね合わせて、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込む事ができる。
これらの点を考慮しても、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間は、ＲＦＩＤタグ４０の埋設位置として好適である。
【００３２】
また、ＲＦＩＤタグ４０をカーカスプライ２３などのプライ間に挟み込んで配置した場合においても、例えば挟み込んでいるプライ同士がお互い異なる方向に動いたとき、ＲＦＩＤタグ４０に応力がかかる可能性がある。また、ＲＦＩＤタグ４０がカーカスプライ２３などのプライとサイドウォールゴムなどのゴム部材の間に挟み込まれている場合においても、プライとゴム部材は物性が大きく違うため、その物性の違い、例えば線膨張係数や弾性率、硬度等の違いに起因して、加硫時や使用時において両部材間で相対的な動きが生じ、ＲＦＩＤタグ４０が応力を受ける可能性がある。そして、許容応力を超えると、ＲＦＩＤタグ４０がその機能を保てなくなる可能性がある。
ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０は共にゴム部材であり、これらの点を考慮しても、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間は、ＲＦＩＤタグ４０の埋設位置として好適である。
【００３３】
なお、ショルダーパッド３８は、クッション性を有する。よって、この部分にＲＦＩＤタグ４０を配置すれば、ＲＦＩＤタグ４０の周辺に生じる歪を吸収することができる。
また、ショルダーパッドは低発熱性である。よって、このような位置に設けられたＲＦＩＤタグ４０は、使用時におけるゴムの発熱による影響を受けにくい。
これらの点を考慮しても、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間は、ＲＦＩＤタグ４０の埋設位置として好適である。
【００３４】
さらに、ＲＦＩＤタグ４０がショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間に配置されていれば、リトレッドを行う場合においても、ＲＦＩＤタグ４０が除去されることがない。すなわち、リトレッドにおいて除去される部分はトレッドゴム２８であるため、ＲＦＩＤタグ４０をショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間に配置しておけば、ＲＦＩＤタグ４０が除去されることはなく、継続して使用可能である。この点でも、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間は、ＲＦＩＤタグ４０の埋設位置として好適である。
【００３５】
なお、ショルダーパッド３８のモジュラスを基準とすると、サイドウォールゴム３０は、ショルダーパッド３８の０．４〜０．７倍のモジュラスとすることが好ましい。また、トレッドゴム２８は、ショルダーパッド３８の０．４〜０．９倍のモジュラスとすることが好ましい。
このようなモジュラスとすることで、タイヤとしての柔軟性と剛性のバランスを保つことができる。
なお、モジュラスは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０の「３．７  所定伸び引張り応力（ｓｔｒｅｓｓ  ａｔ  ａ  ｇｉｖｅｎ  ｅｌｏｎｇａｔｉｏｎ），Ｓ」に準拠して測定された、２３℃の雰囲気下における１００％伸長モジュラス（Ｍ１００）を指す。
【００３６】
なお、図３の断面拡大図に示されるように、ＲＦＩＤタグ４０は、さらに好ましくは、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との界面のうち、タイヤ径方向外側の部分に配置される。
これにより、カーカスプライ２３が金属製の場合であっても、ＲＦＩＤタグ４０とカーカスプライ２３との距離が遠くなるため、通信品質が向上する。
また、タイヤの幅方向に着目すると、図３に示されるように、カーカスプライ２３と、ＲＦＩＤタグ４０とのタイヤ幅方向の距離Ｓが、少なくともカーカスプライ２３の厚みｔ以上となるように、ＲＦＩＤタグ４０が配置されることが好ましい。
これにより、カーカスプライ２３が金属製の場合であっても、ＲＦＩＤタグ４０とカーカスプライ２３との距離が遠くなるため、通信品質が向上する。
【００３７】
ここで、ＲＦＩＤタグ４０は、タイヤの製造工程において、加硫工程の前に取り付けられている。本実施形態においては、被覆ゴムが加硫される前のショルダーパッド３８またはサイドウォールゴム３０に、ＲＦＩＤタグ４０を取り付ける。このとき、ショルダーパッド３８およびサイドウォールゴム３０は加硫前の生ゴムの状態であるため、その粘着性を利用して、ＲＦＩＤタグ４０をショルダーパッド３８またはサイドウォールゴム３０に貼り付けてもよい。あるいは、粘着性が低い場合などにおいては、接着剤等を用いて貼り付けてもよい。ＲＦＩＤタグ４０を貼り付けた後、ＲＦＩＤタグ４０をショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０によって挟み込む。その後、ＲＦＩＤタグ４０を含む各構成部材が組み付けられた生タイヤを、加硫工程において加硫し、タイヤを製造する。
【００３８】
このように、本実施形態においては、タイヤ製造時において、生ゴム状態のショルダーパッド３８またはサイドウォールゴム３０にＲＦＩＤタグ４０を貼り付けることができるため、タイヤの製造工程におけるＲＦＩＤタグ４０の組み付け作業が容易である。特に、ショルダーパッド３８は、生ゴム状態であってもある程度の剛性を有しているため、ＲＦＩＤタグ４０の取り付け作業が容易である。
【００３９】
なお、タイヤに埋設するＲＦＩＤタグ４０は、後述する図４においてＲＦＩＤタグ４０として示されるように、アンテナを含めると、長手方向を有することが多い。このようなＲＦＩＤタグ４０は、その長手方向が、タイヤの周方向に対して接線の方向、すなわち図１〜２の断面図において紙面に直交する方向となるように、タイヤ１に埋設することが好ましい。このように埋設することで、タイヤが変形したときにおいても、ＲＦＩＤタグ４０に応力がかかりにくい。
【００４０】
なお、ＲＦＩＤタグ４０は、ゴム等の保護部材により被覆された状態で、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間に挟んでもよいが、保護部材で被覆することなく、直接ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間に挟んでもよい。
【００４１】
なお、本実施形態においては、電子部品として、ＲＦＩＤタグ４０がタイヤに埋設されているが、タイヤに埋設される電子部品は、ＲＦＩＤタグに限らない。例えば、無線通信を行うセンサ等の各種の電子部品であってもよい。また、電子部品は、電気信号の送受信等、電気的な情報を扱うことから、近傍に金属部品が存在することにより性能が低下する可能性がある。また、電子部品は、過度な応力がかかることにより、破損する可能性がある。よって、種々の電子部品をタイヤに埋設する場合においても、本発明の効果を得ることができる。例えば電子部品は、圧電素子や、歪センサであってもよい。
【００４２】
本実施形態のタイヤ１によれば、以下の効果を奏する。
【００４３】
（１）本実施形態に係るタイヤ１は、カーカスプライ２３とスチールベルト２６の間に配置されているショルダーパッド３８が、タイヤ幅方向外側まで延出しており、カーカスプライ２３の一部において、ショルダーパッド３８と、サイドウォールゴム３０が積層されており、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間にＲＦＩＤタグ４０が設けられている。
これにより、ＲＦＩＤタグ４０の通信品質を確保することができる。また、加硫時や使用時においてタイヤが変形した際においても、埋設されているＲＦＩＤタグ４０がその機能を保つことができる。さらに、ＲＦＩＤタグ４０をタイヤ内に組み付ける工程も容易である。
【００４４】
（２）本実施形態に係るタイヤ１は、ＲＦＩＤタグ４０が、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０の界面のうち、タイヤ径方向外側の部分に配置されている。
これにより、カーカスプライ２３が金属製の場合であっても、通信品質を確保することができる。
【００４５】
（３）本実施形態に係るタイヤ１は、ＲＦＩＤタグ４０とカーカスプライ２３との、タイヤ幅方向における距離が、カーカスプライ２３の厚み以上となるように、ＲＦＩＤタグ４０が配置されている。
これにより、カーカスプライ２３が金属製の場合であっても、通信品質を確保することができる。
【００４６】
＜第２実施形態＞
次に、第２実施形態に係るタイヤについて、図４Ａ〜４Ｃを参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
【００４７】
図４Ａは、ゴムシートにより構成される保護部材４３によって被覆された、ＲＦＩＤタグ４０を示す図である。図４Ａでは、ＲＦＩＤタグ４０は後述するゴムシート４３１に覆われて隠れている。図４Ｂは図４Ａのｂ−ｂ断面図、図４Ｃは図４Ａのｃ−ｃ断面図である。
本実施形態においては、図４Ａ〜４Ｃに示されるように、ＲＦＩＤタグ４０は保護部材４３により被覆されている。
【００４８】
ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤチップ４１と、外部機器と通信を行うためのアンテナ４２とを備えている。アンテナ４２としては、コイル状のスプリングアンテナ、板状のアンテナ、棒状の各種のアンテナが用いられる。例えば、フレキシブル基板に対して所定のパターンをプリントすることによって形成したアンテナであってもよい。通信性をおよび柔軟性を考慮すると、コイル状のスプリングアンテナが最も好ましい。アンテナは、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。
【００４９】
保護部材４３は、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んで保護する２枚のゴムシート４３１、４３２により構成されている。
【００５０】
保護部材４３は、例えば所定のモジュラスのゴムにより構成されている。
ここで、モジュラスは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０の「３．７  所定伸び引張り応力（ｓｔｒｅｓｓ  ａｔ  ａ  ｇｉｖｅｎ  ｅｌｏｎｇａｔｉｏｎ），Ｓ」に準拠して測定された、２３℃の雰囲気下における１００％伸長モジュラス（Ｍ１００）を指す。
【００５１】
保護部材４３に採用するゴムとしては、少なくともサイドウォールゴム３０よりもモジュラスが高いゴムを用いる。例えば、サイドウォールゴム３０よりもモジュラスが高く、かつショルダーパッド３８よりもモジュラスが低いゴムを用いる。
【００５２】
例えば、保護部材４３に用いられるゴムとしては、サイドウォールゴム３０のモジュラスを基準として、その１．１倍〜１．８倍のモジュラスのゴムを用いることがより好ましい。このとき、ショルダーパッド３８のゴムとしては、サイドウォールゴムの１．６〜３倍のモジュラスのゴム、例えば２倍程度のモジュラスのゴムを用いてもよい。
なお、ＲＦＩＤタグ４０の保護の強化を重視すれば、保護部材４３に用いられるゴムとして、ショルダーパッド３８よりも高いモジュラスのゴムを採用してもよい。
【００５３】
なお、図１〜２に示されるように、ＲＦＩＤタグ４０は、ショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０の間の領域に配置されている。そこで、保護部材４３のモジュラスを、サイドウォールゴム３０よりもモジュラスが高く、かつショルダーパッド３８よりもモジュラスが低い値に設定することにより、タイヤが変形した場合において、ＲＦＩＤタグ４０埋設部においてゴム構造体内に過度な応力が発生することを防ぐことができる。すなわち、応力の発生を抑制することができる。
【００５４】
また、保護部材４３を、短繊維フィラー混合ゴムにより構成してもよい。短繊維フィラーとしては、例えば、アラミド短繊維やセルロース短繊維といった有機短繊維、アルミナ短繊維等のセラミックス短繊維やガラス短繊維といった無機短繊維のような、絶縁性の短繊維を用いることができる。ゴムにこのような短繊維フィラーを混合することにより、ゴムの強度を高めることができる。
また、保護部材４３として、加硫後の状態のゴムシートを用いてもよい。加硫後の状態のゴムシートは、生ゴムのように塑性変形しないため、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
【００５５】
また、保護部材４３として、ポリエステル繊維やポリアミド繊維等による有機繊維層を設けてもよい。２枚のゴムシート４３１、４３２に、有機繊維層を埋設することも可能である。
【００５６】
このように、保護部材４３を、２枚のゴムシートによって構成すれば、保護部材４３を含むＲＦＩＤタグ４０を薄く形成できるので、タイヤ１に埋設する上で好適である。また、加硫前のタイヤ１の構成部材にＲＦＩＤタグ４０を組み付けるときにおいて、ゴムシートによって被覆されたＲＦＩＤタグ４０は、非常に簡便に装着することができる。
例えば、加硫前のショルダーパッド３８、サイドウォールゴム３０といった部材の所望の位置に、ゴムシートによって被覆されたＲＦＩＤタグ４０を、生ゴムの粘着性を利用して適切に貼り付けることができる。また、ゴムシートも加硫前の生ゴムとすることにより、ゴムシート自身の粘着性も用いて、より簡便に貼り付けることができる。
【００５７】
ただし、保護部材４３は、２枚のゴムシートによって構成される態様に限らず、種々の態様を採用することができる。例えば、保護部材を構成するゴムシートは、ＲＦＩＤタグ４０の少なくとも一部を覆っていれば、製造工程における作業性の向上や応力緩和などの効果が得られる。
また、例えば、ＲＦＩＤタグ４０の全周に亘って１枚のゴムシートを巻き付ける構成や、ＲＦＩＤタグ４０の全周に亘って、粘度の高いポッティング剤の態様の保護部材を付着させた構成であってもよい。このような構成であっても、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
【００５８】
なお、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０は、その長手方向が、タイヤの周方向に対して接線の方向、すなわち図１〜３の断面図において紙面に直交する方向となるように、タイヤに埋設されている。また、ゴムシート４３１、４３２は、タイヤ幅方向に並ぶような態様で、タイヤに埋設される。すなわち、製造工程において、ゴムシート４３１、４３２のいずれか一方の一面が、加硫前のタイヤの構成部材、例えばショルダーパッド３８に貼り付けられる。
このような態様とすることで、タイヤが変形したときにおいても、ＲＦＩＤタグ４０に応力がかかりにくい。また、製造工程において、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０を取り付ける作業が簡便となる。
【００５９】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（３）に加えて以下の効果を奏する。
【００６０】
（４）本実施形態においては、保護部材４３が、サイドウォールゴム３０よりもモジュラスが高く、かつショルダーパッド３８よりもモジュラスが低いゴムから構成されており、この保護部材４３により被覆されたＲＦＩＤタグ４０が、タイヤに埋設されている。
よって、タイヤ内のゴムのモジュラスが段階的に変化するため、タイヤが変形した場合において、ＲＦＩＤタグ４０埋設部においてゴム構造体内に過度な応力が発生することを防ぐことができる。
【００６１】
＜第３実施形態＞
次に、第３実施形態に係るタイヤについて、図５〜１１を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第２実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
本実施形態は、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナが、コイル状のスプリングアンテナである場合に特に好適な実施形態である。
【００６２】
本実施形態のＲＦＩＤタグ４０は、アンテナとして、通信性および柔軟性の高いコイル状のスプリングアンテナ４２１が用いられている。スプリングアンテナ４２１は、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。
【００６３】
本実施形態においては、保護部材４３を構成する２枚のゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む前に、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する。より好ましくは、空気がなるべく残らないように、スプリングアンテナ内にゴムを充填する。図５〜１１を用いて、その工程およびその工程を採用する理由を説明する。
【００６４】
まず、図５〜図７を用いて、参考例として、スプリングアンテナ４２１内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグ４０周辺の状態について説明する。図５は、ＲＦＩＤタグ４０をゴムシート４３１、４３２で挟み込む前の、スプリングアンテナ４２１、ゴムシート４３１、４３２の断面を示す図である。図６は、ＲＦＩＤタグ４０をゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後の、スプリングアンテナ４２１、ゴムシート４３１、４３２の断面を示す図である。
【００６５】
図６に示されるように、この参考例においては、スプリングアンテナ４２１内に予めゴムが充填されていないため、ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後において、スプリングアンテナ４２１内に空気４５がある程度残ってしまう場合がある。このように空気が残ってしまうと、ゴムシート４３１、４３２とスプリングアンテナ４２１との一体性が不十分となり、タイヤが変形したときに、ゴムの動きにスプリングアンテナ４２１が追従せず、スプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０が破損するおそれがある。
【００６６】
なお、ここではゴムシート４３１、４３２として、加硫前の生ゴムを使用している。よって、ゴムシート４３１、４３２を両側から押しつけることにより、図６に示されるように、スプリングアンテナ内にゴムシート４３１、４３２がある程度はめり込んでいる。しかしながら、スプリングアンテナ内が完全に埋まるまでゴムシート４３１、４３２をめり込ませるためには、非常に多くの時間と手間がかかる。
【００６７】
そして、仮に時間をかけてスプリングアンテナ内が埋まるまでゴムシートをめり込ませた場合であっても、図７に示されるように、スプリングアンテナ４２１の外周部と、ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが非常に短くなる。また、その距離Ｌを安定させることは困難であり、局所的に薄い部分が発生し得る。よって、ゴムシート４３１、４３２によるＲＦＩＤタグ４０の保護が不十分となり、加硫時において、ゴムシート４３１、４３２が破損する可能性がある。
【００６８】
そこで、本実施形態においては、図８〜１１に示されるように、ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む前に、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する。より好ましくは、空気がなるべく残らないように、スプリングアンテナ内にゴムを充填する。なお、図８〜１１の右側に示す図は、スプリングアンテナ４２１およびその周囲の横断面を示す図である。
【００６９】
図８は、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填する前の状態を示す図、図９は、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填した後の状態を示す図である。
ゴム４６は、スプリングアンテナ４２１の外周面と略同じ外径となるように埋め込まれる。そして、スプリングアンテナ４２１の外周面からゴム４６がはみ出ている場合には、その部分を拭き取って除去することが好ましい。すなわち、ゴム４６の外周面は、スプリングアンテナ４２１の外周面と略同一面となるように成形されることが好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填すると共に、スプリングアンテナ４２１の外周をゴム４６で薄く包み込んでもよい。一方、スプリングアンテナ４２１をゴム４６によって厚く包み込んでしまうと、スプリングアンテナ４２１の柔軟性が損なわれる上に、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んだ後のゴムシート４３１、４３２により形成される幅方向の寸法が大きくなってしまうため、好ましくない。
なお、スプリングアンテナ４２１の内周面と略同じ外径となるように、ゴム４６を埋め込んでもよい。ゴム４６の外周部は、スプリングアンテナ４２１の内周面〜外周面の範囲内に位置していることが望ましい。
【００７０】
ここで、スプリングアンテナ４２１の柔軟性を確保するために、ゴム４６としては、柔軟性を有するゴムを用いる。但し、作業性等を考慮して、ゴム４６として、ゴムシート４３１、４３２よりも高いモジュラスのゴムを用いることが好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１内に配置するゴム４６としては、好ましくは未加硫のゴムを用いる。ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２を未加硫のゴムとし、同時に加硫することにより、ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２、スプリングアンテナ４２１の一体性が高まる。また、ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２は、同種のゴムとすることがより好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１の柔軟性を重視して、ゴム４６として、ゴムシート４３１、４３２よりも低いモジュラスのゴムを用いてもよい。また、略同一のモジュラスのゴム、同じ材質のゴムを用いてもよい。
なお、スプリングアンテナ４２１内に配置するゴム４６として、加硫後のゴムを用いてもよい。また、ゴム系接着剤、ゴム系充填剤などを用いることも可能である。柔軟性を確保しつつ、スプリングアンテナ４２１内に空気をなるべく残らないようにすることを考慮して、各種のゴム系材料を採用することができる。
ゴム４６の配置作業としては、各種の方法が採用可能であるが、例えば、注射器を用いてスプリングアンテナ４２１内にゴムを注入することも可能である。この場合、注射器を用いて、設定された適切な量のゴム４６を充填してもよい。また、ゴム４６を多めに充填後、スプリングアンテナ４２１の外周からはみ出た部分を拭き取ってもよい。
【００７１】
図１０は、スプリングアンテナ４２１にゴム４６が充填されたＲＦＩＤタグ４０を、ゴムシート４３１、４３２で挟み込む前の状態を示す図、図１１は、ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後の状態を示す図である。
【００７２】
図１１に示されるように、本実施形態によれば、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されていたため、ゴムシート４３１、４３２の間に空気溜まりが存在していない。よって、空気溜まりを気にしなくてもよいため、ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む工程も簡便となる。
また、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６が配置されていることにより、スプリングアンテナ４２１、ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２の一体性が高まり、タイヤが変形したときに、ゴムの動きにスプリングアンテナ４２１が追従する。よって、スプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０の耐久性も向上する。
【００７３】
また、本実施形態によれば、スプリングアンテナ４２１の外周部と、ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが安定する。すなわち、この距離Ｌとして、ゴムシート４３１、４３２の肉厚に近い距離が概ね確保される。よって、ＲＦＩＤタグ４０は、ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。
本実施形態においてゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０は、ショルダーパッド３８等に配設され、その後生タイヤは加硫される。
【００７４】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（４）に加えて以下の効果を奏する。
【００７５】
（５）本実施形態においては、通信機能を有する電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０のスプリングアンテナ４２１内にゴム４６を配置する工程と、ゴム４６が配置されたスプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０を、ゴムシート４３１、４３２で挟み込む工程と、ゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０を、タイヤ１に配設する配設工程と、を備える。
これにより、スプリングアンテナ４２１内に空気４５が残ってしまうことがない。また、空気溜まりを気にしなくてもよいため、ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む作業も簡便となる。
また、スプリングアンテナ４２１の外周部と、ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが安定するため、ＲＦＩＤタグ４０は、ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。本実施形態のタイヤように、ＲＦＩＤタグ４０がショルダーパッド３８とサイドウォールゴム３０との間に埋設されている態様の場合、すなわち、タイヤの外表面に近い部分に埋設されている場合、このような空気溜まり対策、保護強化対応は特に有効である。
【００７６】
なお、本発明のタイヤは、乗用車、ライトトラック、トラック、バス等の各種タイヤとして採用することができるが、特にトラック、バス等のタイヤとして好適である。
なお、本発明は上記実施形態に限定されず、本発明の目的を達成できる範囲で変形、改良などを行っても、本発明の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００７７】
１…タイヤ
１１…ビード
１２…トレッド
１３…サイドウォール
２１…ビードコア
２２…ビードフィラー
２３…カーカスプライ
２４…プライ本体
２５…プライ折り返し部
２６…スチールベルト
２７…キャッププライ
２８…トレッドゴム
２９…インナーライナー
３０…サイドウォールゴム
３１…スチールチェーハー
３２…リムストリップゴム
３５…第１のパッド
３６…第２のパッド
３７…ゴムシート
３８…ショルダーパッド
４０…ＲＦＩＤタグ
４１…ＲＦＩＤチップ
４２…アンテナ
４２１…スプリングアンテナ
４３…保護部材
４３１、４３２…ゴムシート
４６…ゴム
【図１】
2020055459.tif 000003
【図２】
2020055459.tif 000004
【図３】
2020055459.tif 000005
【図４Ａ】
2020055459.tif 000006
【図４Ｂ】
2020055459.tif 000007
【図４Ｃ】
2020055459.tif 000008
【図５】
2020055459.tif 000009
【図６】
2020055459.tif 000010
【図７】
2020055459.tif 000011
【図８】
2020055459.tif 000012
【図９】
2020055459.tif 000013
【図１０】
2020055459.tif 000014
【図１１】
2020055459.tif 000015