(57)【要約】【課題】電子部品をスチールサイドプライのような導電性の部材の近くに配置しても、電子部品と導電性の部材とが接触することによる電子部品の性能変化が生じさせることなく、電子部品の特性を維持することができるタイヤを提供する。【解決手段】カーカスプライ２３と、カーカスプライ２３を補強するスチールサイドプライ３３と、を備えるタイヤであって、スチールサイドプライ３３の近傍に配置されたＲＦＩＤタグ４０と、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間に配置された絶縁層３４と、を備えるタイヤ。【選択図】図１
2020055453.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方のビードコアから他方のビードコアに延びるカーカスプライと、カーカスプライを補強する金属補強層と、を備えるタイヤであって、
前記金属補強層の近傍に配置された電子部品と、
前記金属補強層と前記電子部品との間に配置された絶縁層と、
を備えるタイヤ。
【請求項２】
前記電子部品は、前記金属補強層と、前記カーカスプライとの間に挟まれた状態で配置されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
タイヤの周方向に延びる環状のトレッドと、
前記ビードコアのタイヤ径方向外側に延出するビードフィラーを有する一対のビードと、をさらに備え、
前記カーカスプライが、前記一方のビードコアから他方のビードコアに延びるプライ本体と、前記ビードコアの周りで折り返されるプライ折り返し部と、を備え、
前記金属補強層は、前記プライ折り返し部と前記ビードフィラーとの間に設けられており、
前記電子部品は、前記金属補強層と前記プライ折り返し部との間に設けられている、請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
タイヤの周方向に延びる環状のトレッドと、
前記ビードコアのタイヤ径方向外側に延出するビードフィラーを有する一対のビードと、をさらに備え、
前記カーカスプライが、前記一方のビードコアから他方のビードコアに延びるプライ本体と、前記ビードコアの周りで折り返されるプライ折り返し部と、を備え、
前記金属補強層は、前記プライ折り返し部と前記ビードフィラーとの間に設けられており、
前記電子部品は、前記金属補強層と前記ビードフィラーとの間に設けられている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項５】
一方のビードコアから他方のビードコアに延びるカーカスプライと、前記カーカスプライを補強する金属補強層と、前記金属補強層の近傍に配置された電子部品と、を備えるタイヤの製造方法であって、
生タイヤを加硫する加硫工程の前に、絶縁層を、前記金属補強層と前記電子部品との間に配置する配置工程を備える、タイヤの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子部品が埋設されたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＲＦＩＤタグ等の電子部品を埋設したタイヤが知られている。このようなタイヤは、タイヤに埋設されたＲＦＩＤタグと、外部機器としてのリーダとが通信を行うことにより、タイヤの製造管理、使用履歴管理等を行うことができる。
例えば特許文献１には、識別情報や履歴情報等を記憶するＲＦＩＤ等により構成された通信回路部と、導電性のベルトまたはカーカスコードとをバイパス配線で接続し、導電性のベルトまたはカーカスコードの一部をループアンテナとして機能させるタイヤが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１３３９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に示される技術によれば、導電性のベルトまたはカーカスコードの一部をループアンテナとして機能させて通信を行うことにより、タイヤの履歴情報等の管理を行うことができる。
ところでアンテナの設計においては、使用する周波数帯域に応じて、アンテナの長さを最適化する必要がある。具体的には、アンテナと電波の共振条件を考慮すると、アンテナの長さは、使用する周波数の波長の半分、あるいは１／４といった長さとすることが好ましい。
しかしながら、特許文献１において、アンテナを構成する部材として示されるベルトまたはカーカスコードは、その寸法が製造上の誤差の影響を受けやすい。よって、これらを用いてアンテナの長さを正確に設定することは困難である。すなわち、製造上の誤差等を考慮すると、導電性のベルトまたはカーカスコードの一部をループアンテナとして機能させることは、通信品質上好ましい態様とはいい難い。
また、特許文献１に開示されている技術においては、電子部品と、導電性の部材としてのベルトまたはカーカスコードとを意図的に電気接触させているが、そのような意図を持っていない場合において、電子部品と、導電性の部材とが電気接触すると、電子部品の性能変化が生じ、電子部品の特性を維持することが困難となる可能性がある。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、電子部品を金属補強層としてのスチールサイドプライのような導電性の部材の近くに配置しても、電子部品の特性を維持することができるタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（１）本発明のタイヤ（例えば、タイヤ１、２、３）は、一方のビードコアから他方のビードコアに延びるカーカスプライ（例えば、カーカスプライ２３）と、カーカスプライを補強する金属補強層（例えば、スチールサイドプライ３３）と、を備え、前記金属補強層の近傍に配置された電子部品（例えば、ＲＦＩＤタグ４０）と、前記金属補強層と前記電子部品との間に配置された絶縁層（例えば、絶縁層３４）と、を備える。
【０００７】
（２）（１）のタイヤにおいて、前記電子部品は、前記金属補強層と、前記カーカスプライとの間に配置されていてもよい。
【０００８】
（３）（２）のタイヤにおいて、タイヤの周方向に延びる環状のトレッド（例えば、トレッド１２）と、前記ビードコア（例えば、ビードコア２１）のタイヤ径方向外側に延出するビードフィラー（例えば、ビードフィラー２２）を有する一対のビード（例えば、ビード１１）と、をさらに備え、前記カーカスプライが、前記一方のビードコアから他方のビードコアに延びるプライ本体（例えば、プライ本体２４）と、前記ビードコアの周りで折り返されるプライ折り返し部（例えば、プライ折り返し部２５）と、を備え、前記金属補強層は、前記プライ折り返し部と前記ビードフィラーとの間に設けられており、前記電子部品は、前記金属補強層と前記プライ折り返し部との間に設けられていてもよい。
【０００９】
（４）（１）のタイヤにおいて、タイヤの周方向に延びる環状のトレッドと、前記ビードコアのタイヤ径方向外側に延出するビードフィラーを有する一対のビードと、をさらに備え、前記カーカスプライが、前記一方のビードコアから他方のビードコアに延びるプライ本体と、前記ビードコアの周りで折り返されるプライ折り返し部と、を備え、前記金属補強層は、前記プライ折り返し部と前記ビードフィラーとの間に設けられており、前記電子部品は、前記金属補強層と前記ビードフィラーとの間に設けられていてもよい。
【００１０】
（５）本発明のタイヤの製造方法は、カーカスプライと、前記カーカスプライを補強する金属補強層と、前記金属補強層の近傍に配置された電子部品と、を備えるタイヤの製造方法であって、生タイヤを加硫する加硫工程の前に、絶縁層を、前記金属補強層と前記電子部品との間に配置する配置工程を備える。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、電子部品を金属補強層としてのスチールサイドプライのような金属製の部材の近くに配置しても、電子部品の特性を維持することができるタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るタイヤの部分拡大断面図である。
【図３】本発明の第１実施形態において、スチールサイドプライとＲＦＩＤタグとの間に絶縁層を設ける理由を説明する図である。
【図４】本発明の第１実施形態において、スチールサイドプライとＲＦＩＤタグとの間に絶縁層を設ける理由を説明する図である。
【図５】本発明の第１実施形態において、スチールサイドプライとＲＦＩＤタグとの間に絶縁層を設ける理由とその構成を説明する図である。
【図６】本発明の第１実施形態の変形例に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図７】本発明の第１実施形態の変形例に係るタイヤの部分拡大断面図である。
【図８】本発明の第２実施形態に係るタイヤのタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
【図９】本発明の第２実施形態に係るタイヤの部分拡大断面図である。
【図１０Ａ】本発明の第３実施形態に係るタイヤにおける、保護部材によって保護された、ＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａのｂ−ｂ断面を示す図である。
【図１０Ｃ】図１０Ａのｃ−ｃ断面を示す図である。
【図１１Ａ】本発明の第４実施形態に係るタイヤにおける、保護部材によって保護された、ＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａのｂ−ｂ断面を示す図である。
【図１１Ｃ】図１１Ａのｃ−ｃ断面を示す図である。
【図１２】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグをゴムシートで挟み込む前の断面を示す図である。
【図１３】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグをゴムシートで挟み込んだ後の断面を示す図である。
【図１４】スプリングアンテナ内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグをゴムシートで挟み込んだ後の断面を示す図である。
【図１５】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、スプリングアンテナ内にゴムを充填する前のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１６】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、スプリングアンテナ内にゴムを充填した後のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１７】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、ゴムシートで挟み込まれる前のＲＦＩＤタグを示す図である。
【図１８】本発明の第５実施形態に係るタイヤにおける、ゴムシートで挟み込まれたＲＦＩＤタグを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
＜第１実施形態＞
以下、本発明の第１実施形態について、図面を参照しながら説明する。
図１は、本実施形態に係るタイヤ１のタイヤ幅方向の半断面を示す図である。タイヤの基本的な構造は、タイヤ幅方向の断面において左右対称となっているため、ここでは、右半分の断面図を示す。図中、符号Ｓ１は、タイヤ赤道面である。タイヤ赤道面Ｓ１は、タイヤ回転軸に直交する面で、かつタイヤ幅方向中心に位置する面である。
ここで、タイヤ幅方向とは、タイヤ回転軸に平行な方向であり、図１の断面図における紙面左右方向である。図１においては、タイヤ幅方向Ｘとして図示されている。
そして、タイヤ幅方向内側とは、タイヤ赤道面Ｓ１に近づく方向であり、図１においては、紙面左側である。タイヤ幅方向外側とは、タイヤ赤道面Ｓ１から離れる方向であり、図１においては、紙面右側である。
また、タイヤ径方向とは、タイヤ回転軸に垂直な方向であり、図１における紙面上下方向である。図１においては、タイヤ径方向Ｙとして図示されている。
そして、タイヤ径方向外側とは、タイヤ回転軸から離れる方向であり、図１においては、紙面上側である。タイヤ径方向内側とは、タイヤ回転軸に近づく方向であり、図１においては、紙面下側である。
図２、６〜９についても同様である。
【００１４】
タイヤ１は、例えば乗用車用のタイヤであり、タイヤ幅方向両側に設けられた一対のビード１１と、路面との接地面を形成するトレッド１２と、一対のビード１１とトレッド１２との間を延びる一対のサイドウォール１３とを備える。
【００１５】
ビード１１は、ゴムが被覆された金属製のビードワイヤを複数回巻いて形成した環状のビードコア２１と、ビードコア２１のタイヤ径方向外側に延出している、先端先細り形状のビードフィラー２２とを備える。ビードコア２１は、空気が充填されたタイヤを、図示しないホイールのリムに固定する役目を果たす部材である。ビードフィラー２２は、ビード周辺部の剛性を高め、高い操縦性および安定性を確保するために設けられている部材であり、例えば周囲のゴム部材よりもモジュラスの高いゴムにより構成される。
【００１６】
タイヤ１の内部には、タイヤの骨格となるプライを構成するカーカスプライ２３が埋設されている。カーカスプライ２３は、一方のビードコアから他方のビードコアに延びている。すなわち、一対のビードコア２１間を、一対のサイドウォール１３およびトレッド１２を通過する態様で、タイヤ１内に埋設されている。
図１に示されるように、カーカスプライ２３は、一方のビードコアから他方のビードコアに延び、トレッド１２とビード１１との間を延在するプライ本体２４と、ビードコア２１の周りで折り返されているプライ折り返し部２５とを備える。本実施形態においては、プライ折り返し部２５は、プライ本体２４に重ね合わされている。
カーカスプライ２３は、タイヤ幅方向に延びる複数のプライコードにより構成されている。また、複数のプライコードは、タイヤ周方向に並んで配列されている。
このプライコードは、ポリエステルやポリアミド等の絶縁性の有機繊維コード等により構成されており、ゴムにより被覆されている。
【００１７】
カーカスプライ２３のプライ巻き返し部２５と、ビードフィラー２２との間には、金属補強層としてのスチールサイドプライ３３が配置されている。このスチールサイドプライ３３は、ゴムで被覆された複数のスチールコードにより構成されており、カーカスプライ２３を補強するために設けられている。本実施形態においては、スチールサイドプライ３３の端部３３Ａは、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａよりもタイヤ径方向外側であって、プライ巻き返し部２５の端部２５Ａよりもタイヤ径方向内側に位置している。
【００１８】
トレッド１２において、カーカスプライ２３のタイヤ径方向外側には、スチールベルト２６が設けられている。スチールベルト２６は、ゴムで被覆された複数のスチールコードにより構成されている。スチールベルト２６を設けることにより、タイヤの剛性が確保され、トレッド１２と路面の接地状態が良くなる。本実施形態においては、２層のスチールベルト２６１、２６２が設けられているが、積層されるスチールベルト２６の枚数はこれに限らない。
【００１９】
スチールベルト２６のタイヤ径方向外側には、ベルト補強層としてのキャッププライ２７が設けられてる。キャッププライ２７は、ポリアミド繊維等の絶縁性の有機繊維層により構成されており、ゴムにより被覆されている。キャッププライ２７を設けることにより、耐久性の向上、走行時のロードノイズの低減を図ることができる。
【００２０】
キャッププライ２７のタイヤ径方向外側には、トレッドゴム２８が設けられている。トレッドゴム２８の外表面には、図示しないトレッドパターンが設けられており、この外表面が、路面と接触する接地面となる。
【００２１】
ビード１１、サイドウォール１３、トレッド１２において、カーカスプライ２３のタイヤ内腔側には、タイヤ１の内壁面を構成するゴム層としてのインナーライナー２９が設けられている。インナーライナー２９は、耐空気透過性ゴムにより構成されており、タイヤ内腔内の空気が外部に漏れるのを防ぐ。
【００２２】
サイドウォール１３において、カーカスプライ２３のタイヤ幅方向外側には、タイヤ１の外壁面を構成するサイドウォールゴム３０が設けられている。このサイドウォールゴム３０は、タイヤがクッション作用をする際に最もたわむ部分であり、通常、耐疲労性を有する柔軟なゴムが採用される。
【００２３】
ビード１１のビードコア２１周りに設けられたカーカスプライ２３のタイヤ径方向内側には、チェーハー３１が設けられている。チェーハー３１は、カーカスプライ２３のプライ折り返し部２５のタイヤ幅方向外側にも延在しており、そのタイヤ幅方向外側およびタイヤ径方向内側には、リムストリップゴム３２が設けられている。このリムストリップゴム３２のタイヤ径方向外側は、サイドウォールゴム３０に連接している。
【００２４】
本実施形態のタイヤ１には、電子部品としての、ＲＦＩＤタグ４０が埋設されている。
ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤチップと、外部機器と通信を行うためのアンテナとを備えた、パッシブ型のトランスポンダであり、外部機器としての図示しないリーダとの間で無線通信を行う。アンテナとしては、コイル状のスプリングアンテナ、板状のアンテナ、棒状の各種のアンテナが用いられる。例えば、フレキシブル基板に対して所定のパターンをプリントすることによって形成したアンテナであってもよい。アンテナは、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。ＲＦＩＤチップ内の記憶部には、製造番号、部品番号等の識別情報が格納されている。
【００２５】
図２は、図１のタイヤ１における、ＲＦＩＤタグ４０の埋設部周辺を示す拡大断面図である。
図１、図２に示されるように、本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、スチールサイドプライ３３とプライ折り返し部２５との間に挟まれた状態で配置されている。また、ＲＦＩＤタグ４０とスチールサイドプライ３３との間には、後述の絶縁層が配置されている。
【００２６】
このように、ＲＦＩＤタグ４０がスチールサイドプライ３３とプライ折り返し部２５との間に挟まれていることから、加硫時や使用時において、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナがタイヤ１のゴム構造体であるサイドウォールゴム３０やインナーライナー２９を直接押圧することを防ぐことができる。
【００２７】
ここで、ＲＦＩＤタグ４０は、タイヤの製造工程において、加硫工程の前に取り付けられている。本実施形態においては、被覆ゴムが加硫される前のスチールサイドプライ３３またはカーカスプライ２３のプライ折り返し部２５に、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０の間に後述の絶縁層３４が挟まる態様となるように、ＲＦＩＤタグ４０を取り付ける。
このとき、スチールサイドプライ３３およびカーカスプライ２３の被覆ゴムは加硫前の生ゴムの状態であるため、その粘着性を利用して、絶縁層３４やＲＦＩＤタグ４０を貼り付けることができる。あるいは、粘着性が低い場合などにおいては、接着剤等を用いて貼り付けてもよい。その後、絶縁層３４およびＲＦＩＤタグ４０をスチールサイドプライ３３とカーカスプライ２３によって挟み込む。挟み込んだ後、ＲＦＩＤタグ４０を含む各構成部材が組み付けられた生タイヤを、加硫工程において加硫し、タイヤを製造する。
【００２８】
このように、本実施形態においては、タイヤ製造時において、剛性を有し、粘着性を有する生ゴムにより被覆されているスチールサイドプライ３３またはカーカスプライ２３に絶縁層３４やＲＦＩＤタグ４０を貼り付けることができるため、タイヤの製造工程におけるＲＦＩＤタグ４０の組み付け作業が容易である。特に、スチールサイドプライ３３は剛性が非常に高いため、ＲＦＩＤタグ４０の取り付け作業が極めて容易である。
【００２９】
ここで、図３〜５を用いて、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間に絶縁層３４を設ける構成およびその理由について説明する。
まず、図３〜４を用いて、比較例として、絶縁層３４を設けない場合における、ＲＦＩＤタグ４０周辺の加硫工程前後の挙動について説明する。図３は、ＲＦＩＤタグ４０周辺の加硫工程前の状態を模式的に示す図であり、スチールサイドプライ３３の断面と、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２の断面を示す図である。加硫工程前において、スチールサイドプライ３３のスチールコード３３Ｂは、生ゴムである被覆ゴム３３Ｃによって覆われている。ＲＦＩＤタグ４０は、生ゴムである被覆ゴム３３Ｃの粘着性を利用して、スチールサイドプライ３３に貼り付けられている。
【００３０】
図４は、ＲＦＩＤタグ４０周辺の加硫工程後の状態を模式的に示す図である。タイヤを構成する各部材は、加硫工程において、膨張・伸縮等の様々な挙動を示す。このとき、スチールサイドプライ３３とカーカスプライ２３の間に挟まれているＲＦＩＤタグ４０が位置する部分においては、ＲＦＩＤタグ４０が存在していることも影響して、被覆ゴム３３Ｃがつぶされ、破損することがある。そしてこのとき、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２と金属製のスチールコード３３Ｂが直接接触するおそれがある。このようにＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２と金属製のスチールコード３３Ｂが直接接触すると、アンテナの実質的な長さが変化し、その結果、通信品質が低下してしまう。
【００３１】
そこで、本実施形態においては、図５に示されるように、加硫前において、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間に絶縁層３４を配置している。これにより、加硫工程後においても、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
【００３２】
絶縁層３４としては、加硫後においてもＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を防止することができる、絶縁性の各種材料を用いることができる。例えば、フィルム状のシートや、繊維層を用いてもよい。また、絶縁性を有する加硫前の生ゴムであってもよい。
絶縁層３４として繊維層を用いる場合は、ポリエステル繊維やポリアミド繊維等による有機繊維層を用いることができる。繊維層を用いることにより、加硫後においてもスチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間を、繊維層の厚み分、確実に離間させておくことが可能となる。また、ゴムシートに繊維層を埋設させて、これを絶縁層３４として用いてもよい。
【００３３】
また、絶縁層３４を、短繊維フィラーを練り込んだゴム等の材料により構成してもよい。短繊維フィラーとしては、例えば、アラミド短繊維やセルロース短繊維といった有機短繊維、アルミナ短繊維等のセラミックス短繊維やガラス短繊維といった無機短繊維のような、絶縁性の短繊維を用いることができる。ゴムにこのような短繊維フィラーを混合することにより、ゴムの強度を高めることができる。
【００３４】
また、絶縁層３４として、加硫後の状態のゴムシートを用いてもよい。加硫後の状態のゴムシートは、加硫前の生ゴムのようの塑性変形はしないため、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。すなわち、タイヤを構成する各構成部材がまだ加硫前の状態において、加硫後の状態のゴムシートを、スチールサイドプライ３３の被覆ゴム３３ＣとＲＦＩＤタグ４０の間に配置する。その後、各構成部材が組み付けられた生タイヤを、加硫工程において加硫してもよい。
【００３５】
なお、タイヤに埋設するＲＦＩＤタグ４０は、後述する図９においてＲＦＩＤタグ４０として示されるように、アンテナを含めると、長手方向を有することが多い。このようなＲＦＩＤタグ４０は、その長手方向が、タイヤの周方向に対して接線の方向、すなわち図１〜２の断面図において紙面に直交する方向となるように、タイヤ１に埋設することが好ましい。このように埋設することで、タイヤが変形したときにおいても、ＲＦＩＤタグ４０に応力がかかりにくい。
【００３６】
なお、本実施形態においては、電子部品として、ＲＦＩＤタグ４０がタイヤに埋設されているが、タイヤに埋設される電子部品は、ＲＦＩＤタグに限らない。例えば、無線通信を行うセンサ等の各種の電子部品であってもよい。また、電子部品は、導電性の部材と電気接触すると、電子部品の性能変化が生じ、電子部品の特性を維持することが困難となる可能性がある。よって、種々の電子部品をタイヤに埋設する場合においても、本発明の効果を得ることができる。例えば電子部品は、圧電素子や、歪センサであってもよい。
【００３７】
図６は、本実施形態の変形例におけるタイヤ２のタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
図７は、図６のタイヤ２における、ＲＦＩＤタグ４０の埋設部周辺を示す拡大断面図である。
ＲＦＩＤタグ４０は、本変形例に示されるように、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａの近傍に配置されていてもよい。なお、本変形例においても、ＲＦＩＤタグ４０は、スチールサイドプライ３３とプライ折り返し部２５との間に挟まれた状態で配置されている。また、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間に前述の絶縁層３４が配置されている。
【００３８】
この場合であっても、図５に示される絶縁層３４が設けれていることにより、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２と金属製のスチールコード３３Ｂとが接触して通信品質が低下するようなことがない。
さらに、ＲＦＩＤタグ４０が高モジュラスのゴムであるビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａの近傍に設けられているため、ＲＦＩＤタグ４０周辺は変形が少なく、応力が集中しにくい。よって、ＲＦＩＤタグ４０が破損しにくい。
【００３９】
本実施形態のタイヤ１、２によれば、以下の効果を奏する。
【００４０】
（１）本実施形態に係るタイヤ１、２は、一方のビードコアから他方のビードコアに延びるカーカスプライ２３と、カーカスプライを補強するスチールサイドプライ３３と、を備えるタイヤであって、スチールサイドプライ３３の近傍に配置されたＲＦＩＤタグ４０と、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間に配置された絶縁層３４と、を備える。また、本実施形態に係るタイヤ１の製造方法は、生タイヤを加硫する加硫工程の前に、絶縁層３４を、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間に配置する配置工程を備える。
これにより、加硫工程時においても、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
【００４１】
（２）本実施形態に係るタイヤ１、２は、ＲＦＩＤタグ４０が、スチールサイドプライ３３とプライ折り返し部２５との間に設けられている。
これにより、加硫時や使用時において、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナがタイヤ１のゴム構造体であるサイドウォールゴム３０やインナーライナー２９を直接押圧することを防ぐことができる。
【００４２】
（３）本実施形態に係るタイヤ１、２は、絶縁層３４が、繊維層を含んで構成されている。
これにより、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間を、繊維層の厚み分、確実に離間させておくことが可能となり、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
【００４３】
（４）本実施形態に係るタイヤ１、２は、絶縁層３４が、短繊維を練り込んだ層により構成されている。
これにより、絶縁層の強度を高め、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
【００４４】
（５）本実施形態に係るタイヤ１、２は、短繊維が、有機短繊維または無機短繊維である。
これにより、絶縁層の強度を高め、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
【００４５】
（６）本実施形態に係るタイヤ１、２は、絶縁層３４が、フィルム状のシートである。
これにより、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
【００４６】
＜第２実施形態＞
次に、第２実施形態に係るタイヤ３について、図８、９を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
【００４７】
図８は、本実施形態におけるタイヤ３のタイヤ幅方向の半断面を示す図である。
図９は、図８のタイヤ３における、ＲＦＩＤタグ４０の埋設部周辺を示す拡大断面図である。
本実施形態においては、電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０が、スチールサイドプライ３３とビードフィラー２２との間に配置されている。
そして、第１実施形態と同様に、スチールサイドプライ３３とＲＦＩＤタグ４０との間には、図５に示される絶縁層３４を配置されている。すなわち、ＲＦＩＤタグ４０のタイヤ幅方向外側であって、スチールサイドプライ３３のタイヤ幅方向内側に、絶縁層３４が配置されている。
【００４８】
この場合であっても、絶縁層３４が設けれていることにより、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂが接触して通信品質が低下するようなことがない。
さらに、ＲＦＩＤタグ４０がスチールサイドプライ３３と高モジュラスのゴムであるビードフィラー２２との間に設けられているため、ＲＦＩＤタグ４０周辺は変形が少なく、応力が集中しにくい。よって、ＲＦＩＤタグ４０が破損しにくい。
【００４９】
また、本実施形態によれば、ＲＦＩＤタグ４０は、スチールサイドプライ３３によって移動が規制されるため、走行時のタイヤ３の歪み等の影響を受けにくくなる。よって、追加の部品を用いることなく、既存の部品によりＲＦＩＤタグ４０の耐久性を向上させることができる。
また、本実施形態によれば、衝撃保護性も向上する。すなわち、サイドウォール１３において衝撃が加わったとしても、タイヤ３の外壁面からＲＦＩＤタグ４０までの距離が遠いため、また、タイヤ３の外壁面とＲＦＩＤタグ４０との間にカーカスプライ２３およびスチールサイドプライ３３が存在するため、ＲＦＩＤタグ４０は保護される。
なお、ＲＦＩＤタグ４０を配置する位置は、図８、９に示される位置に限らない。例えば、ビードフィラー２２のタイヤ径方向外側端２２Ａ付近であってもよい。
【００５０】
本実施形態に係るタイヤ３によれば、上記（１）〜（６）に加えて以下の効果を奏する。
【００５１】
（７）本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０が、スチールサイドプライ３３とビードフィラー２２との間に配置されている。
よって、走行時のタイヤの歪み等の影響を受けにくくなり、ＲＦＩＤタグ４０の耐久性を向上させることができる。また、タイヤ３の外壁面からＲＦＩＤタグ４０までの距離が遠くなるため、衝撃保護性を向上させることができる。
【００５２】
＜第３実施形態＞
次に、第３実施形態に係るタイヤについて、図１０Ａ〜１０Ｃを参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第１〜第２実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
【００５３】
図１０Ａは、ゴムシートにより構成される保護部材４３によって被覆された、ＲＦＩＤタグ４０を示す図である。図１０Ａでは、ＲＦＩＤタグ４０は後述するゴムシート４３１に覆われて隠れている。図１０Ｂは図１０Ａのｂ−ｂ断面図、図１０Ｃは図１０Ａのｃ−ｃ断面図である。
本実施形態においては、図１０Ａ〜１０Ｃに示されるように、ＲＦＩＤタグ４０は保護部材４３により被覆されている。本実施形態においては、保護部材４３によって保護されたＲＦＩＤタグ４０と、スチールサイドプライ３３との間に、絶縁層３４を配置する。このような、保護部材４３によって保護されたＲＦＩＤタグ４０を用いる構成は、第１〜第２実施形態のいずれの実施形態のタイヤにも適用可能である。
【００５４】
ＲＦＩＤタグ４０は、ＲＦＩＤチップ４１と、外部機器と通信を行うためのアンテナ４２とを備えている。アンテナ４２としては、コイル状のスプリングアンテナ、板状のアンテナ、棒状の各種のアンテナが用いられる。例えば、フレキシブル基板に対して所定のパターンをプリントすることによって形成したアンテナであってもよい。通信性をおよび柔軟性を考慮すると、コイル状のスプリングアンテナが最も好ましい。アンテナは、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。
【００５５】
保護部材４３は、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んで保護する２枚のゴムシート４３１、４３２により構成されている。
【００５６】
保護部材４３は、例えば所定のモジュラスのゴムにより構成されている。
ここで、モジュラスは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０の「３．７  所定伸び引張り応力（ｓｔｒｅｓｓ  ａｔ  ａ  ｇｉｖｅｎ  ｅｌｏｎｇａｔｉｏｎ），Ｓ」に準拠して測定された、２３℃の雰囲気下における１００％伸長モジュラス（Ｍ１００）を指す。
【００５７】
保護部材４３に採用するゴムとしては、少なくともサイドウォールゴム３０よりもモジュラスが高いゴムを用いる。
例えば、保護部材４３に用いられるゴムとしては、サイドウォールゴム３０のモジュラスを基準として、その１．１倍〜２倍のモジュラスのゴムを用いることがより好ましい。
【００５８】
なお、図８〜９に示される実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、タイヤ幅方向で見たときに、外表面を構成するゴム部材としてのサイドウォールゴム３０またはリムストリップゴム３２と、ビードフィラー２２の間の領域に配置されている。そこで、保護部材４３のモジュラスを、外表面を構成するゴム部材よりもモジュラスが高く、かつビードフィラー２２よりもモジュラスが低い値に設定することにより、タイヤが変形した場合において、ＲＦＩＤタグ４０埋設部においてゴム構造体内に過度な応力が発生することを防ぐことができる。すなわち、応力の発生を抑制することができる。
【００５９】
また、保護部材４３を、短繊維フィラー混合ゴムにより構成してもよい。短繊維フィラーとしては、例えば、アラミド短繊維やセルロース短繊維といった有機短繊維、アルミナ短繊維等のセラミックス短繊維やガラス短繊維といった無機短繊維のような、絶縁性の短繊維を用いることができる。ゴムにこのような短繊維フィラーを混合することにより、ゴムの強度を高めることができる。
また、保護部材４３として、加硫後の状態のゴムシートを用いてもよい。加硫後の状態のゴムシートは、生ゴムのように塑性変形しないため、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
【００６０】
また、保護部材４３として、ポリエステル繊維やポリアミド繊維等による有機繊維層を設けてもよい。２枚のゴムシート４３１、４３２に、有機繊維層を埋設することも可能である。
【００６１】
このように、保護部材４３を、２枚のゴムシートによって構成すれば、保護部材４３を含むＲＦＩＤタグ４０を薄く形成できるので、タイヤ１〜３に埋設する上で好適である。また、加硫前のタイヤ１〜３の構成部材にＲＦＩＤタグ４０を組み付けるときにおいて、ゴムシートによって被覆されたＲＦＩＤタグ４０は、非常に簡便に装着することができる。
例えば、加硫前のスチールサイドプライ３３、カーカスプライ２３、ビードフィラー２２といった部材の所望の位置に、ゴムシートによって被覆されたＲＦＩＤタグ４０や、絶縁層３４を、生ゴムの粘着性を利用して適切に貼り付けることができる。また、ゴムシートおよび絶縁層３４も加硫前の生ゴムとすることにより、ゴムシートおよび絶縁層３４自身の粘着性も用いて、より簡便に貼り付けることができる。
【００６２】
ただし、保護部材４３は、２枚のゴムシートによって構成される態様に限らず、種々の態様を採用することができる。例えば、保護部材を構成するゴムシートは、ＲＦＩＤタグ４０の少なくとも一部を覆っていれば、製造工程における作業性の向上や応力緩和などの効果が得られる。
また、例えば、ＲＦＩＤタグ４０の全周に亘って１枚のゴムシートを巻き付ける構成や、ＲＦＩＤタグ４０の全周に亘って、粘度の高いポッティング剤の態様の保護部材を付着させた構成であってもよい。このような構成であっても、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
【００６３】
例えば第１実施形態において、保護部材４３によってＲＦＩＤタグ４０を保護する構成を採用した場合、ＲＦＩＤタグ４０は、保護部材４３により被覆されている状態で、絶縁層３４と共に、スチールサイドプライ３３とプライ折り返し部２５との間に挟まれることになる。この場合、スチールサイドプライ３３とプライ折り返し部２５とが相対的に移動することによりＲＦＩＤタグ４０が応力を受ける状況下においても、保護部材４３および絶縁層３４の存在によって、ＲＦＩＤタグ４０が保護される。よって、ＲＦＩＤタグ４０の耐久性がさらに向上する。
また、保護部材４３および絶縁層３４によってＲＦＩＤタグ４０を保護することにより、タイヤ変形時において比較的大きく屈曲する部分にＲＦＩＤタグ４０を埋め込んだ場合であっても、ＲＦＩＤタグ４０の耐久性を上げることができる。
【００６４】
また、前述のとおり、第２実施形態において、保護部材４３によって保護されているＲＦＩＤタグ４０をタイヤに埋設する構成を採用することも可能である。この場合においても、ＲＦＩＤタグ４０の耐久性が向上する。
【００６５】
なお、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０は、その長手方向が、タイヤの周方向に対して接線の方向、すなわち図１〜２、６〜９の断面図において紙面に直交する方向となるように、タイヤに埋設されている。また、ゴムシート４３１、４３２は、タイヤ幅方向に並ぶような態様で、タイヤに埋設される。すなわち、製造工程において、ゴムシート４３１、４３２のいずれか一方の一面が、絶縁層３４を介して、加硫前のタイヤの構成部材としての、例えばスチールサイドプライ３３に貼り付けられる。
このような態様とすることで、タイヤが変形したときにおいても、ＲＦＩＤタグ４０に応力がかかりにくい。また、製造工程において、保護部材４３に被覆されたＲＦＩＤタグ４０を取り付ける作業が簡便となる。
【００６６】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（７）に加えて以下の効果を奏する。
【００６７】
（８）本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０の周辺に、ＲＦＩＤタグ４０の少なくとも一部を覆うゴムシート４３１、４３２が設けられている。
これにより、例えばタイヤ変形時において比較的大きく屈曲する部分にＲＦＩＤタグ４０を配置する場合であっても、ＲＦＩＤタグ４０を適切に保護することができる。
【００６８】
（９）本実施形態においては、保護部材４３が、サイドウォールゴム３０よりも高いモジュラスのゴム、または短繊維フィラー混合ゴムから構成されており、この保護部材４３により被覆されたＲＦＩＤタグ４０が、タイヤに埋設されている。
よって、ＲＦＩＤタグを適切に保護することができる。
【００６９】
（１０）本実施形態においては、保護部材４３が、サイドウォールゴム３０またはリムストリップゴム３２よりも高いモジュラスで構成されており、この保護部材４３により被覆されたＲＦＩＤタグ４０が、タイヤに埋設されている。
よって、タイヤが変形した場合において、ＲＦＩＤタグ４０埋設部においてゴム構造体内に過度な応力が発生することを防ぐことができる。
【００７０】
＜第４実施形態＞
次に、第４実施形態に係るタイヤについて、図１１Ａ〜１１Ｃを参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第３実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
図１１Ａは、保護部材４４によって保護された、ＲＦＩＤタグ４０を示す図である。図１１Ａでは、ＲＦＩＤタグ４０は後述するゴムシート４４１に覆われて隠れている。図１１Ｂは図１１Ａのｂ−ｂ断面図、図１１Ｃは図１１Ａのｃ−ｃ断面図である。
【００７１】
本実施形態においては、ＲＦＩＤタグ４０は、第３実施形態と同様、２枚のゴムシートにより構成されている保護部材により被覆されている。しかしながら、本実施形態においては、保護部材４４を構成する２枚のゴムシートの厚みが異なっている。
具体的には、スチールサイドプライ３３側のゴムシート４４１が、その反対側のゴムシート４４２よりも厚く形成されている。
【００７２】
これにより、スチールサイドプライ３３側が、ゴムシート４４１および絶縁層３４により強固に保護されるため、加硫時や使用時において、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２がスチールサイドプライ３３のスチールコードと接触することを防止することができる。
【００７３】
なお、本実施形態においては、スチールサイドプライ３３側をより強固に保護するために、スチールサイドプライ３３側のゴムシート４４１の厚みを厚く形成しているが、スチールサイドプライ３３側をより強固に保護するための、その他の構成を採用することも可能である。
【００７４】
例えば、スチールサイドプライ３３側のゴムシート４４１のモジュラスを、その反対側のゴムシート４４２のモジュラスよりも高いモジュラスに設定してもよい。この場合、図１〜２に示される実施形態に適用する際には、タイヤの変形時における応力の吸収を考慮すれば、各部材のモジュラスの大きさの関係が「ゴムシート４４１」（スチールサイドプライと接触する側）＞「ゴムシート４４２」＞「サイドウォールゴム３０」となっていることが好ましい。
【００７５】
なお、図８〜９に示される実施形態に適用する場合には、ＲＦＩＤタグ４０は、タイヤ幅方向で見たときに、外表面を構成するゴム部材としてのサイドウォールゴム３０またはリムストリップゴム３２と、ビードフィラー２２の間の領域に配置されている。そこで、タイヤの変形時における応力の吸収を考慮すれば、各部材のモジュラスの大きさの関係が、「ビードフィラー２２」＞「ゴムシート４４２」＞「ゴムシート４４１」（スチールサイドプライ３３と接触する側）＞「外表面を構成するゴム部材」（「サイドウォールゴム３０」または「リムストリップゴム３２」）となっていることが好ましい。
【００７６】
また、ゴムシート４４１を、短繊維フィラー混合ゴムにより構成してもよい。短繊維フィラーとしては、例えば、アラミド短繊維やセルロース短繊維といった有機短繊維、アルミナ短繊維等のセラミックス短繊維やガラス短繊維といった無機短繊維のような、絶縁性の短繊維を用いることができる。ゴムにこのような短繊維フィラーを混合することにより、ゴムの強度を高めることができる。
【００７７】
また、ゴムシート４４１として、加硫後の状態のゴムシートを用いてもよい。加硫後の状態のゴムシートは、生ゴムのように塑性変形しないため、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２とスチールコード３３Ｂの接触を効果的に阻止することができる。
また、ゴムシート４４１にポリエステル繊維やポリアミド繊維等の有機繊維層を設けてもよい。これらの場合は、ゴムシート４４１と４４２の厚みを同じ厚みとすることも可能である。
【００７８】
これらの構成によっても、スチールサイドプライ３３側がより強固に保護されているため、加硫時や使用時において、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２がスチールサイドプライ３３のスチールコードと接触することを防止することができる。
【００７９】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（１０）に加えて以下の効果を奏する。
【００８０】
（１１）本実施形態においては、保護部材４４を構成するゴムシートについて、スチールサイドプライ３３側のゴムシート４４１を、その反対側のゴムシート４４２よりも厚く形成している。
これにより、スチールサイドプライ３３側がより強固に保護されるため、加硫時や使用時において、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナ４２がスチールサイドプライ３３のスチールコードと接触することを防止することができる。
【００８１】
＜第５実施形態＞
次に、第５実施形態に係るタイヤについて、図１２〜１８を参照しながら説明する。なお、以下の説明において、第３実施形態と同じ構成については、同じ符号を付し、また詳細な説明を省略する。
本実施形態は、ＲＦＩＤタグ４０のアンテナが、コイル状のスプリングアンテナである場合に特に好適な実施形態である。
【００８２】
本実施形態のＲＦＩＤタグ４０は、アンテナとして、通信性および柔軟性の高いコイル状のスプリングアンテナ４２１が用いられている。スプリングアンテナ４２１は、使用する周波数帯域等に応じて、最適化されたアンテナ長さに設定されている。
【００８３】
本実施形態においては、保護部材４３を構成する２枚のゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む前に、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する。より好ましくは、空気がなるべく残らないように、スプリングアンテナ内にゴムを充填する。図１２〜１８を用いて、その工程およびその工程を採用する理由を説明する。
【００８４】
まず、図１２〜図１４を用いて、参考例として、スプリングアンテナ４２１内にゴムを充填しない場合における、ＲＦＩＤタグ４０周辺の状態について説明する。図１２は、ＲＦＩＤタグ４０をゴムシート４３１、４３２で挟み込む前の、スプリングアンテナ４２１、ゴムシート４３１、４３２の断面を示す図である。図１３は、ＲＦＩＤタグ４０をゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後の、スプリングアンテナ４２１、ゴムシート４３１、４３２の断面を示す図である。
【００８５】
図１３に示されるように、この参考例においては、スプリングアンテナ４２１内に予めゴムが充填されていないため、ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後において、スプリングアンテナ４２１内に空気４５がある程度残ってしまう場合がある。このように空気が残ってしまうと、ゴムシート４３１、４３２とスプリングアンテナ４２１との一体性が不十分となり、タイヤが変形したときに、ゴムの動きにスプリングアンテナ４２１が追従せず、スプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０が破損するおそれがある。
【００８６】
なお、ここではゴムシート４３１、４３２として、加硫前の生ゴムを使用している。よって、ゴムシート４３１、４３２を両側から押しつけることにより、図１３に示されるように、スプリングアンテナ内にゴムシート４３１、４３２がある程度はめり込んでいる。しかしながら、スプリングアンテナ内が完全に埋まるまでゴムシート４３１、４３２をめり込ませるためには、非常に多くの時間と手間がかかる。
【００８７】
そして、仮に時間をかけてスプリングアンテナ内が埋まるまでゴムシートをめり込ませた場合であっても、図１４に示されるように、スプリングアンテナ４２１の外周部と、ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが非常に短くなる。また、その距離Ｌを安定させることは困難であり、局所的に薄い部分が発生し得る。よって、ゴムシート４３１、４３２によるＲＦＩＤタグ４０の保護が不十分となり、加硫時において、ゴムシート４３１、４３２が破損する可能性がある。
例えば、加硫時において、ゴムシート４３１、４３２が破損し、スプリングアンテナ４２１とスチールサイドプライ３３のスチールコード３３Ｂが接触する可能性がある。この場合、アンテナの長さが実質的に変化するため、通信品質が低下する。
【００８８】
そこで、本実施形態においては、図１５〜１８に示されるように、ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む前に、スプリングアンテナ４２１内にゴムを配置する。より好ましくは、空気がなるべく残らないように、スプリングアンテナ内にゴムを充填する。なお、図１５〜１８の右側に示す図は、スプリングアンテナ４２１およびその周囲の断面を示す図である。
【００８９】
図１５は、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填する前の状態を示す図、図１６は、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填した後の状態を示す図である。
ゴム４６は、スプリングアンテナ４２１の外周面と略同じ外径となるように埋め込まれる。そして、スプリングアンテナ４２１の外周面からゴム４６がはみ出ている場合には、その部分を拭き取って除去することが好ましい。すなわち、ゴム４６の外周面は、スプリングアンテナ４２１の外周面と略同一面となるように成形されることが好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６を充填すると共に、スプリングアンテナ４２１の外周をゴム４６で薄く包み込んでもよい。一方、スプリングアンテナ４２１をゴム４６によって厚く包み込んでしまうと、スプリングアンテナ４２１の柔軟性が損なわれる上に、ＲＦＩＤタグ４０を挟み込んだ後のゴムシート４３１、４３２により形成される幅方向の寸法が大きくなってしまうため、好ましくない。
なお、スプリングアンテナ４２１の内周面と略同じ外径となるように、ゴム４６を埋め込んでもよい。ゴム４６の外周部は、スプリングアンテナ４２１の内周面〜外周面の範囲内に位置していることが望ましい。
【００９０】
ここで、スプリングアンテナ４２１の柔軟性を確保するために、ゴム４６としては、柔軟性を有するゴムを用いる。但し、作業性等を考慮して、ゴム４６として、ゴムシート４３１、４３２よりも高いモジュラスのゴムを用いることが好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１内に配置するゴム４６としては、好ましくは未加硫のゴムを用いる。ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２を未加硫のゴムとし、同時に加硫することにより、ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２、スプリングアンテナ４２１の一体性が高まる。また、ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２は、同種のゴムとすることがより好ましい。
なお、スプリングアンテナ４２１の柔軟性を重視して、ゴム４６として、ゴムシート４３１、４３２よりも低いモジュラスのゴムを用いてもよい。また、略同一のモジュラスのゴム、同じ材質のゴムを用いてもよい。
なお、スプリングアンテナ４２１内に配置するゴム４６として、加硫後のゴムを用いてもよい。また、ゴム系接着剤、ゴム系充填剤などを用いることも可能である。柔軟性を確保しつつ、スプリングアンテナ４２１内に空気をなるべく残らないようにすることを考慮して、各種のゴム系材料を採用することができる。
ゴム４６の配置作業としては、各種の方法が採用可能であるが、例えば、注射器を用いてスプリングアンテナ４２１内にゴムを注入することも可能である。この場合、注射器を用いて、設定された適切な量のゴム４６を充填してもよい。また、ゴム４６を多めに充填後、スプリングアンテナ４２１の外周からはみ出た部分を拭き取ってもよい。
【００９１】
図１７は、スプリングアンテナ４２１にゴム４６が充填されたＲＦＩＤタグ４０を、ゴムシート４３１、４３２で挟み込む前の状態を示す図、図１８は、ゴムシート４３１、４３２で挟み込んだ後の状態を示す図である。
【００９２】
図１８に示されるように、本実施形態によれば、スプリングアンテナ４２１内に予めゴム４６が充填されていたため、ゴムシート４３１、４３２の間に空気溜まりが存在していない。よって、空気溜まりを気にしなくてもよいため、ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む工程も簡便となる。
また、スプリングアンテナ４２１内にゴム４６が配置されていることにより、スプリングアンテナ４２１、ゴム４６、ゴムシート４３１、４３２の一体性が高まり、タイヤが変形したときに、ゴムの動きにスプリングアンテナ４２１が追従する。よって、スプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０の耐久性も向上する。
【００９３】
また、本実施形態によれば、スプリングアンテナ４２１の外周部と、ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが安定する。すなわち、この距離Ｌとして、ゴムシート４３１、４３２の肉厚に近い距離が概ね確保される。よって、ＲＦＩＤタグ４０は、ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。例えば、ゴムシート４３１、４３２のいずれかの一面が、スチールサイドプライ３３と接触するように配置されることになるが、加硫時において、スチールサイドプライ３３と接触しているゴムシートが破損して、スプリングアンテナ４２１とスチールサイドプライ３３のスチールコード３３Ｂが接触することもない。
本実施形態においてゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０は、生タイヤ内に配設され、その後生タイヤは加硫される。
【００９４】
なお、本実施形態は、第１実施形態、第２実施形態に示されるような、ＲＦＩＤタグ４０が、カーカスプライ２３またはスチールサイドプライ３３よりもタイヤ幅方向内側に配置されている場合において、特に効果的である。
生タイヤの加硫工程における温度上昇時は、インナーライナー２９等のゴム部材の膨張量が、カーカスプライ２３やスチールサイドプライ３３の膨張量を上回る。よって、図１４に示されるように、距離Ｌが短くなっている場合は、ＲＦＩＤタグ４０が、そのタイヤ幅方向外側に配置されているカーカスプライ２３やスチールサイドプライ３３に押しつけられることにより、ＲＦＩＤタグ４０のタイヤ幅方向外側のゴムシート４３１または４３２が破損する可能性が高くなる。
したがって、ＲＦＩＤタグ４０が、カーカスプライ２３またはスチールサイドプライ３３よりもタイヤ幅方向内側に配置されている場合において、本実施形態を採用すれば、このような状況下においても、より効果的にＲＦＩＤタグ４０を保護することができる。
【００９５】
なお、本実施形態のスプリングアンテナ４２１内にゴムを充填する態様は、第４実施形態の保護部材４４を用いる際に適用することも可能である。
【００９６】
本実施形態に係るタイヤによれば、上記（１）〜（１１）に加えて以下の効果を奏する。
【００９７】
（１２）本実施形態においては、通信機能を有する電子部品としてのＲＦＩＤタグ４０のスプリングアンテナ４２１内にゴム４６を配置する工程と、ゴム４６が配置されたスプリングアンテナ４２１を有するＲＦＩＤタグ４０を、ゴムシート４３１、４３２で挟み込む工程と、ゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０を、タイヤ１に配設する配設工程と、を備える。
これにより、スプリングアンテナ４２１内に空気４５が残ってしまうことがない。また、空気溜まりを気にしなくてもよいため、ゴムシート４３１、４３２でＲＦＩＤタグ４０を挟み込む作業も簡便となる。
また、スプリングアンテナ４２１の外周部と、ゴムシート４３１、４３２の外表面との距離Ｌが安定するため、ＲＦＩＤタグ４０は、ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。例えば、加硫時においてゴムシート４３１、４３２が破損して、スプリングアンテナ４２１とスチールサイドプライ３３のスチールコード３３Ｂが接触することもない。
【００９８】
（１３）本実施形態においては、ゴムシート４３１、４３２で挟み込まれたＲＦＩＤタグ４０が、カーカスプライ２３またはスチールサイドプライ３３よりもタイヤ幅方向内側に配置されている。
このような構成においても、加硫工程時において、ＲＦＩＤタグ４０は、ゴムシート４３１、４３２によって十分保護される。
【００９９】
なお、本発明のタイヤは、乗用車、ライトトラック、トラック、バス等の各種タイヤとして採用することができるが、特に乗用車用のタイヤとして好適である。
なお、本発明は上記実施形態に限定されず、本発明の目的を達成できる範囲で変形、改良などを行っても、本発明の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０１００】
１、２、３…タイヤ
１１…ビード
１２…トレッド
１３…サイドウォール
２１…ビードコア
２２…ビードフィラー
２２Ａ…ビードフィラーのタイヤ径方向外側端
２３…カーカスプライ
２４…プライ本体
２５…プライ折り返し部
２６…スチールベルト
２７…キャッププライ
２８…トレッドゴム
２９…インナーライナー
３０…サイドウォールゴム
３１…チェーハー
３２…リムストリップゴム
３３…スチールサイドプライ
３３Ｂ…スチールコード
３３Ｃ…被覆ゴム
３４…絶縁層
４０…ＲＦＩＤタグ
４１…ＲＦＩＤチップ
４２…アンテナ
４２１…スプリングアンテナ
４３…保護部材
４３１、４３２…ゴムシート
４４…保護部材
４４１、４４２…ゴムシート
４６…ゴム
【図１】
2020055453.tif 000003
【図２】
2020055453.tif 000004
【図３】
2020055453.tif 000005
【図４】
2020055453.tif 000006
【図５】
2020055453.tif 000007
【図６】
2020055453.tif 000008
【図７】
2020055453.tif 000009
【図８】
2020055453.tif 000010
【図９】
2020055453.tif 000011
【図１０Ａ】
2020055453.tif 000012
【図１０Ｂ】
2020055453.tif 000013
【図１０Ｃ】
2020055453.tif 000014
【図１１Ａ】
2020055453.tif 000015
【図１１Ｂ】
2020055453.tif 000016
【図１１Ｃ】
2020055453.tif 000017
【図１２】
2020055453.tif 000018
【図１３】
2020055453.tif 000019
【図１４】
2020055453.tif 000020
【図１５】
2020055453.tif 000021
【図１６】
2020055453.tif 000022
【図１７】
2020055453.tif 000023
【図１８】
2020055453.tif 000024
【手続補正書】
【提出日】令和1年7月29日(2019.7.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤの周方向に延びる環状のトレッドと、
ビードコアと、前記ビードコアのタイヤ径方向外側に延出するビードフィラーを有する一対のビードと、
一方のビードコアから他方のビードコアに延びるプライ本体と、前記ビードコアの周りで折り返されるプライ折り返し部と、を備えるカーカスプライと、
前記プライ折り返し部と前記ビードフィラーとの間に設けられる金属補強層と、
前記金属補強層と前記プライ折り返し部との間に設けられる電子部品と、
前記金属補強層と前記電子部品との間に配置された絶縁層と、
を備えるタイヤ。
【請求項２】
タイヤの周方向に延びる環状のトレッドと、
ビードコアと、前記ビードコアのタイヤ径方向外側に延出するビードフィラーを有する一対のビードと、
一方のビードコアから他方のビードコアに延びるプライ本体と、前記ビードコアの周りで折り返されるプライ折り返し部と、を備えるカーカスプライと、
前記プライ折り返し部と前記ビードフィラーとの間に設けられる金属補強層と、
前記金属補強層と前記ビードフィラーとの間に設けられる電子部品と、
前記金属補強層と前記電子部品との間に配置された絶縁層と、
を備えるタイヤ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載されたタイヤの製造方法であって、
生タイヤを加硫する加硫工程の前に、前記絶縁層を、前記金属補強層と前記電子部品との間に配置する配置工程を備える、タイヤの製造方法。