(57)【要約】【課題】良好な像性能で、自然な両眼視が可能な近方視用の双眼拡大鏡およびその関連技術を提供する。【解決手段】正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡であって、単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインであり、単レンズＲ，Ｌの各々において、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状は、水平方向に非対称な非球面形状である、双眼拡大鏡およびその関連技術を提供する。【選択図】図７Ｆ
2020187285.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡であって、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインであり、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状は、水平方向に非対称な非球面形状である、双眼拡大鏡。
【請求項２】
前記物体側の面の玉形中心を原点とする直交座標系をｘ−ｙ−ｚとしたうえで、前記原点において前記物体側の面と接するようにｘ−ｙ平面を設定し、双眼拡大鏡の装用時の水平鼻側方向をｘ軸の正の方向、天地の天の側をｙ軸の正の方向、ｘ−ｙ平面に垂直な軸であって物体側から眼球側に向かう方向をｚ軸の正の方向と設定し、
前記物体側の面とｘ−ｚ平面の交線に沿ったｘ［単位：ｍｍ］の位置における断面屈折力をＤ１（ｘ）［単位：ディオプター］、前記眼球側の面とｘ−ｚ平面の交線に沿ったｘ〔単位：ｍｍ〕の位置における断面屈折力をＤ２（ｘ）［単位：ディオプター］と設定した時、以下の関係を満たす、請求項１に記載の双眼拡大鏡。
Ｄ１（−１５）＋Ｄ２（−１５）＞Ｄ１（１５）＋Ｄ２（１５）    ・・・［式１］
【請求項３】
更に以下の関係を満たす、請求項２に記載の双眼拡大鏡。
｛Ｄ１（−１５）＋Ｄ２（−１５）｝−｛Ｄ１（１５）＋Ｄ２（１５）｝＞０．２５    ・・・［式２］
【請求項４】
前記単レンズＲ，Ｌの各々の玉形中心における平均屈折力Ｄ［単位：ディオプター］が以下の関係を満たす、請求項１〜３のいずれかに記載の双眼拡大鏡。
２≦Ｄ≦４      ・・・［式３］
【請求項５】
前記単レンズＲ，Ｌの光軸間角度α［単位：度］が以下の関係を満たす、請求項１〜４のいずれかに記載の双眼拡大鏡。
−５≦α≦５    ・・・［式４］
【請求項６】
前記単レンズＲ，Ｌの光学中心間距離ＯＣＤ［単位：ｍｍ］が以下の関係を満たす、請求項１〜５のいずれかに記載の双眼拡大鏡。
４０≦ＯＣＤ≦５０    ・・・［式５］
【請求項７】
前記単レンズＲ，Ｌの角膜頂点間距離ＢＶＤ［単位：ｍｍ］が以下の関係を満たす、請求項１〜６のいずれかに記載の双眼拡大鏡。
１５≦ＢＶＤ≦３０    ・・・［式６］
【請求項８】
正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡の設計方法であって、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力をベースインとし、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状を、水平方向に非対称な非球面形状とする、双眼拡大鏡の設計方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、双眼拡大鏡およびその設計方法に関し、特に、近方視用で左右それぞれが単レンズからなる双眼拡大鏡およびその設計方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、左右各レンズの光軸を注視線方向と平行にし、光学中心を鼻側に偏心させた双眼拡大鏡が開示されている。
【０００３】
特許文献２には、眼の輻輳と調節の乖離が大きくならないように、レンズの焦点距離、偏心量、レンズの有効径および作業距離の満たすべき条件が開示されている。左右レンズの光軸が平行な図が示されている。また、面形状については軽量化を狙ってフレネルレンズとすることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６３−３８１２０号公報
【特許文献２】特開平６−９５０１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載の双眼拡大鏡の構成では、レンズの光軸を傾けていない場合よりも、レンズの光軸を注視線方向と平行にしたことに起因する若干の像性能の改善が見られる。ただし、他にも改善すべき点が多い。例えば、レンズの光軸から離れた部分における像面湾曲、屈折力誤差、非点収差等の対策は特許文献１では講じられていない。
【０００６】
しかも、特許文献１に記載の双眼拡大鏡の構成だと、物体平面に対してレンズの光軸が傾いている。そのため、耳側視野と鼻側視野とで像の拡大率が異なるうえ、歪曲収差分布も異なる。これは、両眼視および立体視が不自然となることにつながる。
【０００７】
特許文献２に記載の双眼拡大鏡の構成では、特許文献１のようにレンズの光軸を傾けるのではなく、左右眼用のレンズにおける光軸の位置が互いに近づくように偏心させている。それに起因して視線が通過する部分でのプリズム屈折力が過剰となる。その結果、視野中心でも少なからぬ非点収差および色収差が発生する。更には、鼻側視野での平均屈折力誤差および非点収差が大きくなる。
【０００８】
本発明の一実施例は、良好な像性能で、自然な両眼視が可能な近方視用の双眼拡大鏡およびその関連技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の態様は、
正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡であって、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインであり、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状は、水平方向に非対称な非球面形状である、双眼拡大鏡である。
【００１０】
本発明の第２の態様は、第１の態様に記載の態様であって、
前記物体側の面の玉形中心を原点とする直交座標系をｘ−ｙ−ｚとしたうえで、前記原点において前記物体側の面と接するようにｘ−ｙ平面を設定し、双眼拡大鏡の装用時の水平鼻側方向をｘ軸の正の方向、天地の天の側をｙ軸の正の方向、ｘ−ｙ平面に垂直な軸であって物体側から眼球側に向かう方向をｚ軸の正の方向と設定し、
前記物体側の面とｘ−ｚ平面の交線に沿ったｘ［単位：ｍｍ］の位置における断面屈折力をＤ１（ｘ）［単位：ディオプター］、前記眼球側の面とｘ−ｚ平面の交線に沿ったｘ〔単位：ｍｍ〕の位置における断面屈折力をＤ２（ｘ）［単位：ディオプター］と設定した時、以下の関係を満たす。
Ｄ１（−１５）＋Ｄ２（−１５）＞Ｄ１（１５）＋Ｄ２（１５）    ・・・［式１］
【００１１】
本発明の第３の態様は、第２の態様に記載の態様であって、
更に以下の関係を満たす。
｛Ｄ１（−１５）＋Ｄ２（−１５）｝−｛Ｄ１（１５）＋Ｄ２（１５）｝＞０．２５    ・・・［式２］
【００１２】
本発明の第４の態様は、第１〜第３のいずれかの態様に記載の態様であって、
前記単レンズＲ，Ｌの各々の玉形中心における平均屈折力Ｄ［単位：ディオプター］が以下の関係を満たす。
２≦Ｄ≦４      ・・・［式３］
【００１３】
本発明の第５の態様は、第１〜第４のいずれかの態様に記載の態様であって、
前記単レンズＲ，Ｌの光軸間角度α［単位：度］が以下の関係を満たす。
−５≦α≦５    ・・・［式４］
【００１４】
本発明の第６の態様は、第１〜第５のいずれかの態様に記載の態様であって、
前記単レンズＲ，Ｌの光学中心間距離ＯＣＤ［単位：ｍｍ］が以下の関係を満たす。
４０≦ＯＣＤ≦５０    ・・・［式５］
【００１５】
本発明の第７の態様は、第１〜第６のいずれかの態様に記載の態様であって、
前記単レンズＲ，Ｌの角膜頂点間距離ＢＶＤ［単位：ｍｍ］が以下の関係を満たす。
１５≦ＢＶＤ≦３０    ・・・［式６］
【００１６】
本発明の第８の態様は、
正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡の設計方法であって、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力をベースインとし、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状を、水平方向に非対称な非球面形状とする、双眼拡大鏡の設計方法である。
【００１７】
本発明の他の態様は、
正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡用の単レンズＲまたはＬであって、
前記単レンズにおいて、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインであり、
前記単レンズにおいて、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状は、水平方向に非対称な非球面形状である、双眼拡大鏡用の単レンズである。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の一実施例によれば、良好な像性能で、自然な両眼視が可能な近方視用の双眼拡大鏡およびその関連技術を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、本発明の一態様に係る双眼拡大鏡の上面図である。
【図２】図２は、本発明の一態様に係る双眼拡大鏡の正面図である。
【図３Ａ】図３Ａは、従来例１の双眼拡大鏡の上面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図３Ｃ】図３Ｃは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図３Ｄ】図３Ｄは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図３Ｅ】図３Ｅは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図３Ｆ】図３Ｆは、従来例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図３Ｇ】図３Ｇは、図３Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図３Ｈ】図３Ｈは、従来例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた格子状チャートを見たときの像の歪みを表す図である。
【図４Ａ】図４Ａは、従来例２の双眼拡大鏡の上面図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図４Ｃ】図４Ｃは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図４Ｄ】図４Ｄは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図４Ｅ】図４Ｅは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図４Ｆ】図４Ｆは、従来例２の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図４Ｇ】図４Ｇは、図４Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図５Ａ】図５Ａは、従来例３の双眼拡大鏡の上面図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図５Ｃ】図５Ｃは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図５Ｄ】図５Ｄは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図５Ｅ】図５Ｅは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図５Ｆ】図５Ｆは、従来例３の双眼拡大鏡を装用して眼前３６８ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図５Ｇ】図５Ｇは、図５Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図６Ａ】図６Ａは、従来例４の双眼拡大鏡の上面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図６Ｃ】図６Ｃは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図６Ｄ】図６Ｄは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図６Ｅ】図６Ｅは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図６Ｆ】図６Ｆは、従来例４の双眼拡大鏡を装用して眼前２８４ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図６Ｇ】図６Ｇは、図６Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図７Ａ】図７Ａは、実施例１の双眼拡大鏡の上面図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図７Ｃ】図７Ｃは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図７Ｄ】図７Ｄは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図７Ｄ−１】図７Ｄ−１は、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
【図７Ｄ−２】図７Ｄ−２は、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
【図７Ｄ−３】図７Ｄ−３は、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
【図７Ｅ】図７Ｅは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図７Ｆ】図７Ｆは、実施例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図７Ｇ】図７Ｇは、図７Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図７Ｈ】図７Ｈは、実施例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた格子状チャートを見たときの像の歪みを表す図である。
【図８Ａ】図８Ａは、実施例２の双眼拡大鏡の上面図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図８Ｃ】図８Ｃは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図８Ｄ】図８Ｄは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図８Ｄ−１】図８Ｄ−１は、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
【図８Ｄ−２】図８Ｄ−２は、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
【図８Ｄ−３】図８Ｄ−３は、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
【図８Ｅ】図８Ｅは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図８Ｆ】図８Ｆは、実施例２の双眼拡大鏡を装用して眼前２７０ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図８Ｇ】図８Ｇは、図８Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図９Ａ】図９Ａは、実施例３の双眼拡大鏡の上面図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図９Ｃ】図９Ｃは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図９Ｄ】図９Ｄは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図９Ｄ−１】図９Ｄ−１は、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
【図９Ｄ−２】図９Ｄ−２は、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
【図９Ｄ−３】図９Ｄ−３は、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
【図９Ｅ】図９Ｅは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図９Ｆ】図９Ｆは、実施例３の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図９Ｇ】図９Ｇは、図９Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図１０Ａ】図１０Ａは、実施例４の双眼拡大鏡の上面図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図１０Ｃ】図１０Ｃは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図１０Ｄ】図１０Ｄは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図１０Ｄ−１】図１０Ｄ−１は、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
【図１０Ｄ−２】図１０Ｄ−２は、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
【図１０Ｄ−３】図１０Ｄ−３は、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
【図１０Ｅ】図１０Ｅは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図１０Ｆ】図１０Ｆは、実施例４の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図１０Ｇ】図１０Ｇは、図１０Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【図１１Ａ】図１１Ａは、実施例５の双眼拡大鏡の上面図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図１１Ｃ】図１１Ｃは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【図１１Ｄ】図１１Ｄは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
【図１１Ｄ−１】図１１Ｄ−１は、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
【図１１Ｄ−２】図１１Ｄ−２は、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
【図１１Ｄ−３】図１１Ｄ−３は、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
【図１１Ｅ】図１１Ｅは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
【図１１Ｆ】図１１Ｆは、実施例５の双眼拡大鏡を装用して眼前２７０ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
【図１１Ｇ】図１１Ｇは、図１１Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本明細書において「単レンズ」とは、例えば、接眼レンズと対物レンズとの組み合わせではないことを意味する。その一方、右眼用の単レンズと左眼用の単レンズとが一体となっていたとしても、右眼用のレンズとしては一つの部分には違いない。そのため、右眼用の単レンズと左眼用の単レンズとが一体となっていたとしても、右眼または左眼の前に配置された各レンズのことを単レンズと称する。
【００２１】
また、本明細書における「双眼拡大鏡」は、右眼用の単レンズと左眼用の単レンズとを含み、具体的な一態様としては、右眼用の単レンズと左眼用の単レンズとを保持するフレームを含む。
【００２２】
本明細書において単レンズの「眼球側の面」とは、単レンズを備えた双眼拡大鏡が装用者に装用された際に眼球側に配置される面をいい、「物体側の面」とは該眼球側の面に対向する側の面であって物体側に配置される面をいう。
【００２３】
本明細書において、面形状に由来する平均屈折力および非点収差は、「平均“面”屈折力」「“面”非点収差」というように面であることを特記する。“面”であることの特記が無い場合は、装用時の場合の性能を指す。つまり、「平均屈折力誤差」「非点収差」とは、双眼拡大鏡の装用時において単レンズ２Ｒ，２Ｌを透過した際の場合の性能を指す。
【００２４】
また、「平均屈折力誤差」とは、所定距離に対する最大屈折力と最小屈折力の平均値から近軸屈折力を引いたものである。「非点収差」とは、最大屈折力から最小屈折力を引いたものである。
【００２５】
本明細書においては、「〜」は所定の値以上且つ所定の値以下を示す。また、以下に記載する数値限定はいずれも、「〜以上」を「〜を超え」とするのがより好ましく、「〜以下」を「〜未満」とするのがより好ましい。
【００２６】
［本発明の一態様に係る双眼拡大鏡］
図１は、本発明の一態様に係る双眼拡大鏡の上面図である。
図２は、本発明の一態様に係る双眼拡大鏡の正面図である。
【００２７】
本発明の一態様に係る双眼拡大鏡は、正の屈折力を持つ右眼１Ｒ用の単レンズ２Ｒと、正の屈折力を持つ左眼１Ｌ用の単レンズ２Ｌとにより像の拡大を実現する。なお、単レンズ２Ｒ，２Ｌのことを単レンズＲ，Ｌとも称する。
【００２８】
そして、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである。「玉形中心」とは、例えば単レンズ２Ｒをボクシングしたときの中心点を意味する。この玉形中心に関する定義はＪＩＳ＿Ｂ＿７２８１に準ずる。「ボクシングする」とは、単レンズ２Ｒに外接する長方形を想定することを意味する。そしてこの長方形の中心点が玉形中心となる。なお、「玉形幅」とは該長方形における水平方向の幅のことを指す。「玉形高さ」とは該長方形における垂直方向の幅のことを指す。
【００２９】
右眼用の単レンズ２Ｒの玉形中心を７Ｒとし、光学中心を５Ｒとし、光軸を６Ｒとする。玉形中心は、いわゆるボクシングセンターのことであり、以降「ＢＣ」とも称する。
左眼用の単レンズ２Ｌの玉形中心（いわゆるボクシングセンター）を７Ｌとし、光学中心を５Ｌとし、光軸を６Ｌとする。
【００３０】
本発明の一態様に係る双眼拡大鏡では、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである。「ベースイン」とは、プリズム屈折力（単位：Δ）により光線が内側すなわち水平鼻側へと屈折するようなプリズム屈折力であることを意味する。ベースインのことはインプリズムとも呼ばれる。なお、プリズム屈折力の単位Δは、光線の屈折度合いを示す単位であり、屈折光線が１ｍ進行する際に、入射光線の延長と垂直な方向に１ｃｍ光線が偏位することを指す。本明細書では、ベースインの方向すなわち光線が水平鼻側へと屈折する方向を正とする。玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインであることが、自然な両眼視につながる。
【００３１】
そして本発明の一態様においては、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々において、物体側の面３Ｒ，３Ｌおよび眼球側の面４Ｒ，４Ｌの少なくともいずれかの形状は、水平方向に非対称な非球面形状である。
【００３２】
「水平方向に非対称」とは、例えば単レンズ２Ｒをボクシングした際に、ｙ−ｚ平面に対して単レンズ２Ｒの面形状がｘ軸の正負方向で対称（左右対称）ではないことを指す。なお、単レンズ２Ｒの輪郭形状のせいで面形状が左右対称ではなくなっていることは、「水平方向に非対称」から除外して考える。例えば、単レンズ２Ｒ，２Ｌの周縁において、該ｙ−ｚ平面から見てｘが正の側だと単レンズ２Ｒが存在するがｘが負の側だと存在しない場合の左右非対称は、「水平方向に非対称」から除外して考える。
【００３３】
なお、本発明の一態様は、水平方向に非対称である。言い方を変えると、本発明の一態様は、それ以外の態様に関しては特に限定は無い。例えば、ｘ−ｚ平面に対して面形状がｙ軸の正負方向で対称（上下対称）であってもよいし、そうでなくともよい。
【００３４】
「非球面形状」とは、その名の通り球面形状ではないことを意味する。特許文献１および特許文献２に記載の双眼拡大鏡では、レンズを非球面形状とすることの記載も示唆もない。それに対して、本発明の一態様では少なくとも一方の面を水平方向に非対称な非球面形状を採用する。非対称な非球面形状は、物体側の面３Ｒ，３Ｌに設定してもよいし、眼球側の面４Ｒ，４Ｌに設定してもよいし、両面に設定してもよい。非対称な非球面を設定しなかった面の形状は、回転対称非球面・球面のいずれであってもよい。このような非対称な構成を採用することで、平均屈折力誤差、非点収差、歪曲収差等を低減し、耳側と鼻側の性能のバランスを整え、良好な像性能で、自然な両眼視が可能な近方視用の双眼拡大鏡を提供可能となる。
【００３５】
［本発明の一態様に係る双眼拡大鏡の好適例および変形例］
以下、本発明の一態様の詳細、好適例および変形例について説明する。
【００３６】
物体側の面の玉形中心を原点とする直交座標系をｘ−ｙ−ｚとしたうえで、原点において物体側の面３Ｒ，３Ｌと接するようにｘ−ｙ平面を設定し、双眼拡大鏡の装用時の水平鼻側方向をｘ軸の正の方向、天地の天の側をｙ軸の正の方向、ｘ−ｙ平面に垂直な軸であって物体側から眼球側に向かう方向をｚ軸の正の方向と設定し、
物体側の面とｘ−ｚ平面の交線に沿ったｘ［単位：ｍｍ］の位置における断面屈折力をＤ１（ｘ）［単位：ディオプター、Ｄ、ｄｐｔ］、眼球側の面４Ｒ，４Ｌとｘ−ｚ平面の交線に沿ったｘ〔単位：ｍｍ〕の位置における断面屈折力をＤ２（ｘ）［単位：ディオプター］と設定した時、以下の関係を満たすのが好ましい。
Ｄ１（−１５）＋Ｄ２（−１５）＞Ｄ１（１５）＋Ｄ２（１５）    ・・・［式１］
【００３７】
式１の規定は、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々において水平耳側でのレンズとしての屈折力を、水平鼻側よりも大きくしたことを意味する。このレンズとしての屈折力とは、すなわち物体側の面３Ｒ，３Ｌと眼球側の面４Ｒ，４Ｌとの組み合わせによりもたらされる屈折力を意味する。式１を採用することにより、視野周辺での平均屈折力誤差および非点収差が改善される。
【００３８】
更に以下の関係を満たすのが好ましい。
｛Ｄ１（−１５）＋Ｄ２（−１５）｝−｛Ｄ１（１５）＋Ｄ２（１５）｝＞０．２５    ・・・［式２］
【００３９】
単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々の玉形中心における平均屈折力Ｄ［単位：ディオプター］が以下の関係を満たすのが好ましい。
２≦Ｄ≦４      ・・・［式３］
【００４０】
平均屈折力Ｄが２ディオプターより小さいと十分な倍率が得られず、４ディオプターより大きいと視野が狭くなって使い勝手が悪くなる。
【００４１】
単レンズ２Ｒ，２Ｌの光軸６Ｒ，６Ｌ間角度α［単位：度］が以下の関係を満たすのが好ましい。
−５≦α≦５    ・・・［式４］
【００４２】
式４を満たす場合、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々の光軸が適度に平行に近い。そのため、耳側視野と鼻側視野とで倍率および歪曲収差がそれほど大きくは異ならないことになり、立体視が自然な状態となる。
【００４３】
本発明の一態様に係る双眼拡大鏡は、
単レンズ２Ｒ，２Ｌの光学中心間距離ＯＣＤ［単位：ｍｍ］が以下の関係を満たすのが好ましい。
４０≦ＯＣＤ≦５０    ・・・［式５］
【００４４】
式５を満たす場合、快適な両眼視が得られる。つまり、ＯＣＤを４０ｍｍ以上とすると、双眼拡大鏡の装用・非装用の瞬時の切り替えに伴う輻輳と調節力とのバランスが取れる。しかも、視野中心でのプリズム屈折力が小さく済む。そのため、色収差が目立たないうえ、単レンズ２Ｒ，２Ｌの薄肉化も図れる。ＯＣＤを５０ｍｍ以下とすると、装用時の輻輳の負荷を適度に抑えることができ、眼精疲労をもたらさずに済む。
【００４５】
本発明の一態様に係る双眼拡大鏡は、
単レンズ２Ｒ，２Ｌの角膜頂点間距離ＢＶＤ［単位：ｍｍ］が以下の関係を満たすのが好ましい。
１５≦ＢＶＤ≦３０    ・・・［式６］
ＢＶＤは、人間の顔の平均形状モデルを設定することにより、フレームを有する双眼拡大鏡から測定可能である。
【００４６】
式６を満たす場合、適切な倍率と安定した装用状態が得られる。ＢＶＤが大きいほど倍率も大きく設定できはするが、装用時に双眼拡大鏡と装用者の眼球との位置関係が不安定となるうえ、鼻への重量負荷も大きくなる。そのため、式６を満たすのが好ましい。
【００４７】
なお、眼鏡レンズにおけるＯＣＤは５６〜６６ｍｍ程度であり、本発明は眼鏡レンズとは一線を画す。また、眼鏡レンズにおけるＢＶＤは１２ｍｍを前提とする。これらの点で、本発明の一態様に係る双眼拡大鏡と眼鏡とでは大きく異なる。
【００４８】
本発明の一態様に係る単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々において、装用時の平均屈折力誤差の絶対値を０．５０ディオプター以下（好ましくは０．４５ディオプター以下、更に好ましくは０．４０ディオプター以下）とすることが可能である。
また、平均屈折力誤差の平均値の絶対値は０．２０ディオプター以下が好ましく、０．１５ディオプター以下がより好ましい。
なお、装用時の平均屈折力誤差の絶対値の上記数値範囲は、単レンズ２Ｒ，２Ｌにおける注視野範囲Ａ内の領域での数値範囲である。本明細書において、注視野範囲Ａとは、眼球の回旋角Ｖｘ、Ｖｙ［単位：度］に対して−５０≦Ｖｘ≦５０、−４０≦Ｖｙ≦４０の範囲のことを指す。なお、注視野とは、頭部を固定した状態で眼球のみにより注視できる範囲の視野のことを指す。以降、平均屈折力誤差および非点収差の値は、単レンズ２Ｒ，２Ｌにおける注視野範囲Ａ内の領域に関するものとする。
【００４９】
また、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々の注視野範囲Ａ内において、装用時の平均屈折力誤差の絶対値が０．５０ディオプター以下の領域が占める面積の割合は９０％以上（好ましくは９５％以上、更に好ましくは１００％）とすることも可能である。同様に、平均屈折力誤差の絶対値が０．２５ディオプター以下の領域が占める面積の割合は６０％以上（好ましくは７０％以上、更に好ましくは８０％以上）とすることも可能である。
【００５０】
本発明の一態様に係る単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々の注視野範囲Ａ内において、装用時の非点収差を０．５０ディオプター以下（好ましくは０．３０ディオプター以下、更に好ましくは０．２５ディオプター以下）とすることが可能である。また、各々の注視野範囲Ａ内における非点収差の平均値は０．１７ディオプター以下が好ましく、０．１０ディオプター以下がより好ましい。
【００５１】
また、単レンズ２Ｒ，２Ｌの各々の注視野範囲Ａ内において、装用時の非点収差が０．５０ディオプター以下の領域が占める面積の割合は９５％以上（好ましくは９９％以上、更に好ましくは１００％）とすることも可能である。同様に、非点収差が０．２５ディオプター以下の領域が占める面積の割合は８０％以上（好ましくは９０％以上、更に好ましくは１００％以上）とすることも可能である。
【００５２】
また、後述の図３Ｆに示すように、平均屈折力誤差を高さ軸とし、眼球の回旋角によって平均屈折力誤差の値がどのように変化するかを後述の実施例にて調べている。その結果、本発明の一態様に係る単レンズ２Ｒ，２Ｌでは、平均屈折力誤差の重心は回旋角１２ｄｅｇ（度）以下の範囲内に存在させている。このように等高線が配置されると、単レンズ２Ｒ，２Ｌを通して左方向にある物体を拡大視するときも右方向にある物体を拡大視するときも、見え方が同じようになる。
【００５３】
なお、非点収差の値が小さい場合、非点収差の重心がどの場所に配置されたとしても、良好な像性能で、自然な両眼視が可能となる。そのため、以下のいずれかの規定を満たすのが好ましい。
・単レンズ２Ｒ，２Ｌの注視野範囲Ａ内において、装用時の非点収差が０．２５ディオプター以下である。
・単レンズ２Ｒ，２Ｌの注視野範囲Ａ内において、装用時の非点収差が０．２５ディオプターを超える場合、非点収差が０．２５ディオプター以下の領域が占める面積の割合は８０％以上であり且つ非点収差の重心を回旋角７．０ｄｅｇ以下の範囲内に存在させる。
【００５４】
［双眼拡大鏡の設計方法］
本発明の技術的思想は、双眼拡大鏡の設計方法にも適用可能である。この設計方法の構成は以下のとおりである。
「正の屈折力を持つ右眼用の単レンズＲと、正の屈折力を持つ左眼用の単レンズＬとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡の設計方法であって、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力をベースインとし、
前記単レンズＲ，Ｌの各々において、物体側の面および眼球側の面の少なくともいずれかの形状を、水平方向に非対称な非球面形状とする、双眼拡大鏡の設計方法。」
【００５５】
［双眼拡大鏡の製造方法］
本発明の技術的思想は、上記設計方法を採用した場合の、双眼拡大鏡の製造方法にも適用可能である。つまり、上記設計方法により単レンズを設計する工程と、該設計に基づいて単レンズを製造する工程と、を有する、双眼拡大鏡の製造方法には、本発明の技術的思想が反映されている。
【００５６】
［双眼拡大鏡用の単レンズ］
本発明の技術的思想は、双眼拡大鏡の定義に含まれる右眼用の単レンズ２Ｒと左眼用の単レンズ２Ｌとのセットのみならず、非球面を採用した単レンズ２Ｒまたは２Ｌそのものにも適用可能である。この単レンズ２Ｒまたは２Ｌの構成は以下のとおりである。
「正の屈折力を持つ右眼１Ｒ用の単レンズ２Ｒと、正の屈折力を持つ左眼１Ｌ用の単レンズ２Ｌとにより像の拡大を実現する近方視用の双眼拡大鏡用の単レンズ２Ｒまたは２Ｌであって、
単レンズ２Ｒまたは２Ｌにおいて、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインであり、
単レンズ２Ｒまたは２Ｌにおいて、物体側の面３Ｒ，３Ｌおよび眼球側の面４Ｒ，４Ｌの少なくともいずれかの形状は、水平方向に非対称な非球面形状である、双眼拡大鏡用の単レンズ。」
【００５７】
本発明の技術的範囲は上述した実施の形態に限定されるものではなく、発明の構成要件やその組み合わせによって得られる特定の効果を導き出せる範囲において、種々の変更や改良を加えた形態も含む。
【実施例】
【００５８】
次に、本発明について実施例に基づき更に詳細に説明するが、本発明は、これらの実施例に限定されない。以降、説明の便宜上、符号は省略する。なお、面性能に関する各マップでは、［００３６］に記載のｘ−ｙ−ｚの直交座標系を採用している。ｘ軸の場合、各マップの向かって右側が正（水平鼻側）であり、ｙ軸の場合、各マップの向かって上側が正（上方）である。なお、原点は玉形中心（ボクシングセンター）である。
【００５９】
また、各例では右眼用の単レンズを例示する。左眼用の単レンズの試験結果は、右眼用の単レンズの形状を左右対称にした場合と同一であるため、記載を省略する。
【００６０】
＜従来例１＞
従来の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面は共に球面形状により構成される。そのため、本明細書における従来例では、両面が球面形状の単レンズを右眼用と左眼用に用意し、以下の表１に記載の条件を採用し、各試験を行った。表１には他の各例の条件も記載する。なお、従来例１では、他の従来例および実施例とは異なり、光軸を傾けており式４は満たさない。なお、従来例１以外の例は、［００３９］［００４１］［００４３］［００４５］に記載の式３〜式６の条件は満たしている。従来例１は、式３、式５、式６は満たしている。
【表１】
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【００６１】
図３Ａは、従来例１の双眼拡大鏡の上面図である。
右眼および左眼各々の回旋中心から延びる実線は視線を表す。各眼の前に配置された単レンズの断面形状が図３Ａに示されている。一点鎖線は、各単レンズの光軸（プリズム０点を通る物体側の面および眼球側の面に対する法線）を示す。図３Ａを参照することにより、各単レンズの断面形状および各眼対する位置関係を把握できる。
【００６２】
図３Ｂは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。横軸は、単レンズを正面視した際のｘ座標［単位：ｍｍ］、縦軸は、単レンズを正面視した際のｙ座標［単位：ｍｍ］を示す。なお、マップの描画範囲は、−２５≦ｘ≦２５、−２０≦ｙ≦２０としている。
従来例１では、物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため、面非点収差および平均屈折力誤差は存在しない。または製造誤差によって存在するとしても高々０．２５ディオプター以内である。
【００６３】
図３Ｃは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。横軸は、単レンズを正面視した際のｘ座標［単位：ｍｍ］、縦軸は、単レンズを正面視した際のｙ座標［単位：ｍｍ］を示す。なお、図３Ｃではマップ全体が０〜０．２５ディオプターの領域である。
物体側の面と同様、眼球側の面は球面形状であるため面非点収差および平均屈折力誤差は存在しない。
【００６４】
図３Ｄは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。横軸は、単レンズを正面視した際のｘ座標［単位：ｍｍ］、縦軸は断面屈折力［単位：ディオプター］を示す。Ｄ１（ｘ）は一点鎖線、Ｄ２（ｘ）は二点鎖線、Ｄ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）は実線で示す。
図中に記載のＤ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）は、［００３６］にて定義した断面屈折力である。従来例１では物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため、Ｄ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）の値は、ｘの値にかかわらずいずれも一定値である。この場合、式１の条件は満たさない。
【００６５】
図３Ｅは、従来例１の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。横軸は、単レンズを正面視した際のｘ座標［単位：ｍｍ］、縦軸はプリズム屈折力［単位：Δ］を示す。
ベースインの定義にて述べたように、玉形中心（ボクシングセンター）であるｘ＝０の部分では、プリズム屈折力が正の値となっている。従来例１は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【００６６】
図３Ｆは、従来例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。なお、物体距離は、各レンズの近軸屈折力より、眼の調節が０．５０ディオプター、即ちあまり調節しなくても明視できる距離を標準として決定している。
平均屈折力誤差および非点収差は、注視野範囲Ａ内での値である。横軸はｘ方向の眼球の回旋角Ｖｘ［単位：ｄｅｇ］、縦軸はｙ方向の眼球の回旋角Ｖｙ［単位：ｄｅｇ］である。高さ方向の軸は、平均屈折力誤差［単位：ディオプター］または非点収差［単位：ディオプター］を示す。なお、等高線で区切られた領域のうち、白色部分が−０．２５〜０ディオプターの領域であり、その部分より一段高い部分は０〜０．２５ディオプターの領域であり、更に一段高い部分は０．２５〜０．５０ディオプターの領域であり、更に一段高い部分すなわち平均屈折力誤差のマップにおける最も右側（水平鼻側）の部分は０．５０〜０．７５ディオプターの領域である。非点収差のマップだと、最も右側（水平鼻側）の部分が０〜０．２５ディオプターの領域であり、その左側の部分が０．２５〜０．５０ディオプターの領域であり、最も左側（水平耳側）の部分が０．５０〜０．７５ディオプターの領域である。表１中における明視面積は、平均屈折力誤差または非点収差が０．５０ディオプター以下または０．２５ディオプター以下の領域の面積［単位：ｄｅｇの二乗］である。括弧内の％は、注視野範囲Ａの面積［単位：ｄｅｇの二乗］に対する明視面積の割合を示す。
【００６７】
図３Ｇは、図３Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。垂直断面のグラフにおいては横軸は平均屈折力誤差または非点収差［単位：ディオプター］であり、縦軸はｙ方向の眼球の回旋角Ｖｙ［単位：ｄｅｇ］である。水平断面のグラフ（右側）においては横軸はｘ方向の眼球の回旋角Ｖｘ［単位：ｄｅｇ］であり、縦軸は平均屈折力誤差または非点収差［単位：ディオプター］である。
【００６８】
従来例１の平均屈折力誤差のマップだと、水平鼻側において０．５０ディオプター以上という高い値が示された。また、従来例１の非点収差のマップだと、水平耳側において０．５０ディオプター以上という高い値が示された。これでは、良好な像性能の実現は困難であり、自然な両眼視の実現も困難である。
【００６９】
図３Ｈは、従来例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた格子状チャートを見たときの像の歪みを表す図である。
玉形中心における平均屈折力が従来例１と同等である後掲の実施例１に係る同図（図７Ｈ）と比べ、従来例１だと像の歪みが大きい。従来例１では、単レンズ２Ｒ，２Ｌの光軸６Ｒ，６Ｌ間角度α［単位：度］を２０度に設定しており、視線方向と光軸とを略一致させている。そのため、平均屈折力誤差の平均値および非点収差の平均値は、他の従来例に比べると良好な値を示している。その一方、従来例１の図３Ｈと実施例１の図７Ｈとの比較が示すように、実施例１に比べて従来例１だと像の歪みが大きい。更に、平均屈折力誤差および非点収差は、後掲の全ての実施例よりも高い値を示している。
【００７０】
＜従来例２＞
表１に記載の条件を採用し、各試験を行った。以降、従来例１の項目で述べた内容と重複する内容は記載を省略する。
【００７１】
図４Ａは、従来例２の双眼拡大鏡の上面図である。
図４Ｂは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図４Ｃは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
従来例２では物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため面非点収差および平均屈折力誤差は存在しない。
【００７２】
図４Ｄは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
従来例２では物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため、Ｄ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）の値は、ｘの値にかかわらずいずれも一定値である。この場合、式１の条件は満たさない。
【００７３】
図４Ｅは、従来例２の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
従来例２は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【００７４】
図４Ｆは、従来例２の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図４Ｇは、図４Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
従来例２の平均屈折力誤差のマップだと、水平鼻側において０．５０ディオプター以上という高い値が示された。また、従来例２の非点収差のマップだと、水平耳側において０．５０ディオプター以下ではあるが、０．２５ディオプター以下の領域の明視面積は狭い。これでは、良好な像性能の実現は困難であり、自然な両眼視の実現も困難である。
【００７５】
＜従来例３＞
図５Ａは、従来例３の双眼拡大鏡の上面図である。
図５Ｂは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図５Ｃは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
従来例３では物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため面非点収差および平均屈折力誤差は存在しない。
【００７６】
図５Ｄは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
従来例３では物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため、Ｄ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）の値は、ｘの値にかかわらずいずれも一定値である。この場合、式１の条件は満たさない。
【００７７】
図５Ｅは、従来例３の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
従来例３は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【００７８】
図５Ｆは、従来例３の双眼拡大鏡を装用して眼前３６８ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図５Ｇは、図５Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
従来例３の平均屈折力誤差のマップだと、水平鼻側において０．５０ディオプター以上という高い値が示された。また、従来例３の非点収差のマップだと、水平耳側において０．５０ディオプター以下ではあるが、０．２５ディオプター以下の領域の明視面積は狭い。これでは、良好な像性能の実現は困難であり、自然な両眼視の実現も困難である。
【００７９】
＜従来例４＞
従来例４は、従来例３と屈折力が異なる。従来例４においては、表１に記載の条件を採用し、各試験を行った。以降、従来例１の項目で述べた内容と重複する内容は記載を省略する。
【００８０】
図６Ａは、従来例４の双眼拡大鏡の上面図である。
図６Ｂは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図６Ｃは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
従来例４では、物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため面非点収差および平均屈折力誤差は存在しない。
【００８１】
図６Ｄは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
従来例４では物体側の面も眼球側の面も球面形状であるため、Ｄ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）の値は、ｘの値にかかわらずいずれも一定値である。この場合、式１の条件は満たさない。
【００８２】
図６Ｅは、従来例４の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
従来例４は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【００８３】
図６Ｆは、従来例４の双眼拡大鏡を装用して眼前２８４ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図６Ｇは、図６Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
従来例４の平均屈折力誤差のマップだと、水平鼻側において１．２５ディオプター以上という高い値が示された。また、従来例４の非点収差のマップだと、鼻側において０．７５ディオプター以上という高い値が示された。これでは、良好な像性能の実現は困難であり、自然な両眼視の実現も困難である。
【００８４】
＜実施例１＞
図７Ａは、実施例１の双眼拡大鏡の上面図である。
図７Ｂは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図７Ｃは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【００８５】
実施例１では、眼球側の面が、水平方向に非対称の非球面形状である。以降、この非球面形状のことを単に「非対称非球面」ともいう。図７Ｃの面非点収差に関しては、面非点収差方向が存在することから０ディオプターではないものの、全体が白色領域であることから、全体が−０．２５〜０ディオプターであることがわかる。なお、面非点収差方向を示す棒が、水平耳側の部分に比べて水平鼻側の部分において長い。これは、単レンズの水平鼻側に面非点収差を比較的大きく存在させていることを示す。この面非点収差は意図的に存在させている。人間の眼は近方視の際に輻輳するため、単レンズの水平鼻側に視線が寄る。その場合、眼球側の面に対する視線は、眼球側の面に対して垂直方向から大きくずれる。物体側の面も眼球側の面も共に球面形状の場合、このずれに起因する非点収差等の欠陥を低減する手段に乏しい。その一方、実施例１では、眼球側の面に対して水平方向に非対称な非球面を配置している。その結果、該欠陥を低減することが可能となり、良好な像性能で、自然な両眼視が可能な近方視用の双眼拡大鏡を提供可能となる。
なお、図７Ｃの平均面屈折力誤差に関しては、水平耳側にて０〜０．２５ディオプターの領域を設定し、水平鼻側にて−０．２５〜０ディオプターの白色領域を設定している。
【００８６】
図７Ｄは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
実施例１では、眼球側の面に対して非対称非球面形状を採用し、図７Ｄに示す関係となるよう設定し、上記式１の条件を満たすようにしている。
なお、縮尺の関係上、Ｄ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）の変化の様子がわかりにくいので、Ｄ１（ｘ）、Ｄ２（ｘ）およびＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）の各々のグラフを別々に示す。
図７Ｄ−１は、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
図７Ｄ−２は、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
図７Ｄ−３は、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
図７Ｄ−３に示すように、実施例１では上記式１の条件を満たす。
【００８７】
図７Ｅは、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
ベースインの定義にて述べたように、玉形中心（ボクシングセンター）であるｘ＝０の部分では、プリズム屈折力が正の値となっている。実施例１は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【００８８】
図７Ｆは、実施例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図７Ｇは、図７Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
実施例１の平均屈折力誤差のマップだと、−０．２５〜０ディオプターの白色領域、０〜０．２５ディオプターの領域および０．２５〜０．５０ディオプターの領域が、ほぼ同心円状に配置されている。つまり、このマップだと視野中心から見たときの対称性は高い。しかも、従来例とは異なり、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
また、実施例１の非点収差のマップだと、０．２５ディオプター以上の領域が存在しない。
【００８９】
図３Ｈは、実施例１の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた格子状チャートを見たときの像の歪みを表す図である。
単レンズ２Ｒ，２Ｌの光軸６Ｒ，６Ｌ間角度α［単位：度］を２０度に設定して視線方向と光軸とを略一致させた従来例１と比べ、実施例１の方が像の歪みが小さい。
【００９０】
結局のところ、実施例１の双眼拡大鏡の単レンズだと、良好な像性能を実現でき、自然な両眼視も実現できることがわかった。
【００９１】
＜実施例２＞
図８Ａは、実施例２の双眼拡大鏡の上面図である。
図８Ｂは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図８Ｃは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【００９２】
実施例２では、眼球側の面が、水平方向に非対称の非球面形状である。図８Ｃの面非点収差に関しては、面非点収差方向が存在することから０ディオプターではない。そして、−０．２５〜０ディオプターの白色領域の右側の色付き領域は、−０．５０〜−０．２５ディオプターの領域である。
なお、図８Ｃの平均面屈折力誤差に関しては、水平耳側にて０〜０．２５ディオプターの領域を設定し、中央にて−０．２５〜０ディオプターの白色領域を設定し、水平鼻側にて−０．５０〜−０．２５ディオプターの領域を設定している。
【００９３】
図８Ｄは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
実施例２では、眼球側の面に対して非対称非球面形状を採用し、図８Ｄに示す関係となるよう設定し、上記式１の条件を満たすようにしている。
図８Ｄ−１は、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
図８Ｄ−２は、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
図８Ｄ−３は、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
図８Ｄ−３に示すように、実施例２では上記式１の条件を満たす。
【００９４】
図８Ｅは、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
実施例２は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【００９５】
図８Ｆは、実施例２の双眼拡大鏡を装用して眼前２７０ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図８Ｇは、図８Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
実施例２の平均屈折力誤差のマップだと、−０．２５〜０ディオプターの白色領域、０〜０．２５ディオプターの領域および０．２５〜０．５０ディオプターの領域が、ほぼ同心円状に配置されている。つまり、このマップだと視野中心から見たときの対称性は高い。しかも、従来例とは異なり、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
また、実施例２の非点収差のマップだと、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
つまり、実施例２の双眼拡大鏡の単レンズだと、良好な像性能を実現でき、自然な両眼視も実現できることがわかった。
【００９６】
＜実施例３＞
図９Ａは、実施例３の双眼拡大鏡の上面図である。
図９Ｂは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図９Ｃは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【００９７】
実施例３では、物体側の面が、水平方向に非対称の非球面形状である。図９Ｂの面非点収差に関しては、面非点収差方向が存在することから０ディオプターではなく、全体が０〜０．２５ディオプターの領域である。
なお、図９Ｂの平均面屈折力誤差に関しては、水平耳側にて０〜０．２５ディオプターの領域を設定し、水平鼻側にて−０．２５〜０ディオプターの白色領域を設定している。
【００９８】
図９Ｄは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
実施例３では、物体側の面に対して非対称非球面形状を採用し、図９Ｄに示す関係となるよう設定し、上記式１の条件を満たすようにしている。
図９Ｄ−１は、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
図９Ｄ−２は、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
図９Ｄ−３は、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
図９Ｄ−３に示すように、実施例３では上記式１の条件を満たす。
【００９９】
図９Ｅは、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
実施例３は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【０１００】
図９Ｆは、実施例３の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図９Ｇは、図９Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
実施例３の平均屈折力誤差のマップだと、−０．２５〜０ディオプターの白色領域、０〜０．２５ディオプターの領域および０．２５〜０．５０ディオプターの領域が、ほぼ同心円状に配置されている。つまり、このマップだと視野中心から見たときの対称性は高い。しかも、従来例とは異なり、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
また、実施例３の非点収差のマップだと、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
つまり、実施例３の双眼拡大鏡の単レンズだと、良好な像性能を実現でき、自然な両眼視も実現できることがわかった。
【０１０１】
＜実施例４＞
図１０Ａは、実施例４の双眼拡大鏡の上面図である。
図１０Ｂは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図１０Ｃは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【０１０２】
実施例４では、眼球側の面が、水平方向に非対称の非球面形状である。更に、物体側の面が回転対称非球面である。図１０Ｃの面非点収差に関しては、面非点収差方向が存在することから０ディオプターではない。そして、−０．２５〜０ディオプターの白色領域の右側の色付き領域は、−０．５０〜−０．２５ディオプターの領域である。
なお、図１０Ｃの平均面屈折力誤差に関しては、水平耳側寄り中央領域にて０〜０．２５ディオプターの領域を設定し、その領域を囲むように−０．２５〜０ディオプターの白色領域を設定し、その白色領域に対して水平鼻側にて−０．５０〜−０．２５ディオプターの領域を設定し、さらにその領域に対する水平鼻側の水平鼻側端部にて−０．７５〜−０．５０ディオプターの領域を設定している。
ちなみに、物体側の面が回転対称非球面であるため、図１０Ｂの面非点収差に関しては面非点収差の方向が存在し、全体が０〜０．２５ディオプターの領域となっている。また、図１０Ｂの平均面屈折力誤差に関しては、ほぼ全体が０〜０．２５ディオプターの領域で、水平鼻側端部および水平耳側端部において０．２５ディオプター以上の領域がわずかに存在する。
【０１０３】
図１０Ｄは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
実施例４では、物体側の面に対して非対称非球面形状を採用し、図１０Ｄに示す関係となるよう設定し、上記式１の条件を満たすようにしている。
図１０Ｄ−１は、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
図１０Ｄ−２は、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
図１０Ｄ−３は、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
図１０Ｄ−３に示すように、実施例４では上記式１の条件を満たす。
【０１０４】
図１０Ｅは、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
実施例４は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【０１０５】
図１０Ｆは、実施例４の双眼拡大鏡を装用して眼前３５３ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図１０Ｇは、図１０Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
実施例４の平均屈折力誤差のマップだと、−０．２５〜０ディオプターの白色領域、０〜０．２５ディオプターの領域および０．２５〜０．５０ディオプターの領域が、ほぼ同心円状に配置されている。つまり、このマップだと視野中心から見たときの対称性は高い。しかも、従来例とは異なり、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
また、実施例４の非点収差のマップだと、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
つまり、実施例４の双眼拡大鏡の単レンズだと、良好な像性能を実現でき、自然な両眼視も実現できることがわかった。
【０１０６】
＜実施例５＞
図１１Ａは、実施例５の双眼拡大鏡の上面図である。
図１１Ｂは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
図１１Ｃは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの眼球側の面の面非点収差および平均面屈折力誤差のマップである。
【０１０７】
実施例５では、眼球側の面が、水平方向に非対称の非球面形状である。更に、物体側の面が回転対称非球面である。図１１Ｃの面非点収差に関しては、面非点収差方向が存在することから０ディオプターではない。そして、−０．２５〜０ディオプターの白色領域を囲む略Ｃ字の色付き領域は、−０．５０〜−０．２５ディオプターの領域である。
なお、図１１Ｃの平均面屈折力誤差に関しては、水平耳側端部におけるわずかな領域にて０．５０ディオプター以上の領域を設定し、その右側に０．２５〜０．５０ディオプターの領域を設定し、その右側に０〜０．２５ディオプターの領域を設定し、更にその右側に−０．２５〜０ディオプターの白色領域を設定している。
ちなみに、物体側の面が回転対称非球面であるため、図１１Ｂの面非点収差に関しては面非点収差の方向が存在し、中心に０〜０．２５ディオプターの領域を設定し、その外側に円環状に０．２５〜０．５０ディオプターの領域を設定している。また、図１１Ｂの平均面屈折力誤差に関しては、中心に−０．２５〜０ディオプターの白色領域を設定し、その外側に円環状に−０．５０〜−０．２５ディオプターの領域を設定している。
【０１０８】
図１１Ｄは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの物体側の面および眼球側の面の水平断面屈折力とそれらの和のグラフである。
実施例５では、物体側の面に対して非対称非球面形状を採用し、図１１Ｄに示す関係となるよう設定し、上記式１の条件を満たすようにしている。
図１１Ｄ−１は、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）のグラフである。
図１１Ｄ−２は、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズのＤ２（ｘ）のグラフである。
図１１Ｄ−３は、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズのＤ１（ｘ）＋Ｄ２（ｘ）のグラフである。
図１１Ｄ−３に示すように、実施例５では上記式１の条件を満たす。
【０１０９】
図１１Ｅは、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズの水平断面のプリズム屈折力のグラフである。
実施例５は、本発明の一態様における「単レンズＲ，Ｌの各々において、玉形中心におけるプリズム屈折力がベースインである」という要件は満たしている。
【０１１０】
図１１Ｆは、実施例５の双眼拡大鏡を装用して眼前２７０ｍｍに置かれた近方物体を見たときの平均屈折力誤差と非点収差の３Ｄマップである。
図１１Ｇは、図１１Ｆにおける原点である第１眼位を含む垂直断面および水平断面における平均屈折力誤差（実線）および非点収差（破線）の値を示すグラフである。
実施例５の平均屈折力誤差のマップだと、−０．２５〜０ディオプターの白色領域、０〜０．２５ディオプターの領域および０．２５〜０．５０ディオプターの領域が、ほぼ同心円状に配置されている。つまり、このマップだと視野中心から見たときの対称性は高い。しかも、従来例とは異なり、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
また、実施例５の非点収差のマップだと、０〜０．２５ディオプターの領域および０．２５〜０．５０ディオプターの領域が、ほぼ同心円状に配置されている。つまり、このマップだと視野中心から見たときの対称性は高い。しかも、０．５０ディオプター以上という高い値の領域は存在しない。
つまり、実施例５の双眼拡大鏡の単レンズだと、良好な像性能を実現でき、自然な両眼視も実現できることがわかった。
【符号の説明】
【０１１１】
１Ｒ，１Ｌ ・・・右眼および左眼
２Ｒ，２Ｌ ・・・右眼用の単レンズおよび左眼用の単レンズ
３Ｒ，３Ｌ ・・・物体側の面
４Ｒ，４Ｌ ・・・眼球側の面
５Ｒ，５Ｌ ・・・光学中心（プリズム０点）
６Ｒ，６Ｌ ・・・光軸（プリズム０点を通る物体側の面に対する法線）
７Ｒ，７Ｌ ・・・玉形中心（ボクシングセンター）
ＯＣＤ     ・・・光学中心（プリズム０点）間距離
ＢＶＤ     ・・・頂点間距離
【図１】
2020187285.tif 000004
【図２】
2020187285.tif 000005
【図３Ａ】
2020187285.tif 000006
【図３Ｂ】
2020187285.tif 000007
【図３Ｃ】
2020187285.tif 000008
【図３Ｄ】
2020187285.tif 000009
【図３Ｅ】
2020187285.tif 000010
【図３Ｆ】
2020187285.tif 000011
【図３Ｇ】
2020187285.tif 000012
【図３Ｈ】
2020187285.tif 000013
【図４Ａ】
2020187285.tif 000014
【図４Ｂ】
2020187285.tif 000015
【図４Ｃ】
2020187285.tif 000016
【図４Ｄ】
2020187285.tif 000017
【図４Ｅ】
2020187285.tif 000018
【図４Ｆ】
2020187285.tif 000019
【図４Ｇ】
2020187285.tif 000020
【図５Ａ】
2020187285.tif 000021
【図５Ｂ】
2020187285.tif 000022
【図５Ｃ】
2020187285.tif 000023
【図５Ｄ】
2020187285.tif 000024
【図５Ｅ】
2020187285.tif 000025
【図５Ｆ】
2020187285.tif 000026
【図５Ｇ】
2020187285.tif 000027
【図６Ａ】
2020187285.tif 000028
【図６Ｂ】
2020187285.tif 000029
【図６Ｃ】
2020187285.tif 000030
【図６Ｄ】
2020187285.tif 000031
【図６Ｅ】
2020187285.tif 000032
【図６Ｆ】
2020187285.tif 000033
【図６Ｇ】
2020187285.tif 000034
【図７Ａ】
2020187285.tif 000035
【図７Ｂ】
2020187285.tif 000036
【図７Ｃ】
2020187285.tif 000037
【図７Ｄ】
2020187285.tif 000038
【図７Ｄ−１】
2020187285.tif 000039
【図７Ｄ−２】
2020187285.tif 000040
【図７Ｄ−３】
2020187285.tif 000041
【図７Ｅ】
2020187285.tif 000042
【図７Ｆ】
2020187285.tif 000043
【図７Ｇ】
2020187285.tif 000044
【図７Ｈ】
2020187285.tif 000045
【図８Ａ】
2020187285.tif 000046
【図８Ｂ】
2020187285.tif 000047
【図８Ｃ】
2020187285.tif 000048
【図８Ｄ】
2020187285.tif 000049
【図８Ｄ−１】
2020187285.tif 000050
【図８Ｄ−２】
2020187285.tif 000051
【図８Ｄ−３】
2020187285.tif 000052
【図８Ｅ】
2020187285.tif 000053
【図８Ｆ】
2020187285.tif 000054
【図８Ｇ】
2020187285.tif 000055
【図９Ａ】
2020187285.tif 000056
【図９Ｂ】
2020187285.tif 000057
【図９Ｃ】
2020187285.tif 000058
【図９Ｄ】
2020187285.tif 000059
【図９Ｄ−１】
2020187285.tif 000060
【図９Ｄ−２】
2020187285.tif 000061
【図９Ｄ−３】
2020187285.tif 000062
【図９Ｅ】
2020187285.tif 000063
【図９Ｆ】
2020187285.tif 000064
【図９Ｇ】
2020187285.tif 000065
【図１０Ａ】
2020187285.tif 000066
【図１０Ｂ】
2020187285.tif 000067
【図１０Ｃ】
2020187285.tif 000068
【図１０Ｄ】
2020187285.tif 000069
【図１０Ｄ−１】
2020187285.tif 000070
【図１０Ｄ−２】
2020187285.tif 000071
【図１０Ｄ−３】
2020187285.tif 000072
【図１０Ｅ】
2020187285.tif 000073
【図１０Ｆ】
2020187285.tif 000074
【図１０Ｇ】
2020187285.tif 000075
【図１１Ａ】
2020187285.tif 000076
【図１１Ｂ】
2020187285.tif 000077
【図１１Ｃ】
2020187285.tif 000078
【図１１Ｄ】
2020187285.tif 000079
【図１１Ｄ−１】
2020187285.tif 000080
【図１１Ｄ−２】
2020187285.tif 000081
【図１１Ｄ−３】
2020187285.tif 000082
【図１１Ｅ】
2020187285.tif 000083
【図１１Ｆ】
2020187285.tif 000084
【図１１Ｇ】
2020187285.tif 000085