(57)【要約】【課題】走行時の体感振動を効果的に低減可能な弾性クローラを提供する。【解決手段】転輪通過面３０に形成された複数の凸部４４を転輪１８が通過するときに、芯金３２のピッチに応じた定常的な振動よりも短い間隔の振動が発生し得るので、この定常的な振動に凸部４４通過に伴う短い間隔の振動が付加されることにより、乗員は、転輪１８の芯金部分通過に伴う定常的な振動を感じにくくなる。また、上方への加振振動の振幅最大値の前後に凸部４４を形成したり、下方への加振振動の振幅最小値の位置に凸部４４を形成したりすることで、合成された加振振動の振幅極値の絶対値を小さくすることができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状に形成され、内周面の周方向に連続して形成され且つ転輪が当接されて通過する転輪通過面と、前記周方向に所定のピッチで埋設され且つ前記幅方向に伸長する芯金と、を有する弾性クローラにおいて、
前記周方向の間隔が前記芯金の周方向のピッチよりも小さい複数の凸部が前記転輪通過面に形成されたことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記転輪通過面の前記凸部以外の部分に凹部が形成されたことを特徴とする請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記凸部と前記凹部とが滑らかに連続形成されたことを特徴とする請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記凸部が緩やかな山形状であることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記凹部が緩やかな谷形状であることを特徴とする請求項２又は３に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
前記凸部又は前記凸部及び前記凹部が除去された状態で前記転輪通過面を前記転輪が通過するときの振動波を芯金振動波とし、前記芯金が除去された状態で且つ前記転輪通過面の前記凸部又は前記凸部及び前記凹部が形成されている部分を前記転輪が通過するときの振動波を転輪通過波とした場合に、前記芯金振動波と前記転輪通過波との合成波の振幅が前記芯金振動波単体の振幅より小さくなるように前記凸部又は前記凸部及び前記凹部を形成したことを特徴とする請求項１乃至５の何れか１項に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弾性クローラ、特にクローラ本体部の周方向に所定ピッチで芯金が埋設された弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
弾性クローラは例えばゴム製の無限軌道帯であり、最初に農業機器の足廻り部品として開発されて以来、活発な研究・開発が行われ、現在では様々の用途に普及拡大し、その構成・種類も多岐に亘っている。この弾性クローラを例えば農業機器の足廻り部品に用いる場合、弾性クローラによる機体の不整地走破性、所謂牽引力を向上するために、無端帯状に形成されたクローラ本体部の外周面に、クローラ本体部の略幅方向に伸長するラグを、例えばクローラ本体部の周方向に一定の間隔で突設する場合がある。また、クローラ本体部の内周面には、そのクローラ本体部が接地側にあるときに機体の転輪が当接して通過する転輪通過面がクローラ本体部の周方向に連続して形成されている。また、クローラ本体部の内部には、クローラ本体部の幅方向に伸長する芯金がクローラ本体部の周方向に所定のピッチで埋設される場合もある。
【０００３】
こうした弾性クローラの一例として、例えば下記特許文献１に記載されるものがある。この弾性クローラは、クローラ本体部内周面の転輪通過面よりクローラ本体部幅方向外側部分を接地側に傾斜する傾斜面とし、そのクローラ本体部幅方向外側端部がクローラ本体部厚さ方向で抗張体（スチールコード）と同じか、又は接地側に位置するようにしている。この弾性クローラによれば、クローラ本体部の内周面に付着した泥が剥がれやすく、且つ傾斜面に沿ってクローラ本体部幅方向に排出されやすいことから、クローラ本体部の内周面側で大きな泥玉が発生するのを回避できるとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−５５５２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、こうした弾性クローラを、例えばコンバインなどの自走式農業機器の足廻り部品として装着した場合、走行時の乗り心地の向上、具体的には体感振動の低減が課題となっている。より具体的には、自走式農業機器用の弾性クローラでは、クローラ本体部の周方向に所定のピッチで芯金が埋設されることが多く、この芯金のある部分とない部分とではクローラ本体部の剛性に差が生じ、転輪通過面を通過する転輪は、例えば芯金のない部分で転輪が落ち込み、芯金のある部分で押し上げられ、これにより振動が生じる。このようにして生じる振動、特に乗り心地として感じられる体感振動を効果的に低減することのできる弾性クローラの提案が求められている。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、走行時の体感振動を効果的に低減することができる弾性クローラを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため請求項１に記載の弾性クローラは、
無端帯状に形成され、内周面の周方向に連続して形成され且つ転輪が当接されて通過する転輪通過面と、前記周方向に所定のピッチで埋設され且つ前記幅方向に伸長する芯金と、を有する弾性クローラにおいて、前記周方向の間隔が前記芯金の周方向のピッチよりも小さい複数の凸部が前記転輪通過面に形成されたことを特徴とする。
【０００８】
この構成によれば、転輪通過面に形成された複数の凸部を転輪が通過するときに、芯金のピッチに応じた振動よりも短い間隔の振動が発生し得る。例えばコンバインなどの自走式農業機器では、芯金は所定のピッチで埋設されており、乗員は、転輪がクローラ本体部の芯金部分を通過する際に生じる定常的な振動を感じている。この定常的な振動に上記凸部による比較的短い間隔の振動が付加されると、乗員は、上記転輪の芯金部分通過に伴う定常的な振動を感じにくくなる。また、転輪の凸部通過に伴う振動によって上記転輪の芯金部分通過に伴う振動の振幅を低減することも可能である。従って、比較的簡易な構成によって、走行時の体感振動が効果的に低減される。
【０００９】
請求項２に記載の弾性クローラは、請求項１に記載の弾性クローラにおいて、前記転輪通過面の前記凸部以外の部分に凹部が形成されたことを特徴とする。なお、凹部は、例えば凸部と凸部との間の窪み部分を凹部と捉えてもよいし、例えば転輪通過面の基準とする平面から凸部が突設されている場合、その基準とする平面を窪ませて凹部を形成してもよい。
【００１０】
この構成によれば、転輪通過面に形成された凹部を転輪が通過するときに、上記凸部と逆相の振動、具体的には下方への加振が発生し得る。例えば、転輪が上記芯金部分を通過する際に生じる振動は機体又は乗員の上方への加振であるから、この部分に凹部が形成されれば、芯金部分通過に伴う振動の振幅を小さくすることが可能となる。これにより、走行時の体感振動が確実に低減される。
【００１１】
請求項３に記載の弾性クローラは、請求項２に記載の弾性クローラにおいて、前記凸部と前記凹部とが滑らかに連続形成されたことを特徴とする。
【００１２】
この構成によれば、転輪が凸部を通過するときの上方への加振と凹部を通過するときの下方への加振が滑らかに連続されるので、これを転輪が上記芯金部分を通過する際に生じる振動に組合せることで、より一層、走行時の体感振動を低減することができる。
【００１３】
請求項４に記載の弾性クローラは、請求項１乃至３の何れか１項に記載の弾性クローラにおいて、前記凸部が緩やかな山形状であることを特徴とする。
【００１４】
この構成によれば、転輪が凸部を通過するときの上方への加振振動が急変することがなく、その分だけ、走行時の体感振動を低減することができる。
【００１５】
請求項５に記載の弾性クローラは、請求項２又は３に記載の弾性クローラにおいて、前記凹部が緩やかな谷形状であることを特徴とする。
【００１６】
この構成によれば、転輪が凹部を通過するときの下方への加振振動が急変することがなく、その分だけ、走行時の体感振動を低減することができる。
【００１７】
請求項６に記載の弾性クローラは、請求項１乃至５の何れか１項に記載の弾性クローラにおいて、前記凸部又は前記凸部及び前記凹部が除去された状態で前記転輪通過面を前記転輪が通過するときの振動波を芯金振動波とし、前記芯金が除去された状態で且つ前記転輪通過面の前記凸部又は前記凸部及び前記凹部が形成されている部分を前記転輪が通過するときの振動波を転輪通過波とした場合に、前記芯金振動波と前記転輪通過波との合成波の振幅が前記芯金振動波単体の振幅より小さくなるように前記凸部又は前記凸部及び凹部を形成したことを特徴とする。
【００１８】
この構成によれば、例えば、芯金振動波の上方への加振振動の振幅最大値の前後に凸部を形成することで、合成された上方への加振振動の振幅最大値の絶対値を小さくすることができ、また芯金振動波の下方への加振振動の振幅最小値の位置に凸部を形成することで、合成された下方への加振振動の振幅最小値の絶対値を小さくすることができ、これら単独又は双方によって合成波の振幅を芯金振動波単体の振幅よりも小さくして走行時の体感振動を低減することができる。
【発明の効果】
【００１９】
以上説明したように、本発明によれば、転輪が芯金部分を通過するときの定常的な振動に、転輪が凸部を通過するときの短い間隔の振動を付加することにより、転輪の芯金部分通過に伴う振動の体感量が低減され、これにより走行時の体感振動を効果的に低減することができ、もって乗り心地を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の弾性クローラの一実施の形態を示す機体取付状態の正面図である。
【図２】図１の弾性クローラのＡ−Ａ断面図である。
【図３】図１の弾性クローラの転輪通過面の詳細図である。
【図４】図３の弾性クローラによる作用の説明図である。
【図５】図３の弾性クローラの変形例による作用の説明図である。
【図６】本発明の弾性クローラの他の変形例を示す転輪通過面の詳細図である。
【図７】本発明の弾性クローラの更なる変形例を示す転輪通過面の詳細図である。
【図８】本発明の弾性クローラの別の変形例を示す転輪通過面の詳細図である。
【図９】凸部のない従来の弾性クローラの転輪通過面の詳細図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に、本発明の弾性クローラの一実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は、この実施の形態の弾性クローラ１０をフレーム（機体）１２に取付けた状態の正面図である。この実施の形態の弾性クローラ１０は、例えばコンバインやトラクタなどの自走式農業機器の足廻り部品として用いられるゴム製の無限軌道帯である。この弾性クローラ１０は、駆動輪１４及び遊動輪１６を両端（進行方向前後端）として掛け回されている。
【００２２】
駆動輪１４は、例えば歯車型のスプロケットであり、図示しない駆動源によって回転駆動される。この駆動輪１４は、スプロケット本体部１４ａを回転軸１４ｂで図示しない駆動源に連結して構成されている。また、遊動輪１６は、円板状本体部１６ａを回転軸１６ｂで回転自在に支持して構成されている。駆動輪１４と遊動輪１６の間の下部、つまり移動路面側には、複数の、図では３つの転輪１８が配置されている。この転輪１８は、２枚のフランジ部１８ａを回転軸１８ｂで連結して構成されている。なお、弾性クローラ１０（クローラ本体部２８）の外周面２８ｂには、クローラ本体部２８の略幅方向に伸長するラグ４２が周方向に等間隔で突出形成されているのであるが、図１では、その一部分のみを図示し、全体の外形を二点鎖線で示している。
【００２３】
図２は、図１の弾性クローラ１０のＡ−Ａ断面図である。無限軌道帯である弾性クローラ１０の主体は、無端帯状のゴム製のクローラ本体部２８によって構成されている。この無端帯状のクローラ本体部２８内には、図２の一点鎖線の位置において、クローラ本体部２８の周方向に沿って多数のスチールコード２４が平行に埋設されている。また、クローラ本体部２８の内周面２８ａには、クローラ本体部２８の幅方向中央部において、例えば図２に示すような爪状の突起部３４が突出形成されている。この突起部３４は、例えば図２の左右方向、つまりクローラ本体部２８の幅方向に並ぶ２個一対のゴム被覆爪状突起からなる。この突起部３４は、前述した歯車型の駆動輪１４の歯と噛合するものであり、同時に転輪１８の２枚のフランジ部１８間に挟まるようにして、それら転輪１８を案内する。従って、クローラ本体部２８の内周面２８ａのうち、この突起部３４のクローラ本体部幅方向両側には、夫々、一条ずつ、転輪１８の二枚のフランジ部１８ａの夫々が当接（回転）して通過する転輪通過面３０がクローラ本体部２８の周方向に連続して形成されている。つまり、転輪通過面３０は、夫々がクローラ本体部周方向に連続した状態でクローラ本体部２８の幅方向に所定間隔をおいてクローラ本体部２８の内周面２８ａに二条形成されている。
【００２４】
この突起部３４は、図１に示すように、クローラ本体部２８の周方向に等間隔に配設され、それら突起部３４の位置には、図２に示すように、芯金３２が配設されている。この芯金３２は、クローラ本体部２８の幅方向両側に向けて左右の両翼部を有し、幅方向中央部には突起部３４に内包される突部が形成されている。また、このクローラ本体部２８の外周面２８ｂには、後段に詳述するように、同じくゴム製のラグ４２がクローラ本体部２８と一体的に突出形成されている。これらのラグ４２は、移動路面に作用するもの、例えば泥濘などの不整地を掻くものであり、クローラ本体部２８の周方向に所定の間隔をあけて、具体的には内周面２８ａ側の突起部３４に対向する位置でクローラ本体部２８の外周面２８ｂから突出形成されている。即ち、この実施の形態のラグ４２は、クローラ本体部２８内に埋設されている芯金３２の部分に突設されている。
【００２５】
弾性クローラ１０は、前述したスチールコード２４や芯金３２を内包するようにして全体にゴム材料で構成され、突起部３２やラグ４２がクローラ本体部２８と一体的に形成されている。このようなゴム材料としては、例えば耐候性に優れたエチレン−プロピレン−ジエンゴムを配合したゴム材料が適用可能である。また、ゴム材料の硬度、所謂ゴム硬度を規定する場合には、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に定義されるデュロメータ硬さ試験に従い、タイプＡ試験機を用いて、２０℃の室温条件下で測定された硬度とする。
【００２６】
前述したように、この実施の形態では、クローラ本体部内周面２８ａ側の突起部３４に対向するようにして、クローラ本体部２８の外周面２８ｂからラグ４２が突出形成されている。これらラグ４２は、クローラ本体部幅方向中央部に設けられた離間部３６によってクローラ本体部幅方向両側に分割されている。この離間部３６は、底部がクローラ本体部２８の外周面２８ｂに位置するため、クローラ本体部幅方向両側のラグ４２は、クローラ本体部２８自身によって連結されている箇所を除いて、何れも完全に離間されている。このようにすることで、クローラ本体部２８の幅方向に平行で且つクローラ本体部２８の周方向と直交する断面における離間部３６の断面積（即ち空間）を大きくすることができ、その結果、泥濘などの不整地移動時、ラグ４２によって移動路面から切り取られる泥の量（体積）を低減し、例えばクローラ本体部周方向に隣り合うラグ４２間に詰まろうとする泥の量を低減する効果、つまり泥離れ性の向上が期待できる。コンバインでは、この離間部のないものもある。
【００２７】
図３は、この実施の形態における弾性クローラ１０の転輪通過面３０の詳細図である。この実施の形態の転輪通過面３０は、緩やかな山形状の凸部４４が一定の間隔、この場合は一定のピッチで形成されている。また、隣り合う凸部４４の間には、緩やかな谷形状の凹部が、それら凸部４４と連続して形成されている。即ち、この実施の形態では、緩やかな山形状の凸部４４と凸部４４の間の窪みが、緩やかな谷形状の凹部４６となっている。この凸部４４の間隔（ピッチ）は、芯金３２のピッチより小さい。なお、凸部４４（凹部４６を含む）は、クローラ本体部２８と同じゴム材料で、クローラ本体部２８と一体に形成されている。
【００２８】
この凸部４４の間隔（ピッチ）は、芯金３２のピッチよりも小さいので、それら凸部４４（凹部４６を含む）を転輪１８が通過するときに機体１２又は乗員に作用する振動は、芯金３２を転輪が通過するときの機体１２又は乗員に作用する振動よりも間隔が短い。図４は、図３の弾性クローラ１０の作用の説明図である。なお、グラフに示す変位は転輪１８の振動の変位であり、転輪１８、即ち機体１２が上方に移動する方向を正（＋）、転輪１８、即ち機体１２が下方に移動する方向を負（−）と定義した。
【００２９】
図４において、例えば、図３の弾性クローラ１０から凸部４４（凹部４６を含む）が除去された状態で転輪通過面３０を転輪１８が通過したときの振動波を芯金振動波とした場合、その芯金振動波は、図４に破線で示すように表れる（図には、芯金３２の位置を模式的に示している）。また、クローラ本体部２８からラグ及び芯金が除去された状態で且つ転輪通過面３０の凸部４４（凹部４６を含む）が形成されている部分を転輪１８が通過したときの振動波を転輪通過波とした場合、その転輪通過波は、図４に二点鎖線で示すように表れる（図には、凸部４４及び凹部４６の位置を模式的に示している）。実際に機体１２又は乗員に作用する振動は、上記芯金振動波と転輪通過波の合成波となり、この合成波を図４に実線で示す。例えば、図４からすると芯金ピッチの２／３であると、図４の芯金振動波のピークを打ち消すため好ましい。この他、芯金振動波を打ち消すように、凸部４４のピッチを適宜設定することができる。また、凸部４４による転輪通過波は、芯金振動波に対して波長や位相を変えることができるが、図４の芯金振動波のピークを打ち消すように適宜設定することができる。なお、これらの振動波は、何れも移動路面状態や走行速度条件を勘案していない理論値である。
【００３０】
芯金３２の突部を内包する突起部３４はスプロケットからなる駆動輪１４の歯と噛合するので、芯金３２はクローラ本体部２８の周方向に一定のピッチで埋設される。そして、前述のように、芯金３２のある部分とない部分とではクローラ本体部２８の剛性が異なるため、転輪通過面３０を通過する転輪１８は、芯金３２のない部分で転輪１８が下方に落ち込み、芯金３２のある部分で上方に押し上げられ、これにより振動が生じる。上記芯金振動波は、例えば図９に示すように、凸部や凹部のない、平坦な転輪通過面３０を転輪１８が通過したときに生じる振動波である。この芯金振動波の図示上に凸の部分が芯金３２に転輪１８が乗り上げたときの振動であり、機体１２や乗員を上方に加振する。一方、芯金振動波の図示下に凸の部分が芯金３２から転輪１８が落ち込んだときの振動であり、機体１２や乗員を下方に加振する。具体的に、芯金３２の埋設ピッチはクローラ本体部２８の周方向に７０〜１００ｍｍ程度で、例えば刈り取り時のコンバインの走行速度は１〜２ｍ／ｓである。
【００３１】
この実施の形態では、芯金振動波の上方への加振振動の振幅最大値の前後に凸部４４を形成、即ち振幅最大値の位置に凹部４６を形成することにより、芯金振動波と転輪通過波の合成波の上方への加振振動の振幅最大値の絶対値が、芯金振動波の上方への加振振動の振幅最大値の絶対値よりも小さくなっている。同様に、この実施の形態では、芯金振動波の下方への加振振動の振幅最大値の位置に凹部４６を形成、即ち振幅最小値の前後に凸部４４を形成することにより、芯金振動波と転輪通過波の合成波の下方への加振振動の振幅最小値の絶対値が、芯金振動波の下方への加振振動の振幅最大値の絶対値よりも小さくなっている。このように、転輪通過面３０に形成する凸部４４（凹部４６を含む）の形成位置を適宜に設定することにより、芯金振動波の振幅を小さくすることができ、これにより走行時の体感振動を低減することができる。
【００３２】
この転輪通過波は、以下のようにして設定することができる。例えば、図４において、芯金振動波は、転輪１８が芯金３２間で落ち込み、芯金３２の部分で乗り上げることによって生じる。この転輪１８の変位が、例えば図に正弦波で示すような振動になるのは、機体１２が弾性クローラ１０に対して等速で移動しているからである。芯金３２の存在している部分の弾性クローラ１０の剛性は一定又はほぼ一定であると考えてよい。従って、この芯金振動波に合成して、その下方への加振振動を抑制するための転輪通過波は、芯金３２のない部分、即ち芯金３２のクローラ本体部周方向端部を起点とし、且つ隣り合う芯金３２のクローラ本体部周方向端部を終点とする振動波形を主体とする。但し、実際には、芯金３２の上から転輪１８が外れると、即座に転輪１８が落ち込むわけではなく、芯金３２から少し離れてから転輪１８が落ち込むはずであり、同様に、芯金３２の少し手前側から転輪１８が押し上げられるはずであるから、この実際に転輪１８が落ち込み始める点を起点とし、押し上げられ始める点を終点とする振動波形が得られるように転輪通過波を設定、即ち凸部４４や凹部４６を配置する。
【００３３】
図５は、図３の弾性クローラの変形例による作用の説明図である。同図でも、芯金振動波を破線で、転輪通過波を二点鎖線で示すと共に、芯金３２の位置及び凸部４４（凹部４６を含む）の位置を模式的に併載する。この変形例は、芯金３２の配設ピッチに対し、上記図４の配設間隔よりもずっと短い間隔で、転輪通過面３０に凸部４４（凹部４６を含む）を形成したものである。この変形例における芯金振動波と転輪通過波の合成波では、芯金振動波の振幅を小さくする作用は得にくいが、芯金振動波よりも短い周期の転輪通過波を付加することで、定常的な芯金振動波を乗員が体感しにくくなるというメリットがあり、その結果、走行中の体感振動が低減されるという効果が得られる。
【００３４】
このように、この実施の形態の弾性クローラでは、芯金振動波の振幅を実質的に小さくする場合のみならず、短い周期の転輪通過波を定常的な芯金振動波に付加することで、走行時の体感振動を低減する効果が得られる。従って、上記図３の実施の形態や、図５の変形例にとどまらず、例えば、以下の変形例が実施の形態として挙げられる。即ち、図６に示す他の変形例のように、芯金３２のピッチよりも小さい間隔で複数の凸部４４を局所的に転輪通過面３０に突設してもよい。この例では、凸部４４は矩形断面とした。この例では、例えば凸部４４は、転輪通過面３０の基準となる平面から突出するように形成されている。また、図７に示す更なる変形例のように、転輪通過面３０の凸部４４以外の部分に凹部４６を形成してもよい。この例では、凸部４４及び凹部４６を共に矩形断面とした。この例では、転輪通過面３０の基準となる平面から突出するように凸部４４を形成すると共に、転輪通過面３０の基準となる平面を窪ませるようにして凹部４６を形成した。また、図８に示す別の変形例のように、凸部４４と凹部４６を滑らかに連続形成してもよい。この例では、凸部４４及び凹部４６を共に三角形断面とした。この例では、三角形断面の凸部４４及び凹部４６が滑らかに連続形成されているため、例えば隣り合う凸部４４と凸部４４の間に凹部４６が形成されている構造となる。
【００３５】
このように、この実施の形態の弾性クローラ１０では、転輪通過面３０に形成された複数の凸部４４を転輪１８が通過するときに、芯金３２のピッチに応じた定常的な振動よりも短い間隔の振動が発生し得るので、この定常的な振動に凸部４４通過の短い間隔の振動が付加されることにより、乗員は、転輪１８の芯金部分通過に伴う定常的な振動を感じにくくなる。また、前述のように、転輪１８の凸部通過に伴う振動によって転輪１８の芯金部分通過に伴う振動の振幅を低減することも可能である。従って、実施の形態の弾性クローラ１０では、比較的簡易な構成によって、走行時の体感振動が効果的に低減される。
【００３６】
また、転輪通過面３０の凸部４４以外の部分に凹部４６を形成することにより、転輪通過面３０に形成された凹部４６を転輪１８が通過するときに、凸部４４と逆相の振動、即ち下方への加振が発生し得るので、例えば転輪１８が芯金部分を通過する際に生じる振動は機体１２又は乗員の上方への加振であるから、この部分に凹部４６が形成されれば、芯金部分通過に伴う振動の振幅を小さくすることが可能となる。これにより、走行時の体感振動がより一層低減される。
【００３７】
また、凸部４４と凹部４６とを滑らかに連続形成することにより、転輪１８が凸部４４を通過するときの上方への加振と凹部４６を通過するときの下方への加振が滑らかに連続され、これを転輪１８が芯金部分を通過する際に生じる振動に組合せることで、より一層、走行時の体感振動を低減することができる。
【００３８】
また、凸部４４を緩やかな山形状とすることにより、転輪１８が凸部４４を通過するときの上方への加振振動が急変することがなく、その分だけ、走行時の体感振動を低減することができる。
【００３９】
また、凹部４６を緩やかな谷形状とすることにより、転輪１８が凹部４６を通過するときの下方への加振振動が急変することがなく、その分だけ、走行時の体感振動を低減することができる。
【００４０】
また、例えば、芯金振動波の上方への加振振動の振幅最大値の前後に凸部４４を形成することで、合成された上方への加振振動の振幅最大値の絶対値を小さくすることができ、また芯金振動波の下方への加振振動の振幅最小値の位置に凸部４４を形成することで、合成された下方への加振振動の振幅最小値の絶対値を小さくすることができ、これら単独又は双方によって合成波の振幅を芯金振動波単体の振幅よりも小さくして走行時の体感振動を低減することができる。
【００４１】
以上、実施の形態に係る弾性クローラについて説明したが、本件発明は、上記実施の形態で述べた構成に限定されるものではなく、本件発明の要旨の範囲内で種々変更が可能である。例えば、凸部４４（凹部４６を含む）の大きさや形状、突出寸法、材質、及び突設位置などは、凸部通過の際に生じる所望する振動（転輪通過波）に応じて適宜に設定すればよい。
【００４２】
また、上記実施の形態では、ラグ４２と芯金３２がクローラ本体部２８の周方向に同じ位置に配設された弾性クローラ１０について説明したが、ラグと芯金がクローラ本体部の周方向にずれている弾性クローラもある。上記実施の形態のように、ラグ４２と芯金３２がクローラ本体部２８の周方向に同じ位置に配設されている場合には、上記転輪通過面３０の凸部４４（凹部４６を含む）による体感振動低減効果が大きいが、両者がずれている場合であっても、転輪通過面に凸部（凹部を含む）を設けることによって体感振動を低減することは可能である。
【００４３】
また、上記実施の形態では、凸部４４（凹部４６を含む）を転輪通過面３０上に周期的に配設した例について説明したが、この凸部（凹部を含む）は周期的配列でなくてもよい。但し、凸部（凹部を含む）をクローラ本体部と同質のゴム材料で一体的に形成する場合には、凸部（凹部を含む）を周期的に配列した方が製造しやすい。
【符号の説明】
【００４４】
１０  弾性クローラ
１８  転輪
２８  クローラ本体部
３０  転輪通過面
３２  芯金
４２  ラグ
４４  凸部
４６  凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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