(57)【要約】      （修正有）【課題】耐偏摩耗性能に優れた重荷重用タイヤの提供。【解決手段】トレッド部２に、タイヤ赤道Ｃの両側に配される各一対のクラウン主溝４、ショルダー主溝５とトレッド端Ｔｅとの間で区分される１本のクラウン陸部８、各一対のミドル陸部７、ショルダー陸部９及びショルダー陸部の少なくとも一方にショルダー横溝２９が設けられ、クラウン陸部、ミドル陸部、ショルダー陸部の各タイヤ軸方向の幅Ｗｃ、Ｗｍ、Ｗｓ、ショルダー横溝のタイヤ軸方向最大長さＬｓｍとタイヤ軸方向総長さＬｓｔ及びタイヤ外径Ｈが式（１）〜（３）を満たし、トレッド部は、イソプレン系ゴムを９０質量％以上と、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又はＣＴＡＢが１３０ｍ２／ｇ以上のカーボンブラックとを含むゴム組成物で構成される。Ｗｃ：Ｗｍ：Ｗｓ＝１．００：０．８０〜１．２０：１．１０〜１．６０（１）、０＜Ｌｓｍ／Ｗｓ≦０．１５（２）、０＜Ｌｓｔ／Ｈ≦２．３０（３）【選択図】図１
2020055427.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド部に、タイヤ周方向に連続して延びるタイヤ赤道の両側に配される一対のクラウン主溝及び前記クラウン主溝とトレッド端との間に配される一対のショルダー主溝が設けられた重荷重用タイヤであって、
前記トレッド部は、前記クラウン主溝間で区分される１本のクラウン陸部、前記クラウン主溝と前記ショルダー主溝とで区分される一対のミドル陸部、及び前記ショルダー主溝と前記トレッド端との間で区分される一対のショルダー陸部が設けられ、
前記ショルダー陸部の少なくとも一方に、タイヤ軸方向に延びるショルダー横溝が設けられ、
前記クラウン陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｃ（ｍｍ）、前記ミドル陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｍ（ｍｍ）、前記ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）が下記式（１）、
前記ショルダー横溝のタイヤ軸方向最大長さＬｓｍ（ｍｍ）、前記ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）が下記式（２）、
前記ショルダー横溝のタイヤ軸方向総長さＬｓｔ（ｍｍ）、タイヤ外径Ｈ（ｍｍ）が下記式（３）
を満たし、
前記トレッド部は、イソプレン系ゴムを９０質量％以上含有するゴム成分と、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ２／ｇ以上のカーボンブラックとを含むゴム組成物で構成される重荷重用タイヤ。
Ｗｃ：Ｗｍ：Ｗｓ＝１．００：０．８０〜１．２０：１．１０〜１．６０      （１）
０＜Ｌｓｍ／Ｗｓ≦０．１５      （２）
０＜Ｌｓｔ／Ｈ≦２．３０      （３）
【請求項２】
前記ゴム組成物は、前記ゴム成分１００質量部に対して、前記カーボンブラックを５質量部以上含む請求項１記載の重荷重用タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重荷重用タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
トラック、バス等に使用される重荷重用タイヤにおいて、環境面等の観点から、タイヤのトータルライフ、耐摩耗性が必要とされ、例えば、トレッドパターン、配合面からの改良が進められている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、ウエット性能と耐偏摩耗性能とを改善させた重荷重用タイヤが提案されている。このようなタイヤは、例えば、旋回中、タイヤ軸方向の横力が作用すると、クラウン陸部及びミドル陸部の剛性不足から、偏摩耗が生じる傾向があるため、耐偏摩耗性能について、更なる改善が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１６１９８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記課題を解決し、耐偏摩耗性能に優れた重荷重用タイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、トレッド部に、タイヤ周方向に連続して延びるタイヤ赤道の両側に配される一対のクラウン主溝及び前記クラウン主溝とトレッド端との間に配される一対のショルダー主溝が設けられた重荷重用タイヤであって、
前記トレッド部は、前記クラウン主溝間で区分される１本のクラウン陸部、前記クラウン主溝と前記ショルダー主溝とで区分される一対のミドル陸部、及び前記ショルダー主溝と前記トレッド端との間で区分される一対のショルダー陸部が設けられ、
前記ショルダー陸部の少なくとも一方に、タイヤ軸方向に延びるショルダー横溝が設けられ、
前記クラウン陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｃ（ｍｍ）、前記ミドル陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｍ（ｍｍ）、前記ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）が下記式（１）、
前記ショルダー横溝のタイヤ軸方向最大長さＬｓｍ（ｍｍ）、前記ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）が下記式（２）、
前記ショルダー横溝のタイヤ軸方向総長さＬｓｔ（ｍｍ）、タイヤ外径Ｈ（ｍｍ）が下記式（３）
を満たし、
前記トレッド部は、イソプレン系ゴムを９０質量％以上含有するゴム成分と、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ２／ｇ以上のカーボンブラックとを含むゴム組成物で構成される重荷重用タイヤに関する。
Ｗｃ：Ｗｍ：Ｗｓ＝１．００：０．８０〜１．２０：１．１０〜１．６０      （１）
０＜Ｌｓｍ／Ｗｓ≦０．１５      （２）
０＜Ｌｓｔ／Ｈ≦２．３０      （３）
【０００７】
前記ゴム組成物は、前記ゴム成分１００質量部に対して、前記カーボンブラックを５質量部以上含むことが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、トレッド部に、所定のクラウン主溝、ショルダー主溝、クラウン陸部、ミドル陸部、ショルダー陸部、ショルダー横溝が設けられると共に、前記式（１）〜（３）を満たし、かつ前記トレッド部がイソプレン系ゴム及び所定のカーボンブラックを所定配合で含むゴム組成物で構成される重荷重用タイヤであるので、耐偏摩耗性能が顕著に改善される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態を示すタイヤ１のトレッド部２の展開図の一例。
【図２】図１のトレッド部２におけるショルダー陸部９の拡大図の一例。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明は、トレッド部に、タイヤ周方向に連続して延びるタイヤ赤道の両側に配される一対のクラウン主溝及び前記クラウン主溝とトレッド端との間に配される一対のショルダー主溝が設けられた重荷重用タイヤであって、
前記トレッド部は、前記クラウン主溝間で区分される１本のクラウン陸部、前記クラウン主溝と前記ショルダー主溝とで区分される一対のミドル陸部、及び前記ショルダー主溝と前記トレッド端との間で区分される一対のショルダー陸部が設けられ、
前記ショルダー陸部の少なくとも一方に、タイヤ軸方向に延びるショルダー横溝が設けられ、
前記クラウン陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｃ（ｍｍ）、前記ミドル陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｍ（ｍｍ）、前記ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）が前記式（１）、
前記ショルダー横溝のタイヤ軸方向最大長さＬｓｍ（ｍｍ）、前記ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）が前記式（２）、
前記ショルダー横溝のタイヤ軸方向総長さＬｓｔ（ｍｍ）、タイヤ外径Ｈ（ｍｍ）が前記式（３）
を満たし、
前記トレッド部が、イソプレン系ゴムを９０質量％以上含有するゴム成分と、所定のカーボンブラックとを含むゴム組成物で構成される重荷重用タイヤである。
【００１１】
このような特定のトレッドパターンを採用すると共に、トレッド部を特定配合のゴム組成物で構成することにより、耐偏摩耗性能が顕著に改善される。
【００１２】
以下、本発明の実施の一形態を図面に基づき説明する。
図１は、本発明の一実施形態を示すタイヤ１のトレッド部２の展開図の一例である。本発明は、例えば、空気入りタイヤ、タイヤの内部に加圧された空気が充填されない非空気式タイヤ等の様々なタイヤに使用できる。本実施形態のタイヤ１は、重荷重用の空気入りタイヤである。
【００１３】
トレッド部２は、タイヤ周方向に連続して延びる複数本の主溝３が設けられている。主溝３は、本実施形態では、タイヤ赤道Ｃの両側に配される一対のクラウン主溝４、４、及び、クラウン主溝４とトレッド端Ｔｅとの間に配される一対のショルダー主溝５、５を含んでいる。
【００１４】
前記「トレッド端」Ｔｅは、正規リムにリム組みされかつ正規内圧が充填された無負荷である正規状態のタイヤ１に、正規荷重を負荷してキャンバー角０度で平面に接地させたときの最もタイヤ軸方向外側の接地位置として定められる。正規状態において、両トレッド端Ｔｅ、Ｔｅ間のタイヤ軸方向の距離がトレッド幅ＴＷとして定められる。特に断りがない場合、タイヤの各部の寸法等は、正規状態で測定された値である。
【００１５】
「正規リム」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えばＪＡＴＭＡであれば“標準リム”、ＴＲＡであれば“Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”、ＥＴＲＴＯであれば“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”である。
【００１６】
「正規内圧」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば“最高空気圧”、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ”である。
【００１７】
「正規荷重」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば“最大負荷能力”、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＬＯＡＤ  ＣＡＰＡＣＩＴＹ”である。
【００１８】
クラウン主溝４、ショルダー主溝５は、タイヤ周方向に連続して直線状に延びている。このような主溝３は、ウェット路面の走行時、溝内の水を効果的に進行方向の後方に排出するため、優れたウェット性能を発揮する。主溝３（クラウン主溝４、ショルダー主溝５）の溝幅Ｗ１は、例えば、トレッド幅ＴＷの２〜８％が望ましい。
【００１９】
トレッド部２は、クラウン主溝４とショルダー主溝５とで区分される１対のミドル陸部７、７、クラウン主溝４、４間で区分される１本のクラウン陸部８、ショルダー主溝５とトレッド端Ｔｅとの間で区分される一対のショルダー陸部９、９が設けられる。
【００２０】
ミドル陸部７には、クラウン主溝４とショルダー主溝５とを継ぐミドル横溝３０が設けられている。このようなミドル横溝３０は、ミドル陸部７の踏面７ｅの水膜をスムーズにクラウン主溝４及びショルダー主溝５に排出する。
【００２１】
ミドル横溝３０は、この実施形態では、クラウン主溝４からタイヤ軸方向外側に延びる第１部３０ａ、ショルダー主溝５からタイヤ軸方向内側に延びる第２部３０ｂ、第１部３０ａと第２部３０ｂとを継ぐ第３部３０ｃを含んでいる。第３部３０ｃは、第１部３０ａ、第２部３０ｂのタイヤ軸方向に対する角度よりも大きい角度で傾斜している。このような第３部３０ｃは、その溝縁３０ｅが、タイヤ軸方向成分及びタイヤ周方向成分を有するので、ウェット性能を向上する。また、第１部３０ａ及び第２部３０ｂは、ミドル陸部７のタイヤ周方向の剛性を高く維持する。
【００２２】
クラウン陸部８には、タイヤ赤道Ｃの両側のクラウン主溝４、４間を継ぐクラウン横溝３１が設けられている。クラウン横溝３１は、本実施形態では、ミドル横溝３０とは逆向きに傾斜し、設けられている。
【００２３】
ショルダー陸部９には、ショルダー主溝５に連通してショルダー陸部９内で終端しかつタイヤ軸方向に沿って延びるショルダー横溝２９が複数本設けられている。ショルダー横溝２９は、タイヤ軸方向最外側に配されるショルダー陸部９の一方又は両方に設けられていれば良い。なお、本明細書では、「溝」は、溝幅が２ｍｍ以上の溝状体として定義される。
【００２４】
クラウン陸部８のタイヤ軸方向の幅Ｗｃ（ｍｍ）、ミドル陸部７のタイヤ軸方向の幅Ｗｍ（ｍｍ）、ショルダー陸部９のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）は、下記式（１）を満たす。
Ｗｃ：Ｗｍ：Ｗｓ＝１．００：０．８０〜１．２０：１．１０〜１．６０      （１）
式（１）を満たすことで、耐偏摩耗性能が改善される。
Ｗｃ：Ｗｍ：Ｗｓは、好ましくは１．００：０．８０〜１．２０：１．３０〜１．６０、より好ましくは１．００：０．９０〜１．１０：１．３５〜１．５０である。
【００２５】
ここで、クラウン陸部、ミドル陸部、ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅は、それぞれクラウン陸部、ミドル陸部、ショルダー陸部のタイヤ軸方向の投影長さであり、図１では、Ｗｃ、Ｗｍ、Ｗｓである。
【００２６】
ショルダー横溝２９のタイヤ軸方向最大長さＬｓｍ（ｍｍ）及びショルダー陸部９のタイヤ軸方向の幅Ｗｓ（ｍｍ）は、下記式（２）を満たす。
０＜Ｌｓｍ／Ｗｓ≦０．１５      （２）
式（２）を満たすことで、耐偏摩耗性能が改善される。
好ましくは、０．０５≦Ｌｓｍ／Ｗｓ≦０．０９である。
【００２７】
図２には、図１のトレッド部２におけるショルダー陸部９の拡大図が示されている。図２に示されているように、ショルダー陸部９には、ショルダー横溝２９が複数本設けられている。ここで、各ショルダー横溝のタイヤ軸方向長さは、各ショルダー横溝のタイヤ軸方向の投影長さであり、図２のショルダー横溝２９では、Ｌ２９である。そして、ショルダー横溝のタイヤ軸方向最大長さＬｓｍは、各ショルダー横溝のタイヤ軸方向長さのうち、最大の長さを言う。
【００２８】
ショルダー横溝２９のタイヤ軸方向総長さＬｓｔ（ｍｍ）、タイヤ外径Ｈ（ｍｍ）は、下記式（３）を満たす。
０＜Ｌｓｔ／Ｈ≦２．３０      （３）
式（３）を満たすことで、耐偏摩耗性能が改善される。
好ましくは０．８０≦Ｌｓｔ／Ｈ≦２．００、より好ましくは０．９０≦Ｌｓｔ／Ｈ≦１．４０、更に好ましくは１．００≦Ｌｓｔ／Ｈ≦１．３０である。
【００２９】
ここで、前記のとおり、各ショルダー横溝のタイヤ軸方向長さは、各ショルダー横溝のタイヤ軸方向への投影長さである。そして、ショルダー横溝のタイヤ軸方向総長さＬｓｔは、トレッド踏面内に設けられた各ショルダー横溝のタイヤ軸方向長さの合計長さ（総和）であり、図２では、Ｌ２９等の各ショルダー横溝のタイヤ軸方向長さの総和である。タイヤ外径Ｈは、正規リムにリム組みされかつ正規内圧が充填された無負荷である正規状態にしたときの最大外径である。
【００３０】
トレッド部２（ミドル陸部７、クラウン陸部８、ショルダー陸部９等）を構成するゴム組成物は、イソプレン系ゴムを９０質量％以上含有するゴム成分を含む。耐偏摩耗性能の観点から、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は９０質量％以上であるが、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは１００質量％である。
【００３１】
イソプレン系ゴムは、イソプレン系単位を主単位とする重合体であれば特に限定されず、例えば、イソプレンゴム（ＩＲ）、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム、天然ゴム（ＮＲ）、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３２】
イソプレン系ゴム以外に配合可能なゴム成分としては、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。ゴム成分は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。例えば、ＢＲ、ＳＢＲが好ましい。
【００３３】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００３５】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）、アミド基が好ましい。
【００３６】
変性ＳＢＲに使用される変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；
【００３７】
ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；
【００３８】
（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；
【００３９】
エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、
【００４０】
Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。
なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００４１】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。
【００４２】
ＢＲとしては特に限定されず、高シス含量のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４３】
ＢＲのシス含量は、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９５質量％以上、更に好ましくは９８質量％以上であり、上限は特に限定されない。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、ＢＲのシス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００４４】
ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。
【００４５】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００４６】
前記ゴム組成物は、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積（ＣＴＡＢ）１３０ｍ２／ｇ以上のカーボンブラック（カーボンブラック（Ａ）とも称する）を含む。
【００４７】
カーボンブラック（Ａ）の平均粒子径は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは１７ｎｍ以下、より好ましくは１５ｎｍ以下である。下限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましく５ｎｍ以上、より好ましくは１０ｎｍ以上である。
なお、カーボンブラックの平均粒子径は数平均粒子径であり、透過型電子顕微鏡により測定される。
【００４８】
カーボンブラック（Ａ）のＣＴＡＢは、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは１４０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１４５ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１８０ｍ２／ｇ以下である。
なお、本明細書において、カーボンブラックのＣＴＡＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−３：２００１に準拠して測定される値である。
【００４９】
カーボンブラック（Ａ）の窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは１２５ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１４５ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上、特に好ましくは１５５ｍ２／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１８０ｍ２／ｇ以下である。
なお、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００５０】
カーボンブラック（Ａ）のヨウ素吸着量（ＩＡ）（ｍｇ／ｇ）は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは１２０ｍｇ／ｇ以上、より好ましくは１２５ｍｇ／ｇ以上、更に好ましくは１３０ｍｇ／ｇ以上、特に好ましくは１４０ｍｇ／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは２００ｍｇ／ｇ以下、より好ましくは１８０ｍｇ／ｇ以下、更に好ましくは１６０ｍｇ／ｇ以下である。
【００５１】
カーボンブラック（Ａ）のヨウ素吸着量（ＩＡ）（ｍｇ／ｇ）に対する臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積（ＣＴＡＢ）の比（ＣＴＡＢ／ＩＡ）は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは０．８５〜１．３５ｍ２／ｍｇ、より好ましくは０．９２〜１．３０ｍ２／ｍｇ、更に好ましくは１．００〜１．２５ｍ２／ｍｇである。
なお、本明細書において、カーボンブラックのヨウ素吸着量（ＩＡ）は、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−１：２００１に準拠して測定される値である。
【００５２】
ＣＴＡＢ／ＩＡで表される表面活性指標は、カーボンブラックの結晶化度（グラファイト化率）の指標と考えることができる。すなわち、ＣＴＡＢ／ＩＡが高いほど結晶化が進んでいないことを示し、カーボンブラックとゴム成分との相互作用が大きくなる傾向にある。また、ＣＴＡＢ／ＩＡは、カーボンブラック表面に存在する酸性官能基の量を評価するパラメーターとしても位置づけられる。カーボンブラック表面の酸性官能基は、ゴム成分との相互作用に寄与するが、ＣＴＡＢ／ＩＡが高いほどカーボンブラックの表面に酸性官能基が多く存在していることを示す。従って、ＣＴＡＢ／ＩＡが上記範囲内であると、ゴム成分に対してより顕著な補強効果を奏することができ、優れた耐偏摩耗性能が得られる。
【００５３】
カーボンブラック（Ａ）のジブチルフタレート吸油量（ＤＢＰ）は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは１２０ｃｍ３／１００ｇ以上、より好ましくは１２５ｃｍ３／１００ｇ以上、更に好ましくは１３５ｃｍ３／１００ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは１８０ｃｍ３／１００ｇ以下、より好ましくは１７０ｃｍ３／１００ｇ以下、更に好ましくは１６０ｃｍ３／１００ｇ以下である。
なお、カーボンブラックのＤＢＰは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−４：２００１に準拠して測定される。
【００５４】
カーボンブラック（Ａ）としては、ＳＡＦなどが挙げられる。これらのカーボンブラックは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、カーボンブラック（Ａ）は、特開２０００−３１９５３９号公報、特表平８−５０７５５５号公報等に記載の製法で製造することも可能である。
【００５５】
前記ゴム組成物におけるカーボンブラック（Ａ）の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは５質量部以上、より好ましくは１０質量部以上、更に好ましくは２０質量部以上、特に好ましくは４０質量部以上である。該含有量は、分散性等の観点から、好ましくは１００質量部以下、より好ましくは７０質量部以下、更に好ましくは６０質量以下である。
【００５６】
前記ゴム組成物には、カーボンブラック（Ａ）と共に、他のカーボンブラックを配合してもよい。
【００５７】
カーボンブラック１００質量％中のカーボンブラック（Ａ）の含有量は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは２５質量％以上、より好ましくは３５質量％以上、更に好ましくは５０質量％以上、特に好ましくは８０質量％以上である。
【００５８】
カーボンブラックの合計含有量（カーボンブラック（Ａ）及び必要に応じて配合する他のカーボンブラックの合計量）は、ゴム成分１００質量部に対して、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは２０質量部以上、更に好ましくは３０質量部以上、特に好ましくは４０質量部以上である。該含有量は、分散性等の観点から、好ましくは１２０質量部以下、より好ましくは１００質量部以下、更に好ましくは７０質量以下、特に好ましくは６０質量部以下である。
【００５９】
前記ゴム組成物は、カーボンブラック以外にも、ゴム組成物の製造に一般に使用される補強用充填剤、例えば、シリカ、クレー、タルク等を適宜配合してもよいが、補強用充填剤１００質量％中のカーボンブラックの含有量は、耐偏摩耗性能の観点から、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上、更に好ましくは７５質量％以上である。上限は特に限定されないが、好ましくは９８質量％以下、より好ましくは９５質量％以下、更に好ましくは９０質量％以下である。
【００６０】
使用可能なカーボンブラックとしては、例えば、三菱ケミカル（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社、キャボット社等の市販品を使用できる。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６１】
前記ゴム組成物には、シリカを配合しても良い。
前記ゴム組成物におけるシリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、グリップ性能の観点から、好ましくは３．０質量部以上、より好ましくは５．０質量部以上である。該含有量は、好ましくは３０質量部以下、より好ましくは２０質量部以下、更に好ましくは１５質量部以下である。
【００６２】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１１５ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍ２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好なグリップ性能が得られる傾向がある。また、好ましくは４００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２７０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好なシリカ分散性が得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００６３】
シリカとしては特に限定されず、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などを用いることができるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカ（含水シリカ）が好ましい。市販品としては、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６４】
前記ゴム組成物には、カーボンブラック、シリカ以外に他の充填剤を配合してもよい。他の充填剤としては、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等が挙げられる。
【００６５】
前記ゴム組成物がシリカを含有する場合、シリカとともにシランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、ゴム工業において、従来からシリカと併用される任意のシランカップリング剤を使用することができ特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などが挙げられる。市販品としては、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフィド系、メルカプト系が好ましい。
【００６６】
前記ゴム組成物がシランカップリング剤を含有する場合、その含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは２質量部以上、より好ましくは５質量部以上である。下限以上にすることで、シランカップリング剤を配合したことによる効果が得られる傾向がある。また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１５質量部以下である。上限以下にすることで、配合量に見合った効果が得られ、良好な混練時の加工性が得られる傾向がある。
【００６７】
前記ゴム組成物には、オイル、液状ジエン系重合体の等の軟化剤（常温（２５℃）で液体状態の軟化剤）を配合してもよい。
【００６８】
オイルとしては、例えば、パラフィン系、アロマ系、ナフテン系プロセスオイルなどのプロセスオイルが挙げられる。
【００６９】
液状ジエン系重合体は、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、１．０×１０３〜２．０×１０５であることが好ましく、３．０×１０３〜１．５×１０４であることがより好ましい。下限以上にすることで、良好な耐摩耗性、破壊特性が得られ、十分な耐久性を確保できる傾向がある。一方、上限以下にすることで、良好な重合溶液の粘度となり、優れた生産性が得られる傾向がある。
なお、本発明において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００７０】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）、液状スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体（液状ＳＢＳブロックポリマー）、液状スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体（液状ＳＩＳブロックポリマー）、液状ファルネセン重合体、液状ファルネセンブタジエン共重合体等が挙げられる。これらは、末端や主鎖が極性基で変性されていても構わない。なかでも、液状ＩＲ、液状ＳＢＲが好ましい。
【００７１】
前記ゴム組成物において、軟化剤の含有量（軟化剤総量）は、ゴム成分１００質量部に対して、１〜１００質量部が好ましく、５〜５０質量部がより好ましい。なお、本明細書において、軟化剤の含有量には、油展ゴムに含まれるオイル量も含まれる。
【００７２】
前記ゴム組成物には、常温（２５℃）で固体状態のレジン（樹脂）を配合してもよい。レジンの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、３〜５０質量部が好ましく、７〜４０質量部がより好ましい。
【００７３】
レジンとしては、例えば、芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、インデン樹脂、ロジン系樹脂、テルペン系樹脂、アクリル系樹脂などが挙げられる。市販品としては、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）、東亞合成（株）等の製品を使用できる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ロジン系樹脂が好ましい。
【００７４】
上記芳香族ビニル重合体としては、α−メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる樹脂が挙げられ、例えば、スチレンの単独重合体、α−メチルスチレンの単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体などが例示される。なかでも、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体が好ましい。
【００７５】
上記クマロンインデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂であり、クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【００７６】
上記インデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、インデンを含む樹脂である。
【００７７】
上記ロジン系樹脂（ロジン類）変性の有無によって分類可能であり、無変性ロジン（未変性ロジン）、ロジン変性体（ロジン誘導体）に分類できる。無変性ロジンとしては、トールロジン（別名トール油ロジン）、ガムロジン、ウッドロジン、不均斉化ロジン、重合ロジン、水素化ロジン、その他の化学的に修飾されたロジンなどが挙げられる。ロジン変性体は無変性ロジンの変性体であって、ロジンエステル類、不飽和カルボン酸変性ロジン類、不飽和カルボン酸変性ロジンエステル類、ロジンのアミド化合物、ロジンのアミン塩などが挙げられる。
【００７８】
ロジン系樹脂は、カルボキシル基の含有量が過度に高くなく、適度な酸価を有していることが好ましい。具体的には、ロジン系樹脂の酸価は、通常、０ｍｇＫＯＨ／ｇを超え、例えば、２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、さらに好ましくは１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
なお、酸価は、後述する実施例に準拠して測定できる。なお、酸価が過度に高い場合などには、公知のエステル化処理によって、ロジン類のカルボキシル基を低減し、酸価を上記範囲に調整することも可能である。
【００７９】
上記テルペン系樹脂としては、テルペン化合物を重合して得られるポリテルペン樹脂や、テルペン化合物と芳香族化合物とを重合して得られる芳香族変性テルペン樹脂などを使用できる。また、これらの水素添加物を使用することもできる。
【００８０】
上記ポリテルペン樹脂は、テルペン化合物を重合して得られる樹脂である。該テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００８１】
上記ポリテルペン樹脂としては、上述したテルペン化合物を原料とするピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、ピネン／リモネン樹脂などが挙げられる。なかでも、重合反応が容易である点、天然松脂が原料のため、安価であるという点から、ピネン樹脂が好ましい。ピネン樹脂は、通常、異性体の関係にあるα−ピネン及びβ−ピネンの両方を含んでいるが、含有する成分の違いにより、β−ピネンを主成分とするβ−ピネン樹脂と、α−ピネンを主成分とするα−ピネン樹脂とに分類される。
【００８２】
上記芳香族変性テルペン樹脂としては、上記テルペン化合物及びフェノール系化合物を原料とするテルペンフェノール樹脂や、上記テルペン化合物及びスチレン系化合物を原料とするテルペンスチレン樹脂などが挙げられる。また、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びスチレン系化合物を原料とするテルペンフェノールスチレン樹脂を使用することもできる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。また、スチレン系化合物としては、スチレン、α−メチルスチレンなどが挙げられる。
【００８３】
前記ゴム組成物は、硫黄（硫黄加硫剤）を含むことが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。市販品としては、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８４】
ゴム成分１００質量部に対する前記硫黄（硫黄加硫剤）の含有量は、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは０．８質量部以上である。下限以上にすることで、良好な耐偏摩耗性能が得られる傾向がある。上限は特に限定されないが、好ましくは５．０質量部以下、より好ましくは３．０質量部以下、更に好ましくは２．５質量部以下である。
【００８５】
前記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤としては、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド（ＤＭ（２，２’−ジベンゾチアゾリルジスルフィド））、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【００８６】
加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、加硫特性等の観点から、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上、更に好ましくは１．３質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは８．０質量部以下、より好ましくは５．０質量部以下、更に好ましくは３．０質量部以下である。
【００８７】
前記ゴム組成物は、ワックスを含んでもよい。ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックス等が挙げられる。市販品として、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。
【００８８】
ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは６質量部以下である。
【００８９】
前記ゴム組成物は、老化防止剤を含んでもよい。
老化防止剤としては特に限定されず、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４’−ビス（α，α’−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。市販品としては、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤（より好ましくは、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）が好ましい。
【００９０】
老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは１質量部以上、更に好ましくは１．５質量部以上、特に好ましくは２．５質量部以上である。また、好ましくは７質量部以下、より好ましくは６質量部以下、更に好ましくは５質量部以下、特に好ましくは４質量部以下である。
【００９１】
前記ゴム組成物は、脂肪酸、特にステアリン酸を含んでもよい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【００９２】
脂肪酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。
【００９３】
前記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含んでもよい。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００９４】
酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５質量部以下、より好ましくは４質量部以下である。
【００９５】
前記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を配合でき、界面活性剤等を例示できる。
【００９６】
前記ゴム組成物の製造方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサー、ニーダーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法などにより製造できる。
【００９７】
混練条件としては、架橋剤（加硫剤）及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常１００〜１８０℃、好ましくは１２０〜１７０℃である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１２０℃以下、好ましくは８５〜１１０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫などの加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１４０〜１９０℃、好ましくは１５０〜１８５℃である。
【００９８】
本発明の重荷重用タイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、上記成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッド（単層トレッド、多層トレッドのキャップトレッド等の路面に接触する部材）等の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。前記タイヤは、トラック、バスなどに使用可能である。
【実施例】
【００９９】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１００】
（製造例１）
空気導入ダクトと燃焼バーナーを備える内径８００ｍｍ、長さ１６００ｍｍの燃焼帯域、該燃焼帯域から連接され、周辺から原料ノズルを貫通接続した内径１４５ｍｍ、長さ１０００ｍｍの狭径部からなる原料導入帯域、クエンチ装置を備えた内径４００ｍｍ、長さ３０００ｍｍの後部反応帯域を順次接合したカーボンブラック反応炉を用い、燃料にＣ重油、及び原料炭化水素にクレオソート油を使用し、各条件によりカーボンブラック１を製造した。
【０１０１】
（製造例２）
特表平８−５０７５５５号公報の実施例３の製法により、カーボンブラック３を製造した。
【０１０２】
以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＮＲ（天然ゴム）：ＴＳＲ２０
ＢＲ：宇部興産（株）製のＢＲ１５０Ｂ（シス含量９８質量％）
カーボンブラック１：製造例１（平均粒子径１６ｎｍ、ＣＴＡＢ１５８ｍ２／ｇ、Ｎ２ＳＡ１７０ｍ２／ｇ、ＩＡ１４５ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ１．０９、ＤＢＰ１３８ｃｍ３／１００ｇ）
カーボンブラック２：Ｎ２２０（平均粒子径２２ｎｍ、ＣＴＡＢ１１５ｍ２／ｇ、Ｎ２ＳＡ１１５ｍ２／ｇ、ＩＡ１１８ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ０．９７、ＤＢＰ１１３ｃｍ３／１００ｇ）
カーボンブラック３：製造例２（平均粒子径１６ｎｍ、ＣＴＡＢ１７０ｍ２／ｇ、Ｎ２ＳＡ１７４ｍ２／ｇ、ＩＡ１６３ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ１．０４、ＤＢＰ１５４ｃｍ３／１００ｇ）
カーボンブラック４：Ｎ１３４（平均粒子径１８ｎｍ、ＣＴＡＢ１３０ｍ２／ｇ、Ｎ２ＳＡ１４８ｍ２／ｇ、ＩＡ１４４ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ０．９０、ＤＢＰ１２３ｃｍ３／１００ｇ）
シリカ：エボニックデグザ社製のウラトシルＶＮ３（Ｎ２ＳＡ１７５ｍ２／ｇ）
シランカップリング剤：デグッサ社製のＳｉ６９（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド）
ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸
酸化亜鉛：酸化亜鉛３種（ハクスイテック（株）製）
硫黄：鶴見化学工業（株）製の５％オイル硫黄
加硫促進剤ＮＳ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）
【０１０３】
（実施例及び比較例）
表２に示す配合処方に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。
得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃で２０分間プレス加硫し、加硫ゴムシートを得た。
【０１０４】
表１に示す基本パターンに従い、得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを作製し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫し、図１、２に示すトレッドパターンを有する試験用タイヤ（サイズ：２９５／８０Ｒ２２．５（トラック・バス用））を得た。
【０１０５】
得られた試験用タイヤを下記により評価した。結果を表２に示す。
【０１０６】
＜破壊特性＞
加硫ゴムシートからなる３号ダンベル型試験片を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６２５１「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方」に準拠し、引張り速度５００ｍｍ／分で引張試験を実施した。２３℃±２℃における破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）を測定した。ＴＢ×ＥＢ／２（ＭＰａ・％）を算出し、比較例１を１００として指数で表示した。指数が大きいほど、破壊特性に優れることを示す。
【０１０７】
＜耐摩耗性能＞
ＬＡＴ試験機（Ｌａｂｏｒａｔｅｒｙ  Ａｂｒａｔｉｏｎ  ａｎ  Ｓｋｉｄ  Ｔｅｓｔｅｒ）を用い、荷重４０Ｎ、速度２０ｋｍ／ｈ、スリップアングル５°の条件にて、各加硫ゴムシートの容積損失量を測定した。比較例２の容積損失量に対する各配合の容積損失量の比率（％）を指数で表示した。指数が大きいほど耐摩耗性能に優れることを示す。
【０１０８】
＜耐偏摩耗性能＞
各試験用タイヤをリム組みして、２ＤＤ車に牽引される２軸トレーラーの８輪に装着した車両を用いて、アスファルト路面のテストコースを２００００ｋｍ走行し、ミドル陸部の摩耗量を測定した。摩耗量は、左右のミドル陸部の両側縁をタイヤ周方向で各々６カ所測定し、それらの平均値（ｎ＝２４）とした。平均の摩耗量に基づき、◎：偏摩耗が見られない、○：偏摩耗が少ない、△：偏摩耗がやや見られる、×：偏摩耗がかなり見られる、の４段階で評価した。
【０１０９】
＜タイヤのトータルライフ＞
各試験用タイヤを装着した上記車両を、一般道を合計３００００ｋｍ走行した後、タイヤの各主溝における溝深さを測定した。比較例１を１００とする指数で表示し、数値が大きいほど良好である。
【０１１０】
【表１】
2020055427.tif 000003
【０１１１】
【表２】
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【０１１２】
表１、２より、トレッド部に、所定のクラウン主溝、ショルダー主溝、クラウン陸部、ミドル陸部、ショルダー陸部、ショルダー横溝が設けられると共に、前記式（１）〜（３）を満たし、かつ前記トレッド部がイソプレン系ゴム及び所定のカーボンブラックを所定配合で含むゴム組成物で構成される重荷重用タイヤである実施例では、耐偏摩耗性能、タイヤのトータルライフが顕著に優れていた。
【符号の説明】
【０１１３】
１  タイヤ（重荷重用の空気入りタイヤ）
２  トレッド部
３  主溝
４  クラウン主溝
５  ショルダー主溝
７  ミドル陸部
７ｅ  ミドル陸部の踏面
８  クラウン陸部
９  ショルダー陸部
２９  ショルダー横溝
３０  ミドル横溝
３０ａ  ミドル横溝の第１部
３０ｂ  ミドル横溝の第２部
３０ｃ  ミドル横溝の第３部
３０ｅ  ミドル横溝の溝縁
３１  クラウン横溝
Ｔｅ  トレッド端
ＴＷ  トレッド幅
Ｗｃ  クラウン陸部のタイヤ軸方向の幅
Ｗｍ  ミドル陸部のタイヤ軸方向の幅
Ｗｓ  ショルダー陸部のタイヤ軸方向の幅
Ｌｓｍ  ショルダー横溝のタイヤ軸方向最大長さ
Ｌｓｔ  ショルダー横溝のタイヤ軸方向総長さ
Ｌ２９  ショルダー横溝のタイヤ軸方向長さ
Ｈ  タイヤ外径
Ｃ  タイヤ赤道
Ｗ１  溝幅
【図１】
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【図２】
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