(57)【要約】【課題】臭気やマイグレーションの原因となり得る光重合開始剤や熱重合開始剤を使用しなくてもラジカル重合性（転換率）が高く、硬化性の良好な重合性組成物を提供すること。【解決手段】光増感剤（A）と、二重結合を有する化合物（B）と、酸化還元触媒（C）と、有機還元剤（D）とを含んでなる重合性組成物であって、好ましくは、光増感剤（A）が、２００〜９００ｎｍ領域の光吸収性を有し、二重結合を有する化合物（B）が、アクリロイル基および／またはメタアクリロイル基を有する化合物を含む重合性組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
光増感剤（A）と、二重結合を有する化合物（B）と、酸化還元触媒（C）と、有機還元剤（D）とを含んでなる重合性組成物。
【請求項２】
光増感剤（A）が、２００〜９００ｎｍ領域の光吸収性を有することを特徴とする、請求項１記載の重合性組成物。
【請求項３】
二重結合を有する化合物（B）が、アクリロイル基および／またはメタアクリロイル基を有する化合物を含むことを特徴とする請求項１または２記載の重合性組成物。
【請求項４】
請求項１〜３いずれか記載の重合性組成物の重合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重合性組成物およびその重合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
（メタ）アクリレート化合物等の反応性化合物を含む組成物は、開始剤から発生した活性種により容易にラジカル重合を起こし、硬化物を形成することが知られている。これらの組成物は様々な分野で使用されており、例えば、印刷インキ、オーバーコートワニス、塗料、接着剤、フォトレジスト、３Ｄ造形物等を挙げることができる。
【０００３】
近年、反応性化合物を含む組成物は歯科用途や、医療品および食料品のパッケージ用途等にも使用されつつある。組成物中における、ラジカル重合を引き起こす活性種を発生する光重合開始剤は低分子化合物であるため、ラジカル重合に関与しなかったものは硬化物中に取り残されてしまう。硬化物中に残留する光重合開始剤は、硬化物表面への滲み出しによる臭気、内容物中への浸透による内容物の汚染、品質劣化の懸念がある。よって、組成物に含まれる材料の中でも、とりわけ光重合開始剤は可能な限り使用量を減らすか、臭気や内容物の汚染、品質劣化の問題を引き起こさない材料を使うことが求められている。
【０００４】
一方、ラジカル重合において、酸素による硬化阻害は積年の課題である。酸素が存在する環境下でラジカル重合反応を行う場合、光重合開始剤から発生したラジカル重合を引き起こす活性種と酸素とが先に反応してしまい、低活性なラジカルが生成し、硬化不良等の問題の原因となる。この酸素阻害を改善する為に、窒素などの不活性雰囲気下で重合反応を行うか、光重合開始剤の使用量を増やすかの対応となり、コストや安全面で大きな課題がある。
【０００５】
近年、硬化阻害の最大の要因である酸素を活用した、重合又は硬化反応の研究が行われている。例えば、ローズベンガルに光照射する事で発生した一重項酸素と特定の共役ジエン構造との反応を用いた光硬化型接着剤が提案されている。（特許文献１）。しかしながら、フラン環のような特定の共役ジエン構造を有したもの以外、硬化反応は進行せず、非常に用途が限定されている。
【０００６】
更に、同じくローズベンガルに光照射する事で発生した一重項酸素を、有機還元剤であるアスコルビン酸を用いて過酸化水素に変換し、更にアスコルビン酸により過酸化水素からラジカル重合開始可能な活性種であるヒドロキシラジカルを生成し、反応性化合物であるアクリレート化合物をラジカル重合した報告がある（非特許文献１）。しかしながら、重合に要する時間が非常に長時間であり、作業時間やコストに大きな課題がある。
【０００７】
したがって、硬化物中に残留し、硬化物表面への滲み出しによる臭気、内容物中への浸透による内容物の汚染、品質劣化の懸念がある従来の光重合開始剤を使用することなく、ラジカル重合性（転換率）が高いラジカル重合を引き起こすラジカル重合性組成物は未だないのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】ＷＯ２００９／０９９２５３号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２０１７，５０．１８３２−１８４６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明が解決しようとする課題は、臭気やマイグレーションの原因となり得る光重合開始剤や熱重合開始剤を使用しなくてもラジカル重合性（転換率）が高く、硬化性の良好な重合性組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、本発明を完成するに至った。すなわち本発明は、光増感剤（A）と、二重結合を有する化合物（B）と、酸化還元触媒（C）と、有機還元剤（D）とを含んでなる重合性組成物に関する。
【００１２】
また、本発明は、光増感剤（A）が、２００〜９００ｎｍ領域の光吸収性を有する上記重合性組成物に関する。
【００１３】
また、本発明は、二重結合を有する化合物（B）が、アクリロイル基および／またはメタアクリロイル基を有する化合物を含む上記重合性組成物に関する。
【００１４】
さらに、本発明は、上記重合性組成物の重合物に関する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明により、重合物中に残留し、重合物表面への滲み出しによる臭気、内容物中への浸透による内容物の汚染、品質劣化の懸念がある重合開始剤を使用することなく、ラジカル重合性（転換率）が高い重合性組成物を提供することが出来た。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を詳細に説明する。
なお、本明細書では、「（メタ）アクリロイル」、「（メタ）アクリル酸」、「（メタ）アクリレート」、及び「（メタ）アクリロイルオキシ」とは、特に説明がない限り、それぞれ、「アクリロイル及び／又はメタクリロイル」、「アクリル酸及び／又はメタクリル酸」、「アクリレート及び／又はメタクリレート」、並びに「アクリロイルオキシ及び／又はメタクリロイルオキシ」を表すものとする。
【００１７】
＜光増感剤（Ａ）＞
本発明において、光増感剤（Ａ）とは、活性エネルギー線を吸収して励起し、励起エネルギーを酸素に与え得るものを指す。詳細には、活性エネルギー線を吸収することにより励起し、その励起三重項エネルギーが酸素分子へエネルギー移動することにより、一重項酸素を発生させ得るものを指す。光増感剤（Ａ）は、紫外（２００ｎｍ）〜近赤外（９００ｎｍ）領域に光吸収性を有するものが好ましく、三重項エネルギーレベルが１００ｋＪ／ｍｏｌ以上あるものが好ましく、励起一重項から励起三重項への項間交差効率が０．０１以上であるものが好ましい。
【００１８】
光増感剤（Ａ）としては、ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、フェナントレン誘導体、ピレン誘導体、ナフタセン誘導体、ペリレン誘導体、ペンタセン誘導体等の縮合多環芳香族誘導体、アクリドン誘導体、カルコン誘導体やジベンザルアセトン等に代表される不飽和ケトン類、ベンジルやカンファーキノン等に代表される１，２−ジケトン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ベンゾイン誘導体、フルオレン誘導体、ナフトキノン誘導体、アントラキノン誘導体、キサンテン誘導体、チオキサンテン誘導体、キサントン誘導体、フルオレセイン誘導体、チオキサントン誘導体、クマリン誘導体、ケトクマリン誘導体、シアニン誘導体、メロシアニン誘導体、オキソノール誘導体等のポリメチン色素、ベンゾチアゾール誘導体、アクリジン誘導体、アジン誘導体、チアジン誘導体、オキサジン誘導体、インドリン誘導体、アズレン誘導体、アズレニウム誘導体、スクアリリウム誘導体、ポルフィリン誘導体、テトラフェニルポルフィリン誘導体、トリアリールメタン誘導体、テトラベンゾポルフィリン誘導体、テトラピラジノポルフィラジン誘導体、テトラアザポルフィラジン誘導体、テトラキノキサリロポルフィラジン誘導体、ナフタロシアニン誘導体、サブフタロシアニン誘導体、フタロシアニン誘導体、ピリリウム誘導体、チオピリリウム誘導体、テトラフィリン誘導体、アヌレン誘導体、フェノチアジン誘導体、スピロピラン誘導体、スピロオキサジン誘導体、チオスピロピラン誘導体、アゾ化合物、金属アレーン錯体、有機ルテニウム錯体、Ｃ６０フラーレン等が挙げられ、その他更に具体的には大河原信ら編、「機能性色素の化学」（１９８１年、シーエムシー）、池森忠三朗ら編、「特殊機能材料」（１９８６年、シーエムシー）に記載の色素及び増感剤等が挙げられるが、これらに限定されるものではなく、その他、紫外から近赤外域にかけての光に対して吸収を示す色素や増感剤が挙げられる。これらは必要に応じて任意の比率で二種以上用いても構わない。
【００１９】
好適に用いられる光増感剤（Ａ）としては、入手のし易さ、一重項酸素の発生量能から、例えば、ルブレン等のナフタセン誘導体、パープリン等のアントラキノン誘導体、アクリジン等のアクリジン誘導体、プロトポルフィリンＩＸ等のポルフィリン誘導体、エオシンＹ、ローズベンガル等のキサンテン誘導体、テトラフェニルポルフィリン等のテトラフェニルポルフィリン誘導体、メチレンブルー等のフェノチアジン誘導体、３−ケトクマリン等のケトクマリン誘導体、Ｃ６０フラーレン等が挙げられる。
【００２０】
本発明において特に好適に用いられる光増感剤（Ａ）としては、キサンテン誘導体が挙げられ、入手のし易さ、一重項酸素の発生量能に加えて、化合物（Ｂ）との相溶性等の点から、下記一般式（１）および／または一般式（２）で表されるフルオレセイン骨格を有する化合物が挙げられる。
【００２１】
【化１】
2020055960.tif 000002
【００２２】
（式中、Ｒ1〜Ｒ10は、それぞれ独立に、水素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ニトロ基、アミノ基を表す。）
【００２３】
【化２】
2020055960.tif 000003
【００２４】
（式中、Ｒ11〜Ｒ20は、それぞれ独立に、水素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ニトロ基、アミノ基を表す。式中Ｌ+は、任意のカチオンを表す。）
【００２５】
一般式（１）および一般式（２）におけるＲ1〜Ｒ20は、それぞれ独立に、水素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ニトロ基、アミノ基を表し、入手のし易さ、一重項酸素の発生量から、Ｒ1〜Ｒ4、Ｒ11〜Ｒ14が塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、またはニトロ基でかつ、Ｒ7〜Ｒ10、Ｒ17〜Ｒ20が水素原子または塩素原子が好ましい。
【００２６】
一般式（２）中のＬ+は、任意のカチオンを表し、入手のし易さ等からナトリウムカチオン、カリウムカチオン、トリエチルアンモニウム塩等のアンモニウム塩、１−ヘキサデシルピリジニウムカチオンが好ましい。
【００２７】
光増感剤（Ａ）の具体例を以下に示すが、これらに限定されるものではない。
２’，４’，５’，７’−テトラブロモ‐フルオロセイン（Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ４３）、２’，４’，５’，７’−テトラブロモ−フルオロセイン−ナトリウム塩（エオシンＹ、Ａｃｉｄ  Ｒｅｄ８７）、４’，５’−ジブロモ−２’，７’−ジニトロ−フルオロセイン−ナトリウム塩（エオシンＢ、Ａｃｉｄ  Ｒｅｄ９１）、２’，７’−ジクロロ−フルオロセイン、２’，７’−ジクロロ−フルオロセイン−ナトリウム塩、４’，５’−ジブロモ−フルオロセイン（Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ７２）、４’，５’−ジブロモ−フルオロセイン−ナトリウム塩、２’，７’−ジブロモ−フルオロセイン、２’，７’−ジブロモ−フルオロセイン−ナトリウム塩、４’，５’−ジクロロ−フルオロセイン、４’，５’−ジクロロ−フルオロセイン−ナトリウム塩、４’，５’−ジヨード−フルオロセイン（Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ７３）、４’，５’−ジヨード−フルオロセイン−ナトリウム塩、２’，７’−ジヨード−フルオロセイン、２’，７’−ジヨード−フルオロセイン−ナトリウム塩、トリブロモ−フルオロセイン、トリブロモ−フルオロセイン−ナトリウム塩、２’，４’，５’，７’−テトラクロロ−フルオロセイン、２’，４’，５’，７’−テトラクロロ−フルオロセイン−ナトリウム塩、２’，４’，５’，７’−テトラヨード−フルオロセイン、２’，４’，５’，７’−テトラヨード−フルオロセイン‐ナトリウム塩（エリスロシンＢ、Ａｃｉｄ  Ｒｅｄ５１）、フルオロセイン（Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ９４）、フルオロセイン−ナトリウム塩、４−アミノフルオロセイン、５−アミノフルオロセイン、３，４，５，６−テトラクロロ−フルオロセイン、３，４，５，６−テトラクロロ−フルオロセイン−ナトリウム塩、エオシン−１−ヘキサデシルピリジニウム塩、２’，４’，５’，７’−テトラブロモ−３，４，５，６−テトラクロロ−フルオロセイン−ナトリウム塩（フロキシンＢ、Ａｃｉｄ  Ｒｅｄ９２）、２’，４’，５’，７’−テトラヨード−３，４，５，６−テトラクロロ−フルオロセイン−ナトリウム塩（ローズベンガル、Ａｃｉｄ  Ｒｅｄ９４）、２’，４’，５’，７’−テトラヨード−３，４，５，６−テトラクロロ−フルオロセイン−ビス（トリエチルアンモニウム）塩。
【００２８】
本発明では、光増感剤（Ａ）として、上記の光増感剤を単独で、または２種類以上組み合わせて使用することが出来る。光増感剤（Ａ）の配合量は、後述する化合物（Ｂ）１００質量部に対して、０．００１〜２０質量部であることが好ましく、０．０１〜１０質量部であることがより好ましい。０．００１質量部以上であると、活性エネルギー線照射時に発生する一重項酸素の量が十分であり、所望のラジカル重合性（転換率）を得る事が出来、十分な硬度の重合物を得る事が出来たり、未反応モノマーの重合物中に残留量を抑制する事で、臭気やマイグレーションの問題改善に繋がる。また、２０質量部以下であると、塗膜内部に十分活性エネルギー線が透過する為、未反応モノマーの重合物中での残留量が抑制されることで、臭気やマイグレーションの問題改善に繋がる。
【００２９】
＜二重結合を有する化合物（Ｂ）＞
本発明において、二重結合を有する化合物（Ｂ）（以下「化合物（Ｂ）」と略記することがある）は、分子内に少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を有する化合物である。化合物（Ｂ）は、そのものが本発明の重合性組成物に活性エネルギー線を照射した際に発生した活性種によって重合・架橋する。
【００３０】
化合物（Ｂ）は、水酸基を有さず−［Ｏ（ＣＨ2）2］2−を有する化合物（ｂ１）（以下「化合物（ｂ１）と略記することがある」）と、水酸基を有する化合物または−［Ｏ（ＣＨ2）2］2−を有さない化合物（ｂ２）（以下「化合物（ｂ２）と略記することがある」）と、化合物（ｂ１）および化合物（ｂ２）以外の二重結合を有する化合物（ｂ２−３）とに大別できる。上記の化合物（ｂ２）は、水酸基を有する化合物（ｂ２−１）（以下「化合物（ｂ２−１）と略記することがある」）と、水酸基を有さず環状構造を有する化合物（ｂ２−２）（以下「化合物（ｂ２−２）と略記することがある」）とに大別できる。更に、化合物（ｂ２−１）は、環状構造を有さず水酸基を有する化合物（ｂ２−１−１）（以下「化合物（ｂ２−１−１）と略記することがある」）と、環状構造および水酸基を有する化合物（ｂ２−１−２）（以下「化合物（ｂ２−１−２）と略記することがある」）とに大別できる。また、化合物（ｂ２−２）は、水酸基を有さず環員原子としてヘテロ原子を含まない環状構造を有する化合物（ｂ２−２−１）（以下「化合物（ｂ２−２−１）と略記することがある」）と、水酸基を有さず環員原子としてヘテロ原子を含む環状構造を有する化合物（ｂ２−２−２）（以下「化合物（ｂ２−２−２）と略記することがある」）とに大別できる。化合物（Ｂ）は、アクリロイル基および／またはメタアクリロイル基を有する化合物を含むことが好ましい。
【００３１】
化合物（Ｂ）は、分子内に少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を有する化合物であれば、特に制限はなく使用できるが、化合物（ｂ１）を用いる事が、増感剤（Ａ）との相溶性、重合物とした際に架橋密度が高くなり過ぎるのを抑制すると共に、−［Ｏ（ＣＨ2）2］2−基が架橋密度の高くなった重合物の剛性を緩和させるため、重合物とした際に硬度を維持しつつ柔軟性を付与することが出来る。
【００３２】
また、化合物（ｂ１）を用いて、活性エネルギー線で重合硬化させて硬化物を得ようとした際、その硬化速度が向上する。その原因は解明中ではあるが、−［Ｏ（ＣＨ2）2］2−基同士の相互作用によって、化合物（ｂ１）同士の距離が近接する事による硬化速度の向上、または光増感剤（Ａ）に活性エネルギー線を照射する事で発生した一重項酸素に対して、−［Ｏ（ＣＨ2）2］2−基から水素を供給する事で過酸化水素の生成、活性種の発生を推進する事による硬化速度の向上に繋がるものと推察される。
【００３３】
また、化合物（Ｂ）として、化合物（ｂ２）を用いても良い。化合物（ｂ２）を使用することによって、重合物のガラス転移点（Ｔｇ）を向上させて高凝集力を発現させたり、耐熱性や耐水性等の耐性の良好な重合物を形成することが可能となる。
【００３４】
特に、化合物（ｂ２−１）を用いる事が硬化速度の向上や重合硬化収縮の抑制の点で好ましい。水酸基を有することによって、重合反応に伴う硬化収縮の低減に大きな効果を示すものと推察される。
【００３５】
更に、耐熱性、あるいは耐湿熱性等の耐久性向上の点で、化合物（ｂ２−２）を用いることが好ましい。更に、化合物（ｂ２−３）も用いることができる。
【００３６】
特に限定するものではないが、化合物（Ｂ）として使用可能な化合物としては、以下が挙げられる。
【００３７】
化合物（ｂ１）は、水酸基を有さず−［Ｏ（ＣＨ2）2］2−および二重結合を有する化合物であれば特に制限はないが、例えば、アルコールやフェノールの水酸基を有する化合物を用いてエチレンオキシドを開環重合させて得られる反応生成物の水酸基と（メタ）アクリル酸のような二重結合を有するカルボン酸等とエステル化して製造することができる。
例えば、（メタ）アクリル酸メトキシジエチレングリコール、（メタ）アクリル酸エトキシジエチレングリコール、（メタ）アクリル酸エトキシポリエチレングリコール、ジ（メタ）アクリル酸ジエチレングリコール、ジ（メタ）アクリル酸トリエチレングリコール、ジ（メタ）アクリル酸テトラエチレングリコール、ジ（メタ）アクリル酸ポリエチレングリコール等の脂肪族（メタ）アクリル酸エステル類；
【００３８】
例えば、（メタ）アクリル酸フェノキシジエチレングリコール、（メタ）アクリル酸フェノキシジエチレングリコール、ビスフェノールＡのエチレンオキシド（ＥＯ）付加物ジアクリレート等の芳香族（メタ）アクリル酸エステル類；
【００３９】
例えば、テトラ（オキシエチレン）ビニルブチルエーテル、テトラ（オキシエチレン）ビニルフェニルエーテル、ポリ（オキシエチレン）ビニルフェニルエーテル、ビニルエーテル系単量体類；
【００４０】
例えば、コハク酸ビニルフェニルポリ（オキシエチレン）、ヘキサヒドロフタル酸ビニルフェニルメチルポリ（オキシエチレン）等のポリオキシエチレン基部位を有するビニル安息香酸エステル系またはイソプロペニル安息香酸エステル系単量体類；
【００４１】
化合物（ｂ１）の市販品としては、例えば以下が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
ブレンマーＡＤＥ−２００、ブレンマーＡＤＥ−３００、ブレンマーＡＤＥ−４００Ａ、ブレンマーＡＤＥ−６００、ブレンマーＰＭＥ−１００、ブレンマーＰＭＥ−２００、ブレンマーＰＭＥ−４００、ブレンマーＰＭＥ−１０００、ブレンマーＰＥ−２００、ブレンマーＰＥ−３５０、ブレンマー５０ＰＯＥＰ−８００Ｂ、ブレンマーＰＬＥ−２００、ブレンマーＰＳＥ−１３００、ブレンマーＰＤＥ−１００、ブレンマーＰＤＥ−１５０、ブレンマーＰＤＥ−２００、ブレンマーＰＤＥ−４００、ブレンマーＰＤＥ−６００、ブレンマーＰＤＢＥ−２００Ａ、ブレンマーＰＤＢＥ−４５０Ａ、ブレンマーＡＬＥ−２００、ブレンマーＡＭＥ−４００、ブレンマーＡＡＥ−３００ （以上、日油化学社製）、ニューフロンティアＰＥ−２００、ニューフロンティアＰＥ−３００、ニューフロンティアＰＥ−４００、ニューフロンティアＰＥ−６００、ニューフロンティアＢＰＥ−４、ニューフロンティアＢＰＥ−１０、ニューフロンティアＢＰＥ−２０、ニューフロンティアＴＭＰ−３、ニューフロンティアＴＭＰ−１５、ニューフロンティアＧＥ３Ａ、ニューフロンティアＮＰ−４、ニューフロンティアＮ−１７７Ｅ、ニューフロンティアＭＥ−３、ニューフロンティアＭＥ−４Ｓ、ニューフロンティアＭＰＥ−６００、ニューフロンティアＨＢＰＥ−４、ニューフロンティアＴＭＰ−３、ニューフロンティアＰＥＴＡ−４、ニューフロンティアＭＰＥＭ−４００、ニューフロンティアＭＰＥＭ−１０００、ニューフロンティアＰＥＭ−１０００、ニューフロンティアＢＰＥＭ−４、ニューフロンティアＢＰＥＭ−１０、ニューフロンティアＨＢＰＥＭ−１０（第一工業製薬社製）、ＳＲ−１０１、ＳＲ−１５０、ＳＲ−２１０、ＳＲ−２３０、ＳＲ−２５２、ＳＲ−２５６、ＳＲ−２５９、ＳＲ−２７２、ＳＲ−４１５、ＳＲ−４８０、ＳＲ−４９４、ＳＲ−５０４、ＳＲ−５４０、ＳＲ−５５０、ＳＲ−６０２、ＳＲ−６１０、ＳＲ−９０３５、ＳＲ−３４４、ＳＲ−３４９、ＳＲ−４５４、ＳＲ−４９９、ＳＲ−５０２、ＳＲ−６０１、ＳＲ−９０３８（サートマー社製）、アロニックスＭ−２６０、アロニックスＭ−１０２、アロニックスＭ−１１３、アロニックスＭ−１１４、アロニックスＭ−２１０、アロニックスＭ−２４０、アロニックスＭ−３５０、アロニックスＭ−３６０、アロニックスＭ−３７０、（東亞合成社製）、ＮＫエステルＡＭ−３０Ｇ、ＮＫエステルＡＭ−９０Ｇ、ＮＫエステルＡＭ−１３０Ｇ、ＮＫエステルＡＭ−２３０Ｇ、ＮＫエステルＡＭＰ−２０ＧＹ、ＮＫエステルＡ−２００、ＮＫエステルＡ−４００、ＮＫエステルＡ−６００、ＮＫエステルＡ−１０００、ＮＫエステルＡ−１２０６ＰＥ、ＮＫエステルＡ−０６１２ＰＥ、ＮＫエステルＡ−０４１２ＰＥ、ＮＫエステルＡ−１０００ＰＥＲ、ＮＫエステルＡ−３０００ＰＥＲ、ＮＫエステル Ａ−ＢＰＥ−４、ＮＫエステルＡ−ＢＰＥ−１０、ＮＫエステルＡ−ＢＰＥ−２０、ＮＫエステルＡ−ＢＰＥ−３０、ＮＫエステル ＡＢＥ−３００、ＮＫエステルＡ−Ｂ１２０６ＰＥ、ＮＫエステルＡ−ＴＭＰＴ−３ＥＯ、ＮＫエステルＡ−ＴＭＰＴ−９ＥＯ、ＮＫエステルＡＴ−２０Ｅ、ＮＫエステルＡＴ−３０Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＧＬＹ−３Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＧＬＹ−６Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＧＬＹ−９Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＧＬＹ−２０Ｅ、ＮＫエステルＡＴＭ−４ＥＬ、ＮＫエステルＡＴＭ−８ＥＬ、ＮＫエステルＡＴＭ−４Ｅ、ＮＫエステルＡＴＭ−３５Ｅ、ＮＫエステルＡＤ−ＴＭＰ−４Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＤＰＨ−１２Ｅ、ＮＫエコノマーＡ−ＰＧ５０２７Ｅ、ＮＫエコノマーＡ−ＰＧ５０５４Ｅ、ＮＫエステルＭ−４０Ｇ、ＮＫエステルＭ−９０Ｇ、ＮＫエステルＭ−１３０Ｇ、ＮＫエステルＭ−２３０Ｇ、ＮＫエステルＳ−２０Ｅ、ＮＫエステルＳ−１２Ｅ、ＮＫエステルＥＨ−４Ｅ、ＮＫエステルＢ−２０Ｇ、ＮＫエステル９Ｇ、ＮＫエステル１４Ｇ、ＮＫエステル２３Ｇ、ＮＫエコノマー１０００ＰＥＲ、ＮＫエステルＢＰＥ−２００、ＮＫエステルＢＰＥ−３００、ＮＫエステルＢＰＥ−５００、ＮＫエステルＢＰＥ−９００、ＮＫエステルＢＰＥ−１３００Ｎ、ＮＫエステルＧＬＹ−３Ｅ、ＮＫエステルＧＬＹ−６Ｅ、ＮＫエステルＧＬＹ−９Ｅ、ＮＫエステルＧＬＹ−２０Ｅ、ＮＫエステルＴＭＰＴ−３ＥＯ、ＮＫエステルＴＭＰＴ−９ＥＯ、ＮＫエステルＴＭ−４ＥＬ、ＮＫエステルＴＭ−４Ｅ、ＮＫエステルＴＭ−３５Ｅ、ＮＫエステルＤ−ＴＭＰ−４Ｅ、ＮＫエステルＭ−ＤＰＨ−６Ｅ、ＮＫエステルＭ−ＤＰＨ−１２Ｅ、ＮＫエコノマーＭ−ＰＧ５０２７Ｅ、ＮＫエコノマーＭ−ＰＧ５０５４Ｅ、ＮＫエステルＡＴＭ−１２０Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＤＰＨ−４８Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＤＰＨ−９６Ｅ （以上、新中村化学社製）、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ１４２、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ１４４、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ１６４、Ｍｉｒａｍｅｒ  Ｍ１６６、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ１７０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２３２、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２１００、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２２００、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２３００、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２８０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２８２、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２８４、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２８６、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２９０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２０４０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ３１６０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ３１９０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ３１５０、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ４００４、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ１９３、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２４１、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２１０１、Ｍｉｒａｍｅｒ Ｍ２３０１（ＭＩＷＯＮ社製）、ライトアクリレートＥＣ−Ａ、ライトアクリレートＭＴＧ−Ａ、ライトアクリレートＥＨＤＧ−ＡＴ、ライトアクリレート１３０Ａ、ライトアクリレートＰ２Ｈ−Ａ、ライトアクリレートＰ−２００Ａ、ライトアクリレートＢＰ−４ＥＡＬ、ライトアクリレート３ＥＧ−Ａ、ライトアクリレート４ＥＧ−Ａ、ライトアクリレート９ＥＧ−Ａ、ライトアクリレート１４ＥＧ−Ａ、ライトアクリレートＴＭＰ−６ＥＯ−３Ａ （以上共栄社化学社製）、ビスコート１９０、ビスコート３６０、ビスコート７００ＨＶ、ビスマーＭＰＥ４００Ａ、ビスマーＭＰＥ５５０Ａ（以上大阪有機化学社製）、ネオマーＰＭ２０１（三洋化成工業社製）、ＥＢＥＣＲＹＬ１１０、ＰＥＧ４００ＤＡ−Ｄ、ＥＢＥＣＲＹＬ１１（以上ダイセルオルネクス社製）。
【００４２】
化合物（ｂ１）は、上記の具体例に限定されるものではない。また、これらは１種だけを用いても良いし、あるいは、複数種を併用しても良い。
【００４３】
以下、化合物（ｂ２）について説明する。化合物（ｂ２）のうち、化合物（ｂ２−１−１）は、水酸基および二重結合を有するが、環状構造を有しないものであれば、特に制限はない。
【００４４】
例えば、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシエチル、（メタ）アクリル酸１−ヒドロキシプロピル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシプロピル、（メタ）アクリル酸３−ヒドロキシプロピル、（メタ）アクリル酸１−ヒドロキシブチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシブチル、（メタ）アクリル酸３−ヒドロキシブチル、（メタ）アクリル酸４−ヒドロキシブチル、（メタ）アクリル酸６−ヒドロキシヘキシル、（メタ）アクリル酸８−ヒドロキシオクチル、（メタ）アクリル酸１０−ヒドロキシデシル、（メタ）アクリル酸１２−ヒドロキシラウリル、（メタ）アクリル酸エチル−α−（ヒドロキシメチル）、単官能（メタ）アクリル酸グリセロール、あるいは（メタ）アクリル酸グリシジルラウリン酸エステル、（メタ）アクリル酸グリシジルオレイン酸エステル、（メタ）アクリル酸グリシジルステアリン酸エステル等の脂肪酸エステル系（メタ）アクリル酸エステル、あるいは、２−（アクリロイルオキシ）エチル６−ヒドロキシヘキサノネート等の前記水酸基含有二重結合基含有化合物に対してε−カプロラクトンの開環付加により末端に水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステル、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート等の水酸基含有の脂肪族（メタ）アクリル酸エステル類；
【００４５】
例えば、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシプロピルビニルエーテル等の水酸基含有の脂肪族ビニルエーテル類；
例えば、（メタ）アリルアルコール、イソプロペニルアルコール等の水酸基含有の脂肪族（メタ）アリルアルコール類ないしは（メタ）アリルエーテル類；
例えば、プロペンジオール等の複数の水酸基を有する二重結合基含有化合物類；
【００４６】
例えば、Ｎ−ヒドロキシエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシヘキシル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシオクチル（メタ）アクリルアミド等の水酸基含有の（メタ）アクリルアミド類；
【００４７】
化合物（ｂ２−１−１）としては、基材との密着性の面より、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシエチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシプロピル、（メタ）アクリル酸４−ヒドロキシブチル、ε−カプロラクトン１〜２ｍｏｌ付加（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシエチル、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート等水酸基含有の脂肪族（メタ）アクリル酸エステル類が好ましい。
【００４８】
化合物（ｂ２）のうち、化合物（ｂ２−１−２）は、二重結合、水酸基および環状構造を有するものであれば、特に制限はなく使用できる。化合物（ｂ２−１−２）は、分子内に一つ以上の環構造を有しているため、水酸基を有していても耐熱性や耐湿熱性等の耐久性に加え、耐水性等の面から好ましい。
例えば、（メタ）アクリル酸１，２−シクロヘキサンジメタノール、（メタ）アクリル酸１，３−シクロヘキサンジメタノール、（メタ）アクリル酸１，４−シクロヘキサンジメタノール、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシメチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシエチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシブチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシデシル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシオクタデシル、（メタ）アクリル酸モノヒドロキシエチルフタレート、（メタ）アクリル酸２−（４−ベンゾイル−３−ヒドロキシフェノキシ）エチル等の水酸基とヘテロ環以外の環状構造を有する（メタ）アクリル酸エステル類；
【００４９】
例えば、２−ヒドロキシ−４−｛２−（メタ）アクリロイルオキシ｝エトキシベンゾフェノン、２,２'−ジヒドロキシ−４−｛２−（メタ）アクリロイルオキシ｝エトキシベンゾフェノン等の水酸基含有ベンゾフェノン系（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、２−（２'−ヒドロキシ−５'−（メタ）アクリロイルオキシエチルフェニル）−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、等の水酸基含有ベンゾトリアゾール系（メタ）アクリル酸エステル類；
【００５０】
例えば、２,４−ジフェニル−６−[２−ヒドロキシ−４−｛２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ｝]−Ｓ−トリアジン、２,４−ビス（２−メチルフェニル）−６−[２−ヒドロキシ−４−｛２−（メタ）アクリロイルオキシエトキシ｝]−Ｓ−トリアジン等の水酸基含有トリアジン系（メタ）アクリル酸エステル類等が挙げられ、これらは、１種だけを用いてもよいし、あるいは、複数種を併用してもよい。
【００５１】
化合物（ｂ２−１−２）としては、耐熱性や耐水性等の耐久性の面より、アクリル酸１，２−シクロヘキサンジメタノール、アクリル酸１，３−シクロヘキサンジメタノール、アクリル酸１，４−シクロヘキサンジメタノール、アクリル酸２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル等の水酸基とヘテロ環以外の環状構造を有する（メタ）アクリル酸エステル類が好ましい。
【００５２】
化合物（ｂ２）のうち、化合物（ｂ２−２−１）と化合物（ｂ２−２−２）に大別できるが、耐熱黄変性の点で、（ｂ２−２−１）が好ましい。
【００５３】
化合物（ｂ２−２−１）としては、水酸基を有さず環員原子としてヘテロ原子を含まない環状構造および二重結合を有する化合物であれば特に制限はなく、例えば、（メタ）アクリル酸シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸１−メチル−１−シクロペンチル、（メタ）アクリル酸１−エチル−１−シクロペンチル、（メタ）アクリル酸１−イソプロピル−１−シクロペンチル、（メタ）アクリル酸１−メチル−１−シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸１−エチル−１−シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸１−イソプロピル−１−シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸１−エチル−１−シクロオクチル、（メタ）アクリル酸ベンジル、（メタ）アクリル酸ｉｓｏ−ボルニル、（メタ）アクリル酸フェニル、（メタ）アクリル酸２−フェノキシエチル、（メタ）アクリル酸２−オキソ−１，２−フェニルエチル、（メタ）アクリル酸２−オキソ−１，２−ジフェニルエチル、（メタ）アクリル酸１−ナフチル、（メタ）アクリル酸２−ナフチル、（メタ）アクリル酸１−ナフチルメチル、（メタ）アクリル酸１−アントリル、（メタ）アクリル酸２−アントリル、（メタ）アクリル酸９−アントリル、（メタ）アクリル酸９−アントリルメチル、（メタ）アクリル酸２−メチルアダマンチル−２−イル、（メタ）アクリル酸ジシクロペンタニル、（メタ）アクリル酸ジシクロペンテニル、（メタ）アクリル酸ジシクロペンテニルオキシエチル、ジアクリル酸ジシクロペンタニル、ジアクリル酸ジシクロペンテニル、（メタ）アクリル酸２−エチルアダマンチル−２−イル、（メタ）アクリル酸２−ｎ−プロピルアダマンチル−２−イル、（メタ）アクリル酸２−イソプロピルアダマンチル−２−イル、（メタ）アクリル酸１−（アダマンタン−１−イル）−１−メチルエチル、（メタ）アクリル酸１−（アダマンタン−１−イル）−１−エチルエチル、（メタ）アクリル酸１−（アダマンタン−１−イル）−１−メチルプロピル、（メタ）アクリル酸１−（アダマンタン−１−イル）−１−エチルプロピル、（メタ）アクリル酸−５−オキソ−４−オキサ−トリシクロ［４．２．１．０3,7］ノナ−２−イル、（メタ）アクリル酸−５−オキソ−４−オキサ−トリシクロ［５．２．１．０3,8］デカ−２−イル、（メタ）アクリル酸ジヒドロ−α−ターピニル、（メタ）アクリル酸−６−オキソ−７−オキサ−ビシクロ［３．２．１］オクタ−２−イル、（メタ）アクリル酸−７−オキソ−８−オキサ−ビシクロ［３．３．１］オクタ−２−イル、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシプロピルフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシブチルフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシヘキシルフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシオクチルフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシデシルフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタレート、（メタ）アクリル酸（３，４−エポキシシクロヘキシル）メチル、（メタ）アクリル酸−ｏ−２−プロペニルフェニル、（メタ）アクリル酸シクロヘキシルグリシジルエーテル、（メタ）アクリル酸フェニルグリシジルエーテル等の（メタ）アクリル酸環状エステル類；
【００５４】
例えば、Ｎ−（４−カルバモイルフェニル）（メタ）アクリルアミド等の環状構造含有の（メタ）アクリルアミド類
例えば、（メタ）アクリル酸スルホフェノキシエチル等のスルホニル基含有の（メタ）アクリル酸環状エステル類；
例えば、（メタ）アクリロイルオキシエチルジメチルベンジルアンモニウム−ｐ−トルエンスルホネート等のスルホニル基含有の（メタ）アクリル酸環状エステル類の金属塩やアンモニウム塩類；
例えば、５−ビニルビシクロ[２．２．１]ヘプタ−２−エン、２，５−ビス（アリルオキシ）ノルボルナン等のアルケニル基含有の環状化合物類；
例えば、スチレン、２−メチルスチレン等の芳香族ビニル系単量体類；
例えば、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロキシルメチルビニルエーテル等の環状ビニルエーテル類；
例えば、ビニルフェニルペンチルエーテル、ビニルフェニルヘキシルエーテル等の長鎖アルキル基を有する芳香族ビニルエーテル系単量体類；
【００５５】
例えば、４−ビニル安息香酸ヘキシル、４−ビニル安息香酸オクチル等の長鎖アルキル基を有するビニル安息香酸エステル系またはイソプロペニル安息香酸エステル系単量体類；
例えば、イソプロペニルフェニルメチルブチルエーテル、イソプロペニルフェニルメチルペンチルエーテル等の長鎖アルキル基を有するイソプロペニルフェニル系単量体類；
例えば、コハク酸ビニルフェニルノニル、ヘキサヒドロフタル酸ビニルフェニルメチルデシル等のジカルボン酸のモノ長鎖アルキルエステル系環状単量体類；
例えば、スチレンスルホン酸、２−プロペニルオキシベンゼンスルホン酸等のアルケニル基含有環状スルホン酸類；
例えば、スチレンスルホン酸アンモニウム、スチレンスルホン酸モノメチルアンモニウム等のスチレンスルホン酸のアンモニウム塩類；
スチレンスルホン酸ナトリウム等のスチレンスルホン酸の金属塩類等が挙げられる。
【００５６】
化合物（ｂ２−２−１）としては、耐熱性や耐水性等の耐久性の面より、アクリル酸シクロヘキシル、アクリル酸フェニル、アクリル酸ベンジル、アクリル酸２−フェノキシエチル、アクリル酸ｉｓｏ−ボルニル、アクリル酸ジシクロペンタニル、ジアクリル酸ジシクロペンタニル、アクリル酸ジシクロペンテニル、ジアクリル酸ジシクロペンテニル、アクリル酸２−エチルアダマンチル−２−イル等の（メタ）アクリル酸環状エステル類が好ましい。
【００５７】
化合物（ｂ２−２−２）としては、水酸基を有さず環員原子としてヘテロ原子を含む環状構造および二重結合を有する化合物であれば、特に制限はなく、例えば、ペンタメチルピペリジニル（メタ）アクリレート、４−（ピリミジン−２−イル）ピペラジン−１−イル（メタ）アクリレート等の窒素原子含有のヘテロ環状（メタ）アクリル酸エステル類；
【００５８】
例えば、１−ビニルピロール、１−ビニル−２−イミダゾリン等の窒素原子含有のヘテロ環を有するビニル基含有化合物類；
例えば、１−（メタ）アリル−１Ｈ−イミダゾール、１−（メタ）アリル−２−メチル−１Ｈ−イミダゾール等の窒素原子含有の六員環を有するビニル基含有化合物類；
例えば、１−ビニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール、１−ビニル−５，６−ジメチル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール等の窒素原子含有のヘテロ多環系エテニル基含有化合物類；
例えば、１−メチル−４，５−ジビニル−１Ｈ−イミダゾール等の窒素原子含有のヘテロ環構造と二個以上のビニル基を有する化合物類；
例えば、１−（メタ）アリル−３，５−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール、１−（１−メチルプロピル）−５−（メタ）アリルピリミジン等の窒素原子含有のヘテロ環状構造を有する（メタ）アリル基含有化合物類；
例えば、２−（メタ）アリル−１Ｈ−インドール、３−（メタ）アリル−１Ｈ−インドール等の窒素原子含有のヘテロ多環構造を有する（メタ）アリル基含有化合物類；
【００５９】
例えば、ジ（メタ）アクリル酸エトキシ化イソシアヌル酸、トリ（メタ）アクリル酸エトキシ化イソシアヌル酸、ε−カプロラクトン変性トリス−（２−アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ジ（メタ）アクリル酸イソシアヌル酸オキシエチレン基変性、トリ（メタ）アクリル酸イソシアヌル酸オキシエチレン基変性等の窒素原子以外に酸素原子を含むヘテロ環状構造を有する（メタ）アクリル酸エステル類；
【００６０】
例えば、４−アクリロイルモルホリン、β−（２−フリル）（メタ）アクリルアミド等のヘテロ環状アクリルアミド類；
例えば、メチルマレイミド、エチルマレイミド等の窒素原子と酸素原子の双方を有するマレイミド誘導体類；
例えば、２−ビニルオキサゾール、２−フェニル−４−ビニルオキサゾール等の窒素原子以外に酸素原子を含むヘテロ環状構造を有するビニル基含有化合物類；
例えば、（メタ）アクリル酸グリシジル、（メタ）アクリル酸（３，４−エポキシシクロヘキシル）メチル等の酸素原子を有するヘテロ環含有（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、グリシジルシンナマート、アリルグリシジルエーテル等のグリシジル基含有ビニルエステル類；
例えば、２−ビニルチアゾ−ル、４−メチル−５−ビニルチアゾール等の窒素原子以外に硫黄原子を含むヘテロ環状構造を有するビニル基含有化合物類等が挙げられ、これらは、１種だけを用いてもよいし、あるいは、複数種を併用してもよい。
【００６１】
化合物（ｂ２−２−２）としては、耐熱性や耐水性等の耐久性の面より、アクリル酸グリシジル、メタクリル酸グリシジル、メタクリル酸（３，４−エポキシシクロヘキシル）メチル等の酸素原子を有するヘテロ環含有（メタ）アクリル酸エステル類、４−アクリロイルモルホリン等のヘテロ環状アクリルアミド類、ジ（メタ）アクリル酸エトキシ化イソシアヌル酸、トリ（メタ）アクリル酸エトキシ化イソシアヌル酸等の窒素原子以外に酸素原子を含むヘテロ環状構造を有する（メタ）アクリル酸エステル類が好ましい。
【００６２】
また、化合物（ｂ２−３）としては、例えば、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸ｎ−ブチル、（メタ）アクリル酸２−エチルヘキシル等の（メタ）アクリル酸アルキルエステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸（メタ）アリル、（メタ）アクリル酸ビニル等のさらに二重結合基を含有する（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸パーフルオロメチル、（メタ）アクリル酸パーフルオロエチル等の（メタ）アクリル酸パーフルオロアルキルエステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸２−メトキシエチル、（メタ）アクリル酸２−エトキシエチル等のアルコキシ基含有（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸のアルキレンオキサイド付加物などのアルキレンオキサイド含有（メタ）アクリル酸誘導体類；
例えば、（メタ）アクリル酸（メトキシカルボニル）メチル、（メタ）アクリル酸（メトキシカルボニル）エチル等のカルボニル基を１つ有する脂肪族系の（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸２−オキソブタノイルエチル、（メタ）アクリル酸２−オキソブタノイルプロピル等のカルボニル基を２つ有する脂肪族系の（メタ）アクリル酸エステル類；
【００６３】
例えば、（メタ）アクリル酸−９−メトキシカルボニル−５−オキソ−４−オキサ−トリシクロ［４．２．１．０3,7］ノナ−２−イル、（メタ）アクリル酸−１０−メトキシカルボニル−５−オキソ−４−オキサ−トリシクロ［５．２．１．０3,8］ノナ−２−イル、（メタ）アクリル酸−４−メトキシカルボニル−６−オキソ−７−オキサ−ビシクロ［３．２．１］オクタ−２−イル、（メタ）アクリル酸−４−メトキシカルボニル−７−オキソ−８−オキサ−ビシクロ［３．３．１］オクタ−２−イル等のカルボニル基を有する（メタ）アクリル酸環状エステル類；
【００６４】
例えば、Ｎ−（２−オキソブタノイルエチル）（メタ）アクリルアミド等のカルボニル基を有する（メタ）アクリルアミド類；
例えば、アセト酢酸ビニル等のアシル基を有する脂肪族系のビニル化合物類；
例えば、ベンゾイル酢酸ビニル、ベンゾイルプロピオン酸ビニル等のアシル基を有する芳香族系のビニル化合物類；
例えば、アセト酢酸（メタ）アリル、アセトプロピオン酸（メタ）アリル等のアシル基を有する脂肪族系の（メタ）アリル化合物類；
例えば、３−（メタ）アクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシラン、３−（メタ）アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン等のアルコキシシリル基含有（メタ）アクリル酸エステル類；
【００６５】
例えば、ジ（メタ）アクリル酸プロピレンオキサイド、ジ（メタ）アクリル酸ポリプロピレンオキサイド、ジ（メタ）アクリル酸１，６−ヘキサンジオール、ジ（メタ）アクリル酸１，９−ノナンジオール等の２官能（メタ）アクリル酸エステル類；
【００６６】
例えば、トリ（メタ）アクリル酸１，２，３−プロパントリオール、トリ（メタ）アクリル酸２−メチルペンタン−２，４−ジオール、トリ（メタ）アクリル酸２−メチルペンタン−２，４−ジオールトリカプロラクトネート、トリ（メタ）アクリル酸２，２−ジメチルプロパン−１，３−ジオール、トリ（メタ）アクリル酸トリメチロールヘキサン、トリ（メタ）アクリル酸トリメチロールオクタン、トリ（メタ）アクリル酸２，２−ビス（ヒドロキシメチル）１，３−プロパンジオール、トリ（メタ）アクリル酸１，１，１−トリスヒドロキシメチルエタン、トリ（メタ）アクリル酸１，１，１−トリスヒドロキシメチルプロパン、トリ（メタ）アクリル酸ペンタエリスリトール等の３官能（メタ）アクリル酸エステル類；
【００６７】
例えば、テトラ（メタ）アクリル酸ペンタエリスリトール、テトラ（メタ）アクリル酸エトキシ化ペンタエリスリトール、テトラ（メタ）アクリル酸ジトリメチロールプロパン、ヘキサ（メタ）アクリル酸ジペンタエリスリトール、テトラ（メタ）アクリル酸２，２−ビス（ヒドロキシメチル）１，３−プロパンジオール、テトラ（メタ）アクリル酸２，２−ビス（ヒドロキシメチル）１，３−プロパンジオールテトラカプロラクトネート、テトラ（メタ）アクリル酸ジ１，２，３−プロパントリオール、テトラ（メタ）アクリル酸ジ２−メチルペンタン−２，４−ジオール、テトラ（メタ）アクリル酸ジ２−メチルペンタン−２，４−ジオールテトラカプロラクトネート、テトラ（メタ）アクリル酸ジ２，２−ジメチルプロパン−１，３−ジオール、テトラ（メタ）アクリル酸ジトリメチロールブタン、テトラ（メタ）アクリル酸ジトリメチロールヘキサン、テトラ（メタ）アクリル酸ジトリメチロールオクタン等の多官能（メタ）アクリル酸エステル類；
【００６８】
例えば、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル等のカルボン酸のビニルエステル類；
例えば、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル等の脂肪族ビニルエーテル類；
例えば、プロピレングリコールジビニルエーテル１，４−シクロヘキサンジオールジビニルエーテル（ＣＨＯＤＶＥ）、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル等の多官能のビニルエーテル類；
【００６９】
例えば、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド等のモノまたはジ-アルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミド類；
例えば、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド等の脂肪族系の（メタ）アクリルアミド類；
例えば、Ｎ−メトキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メトキシエチル（メタ）アクリルアミド等のＮ−アルコキシ基含有の（メタ）アクリルアミド類；
例えば、（メタ）アクリロニトリル、マレインニトリル、フマロニトリル等のニトリル基含有二重結合基含有化合物類；
例えば、酢酸（メタ）アリル、ヤシ油脂肪酸、ピバリン酸ビニル等の飽和カルボン酸の（メタ）アリルエステル類；
【００７０】
例えば、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸２−カルボキシエチル、（メタ）アクリル酸２−カルボキシプロピル、（メタ）アクリル酸３−カルボキシプロピル、（メタ）アクリル酸４−カルボキシブチル、（メタ）アクリル酸ダイマー、マレイン酸、フマル酸、モノメチルマレイン酸、モノメチルフマル酸、アコニチン酸、ソルビン酸、ケイ皮酸、α−クロロソルビン酸、グルタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸、イタコン酸、チグリン酸、アンゲリカ酸、セネシオ酸、クロトン酸、イソククロトン酸、ムコブロム酸、ムコクロル酸、ソルビン酸、ムコン酸、アコニット酸、ペニシル酸、ゲラン酸、シトロネル酸、４−アクリルアミドブタン酸、６−アクリルアミドヘキサン酸、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルサクシネート、モノ（メタ）アクリル酸ω−カルボキシポリカプロラクトンエステル等の、ラクトン環の開環付加によるカルボキシル基を末端に有する、ポリラクトン系（メタ）アクリル酸エステル、オキシエチレン基を除くプロピレンオキサイド等のアルキレンオキサイドが繰り返し付加している、末端にカルボキシル基を有するアルキレンオキサイド付加系コハク酸と、（メタ）アクリル酸とのエステル等のカルボキシル基含有の脂肪族系α，β−不飽和二重結合基含有カルボン酸類やその酸無水物類；
【００７１】
例えば、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタレート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルフタレート等のカルボキシル基含有の脂環や芳香環を有する（メタ）アクリロイル基含有カルボン酸類やその酸無水物類；
例えば、（メタ）アクリル酸Ｎ−メチルアミノエチル、（メタ）アクリル酸Ｎ−エチルアミノエチル等の１級、および／または２級のアミノ基を有する（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸ヒドラジド、２−（２−フリル）−３−（５−ニトロ−２−フリル）（メタ）アクリル酸ヒドラジド等のヒドラジノ基を有する（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、（メタ）アクリル酸ジメチルアミノエチル、（メタ）アクリル酸ジエチルアミノエチル等の３級アミノ基を有する（メタ）アクリル酸エステル類；
例えば、モノメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、モノエチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド等の１級、および／または２級のアミノ基を有する（メタ）アクリルアミド類；
例えば、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド等の３級のアミノ基を有する（メタ）アクリルアミド類；
例えば、ビニルアミン、メチルビニルアミン等の１級、および／または２級のアミノ基を有するビニル化合物類；
【００７２】
例えば、（メタ）アリルアミン、４−（メタ）アリル−３，５−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール、５−（１−メチルプロピル）−５−（メタ）アリルピリミジン、５−（メタ）アリル−５−イソプロピルピリミジン、２−（メタ）アリルピリジン、４−（メタ）アリルピリジン、３，６−ジヒドロ−４−（メタ）アリルピリジン等の１級、および／または２級のアミノ基を有する（メタ）アリル化合物類；
例えば、Ｎ−エチル−Ｎ−ニトロソビニルアミン等の３級アミノ基含有のビニル系化合物類；
例えば、マレイミド、メチルマレイミド等の窒素原子と酸素原子の双方を有するマレイミド誘導体類のヘテロ環状の二重結合基含有化合物類等が挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。これらは、１種だけを用いてもよいし、あるいは、複数種を併用してもよい。
【００７３】
上記、その他の二重結合を有する化合物（ｂ２−３）として、反応性の観点から（メタ）アクリロイル基を有する化合物が好ましく、硬化性の良い重合物を得る為には、２官能以上の（メタ）アクリル酸エステル類を含むことが好ましい。
【００７４】
化合物（ｂ２）において、重合硬化性、重合物の硬化収縮性、及び、耐熱性，耐湿熱性や耐水性等の耐久性の点で化合物（ｂ２）の優位性は、水酸基を含有する（ｂ２−１）ではあるが、水酸基と環状構造の双方が含有されるように適時配合することで、良好な重合性組成物とすることができる。
【００７５】
化合物（ｂ２）は、以下に示すメーカーの市販品として、容易に入手することができる。例えば、共栄社油脂化学工業（株）社製の「ライトアクリレート」、「ライトエステル」、「エポキシエステル」、「ウレタンアクリレート」及び「高機能性オリゴマー」シリーズ、新中村化学（株）社製の「ＮＫエステル」及び「ＮＫオリゴ」シリーズ、日立化成工業（株）社製の「ファンクリル」シリーズ、東亞合成化学（株）社製の「アロニックスＭ」シリーズ、大八化学工業（株）社製の「機能性モノマー」シリーズ、大阪有機化学工業（株）社製の「特殊アクリルモノマー」シリーズ、三菱レイヨン（株）社製の「アクリエステル」及び「ダイヤビームオリゴマー」シリーズ、日本化薬（株）社製の「カヤラッド」及び「カヤマー」シリーズ、（株）日本触媒社製の「（メタ）アクリル酸／メタクリル酸エステルモノマー」シリーズ、日本合成化学工業（株）社製の「ＮＩＣＨＩＧＯ−ＵＶ紫光ウレタンアクリレートリゴマー」シリーズ、信越酢酸ビニル（株）社製の「カルボン酸ビニルエステルモノマー」シリーズ、（株）興人社製の「機能性モノマー」シリーズ等が挙げられる。
【００７６】
さらに、化合物（ｂ２）は、以下に示す文献に記載のものも挙げることができる。例えば、山下晋三ら編、「架橋剤ハンドブック」、（１９８１年、大成社）や加藤清視編、「ＵＶ・ＥＢ硬化ハンドブック（原料編）」、（１９８５年、高分子刊行会）、ラドテック研究会編、赤松清編、「新・感光性樹脂の実際技術」、（１９８７年、シーエムシー）、遠藤剛編、「熱硬化性高分子の精密化」、（１９８６年、シーエムシー）、滝山榮一郎著、「ポリエステル樹脂ハンドブック」、（１９８８年、日刊工業新聞社）、ラドテック研究会編、「ＵＶ・ＥＢ硬化技術の応用と市場」、（２００２年、シーエムシー）が挙げられる。
【００７７】
＜酸化還元触媒（Ｃ）＞
本発明において、酸化還元触媒（Ｃ）は、原子価状態が２以上の状態で存在する事の出来る金属塩又は錯体である。酸化還元触媒（Ｃ）は、後述する有機還元剤（Ｄ）によって変換された過酸化水素を酸化還元反応により分解し、活性ラジカルを発生させる役割を果たしている。
【００７８】
酸化還元触媒（Ｃ）の具体例を以下に示すが、本発明に用いる酸化還元触媒（Ｃ）は、これらに限定されるものではない。
【００７９】
オキシアセチルアセトンバナジウム、オキシ硫酸バナジウム、オキシナフテン酸バナジウム、オキシテトラフェニルポルフィリナトバナジル、オキシオクタエチルポルフィリナトバナジル、オキシテトラ−ｔ−ブチルフタロシアニンバナジル等のオキシバナジウム塩あるいは錯体、第１コバルトアセチルアセトナト、第２コバルトアセチルアセトナト、ナフテン酸第１コバルト、ナフテン酸第２コバルト、ステアリン酸第１コバルト、ステアリン酸第２コバルト、酢酸コバルト、テトラフェニルポルフィリナトコバルト、オクタエチルポルフィリナトコバルト、オキシテトラ−ｔ−ブチルフタロシアニンコバルト等のコバルト塩あるいは錯体、ステアリン酸第１マンガン、ステアリン酸第２マンガン、第１マンガンアセチルアセトナト、第２マンガンアセチルアセトナト、酢酸マンガン、ナフテン酸マンガン、テトラフェニルポルフィリナトマンガン、オクタエチルポルフィリナトマンガン、テトラ−ｔ−ブチルフタロシアニンマンガン等のマンガン塩あるいは錯体、鉄（ＩＩＩ）アセチルアセトナト、鉄（ＩＩＩ）ベンゾイルアセトナト、テトラフェニルポルフィリナト鉄（ＩＩＩ）クロライド、テトラフェニルポルフィリナト鉄（ＩＩＩ）クロライド、オクタエチルポルフィリナト鉄（ＩＩＩ）クロライド、テトラ−ｔ−ブチルフタロシアニン鉄〈ＩＩＩ〉クロライド、ナフテン酸鉄（ＩＩＩ）フェロセン、シクロペンタジエニル-クメン鉄ヘキサフルオロホスフェート、鉄（ＩＩ）−ｏ−フェナントロリン、硫酸鉄（ＩＩ）、塩化鉄（ＩＩ）、硝酸鉄（ＩＩ）、水酸化鉄（ＩＩ）ヘキシアノ鉄（ＩＩ）酸塩（フェロシアン化物）、鉄（ＩＩ）アセチルアセトナト、鉄（ＩＩ）ベンゾイルアセトナト、テトラフェニルポルフィリナト鉄（ＩＩ）、テトラフェニルポルフィリナト鉄（ＩＩ）、オクタエチルポルフィリナト鉄（ＩＩ）、テトラ−ｔ−ブチルフタロシアニン鉄〈ＩＩ〉クロライド等の鉄塩あるいは錯体、チタニルアセチルアセトナト、チタノセン、ジシクロペンタジエニルチタニウム（ＩＩ）ジクロリド、オキシチタニウムアセチルアセトナト等のチタン塩あるいは錯体。硫酸銅（Ｉ）、塩化銅硫酸銅（Ｉ）、硝酸銅硫酸銅（Ｉ）、水酸化銅硫酸銅（Ｉ）グルコン酸銅等の銅塩あるいは錯体。
【００８０】
本発明では、酸化還元触媒（Ｃ）として、上記の化合物を単独で、または２種類以上組み合わせて使用することが出来る。
【００８１】
酸化還元触媒（Ｃ）は、触媒機能の面から、銅（Ｉ）、鉄（ＩＩ）、コバルト（ＩＩ）が好ましく、入手のし易さ等から硫酸鉄（ＩＩ）が特に好ましい。
【００８２】
酸化還元触媒（Ｃ）は、化合物（Ｂ）１００質量部に対して、０．００１〜５質量部である事が好ましく、０．００５〜１質量部であることがより好ましい。０．００１質量部以上であると、過酸化水素を分解し発生する活性ラジカルの量が、所望のラジカル重合性（転換率）を得る為に十分な量となることから、十分な硬度を有する重合物を得る事が出来たり、未反応モノマーが重合物中に残留量の削減に繋がり、臭気やマイグレーションの問題改善に繋がる。また、５質量部以下であると、酸化還元触媒（Ｃ）由来の重合物の着色が抑制され、重合物の用途拡大に繋がる。
【００８３】
＜有機還元剤（Ｄ）＞
本発明において、有機還元剤（Ｄ）は、ヒドリド移動による還元、つまりは水素供与体となり得るものである。有機還元剤（Ｄ）は、光増感剤（Ａ）に活性エネルギー線を照射する事で発生した一重項酸素に水素を供与して過酸化水素を発生させる役割を果たす。
【００８４】
有機還元剤（Ｄ）の具体例を以下に示すが、本発明に用いる有機還元剤（Ｄ）は、これらに限定されるものではない。
【００８５】
アスコルビン酸及びその誘導体、バルビツル酸及びその誘導体、リボフラビン及びその誘導体、カテコール及びその誘導体、レゾルシン及びその誘導体、ハイドロキノン及びその誘導体、亜ジチオン酸アニオン又は亜硫酸アニオンの塩、スルフィン酸、およびスルフィン酸塩。
【００８６】
有機還元剤（Ｄ）は、化合物（Ｂ）１００質量部に対して、０．０１〜５質量部である事が好ましく、０．０５〜２質量部であることがより好ましい。０．０１質量部以上であると、一重項酸素を還元して発生する過酸化水素が十分な量となる事で、ラジカル重合性（転換率）が得る事が可能となり、十分な硬度を有する重合物を得る事が出来たり、未反応モノマーが重合物中に残留量の削減に繋がり、臭気やマイグレーションの問題改善に繋がる。
【００８７】
＜オリゴマー（Ｅ）＞
本発明において、上記成分に加えて、二重結合を有する化合物（B）に該当しないオリゴマー（Ｅ）を含んでも良い。オリゴマー（Ｅ）を使用することによって、重合物の硬化収縮抑制効果をより向上させることができる。更に耐熱性又は耐湿熱性を向上させることが容易となる。
【００８８】
オリゴマー（Ｅ）は、少なくとも（メタ）アクリルロイル基を有するモノマーの重合体及び／又は各種化合物に、（メタ）アクリルロイル基を有する置換基を付加して得られる化合物であって、分子内に、１個以上の（メタ）アクリルロイル基を有する。上記オリゴマーは、（メタ）アクリルロイル基の他に、各種官能基を有してもよい。上記オリゴマー（Ｅ）は、主鎖がポリエステルである（メタ）アクリロイル基を有するポリエステル系オリゴマー（ｅ１）、主鎖がポリウレタンである（メタ）アクリロイル基を有するポリウレタン系オリゴマー（ｅ２）、主鎖がグリシジル基を有する化合物と水酸基を有する化合物との反応により形成される構造を有し（メタ）アクリロイル基を有するポリエポキシ系オリゴマー（ｅ３）及びポリアクリル系オリゴマー（ｅ４）よりなる群から選ばれる少なくとも１種以上を含み、これらを特に制限なく使用することができる。
【００８９】
（ｅ１）主鎖がポリエステルである（メタ）アクリロイル基を有するポリエステル系オリゴマー
ポリエステル系オリゴマー（ｅ１）としては、主鎖骨格に多塩基酸と多価アルコールを重縮合して得られるポリエステルの末端あるいはポリエステル鎖中の水酸基と（メタ）アクリル酸、マレイン酸などの分子内に１個以上のカルボキシル基を有するα，β−エチレン性不飽和二重結合基含有化合物とのエステル化によって得られる化合物、あるいはポリエステルの末端あるいはポリエステル鎖中のカルボキシル基と（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシエチル、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシプロピルなどの前述の化合物（ｂ２−１−１）とのエステル化によって得られる化合物である。その他、酸無水物と（メタ）アクリル酸グリシジルと少なくとも１個の水酸基を有する化合物とから得られるポリエステルオリゴマー等もポリエステルオリゴマー（ｅ１）として使用可能である。
【００９０】
上記、多塩基酸としては、脂肪族系、脂環族系、及び芳香族系が挙げられ、それぞれ特に制限が無く使用できる。脂肪族系多塩基酸としては、より具体的には、例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、アゼライン酸、スベリン酸、マレイン酸、クロロマレイン酸、フマル酸、ドデカン二酸、ピメリン酸、シトラコン酸、グルタル酸、イタコン酸、無水コハク酸、無水マレイン酸等が挙げられ、これらの脂肪族ジカルボン酸及びその無水物が利用できる。又、無水コハク酸の誘導体（メチル無水コハク酸物、２，２−ジメチル無水コハク酸、ブチル無水コハク酸、イソブチル無水コハク酸、ヘキシル無水コハク酸、オクチル無水コハク酸、ドデセニル無水コハク酸、フェニル無水コハク酸等）、無水グルタル酸の誘導体（無水グルタル酸、３−アリル無水グルタル酸、２，４−ジメチル無水グルタル酸、２，４−ジエチル無水グルタル酸、ブチル無水グルタル酸、ヘキシル無水グルタル酸等）、無水マレイン酸の誘導体（２−メチル無水マレイン酸、２，３−ジメチル無水マレイン酸、ブチル無水マレイン酸、ペンチル無水マレイン酸、ヘキシル無水マレイン酸、オクチル無水マレイン酸、デシル無水マレイン酸、ドデシル無水マレイン酸、２，３−ジクロロ無水マレイン酸、フェニル無水マレイン酸、２，３−ジフェニル無水マレイン酸等）等の無水物誘導体も利用できる。
【００９１】
脂環族系多塩基酸としては、より具体的には、例えば、脂環族ジカルボン酸としては、例えば、ダイマー酸、シクロプロパン−１α，２α−ジカルボン酸、シクロプロパン−１α，２β−ジカルボン酸、シクロプロパン−１β，２α−ジカルボン酸、シクロブタン−１，２−ジカルボン酸、シクロブタン−１α，２β−ジカルボン酸、シクロブタン−１α，３β−ジカルボン酸、シクロブタン−１α，３α−ジカルボン酸、（１Ｒ）−シクロペンタン−１β，２α−ジカルボン酸、ｔｒａｎｓ−シクロペンタン−１，３−ジカルボン酸、（１β，２β）−シクロペンタン−１，３−ジカルボン酸、（１β，３β）−シクロペンタン−１，３−ジカルボン酸、（１Ｓ，２Ｓ）−１，２−シクロペンタンジカルボン酸、１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、１，３−シクロヘキサンジカルボン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、１，１−シクロヘプタンジカルボン酸、クバン−１，４−ジカルボン酸、２，３−ノルボルナンジカルボン酸、ヘキサヒドロテレフタル酸、ヘキサヒドロイソフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸等の飽和脂環属ジカルボン酸や、１−シクロブテン−１，２−ジカルボン酸、３−シクロブテン−１，２−ジカルボン酸、１−シクロペンテン−１，２−ジカルボン酸、４−シクロペンテン−１，３−ジカルボン酸、１−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、２−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、３−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，３−ジカルボン酸、２，５−ヘキサジエン−１α，４α−ジカルボン酸等の環内に不飽和二重結合が１もしくは２個有した不飽和脂環族ジカルボン酸が挙げられ、これらの脂環族ジカルボン酸及びその無水物等が利用できる。
【００９２】
また、ヘキサヒドロ無水フタル酸の誘導体（３−メチル−ヘキサヒドロ無水フタル酸、４−メチル−ヘキサヒドロ無水フタル酸）、テトラヒドロ無水フタル酸の誘導体（１，２，３，６−テトラヒドロ無水フタル酸、３−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロ無水フタル酸、４−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロ無水フタル酸、メチルブテニル−１，２，３，６−テトラヒドロ無水フタル酸等）等の水素添化した無水フタル酸誘導体も脂環族ジカルボン酸無水物として利用できる。
【００９３】
芳香族系多塩基酸としては、より具体的には、例えば、芳香族ジカルボン酸としては、例えば、ｏ−フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トルエンジカルボン酸、２，５−ジメチルテレフタル酸、２，２'−ビフェニルジカルボン酸、４，４−ビフェニルジカルボン酸、１，４−ナフタレンジカルボン酸、２，６−ナフタレンジカルボン酸、ノルボルネンジカルボン酸、ジフェニルメタン−４，４´−ジカルボン酸、フェニルインダンジカルボン酸、１，２−アズレンジカルボン酸、１，３−アズレンジカルボン酸、４，５−アズレンジカルボン酸、（−）−１，３−アセナフテンジカルボン酸、１，４−アントラセンジカルボン酸、１，５−アントラセンジカルボン酸、１，８−アントラセンジカルボン酸、２，３−アントラセンジカルボン酸、１，２−フェナントレンジカルボン酸、４，５−フェナントレンジカルボン酸、３，９−ペリレンジカルボン酸等の芳香族ジカルボン酸や、無水フタル酸、４−メチル無水フタル酸等の芳香族ジカルボン酸無水物が挙げられ、これらの芳香族ジカルボン酸及びその無水物等が利用できる。
【００９４】
さらに、無水クロレンド酸、無水ヘット酸、ビフェニルジカルボン酸無水物、無水ハイミック酸、エンドメチレン−１，２，３，６−テトラヒドロ無水フタル酸、メチル−３，６−エンドメチレン−１，２，３，６−テトラヒドロ無水フタル酸、１，２−シクロヘキサンジカルボン酸無水物、１−シクロペンテン−１，２−ジカルボン酸無水物、メチルシクロヘキセンジカルボン酸無水物、１，８−ナフタレンジカルボン酸無水物、オクタヒドロ−１，３−ジオキソ−４，５−イソベンゾフランジカルボン酸無水物等の酸無水物類も多塩基酸として使用可能である。
【００９５】
また、多価アルコールとしては、数平均分子量（Ｍｎ）：約５０〜５００の比較的低分子量のポリオール類や、数平均分子量（Ｍｎ）：５００〜３０，０００の比較的高分子量のポリオール類が挙げられ、それぞれ、特に制限が無く使用できる。
【００９６】
比較的低分子量のポリオール類としては、より具体的には、例えば、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブチレングリコール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、２，４−ジエチル−１，５−ペンタンジオール、２−メチル−１，８−オクタンジオール、３，３'−ジメチロールヘプタン、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、ポリオキシプロピレングリコール、プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、ネオペンチルグリコール、オクタンジオール、ブチルエチルペンタンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール，トリシクロデカンジメタノール、シクロペンタジエンジメタノール、ダイマージオール等の脂肪族又は脂環族ジオール類；
【００９７】
例えば、１，３−ビス（２−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン、１，２−ビス（２−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン、１，４−ビス（２−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン、４，４'−メチレンジフェノール、４，４'−（２−ノルボルニリデン）ジフェノール、４，４'−ジヒドロキシビフェノール、ｏ−，ｍ−及びｐ−ジヒドロキシベンゼン、４，４'−イソプロピリデンフェノール、ビスフェノールにアルキレンオキサイドを付加させた付加型ビスフェノール等の芳香族ジオール類等を挙げることができる。
【００９８】
付加型ビスフェノールの原料ビスフェノールとしては、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ等が挙げられ、原料アルキレンオキサイドとしては、プロピレンオキサイドが挙げられる。
比較的高分子量のポリオール類としては、より具体的には、例えば、高分子量ポリエステルポリオール、高分子量ポリアミドポリオール、高分子量ポリカーボネートポリオール及び高分子量ポリウレタンポリオールが挙げられる。高分子量ポリカーボネートポリオールは、上記の比較的低分子量のジオールと炭酸エステル又はホスゲンとの反応によって得られる。
【００９９】
上記高分子量ポリエステルポリオールの市販品としては、例えば、東洋紡績社製のバイロンシリーズ、クラレ社製のクラレポリオールＰシリーズ、協和発酵ケミカル社製のキョーワポールシリーズが挙げられる。
上記高分子量ポリアミドポリオールの市販品としては、富士化成工業社製のＴＰＡＥ６１７等を使用できる。
上記高分子量ポリカーボネートポリオールの市販品としては、例えば、パーストープ社製のオキシマーＮ１１２、旭化成ケミカルズ社製のＰＣＤＬシリーズ、クラレ社製のクラレポリオールＰＭＨＣシリーズ、クラレポリオールＣシリーズ等が挙げられる。
【０１００】
上記高分子量ポリウレタンポリオールの市販品としては、例えば、東洋紡績社製のバイロンＵＲシリーズ、三井化学ポリウレタン社製のタケラックＥ１５８（水酸基価＝２０ｍｇＫＯＨ／ｇ，酸価＜３ｍｇＫＯＨ／ｇ）、タケラックＥ５５１Ｔ（水酸基価＝３０ｍｇＫＯＨ／ｇ，酸価＜３ｍｇＫＯＨ／ｇ）、及び、タケラックＹ２７８９（水酸基価＝１０ｍｇＫＯＨ／ｇ，酸価＜２ｍｇＫＯＨ／ｇ）等が挙げられる。
その他に、ポリカプロラクトンジオール、ポリ（β−メチル−γ−バレロラクトン）ジオール、ポリバレロラクトンジオール等のラクトン類を開環重合して得られるポリエステルポリオール等も、上記高分子量ポリオールとして使用できる高分子量ポリオールに含まれる。
【０１０１】
（ｅ２）主鎖がポリウレタンである（メタ）アクリロイル基を有するポリウレタン系オリゴマー
ポリウレタン系オリゴマー（ｅ２）は、少なくとも１個以上のイソシアネート基を有する化合物と（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸２−カルボキシエチルに代表される脂肪族系α，β−不飽和二重結合基含有カルボン酸類やその酸無水物類または、脂環や芳香環を有するα，β−不飽和二重結合基含有カルボン酸類やその酸無水物類とを反応させて得られる化合物、あるいは少なくとも１個のイソシアネート基を有する化合物と上述の多価アルコールとを反応させて得られる末端イソシアネート基のウレタンプレポリマーと前記化合物（ｂ２−１−１）を反応させて得られる化合物、あるいは少なくとも１個のイソシアネート基を有する化合物と多価アルコールとを反応させて得られる末端イソシアネート基のウレタンプレポリマーと、更に少なくとも１個以上のアミノ基を有する化合物とを反応させて得られる末端イソシアネート基のウレタンプレポリマーと前記化合物（ｂ２−１−１）とを反応させて得られる化合物である。また、イソシアネート基とアミノ基とを反応させて得られるウレア結合基を含有したものもポリウレタン系オリゴマー（ｅ２）に含む。
【０１０２】
少なくとも１個のイソシアネート基を有する化合物としては、単官能ポリイソシアネート、及び多官能イソシアネートが挙げられ、それぞれ、芳香族ポリイソシアネート、脂肪族ポリイソシアネート、芳香脂肪族ポリイソシアネート、脂環族ポリイソシアネート等が挙げられる。単官能ポリイソシアネートとしては、より具体的に、例えば、メチルイソシアネート、エチルイソシアネート、プロピルイソシアネート、ブチルイソシアネート、オクチルイソシアネート、デシルイソシアネート、オクタデシルイソシアネート、ステアリルイソシアネート、シクロヘキシルイソシアネート、フェニルイソシアネート、ベンジルイソシアネート、ｐ−クロロフェニルイソシアネート、ｐ−ニトロフェニルイソシアネート、２−クロロエチルイソシアネート、２，４−ジクロロフェニルイソシアネート、３−クロロ−４−メチルフェニルイソシアネート、トリクロロアセチルイソシアネート、クロロスルホニルイソシアネート、（Ｒ）−（＋）−α−メチルベンジルイソシアネート、（Ｓ）−（−）−α−メチルベンジルイソシアネート、（Ｒ）−（−）−１−（１−ナフチル）エチルイソシアネート、（Ｒ）−（＋）−１−フェニルエチルイソシアネート、（Ｓ）−（−）−１−フェニルエチルイソシアネート、ｐ−トルエンスルホニルイソシアネート等が挙げられる。
【０１０３】
多官能イソシアネートのうち、芳香族ポリイソシアネートとしては、より具体的に、例えば、１，３−フェニレンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルジイソシアネート、１，４−フェニレンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（別名：４，４’−ＭＤＩ）、２，４−トリレンジイソシアネート（別名：２，４−ＴＤＩ）、２，６−トリレンジイソシアネート、４，４’−トルイジンジイソシアネート、２，４，６−トリイソシアネートトルエン、１，３，５−トリイソシアネートベンゼン、ジアニシジンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルエーテルジイソシアネート、４，４’，４”−トリフェニルメタントリイソシアネート等を挙げることができる。
【０１０４】
脂肪族ポリイソシアネートとしては、トリメチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート（別名：ＨＤＩ）、ペンタメチレンジイソシアネート、１，２−プロピレンジイソシアネート、２，３−ブチレンジイソシアネート、１，３−ブチレンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、２，４，４−トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート等を挙げることができる。
【０１０５】
芳香脂肪族ポリイソシアネートとしては、ω，ω’−ジイソシアネート−１，３−ジメチルベンゼン、ω，ω’−ジイソシアネート−１，４−ジメチルベンゼン、ω，ω’−ジイソシアネート−１，４−ジエチルベンゼン、１，４−テトラメチルキシリレンジイソシアネート、１，３−テトラメチルキシリレンジイソシアネート等を挙げることができる。
【０１０６】
脂環族ポリイソシアネートとしては、３−イソシアネートメチル−３，５，５−トリメチルシクロヘキシルイソシアネート（別名：ＩＰＤＩ）、１，３−シクロペンタンジイソシアネート、１，３−シクロヘキサンジイソシアネート、１，４−シクロヘキサンジイソシアネート、メチル−２，４−シクロヘキサンジイソシアネート、メチル−２，６−シクロヘキサンジイソシアネート、４，４’−メチレンビス（シクロヘキシルイソシアネート）、１，４−ビス（イソシアネートメチル）シクロヘキサン等を挙げることができる。
【０１０７】
また、（ｅ２）成分の一部として、上記、ポリイソシアネートの２−メチルペンタン−２，４−ジオールアダクト体、イソシアヌレート環を有する３量体等も併用することができる。ポリフェニルメタンポリイソシアネート（別名：ＰＡＰＩ）、ナフチレンジイソシアネート、及びこれらのポリイソシアネート変性物等を使用し得る。なおポリイソシアネート変性物としては、カルボジイミド基、ウレトジオン基、ウレトンイミン基、水と反応したビュレット基、イソシアヌレート基のいずれかの基、又はこれらの基の２種以上を有する変性物を使用できる。ポリオールとジイソシアネートの反応物も少なくとも２個のイソシアネート基を有する化合物として使用することができる。
【０１０８】
また、アミノ基を有するアミン類としては、例えばアミノメタン、アミノエタン、１−アミノプロパン、２−アミノプロパン、１−アミノブタン、２−アミノブタン、１−アミノペンタン、２−アミノペンタン、３−アミノペンタン、イソアミルアミン、１−アミノヘキサン、１−アミノヘプタン、２−アミノヘプタン、２−オクチルアミン、１−アミノノナン、１−アミノデカン、１−アミノドデカン（ラウリルアミン）、１−アミノトリデカン、１−アミノヘキサデカン、１−アミノテトラデデカン（ミリスチルアミン）、１−アミノペンタデカン、セチルアミン、オレイルアミン、ココアルキルアミン、牛脂アルキルアミン、硬化牛脂アルキルアミン、アリルアミン、ステアリルアミン、アミノシクロプロパン、アミノシクロブタン、アミノシクロペンタン、アミノシクロヘキサン、アミノシクロドデカン、１−アミノ−２−エチルヘキサン、１−アミノ−２−メチルプロパン、２−アミノ−２−メチルプロパン、３−アミノ−１−プロペン、３−アミノメチルヘプタン、３−イソプロポキシプロピルアミン、３−ブトキシプロピルアミン、３−イソブトキシプロピルアミン、２−エチルヘキシロキシプロピルアミン、３−デシロキシプロピルアミン、３−ラウリロキシプロピルアミン、３−ミリスチロキシプロピルアミン、２−アミノメチルテトラヒドロフラン、アニリン、ｏ−アミノトルエン、ｍ−アミノトルエン、ｐ−アミノトルエン、ｏ−ベンジルアニリン、ｐ−ベンジルアニリン、１−アニリノナフタレン、１−アミノアントラキノン、２−アミノアントラキノン、１−アミノアントラセン、２−アミノアントラセン、５−アミノイソキノリン、ｏ−アミノジフェニル、４−アミノジフェニルエーテル、２−アミノベンゾフェノン、４−アミノベンゾフェノン、ｏ−アミノアセトフェノン、ｍ−アミノアセトフェノン、ｐ−アミノアセトフェノン、ベンジルアミン、α−フェニルエチルアミン、フェネシルアミン、ｐ−メトキシフェネシルアミン、ｐ−アミノアゾベンゼン、ｍ−アミノフェノール、ｐ−アミノフェノール、アリルアミン等の１級アミン類；
【０１０９】
例えば、ジメチルアミン、ジエチルアミン、Ｎ−メチルエチルアミン、Ｎ−メチルイソプロピルアミン、Ｎ−メチルヘキシルアミン、ジイソプロピルアミン、ジｎ−プロピルアミン、ジｎ−ブチルアミン、ジｓｅｃ−ブチルアミン、Ｎ−エチル−１，２−ジメチルプロピルアミン、ピペリジン、２−ピペコリン、３−ピペコリン、４−ピペコリン、２，４−ルペチジン、２，６−ルペチジン、３，５−ルペチジン、３−ピペリジンメタノール、２−ピペリジンエタノール、４−ピペリジンエタノール、４−ピペリジノール、ピロリジン、３−アミノピロリジン、３−ピロリジノール、ジアミルアミン、ジアリルアミン、メチルアニリン、エチルアニリン、ジベンジルアミン、ジフェニルアミン、ジココアルキルアミン、ジ硬化牛脂アルキルアミン、ジステアリルアミン等の２級アミン類；
【０１１０】
例えば、エチレンジアミン、プロピレンジアミン［別名：１，２−ジアミノプロパン又は１，２−プロパンジアミン］、トリメチレンジアミン［別名：１，３−ジアミノプロパン又は１，３−プロパンジアミン］、テトラメチレンジアミン［別名：１，４−ジアミノブタン］、２−メチル−１，３−プロパンジアミン、ペンタメチレンジアミン［別名：１，５−ジアミノペンタン］、ヘキサメチレンジアミン［別名：１，６−ジアミノヘキサン］、ジエチレントリアミン、トリアミノプロパン、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジアミン、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、イソホロンジアミン、ダイマージアミン、ジシクロヘキシルメタン−４，４'−ジアミン、ジエチレングリコールビス（３−アミノプロピル）エーテル、フェニレンジアミン、、キシリレンジアミン、ジシクロヘキシルメタン−４，４’−ジアミン、２，４−トリレンジアミン、２，６−トリレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン，３，３’−ジクロロ−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ビス−（ｓｅｃ−ブチル）ジフェニルメタン、グルタミン、アスパラギン、リジン、ジアミノプロピオン酸、オルニチン、ジアミノ安息香酸、ジアミノベンゼンスルホン酸等二つの１級アミノ基有するジアミン類；
【０１１１】
例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチルエチレンジアミン、及びＮ，Ｎ'−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルエチレンジアミン、ピペラジン等の二つの２級アミノ基有するジアミン類；
【０１１２】
例えば、Ｎ−メチルエチレンジアミン［別名：メチルアミノエチルアミン］、Ｎ−エチルエチレンジアミン［別名：エチルアミノエチルアミン］、Ｎ−メチル−１，３−プロパンジアミン［別名：Ｎ−メチル−１，３−ジアミノプロパン又はメチルアミノプロピルアミン］、Ｎ，２−メチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ−イソプロピルエチレンジアミン［別名：イソプロピルアミノエチルアミン］、Ｎ−イソプロピル−１，３−ジアミノプロパン［別名：Ｎ−イソプロピル−１，３−プロパンジアミン又はイソプロピルアミノプロピルアミン］、及びＮ−ラウリル−１，３−プロパンジアミン［別名：Ｎ−ラウリル−１，３−ジアミノプロパン又はラウリルアミノプロピルアミン］、トリエチルテトラミン、ジエチレントリアミン、２−ヒドロキシエチルエチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン２−ヒドロキシエチルエチレンジアミン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）プロピレンジアミン、（２−ヒドロキシエチルプロピレン）ジアミン、（ジ−２−ヒドロキシエチルエチレン）ジアミン、（ジ−２−ヒドロキシエチルプロピレン）ジアミン、（２−ヒドロキシプロピルエチレン）ジアミン、（ジ−２−ヒドロキシプロピルエチレン）ジアミン等の１級及び２級アミノ基を有するポリアミン類；
【０１１３】
例えば、シュウ酸ジヒドラジド、マロン酸ジヒドラジド、コハク酸ジヒドラジド、グルタル酸ジヒドラジド、アジピン酸ジヒドラジド、セバシン酸ジヒドラジド、ドデカン二酸ジヒドラジド、ヘキサデカンジオヒドラジド、エイコサン二酸ジヒドラジド、マレイン酸ジヒドラジド、フマル酸ジヒドラジド、イタコン酸ジヒドラジド、フタル酸ジヒドラジド、炭酸ジヒドラジド、カルボジヒドラジド、チオカルボジヒドラジド、オキサリルジヒドラジド、ポリアクリル酸ヒドラジド等のヒドラジド類；
【０１１４】
例えば、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリアミルアミン、ジメチルアニリン、ジエチルアニリン、トリベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、ジアザビシクロウンデセン（別名：ＤＢＵ）、１，５−ジアザビシクロ−［４．３．０］−５−ノネン等の３級アミン類；
【０１１５】
例えば、その他、ピリジン、モルホリン、Ｎ−メチルモルホリン、ピロリジン、ピペリジン、Ｎ−メチルピペリジン、ジメチルオキサゾリン、イミダゾール、Ｎ−メチルイミダゾール、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルイソプロパノールアミン、Ｎ−メチルジエタノールアミン等が利用できる。
【０１１６】
（ｅ３）主鎖がグリシジル基を有する化合物と水酸基を有する化合物との反応により形成される構造を有し（メタ）アクリロイル基を有するポリエポキシ系オリゴマー
ポリエポキシ系オリゴマー（ｅ３）は、グリシジル基を有する化合物とヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、マレイン酸などの分子内に１個以上の水酸基やカルボキシル基を有する（メタ）アクリロイル基含有化合物との反応により得られる化合物であり、実質的にグリシジル基を有さず、かつ（メタ）アクリロイル基含有化合物を有する化合物である。代表例としてビスフェノール型、エポキシ化油型、フェノールノボラック型、脂環型が挙げられる。ビスフェノール型ポリエポキシ系オリゴマーとしては、ビスフェノール類とエピクロルヒドリンとを反応させて得られるビスフェノール型ジグリシジルエーテルと（メタ）アクリル酸などの分子内に１個以上のカルボキシル基を有する（メタ）アクリロイル基含有化合物とを反応して得られるものである。
【０１１７】
エポキシ化油ポリエポキシ系オリゴマーとしては、エポキシ化された大豆油等の油とヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、マレイン酸などの分子内に１個以上の水酸基やカルボキシル基を有する（メタ）アクリロイル基含有化合物との反応により得られるものを使用できる。ノボラック型ポリエポキシ系オリゴマーとしては、ノボラック型エポキシ樹脂とヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、マレイン酸などの分子内に１個以上の水酸基やカルボキシル基を有する（メタ）アクリロイル基含有化合物との反応により得られるものを使用できる。脂環型ポリエポキシ系オリゴマーとしては、脂環型エポキシ樹脂とヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸、マレイン酸などの分子内に１個以上の水酸基やカルボキシル基を有する（メタ）アクリロイル基含有化合物との反応により合成されたものを使用できる。
【０１１８】
（ｅ４）ポリアクリル系オリゴマー
本発明では、オリゴマー（Ｅ）として、アクリル系オリゴマー（ｅ４）を使用することもできる。使用可能な化合物の具体例として、（メタ）アクリロイル基を有する変性ポリエーテル、アミン変性された（メタ）アクリロイル基含有化合物、並びに、アルキッド樹脂、スピロアセタール樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリチオールポリエン樹脂及び多価アルコール等の各種化合物に（メタ）アクリロイル基を付加させた変性（メタ）アクリロイル基含有化合物、からなる群より選択される１以上の化合物の、オリゴマーまたはプレポリマーを使用することができる。
【０１１９】
凝集密度に加えて、他成分との相溶性、及び耐熱性と耐湿熱性といった耐久性において、優れた特性を得る観点から、上記オリゴマー（Ｅ）の重量平均分子量（以下、Ｍｗと称す。）が他成分との相溶性や良好な耐久性（耐熱性、耐湿熱性）、凝集密度の点で、３００〜５０，０００の範囲であることが好ましく、４００〜３０，０００の範囲であることが好ましい。Ｍｗが５０，０００以下のオリゴマーを使用することによって、流動性に優れ、かつ上記記載の本発明に必須成分との相溶性にも優れた重合性組成物を容易に提供することができる。また、それに伴って、重合物の硬化収縮等の耐久性の低下を容易に抑制することができる。
【０１２０】
なお、数平均分子量（Ｍｎ）、重量平均分子量（Ｍｗ）、酸価（ＡＶ）及び水酸基価（ＯＨＶ）の測定方法については後述する。
【０１２１】
特に限定するものではないが、本発明において、上記オリゴマー（Ｅ）は、ポリウレタン系オリゴマー（ｅ２）を含むことが好ましい。上記重合性組成物を造形材料等の用途で使用する場合、硬化物の弾性及び柔軟性は、上記オリゴマー（Ｅ）中の結合基に依存して変化する傾向がある。上記結合基がエステル又はエーテル基である場合、優れた柔軟性を得ることが容易である。しかし、弾性が低く、及び耐加水分解性も低い傾向がある。一方、上記成分（ｅ２）を使用した場合、ウレタン結合に基づき、弾性と柔軟性とのバランスをとることが容易である。また、上記成分（ｅ２）は、耐加水分解性も良好であるため、耐水性や耐湿熱性を容易に向上させることができる。
しかし、本発明は、上記成分（ｅ２）以外のオリゴマー成分を使用した場合についても、その他の構成成分を適切に配合することによって、所望とする特性を容易に得ることができる。
【０１２２】
＜色材（Ｆ）＞
本発明において、上記必須成分に加えて、色材（Ｆ）を含んでも良い。色材（Ｆ）を使用することによって、含有される染料や顔料によって、意匠性だけで無く、熱特性、電気特性、あるいは光学特性等の様々な機能性を付与することが可能となる。
【０１２３】
色材（Ｆ）には、染料や顔料（ｆ１）を分散剤で高濃度に分散させたものも含まれる。染料や顔料（ｆ１）としては、例えば、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無彩色の顔料または有彩色の有機顔料や染料が使用できる。
【０１２４】
例えば、有機顔料としては、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザエロー、ベンジジンエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、
リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド２Ｂなどの溶性アゾ顔料、
アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーンなどの建染染料からの誘導体、
フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーンなどのフタロシアニン系有機顔料、
キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタなどのキナクリドン系有機顔料、
ペリレンレッド、ペリレンスカーレットなどのペリレン系有機顔料、
イソインドリノンエロー、イソインドリノンオレンジなどのイソインドリノン系有機顔料、
ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジなどのピランスロン系有機顔料、チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、
キノフタロンエローなどのキノフタロン系有機顔料、
イソインドリンエローなどのイソインドリン系有機顔料、
その他の顔料として、フラバンスロンエロー、アシルアミドエロー、ニッケルアゾエロー、銅アゾメチンエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレット等の有機顔料類が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２５】
例えば、染料としては、アゾ系染料、ローダミン系染料、キノリン系染料、チアジン系染料、チアゾール系染料、キサンテン系染料、ニグロシン染料等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
これら色素誘導体であれば、特に問題無く使用できる。
【０１２６】
本発明では、顔料の分散性および重合性組成物の保存安定性を向上させるために色材（Ｆ）に分散剤を添加するのが好ましい。色材（Ｆ）のうち、分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート等を用いることができる。
【０１２７】
分散剤の具体例としては、ＢＹＫ Ｃｈｅｍｉｅ社製「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−Ｕ（ポリアミノアマイド燐酸塩）」、「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−２０３／２０４（高分子量ポリカルボン酸塩）」、「Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ−１０１（ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル）、１０７（水酸基含有カルボン酸エステル）、１１０、１１１（酸基を含む共重合物）、１３０（ポリアマイド）、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１７０（高分子共重合物）」、「４００」、「Ｂｙｋｕｍｅｎ」（高分子量不飽和酸エステル）、「ＢＹＫ−Ｐ１０４、Ｐ１０５（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸）」、「Ｐ１０４Ｓ、２４０Ｓ（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン系）」、「Ｌａｃｔｉｍｏｎ（長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン）」が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２８】
また、Ｅｆｋａ ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ社製「エフカ４４、４６、４７、４８、４９、５４、６３、６４、６５、６６、７１、７０１、７６４、７６６」、「エフカポリマー１００（変性ポリアクリレート）、１５０（脂肪族系変性ポリマー）、４００、４０１、４０２、４０３、４５０、４５１、４５２、４５３（変性ポリアクリレート）、７４５（銅フタロシアニン系）」、共栄社化学社製「フローレン ＴＧ−７１０（ウレタンオリゴマー）、「フローノンＳＨ−２９０、ＳＰ−１０００」、「ポリフローＮｏ．５０Ｅ、Ｎｏ．３００（アクリル系共重合物）」、楠本化成社製「ディスパロン ＫＳ−８６０、８７３ＳＮ、８７４（高分子分散剤）、＃２１５０（脂肪族多価カルボン酸）、＃７００４（ポリエーテルエステル型）」が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２９】
さらに、花王社製「デモールＲＮ、Ｎ（ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＭＳ、Ｃ、ＳＮ−Ｂ（芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＥＰ」、「ホモゲノールＬ−１８（ポリカルボン酸型高分子）、「エマルゲン９２０、９３０、９３１、９３５、９５０、９８５（ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル）、「アセタミン２４（ココナッツアミンアセテート）、８６（ステアリルアミンアセテート）」、アビシア社製「ソルスパーズ５０００（フタロシアニンアンモニウム塩系）、１３９４０（ポリエステルアミン系）、１７０００（脂肪酸アミン系）、２４０００ＧＲ、３２０００、３３０００、３９０００、４１０００、５３０００」、日光ケミカル社製「ニッコール Ｔ１０６（ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート）、ＭＹＳ−ＩＥＸ（ポリオキシエチレンモノステアレート）、Ｈｅｘａｇｌｉｎｅ ４−０（ヘキサグリセリルテトラオレート）」、味の素ファインテクノ社製「アジスパーＰＢ８２１、８２２、８２４」等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１３０】
分散剤は、染料や顔料（ｆ１）１００質量部に対し、固形分換算で１０〜６０質量部の範囲で使用する事が好ましい。分散剤が顔料１００質量部に対して１０〜６０質量部であると、重合性組成物の粘度が必要以上に上昇する事なく分散安定性が向上する事で、重合性組成物の分散安定性、保存安定性が向上する。
【０１３１】
色材（Ｆ）は、重合性組成物１００質量部に対して、０．１〜３０質量部である事が好ましく、１〜１０質量部であることがより好ましい。０．１〜３０質量部であると、十分な着色効果が得られる。
【０１３２】
＜その他成分（Ｇ）＞
本発明の重合性組成物は、本発明による効果を損なわない範囲であれば、各種添加剤等、その他の成分（Ｇ）を適宜配合することも可能である。例えば、ラジカル重合性（転換率）向上、重合硬化収縮率低減、熱膨張率低減、寸法安定性向上、弾性率向上、粘度調整、熱伝導率向上、強度向上、靭性向上、及び着色向上等の観点から、有機又は無機の充填剤を配合することができる。このような充填剤は、ポリマー、セラミックス、金属、金属酸化物、金属塩の材料から構成されるものであってよい。また、その形状については、特に限定されず、例えば、粒子状及び繊維状等であってよい。なお、上記ポリマー系の材料を配合する場合には、フェノール系、ヒンダードアミン系等の酸化防止剤、シランカップリング剤、光増感剤、柔軟性付与剤、可塑剤、難燃化剤、保存安定剤、紫外線吸収剤、チクソトロピー付与剤、分散安定剤、流動性付与剤、発砲剤、防カビ剤、帯電防止剤、磁性体、表面張力調整剤、スリッピング剤、アンチブロッキング剤、レベリング剤、赤外吸収剤、及び消泡剤等の独立した充填剤としてだけではなく、ポリマーブレンド又はポリマーアロイとして、重合性組成物中に、溶解、半溶解又はミクロ分散させることも可能である。
【０１３３】
本発明の重合性組成物は、重合反応に際して、熱、または紫外線、可視光線、近赤外線、電子線等の活性エネルギー線によるエネルギーの付与により重合し、目的とする重合物を得ることが可能であるが、エネルギーの付与をする光源として、２５０ｎｍ〜７５０ｎｍの波長領域に発光の主波長を有する光源による可視光線の照射が好ましい。２５０ｎｍ〜７５０ｎｍの波長領域に発光の主波長を有する光源の例としては、超高圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、低圧水銀ランプ、水銀キセノンランプ、メタルハライドランプ、ハイパワーメタルハライドランプ、キセノンランプ、パルス発光キセノンランプ、重水素ランプ、蛍光灯、Ｎｄ−ＹＡＧ３倍波レーザー、Ｈｅ−Ｃｄレーザー、窒素レーザー、Ｘｅ−Ｃｌエキシマレーザー、Ｘｅ−Ｆエキシマレーザー、半導体励起固体レーザー、２５０ｎｍ〜７５０ｎｍの波長領域に発光波長を有するＬＥＤランプ光源などの各種光源が挙げられる。なお本明細書でいう、紫外線や可視光、近赤外線等の活性エネルギー線の定義は久保亮五ら編「岩波理化学辞典第４版」(１９８７年、岩波)によった。
【０１３４】
本発明の重合性組成物は、様々な基材上に印字や塗布することが可能であり、重合性組成物を印字や塗布する基材は、ガラス、プラスチック、金属及び紙からなる群から適宜選択することが出来る。更に、複数の基材から構成される複合基材も選択することが出来る。これらの基材は、板、フィルム、紙のように平坦な形状のものでも良いし、立体的な形状のものでも良い。プラスチック製のフィルムとしては、透明であるものが好ましい。
【０１３５】
印字や塗布方法としては、例えば、インクジェット法、ブレードコート法、グラビアコート法、グラビアオフセットコート法、バーコート法、ロールコート法、ナイフコート法、エアナイフコート法、コンマコート法、Ｕコンマコート法、ＡＫＫＵコート法、スムージングコート法、マイクログラビアコート法、リバースロールコート法、４本乃至５本ロールコート法、ディップコート法、カーテンコート法、スライドコート法、ダイコート法、スプレーコート法等が挙げられる。
【０１３６】
プラスチックの基材としては、例えば、ポリエステル系ポリマー、セルロース系ポリマー、ポリカーボネート系ポリマー、ポリアクリル系ポリマー等の透明ポリマーが挙げられる。ポリエステル系ポリマーとしては、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート等が挙げられる。セルロース系ポリマーとしては、ジアセチルセルロース、トリアセチルセルロース（ＴＡＣ）等が挙げられる。ポリアクリル系ポリマーとしては、ポリメチルメタクリレート等が挙げられる。
【０１３７】
更にプラスチックの基材として、ポリスチレン系ポリマー、ポリオレフィン系ポリマー、ポリ塩化ビニル系ポリマー、及びポリアミド系ポリマー等の透明ポリマーも挙げられる。ポリスチレン系ポリマーとしては、ポリスチレン、アクリロニトリル・スチレン共重合体ポリマー等が挙げられる。ポリオレフィン系ポリマーとしては、ポリエチレン、ポリプロピレン、環状ないしノルボルネン構造を有するポリオレフィンポリマー、エチレン・プロピレン共重合体ポリマー等が挙げられる。ポリアミド系ポリマーとしては、ナイロンや芳香族ポリアミドポリマー等が挙げられる。
【０１３８】
また、ポリイミド系ポリマー、ポリスルホン系ポリマー、ポリエーテルスルホン系ポリマー、ポリエーテルケトン系ポリマー、ポリフェニルスルフィド系ポリマー、ポリビニルアルコール系ポリマー、ポリ塩化ビニリデン系ポリマー、ポリビニルブチラール系ポリマー、ポリアリレート系ポリマー、ポリオキシメチレン系ポリマー、及びポリエポキシ系ポリマー、ならびに前記ポリマーのブレンド物等の透明ポリマー等も挙げられる。特に複屈折率の小さいものが好適に用いられる。
【０１３９】
重合性組成物の低粘度化、及び基材への濡れ広がり性を向上させるために、重合性組成物中に水または有機溶剤等の溶剤を含有させても良い。
【０１４０】
有機溶剤としては、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、エチレングリコールモノエチルエーテルプロピオネート、エチレングリコールモノブチルエーテルプロピオネート、ジエチルジグリコール、ジエチレングリコールジアルキルエーテル、テトラエチレングリコールジアルキルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルプロピオネート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルプロピオネート、プロピレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、エチレングリコールモノメチルエーテルブチレート、エチレングリコールモノエチルエーテルブチレート、エチレングリコールモノブチルエーテルブチレート、ジエチレングリコールモノメチルエーテルブチレート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルブチレート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルブチレート、プロピレングリコールモノメチルエーテルブチレート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルブチレート等のグリコールモノアセテート類、エチレングリコールジアセテート、ジエチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテート、ジプロピレングリコールジアセテート、エチレングリコールアセテートプロピオネート、エチレングリコールアセテートブチレート、エチレングリコールプロピオネートブチレート、エチレングリコールジプロピオネート、エチレングリコールアセテートジブチレート、ジエチレングリコールアセテートプロピオネート、ジエチレングリコールアセテートブチレート、ジエチレングリコールプロピオネートブチレート、ジエチレングリコールジプロピオネート、ジエチレングリコールアセテートジブチレート、プロピレングリコールアセテートプロピオネート、プロピレングリコール1アセテートブチレート、プロピレングリコールプロピオネートブチレート、プロピレングリコールジプロピオネート、プロピレングリコールアセテートジブチレート、ジプロピレングリコールアセテートプロピオネート、ジプロピレングリコールアセテートブチレート、ジプロピレングリコールプロピオネートブチレート、ジプロピレングリコールジプロピオネート、ジプロピレングリコールアセテートジブチレート等のグリコールジアセテート類、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール等のグリコール類、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、��プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールｎ −プロピルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のグリコールエーテル類、乳酸メチル、乳酸エチル、乳酸プロピル、乳酸ブチル等の乳酸エステル類が挙げられる。
【０１４１】
＜重合性組成物の製造＞
本発明に用いる重合性組成物は、必要に応じて、上記、活性酸素発生用増感剤(Ａ)、化合物(Ｂ)、酸化還元触媒(Ｃ)、有機還元剤(Ｄ)、オリゴマー（Ｅ）、色材(Ｆ)、およびその他成分(Ｇ)を配合後、均一に混合することによって製造することができる。
【０１４２】
重合性組成物を攪拌・混合する際には、減圧装置を備えた１軸または多軸エクストルーダー、ニーダー、ディソルバーのような汎用の機器を使用し、攪拌・混合することにより調製してもよい。攪拌・混合する際の温度は、通常、１０〜６０℃に設定されるのが好ましい。
【実施例】
【０１４３】
以下に、本発明の具体的な実施例を比較例と併せて説明するが、本発明は、下記実施例に限定されない。また、特に断りのない限り、実施例および比較例中、「部」および「％」は、それぞれ「質量部」および「質量％」を表す。
【０１４４】
＜色材(Ｆ)分散体の製造＞
［製造例１、２］
二重結合を有する化合物（B）と分散樹脂とを攪拌し、分散樹脂が完全に溶解したことを確認した後、顔料を投入し、ハイスピードミキサー等で均一になるまで攪拌後、得られたミルベースを横型サンドミルで約２時間分散して製造した。製造した色材(Ｆ)の分散体(顔料分散体)の配合（数値は質量部を表す）を表１に示す。表１において、数値は部を表し、空欄は配合していないことを表す。
【０１４５】
数平均分子量（Ｍｎ）、重量平均分子量（Ｍｗ）、酸価（ＡＶ）及び水酸基価（ＯＨＶ）の測定方法について、以下に記載する。
《分子量》
数平均分子量（Ｍｎ）と重量平均分子量（Ｍｗ）の測定は、東ソー株式会社製ＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）「ＨＬＣ−８３２０ＧＰＣ」を用いた。カラムは、「ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＺ  １０００」、「ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＺ  ２０００」、「ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＺＭ−Ｎ」、「ＴＳＫｇｅｌ  ＭｕｌｔｉｐｏｒｅＨＸＬ−Ｍ」から選択して用い、溶媒としてはテトロヒドロフラン、測定温度４０℃で行った。分子量の決定はポリスチレン換算で行った。
【０１４６】
《水酸基価（ＯＨＶ）》
共栓三角フラスコ中に試料を、約１ｇを精密に量り採り、トルエン／エタノール（容量比：トルエン／エタノール＝２／１）混合液１００ｍｌを加えて溶解した。更にアセチル化剤（無水酢酸２５ｇをピリジンで溶解し、容量１００ｍｌとした溶液）を正確に５ｍｌ加え、約１時間攪拌した。これに、フェノールフタレイン試液を指示薬として加え、３０秒間持続した。その後、溶液が淡紅色を呈するまで０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液で滴定した。
水酸基価は次式により求めた。水酸基価は樹脂の乾燥状態の数値とした（単位：ｍｇＫＯＨ／ｇ）。
水酸基価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）＝［｛（ｂ−ａ）×Ｆ×２８．２５｝／Ｓ］／（不揮発分濃度／１００）＋Ｄ
ただし、Ｓ：試料の採取量（ｇ）
ａ：０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液の消費量（ｍｌ）
ｂ：空実験の０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液の消費量（ｍｌ）
Ｆ：０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液の力価
Ｄ：酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）
【０１４７】
《酸価（ＡＶ》
共栓三角フラスコ中に試料を、約１ｇを精密に量り採り、トルエン／エタノール（容積比：トルエン／エタノール＝２／１）混合液１００ｍｌを加えて溶解した。これに、フェノールフタレイン試液を指示薬として加え、３０秒間保持した後、溶液が淡紅色を呈するまで０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液で滴定した。
乾燥状態の樹脂の値として、酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）を次式により求めた。
酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）＝｛（５.６１１×ａ×Ｆ）／Ｓ｝／（不揮発分濃度／１００）
ただし、Ｓ：試料の採取量（ｇ）
ａ：０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液の消費量（ｍｌ）
Ｆ：０．１Ｎアルコール性水酸化カリウム溶液の力価
【０１４８】
［実施例１〜１６］［比較例１〜３］
＜重合性組成物の製造＞
［配合例１〜２０］
酸素濃度が１０％以下に置換された遮光されたガラス瓶に、表２に示す配合量で材料を仕込み、攪拌機にて十分に攪拌を行い、十分に脱泡を行った後、配合例に示す重合性組成物をそれぞれ得た。尚、表２において、数値は部を表し、空欄は配合していないことを表す。表２中、配合例１〜１７は本発明の重合性組成物であり、配合例１８〜２０が本発明の重合性組成物ではない。表３に実施例および比較例で使用した材料の略号を示す。
【０１４９】
＜硬化性評価試験＞
調製した重合性組成物を、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、ウェット膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源としてＬＥＤランプ光源であるＰＥＮ  Ｂｒｉｇｈｔ(株式会社松風  ４３０〜４９０ｎｍ)を用いて、１，２００ｍＷ／ｃｍ2の照射強度で活性エネルギー線を２０秒間照射して重合物を作製した。照射後の重合物の表面を綿布で擦って、皮膜に傷がつかなくなるまで照射を繰り返し、合計の照射時間から硬化性を判定した。照射の時間が短いほど硬化性が良いといえる。結果を表４に示す。判断基準は下記の通りである。
【０１５０】
判断基準
◎  ：２０．０〜１８１．０秒未満。特に良好。
○  ：１８１．０秒以上〜４０１．０秒未満。良好。
△  ：４０１．０秒以上。やや不良。
×  ：未硬化。特に不良。
【０１５１】
＜重合物の硬度評価試験＞
調製した重合性組成物を、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、塗布後の膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源としてＰＥＮ  Ｂｒｉｇｈｔ(株式会社松風  照射波長４３０〜４９０ｎｍ)を用いて、１，２００ｍＷ／ｃｍ2の照射強度で活性エネルギー線を１０分間照射して重合物を作製した。綿棒を用いて、重合物の表面を１ｃｍ2当たり０．１ｋｇｆ（０．９８Ｎ）の荷重で５秒間押し込み続けた際と、押し込み続けた後に綿棒を離した後の重合物の様子を観察し、重合物の硬度の判定を実施した。結果を表４に示す。判断基準は下記の通りである。
【０１５２】
判断基準
◎  ：押し込み続けた時、綿棒を離した後共に凹みなし。特に良好。
○  ：押し込み続けた時に凹み発生、綿棒を離した後は凹みなし。やや良好。
×  ：押し込み続けた時にひび割れ発生、または、重合物が崩壊もしくは未硬化。不良。
【０１５３】
本発明の重合性組成物を使用した際は、硬化性、硬度共に優れた重合物が作製できた（実施例１〜１６）。一方、本発明の重合性組成物の必須成分、光増感剤(Ａ)、酸化還元触媒(Ｃ)、有機還元剤（D）のいずれかが含まれていない組成物を使用した際は、硬化性、硬度共に問題のある重合物しか得られなかった（比較例１〜３）。
【０１５４】
［実施例１７］
表２記載の配合例５の重合性組成物を用い、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、塗布後の膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源として、ビーム系２ｍｍのアルゴンレーザー（４８８ｎｍあるいは５１４ｎｍ光）を３０J／ｃｍ2照射したところ、表面を綿布で擦っても皮膜に傷がつかなく、また綿棒を用いて、重合物の表面を１ｃｍ2当たり０．１ｋｇｆ（０．９８Ｎ）の荷重で５秒間押し込み続けた際、５秒間押し込み続けた際に凹み発生も、押し込み続けた後に綿棒を離した後は凹みのない、重合物が得られた。
【０１５５】
［実施例１８〜３３］［比較例４〜６］
＜硬化性評価試験＞
表２記載の各重合性組成物を用い、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源として、キセノンランプを用いて５０ｍＷ／ｃｍ2（３６５ｎｍ）、７０ｍＷ／ｃｍ2（４０５ｎｍ）の照射強度で活性エネルギー線を２０秒間照射して重合物を作製した。照射後の重合物の表面を綿布で擦って、皮膜に傷がつかなくなるまで照射を繰り返し、合計の照射時間から硬化性の判定を実施した。活性エネルギー線照射の時間が短いほど硬化性が良い、つまりラジカル重合性（転換率）が高いと判断した。結果を表５に示す。判断基準は下記の通りである。
【０１５６】
判断基準
◎  ：２０．０〜１８１．０秒未満。特に良好。
○  ：１８１．０秒以上〜４０１．０秒未満。良好。
△  ：４０１．０秒以上。やや不良。
×  ：未硬化。特に不良。
【０１５７】
＜重合物の硬度評価試験＞
表２記載の各重合性組成物を用い、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源としてキセノンランプを用いて５０ｍＷ／ｃｍ2（３６５ｎｍ）、７０ｍＷ／ｃｍ2（４０５ｎｍ）の照射強度で活性エネルギー線を２０秒間照射して重合物を作製した。綿棒を用いて、重合物の表面を１ｃｍ2当たり０．１ｋｇｆ（０．９８Ｎ）の荷重で５秒間押し込み続けた際と、押し込み続けた後に綿棒を離した後の重合物の様子を観察し、重合物の硬度の判定を実施した。結果を表５に示す。判断基準は下記の通りである。
【０１５８】
判断基準
◎  ：押し込み続けた時、綿棒を離した後共に凹みなし。特に良好。
○  ：押し込み続けた時に凹み発生、綿棒を離した後は凹みなし。やや良好。
×  ：押し込み続けた時にひび割れ発生、または、重合物が崩壊もしくは未硬化。不良。
【０１５９】
本発明の重合性組成物を使用した際は、活性エネルギー線源を変更した場合も、硬化性、硬度共に優れた重合物が作製できた（実施例１８〜３３）。一方、本発明の重合性組成物の必須成分、光増感剤(Ａ)、酸化還元触媒(Ｃ)、有機還元剤（D）のいずれかが含まれていない組成物を使用した際は、硬化性、硬度共に問題のある重合物しか得られなかった（比較例４〜６）。
【０１６０】
［実施例３４〜６５］
＜重合性組成物の製造＞
［配合例２１〜５２］
酸素濃度が１０％以下に置換された遮光されたガラス瓶に、表６に示す配合量で材料を仕込み、攪拌機にて十分に攪拌を行い、十分に脱泡を行った後、配合例に示す重合性組成物をそれぞれ得た。尚、表６において、数値は部を表し、空欄は配合していないことを表す。表３に実施例で使用した材料の略号を示す。
【０１６１】
＜硬化性評価試験＞
調製した重合性組成物を、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源としてＰＥＮ  Ｂｒｉｇｈｔ(株式会社松風  波長４３０〜４９０ｎｍ)を用いて、１，２００ｍＷ／ｃｍ2の照射強度で活性エネルギー線を２０秒間照射して重合物を作製した。照射後の重合物の表面を綿布で擦って、皮膜に傷がつかなくなるまで照射を繰り返し、合計の照射時間から硬化性の判定を実施した。活性エネルギー線照射の時間が短いほど硬化性が良い、つまりラジカル重合性（転換率）が高いと判断した。結果を表７に示す。判断基準は下記の通りである。
【０１６２】
判断基準
◎  ：２０．０〜１８１．０秒未満。特に良好。
○  ：１８１．０秒以上〜４０１．０秒未満。良好。
△  ：４０１．０秒以上。やや不良。
×  ：未硬化。特に不良。
【０１６３】
＜重合物の硬度評価試験＞
調製した重合性組成物を、マイクロメーター調節式アプリケーターを用いて、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、ウェット膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。活性エネルギー線源としてＰＥＮ  Ｂｒｉｇｈｔ(株式会社松風  ４３０〜４９０ｎｍ)を用いて、１，２００ｍＷ／ｃｍ2の照射強度で活性エネルギー線を１０分間照射して重合物を作製した。綿棒を用いて、重合物の表面を１ｃｍ2当たり０．１ｋｇｆ（０．９８Ｎ）の荷重で５秒間押し込んだ際と、押し込んだ後の重合物の様子を観察し、重合物の硬度の判定を実施した。結果を表７に示す。判断基準は下記の通りである。
【０１６４】
判断基準
◎  ：押し込み時、押し込み後共に凹みなし。特に良好。
○  ：押し込み時に凹み発生、押し込み後は凹みなし。やや良好。
×  ：押し込み時にひび割れ発生、または、硬化物が崩壊もしくは未硬化。不良。
【０１６５】
本発明の重合性組成物を使用した際は、どのような組成でも硬化性、硬度共に優れた重合物が作製できた（実施例３４〜６５）。
【産業上の利用可能性】
【０１６６】
本発明の重合性組成物を使用することは、種々の用途において、使用制限されることがない。本発明により、高感度化や、硬化物特性、さらには安全性の向上が期待できる用途の例としては、重合あるいは架橋反応を利用した成形樹脂、注型樹脂、光造形用樹脂、封止剤、歯科用重合レジン、印刷インキ、印刷ニス、塗料、印刷版用感光性樹脂、印刷用カラープルーフ、カラーフィルター用レジスト、ブラックマトリクス用レジスト、液晶用フォトスペーサー、リアプロジェクション用スクリーン材料、光ファイバー、プラズマディスプレー用リブ材、ドライフィルムレジスト、プリント基板用レジスト、ソルダーレジスト、半導体用フォトレジスト、マイクロエレクトロニクス用レジスト、マイクロマシン用部品製造用レジスト、エッチング用レジスト、マイクロレンズアレー、絶縁材、ホログラム材料、光学スイッチ、導波路用材料、オーバーコート剤、粉末コーティング、接着剤、粘着剤、離型剤、光記録媒体、粘接着剤、剥離コート剤、マイクロカプセルを用いた画像記録材料のための組成物、各種デバイスなどが挙げられる。
【０１６７】
【表１】
2020055960.tif 000004
【０１６８】
【表２】
2020055960.tif 000005
【０１６９】
【表３】
2020055960.tif 000006
【０１７０】
【表４】
2020055960.tif 000007
【０１７１】
【表５】
2020055960.tif 000008
【０１７２】
【表６】
2020055960.tif 000009
【０１７３】
【表７】
2020055960.tif 000010