(57)【要約】【課題】シート材によって偏平に保たれた配線部材を軽量化できる技術を提供することを目的とする。【解決手段】配線部材１０は、質量低下用空間１４が形成されたシート材１２と、前記シート材１２上に固定された線状伝送部材３０と、を備える。例えば、前記質量低下用空間１４は、有底穴１６を含む。例えば前記シート材１２は、厚み方向に貫く基材側貫通孔２２が形成された第１の基材２０と、前記基材側貫通孔２２を塞ぐように前記第１の基材２０に重ねられた第２の基材２６とを含み、前記第２の基材２６でその一部が塞がれた前記基材側貫通孔２２が前記有底穴１６をなしている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量低下用空間が形成されたシート材と、
前記シート材上に固定された線状伝送部材と、
を備える、配線部材。
【請求項２】
請求項１に記載の配線部材であって、
前記質量低下用空間は、有底穴を含む、配線部材。
【請求項３】
請求項２に記載の配線部材であって、
前記シート材は、厚み方向に貫く基材側貫通孔が形成された第１の基材と、前記基材側貫通孔を塞ぐように前記第１の基材に重ねられた第２の基材とを含み、前記第２の基材でその一部が塞がれた前記基材側貫通孔が前記有底穴をなしている、配線部材。
【請求項４】
請求項３に記載の配線部材であって、
前記第１の基材と前記第２の基材とのうち前記第１の基材の方が、単位面積当たりの質量が大きい、配線部材。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の配線部材であって、
前記質量低下用空間は、前記シート材を厚み方向に貫くシート材側貫通孔を含む、配線部材。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の配線部材であって、
前記線状伝送部材と前記シート材とが接触部位直接固定されている、配線部材。
【請求項７】
請求項６に記載の配線部材であって、
前記線状伝送部材が、前記シート材のうち前記質量低下用空間の開口が存在する側の主面上に接触部位直接固定されており、
前記シート材のうち前記線状伝送部材が固定された主面において前記線状伝送部材が固定された部分がその周囲の部分よりも凹んでいる、配線部材。
【請求項８】
請求項７に記載の配線部材であって、
前記線状伝送部材が前記質量低下用空間の開口を跨ぐ態様で配設され、
前記質量低下用空間の開口の周縁が前記線状伝送部材と接触部位直接固定されている、配線部材。
【請求項９】
請求項６から請求項８のいずれか１項に記載の配線部材であって、
前記線状伝送部材が、伝送線本体と、前記伝送線本体を覆う被覆とを備え、
前記被覆と前記シート材とが共にポリ塩化ビニルを含む材料によって形成されて接触部位直接固定されており、
前記シート材のうちポリ塩化ビニルを含む材料で形成された部分に前記質量低下用空間が形成されている、配線部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、車両に搭載される配線部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、電線をシート材に縫い付けることによって配線部材としての偏平なワイヤーハーネスを形成する技術を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１８−８５３２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の技術のようにシート材を用いて偏平な配線部材を形成する場合、シート材の分だけ配線部材の質量がかさむ。
【０００５】
そこで本発明は、シート材によって偏平に保たれた配線部材を軽量化できる技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、第１の態様に係る配線部材は、質量低下用空間が形成されたシート材と、前記シート材上に固定された線状伝送部材と、を備える。
【０００７】
第２の態様に係る配線部材は、第１の態様に係る配線部材であって、前記質量低下用空間は、有底穴を含む。
【０００８】
第３の態様に係る配線部材は、第２の態様に係る配線部材であって、前記シート材は、厚み方向に貫く基材側貫通孔が形成された第１の基材と、前記基材側貫通孔を塞ぐように前記第１の基材に重ねられた第２の基材とを含み、前記第２の基材でその一部が塞がれた前記基材側貫通孔が前記有底穴をなしている。
【０００９】
第４の態様に係る配線部材は、第３の態様に係る配線部材であって、前記第１の基材と前記第２の基材とのうち前記第１の基材の方が、単位面積当たりの質量が大きい。
【００１０】
第５の態様に係る配線部材は、第１から第４のいずれか１つの態様に係る配線部材であって、前記質量低下用空間は、前記シート材を厚み方向に貫くシート材側貫通孔を含む。
【００１１】
第６の態様に係る配線部材は、第１から第５のいずれか１つの態様に係る配線部材であって、前記線状伝送部材と前記シート材とが接触部位直接固定されている。
【００１２】
第７の態様に係る配線部材は、第６の態様に係る配線部材であって、前記線状伝送部材が、前記シート材のうち前記質量低下用空間の開口が存在する側の主面上に接触部位直接固定されており、前記シート材のうち前記線状伝送部材が固定された主面において前記線状伝送部材が固定された部分がその周囲の部分よりも凹んでいる。
【００１３】
第８の態様に係る配線部材は、第７の態様に係る配線部材であって、前記線状伝送部材が前記質量低下用空間の開口を跨ぐ態様で配設され、前記質量低下用空間の開口の周縁が前記線状伝送部材と接触部位直接固定されている。
【００１４】
第９の態様に係る配線部材は、第６から第８のいずれか１つの態様に係る配線部材であって、前記線状伝送部材が、伝送線本体と、前記伝送線本体を覆う被覆とを備え、前記被覆と前記シート材とが共にポリ塩化ビニルを含む材料によって形成されて接触部位直接固定されており、前記シート材のうちポリ塩化ビニルを含む材料で形成された部分に前記質量低下用空間が形成されている。
【発明の効果】
【００１５】
各態様によると、シート材に形成された質量低下用空間の分だけシート材を軽量化できる。これにより、シート材によって偏平に保たれた配線部材を軽量化できる。
【００１６】
第２の態様によると、質量低下用空間が貫通孔である部分と比べて保護性能の低下を抑制できる。
【００１７】
第３の態様によると、予め基材側貫通孔が形成された第１の基材と、これを塞ぐ第２の基材とを重ね合わせることによって有底穴が形成されたシート材を形成することができる。
【００１８】
第４の態様によると、単位面積当たりの質量の小さい基材に基材側貫通孔が形成される場合と比べて、質量を大きく低下させることができる。
【００１９】
第５の態様によると、質量低下用空間が有底穴である部分と比べて質量を大きく低下させすることができる。
【００２０】
第６の態様によると、溶着などによって線状伝送部材をシート材に固定できる。
【００２１】
第７の態様によると、シート材のうち質量低下用空間の開口が存在する側の主面は、接触部位直接固定する際にシート材が凹みやすい。これを利用して、シート材のうち質量低下用空間の開口が存在する側の主面を凹んだ状態にすることによって、配線部材の厚みを小さくできる。
【００２２】
第８の態様によると、質量低下用空間の開口の周縁では線状伝送部材との接触面積が小さくなる分、溶着時に接触部分にエネルギーが集中しやすい。
【００２３】
第９の態様によると、共にポリ塩化ビニルを含む材料で形成された被覆とシート材とを接触部位直接固定しつつ、配線部材の軽量化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】第１実施形態に係る配線部材を示す平面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿って切断した断面図である。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿って切断した部分拡大断面図である。
【図４】第２実施形態に係る配線部材を示す平面図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ線に沿って切断した断面図である。
【図６】第３実施形態に係る配線部材を示す平面図である。
【図７】シート材の第１変形例を示す平面図である。
【図８】シート材の第２変形例を示す平面図である。
【図９】シート材の第３変形例を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
｛第１実施形態｝
以下、第１実施形態に係る配線部材について説明する。図１は、第１実施形態に係る配線部材１０を示す平面図である。図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線に沿って切断した断面図である。図３は、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿って切断した部分拡大断面図である。なお図１、図３において、理解容易のため線状伝送部材３０は仮想線で示されている。
【００２６】
配線部材１０は、車両に搭載された部品につながれて、当該部品に及び／又は当該部品から電気及び／又は光を伝送する部材である。配線部材１０は、シート材１２と、シート材１２上に固定された線状伝送部材３０と、を備える。配線部材１０は、偏平に形成されている。
【００２７】
シート材１２は、線状伝送部材３０を偏平に保つための部材である。シート材１２は、基材に質量低下用空間１４が形成されたものである。
【００２８】
ここで質量低下用空間１４とは、シート材１２の質量が低下するように形成された空間である。つまりシート材１２のうち質量低下用空間１４を含む部分と、質量低下用空間１４を含まない部分とにおいて、質量低下用空間１４の有無以外の構造が同じである場合、質量低下用空間１４を含む部分の単位面積当たりの質量は、質量低下用空間１４を含まない部分の単位面積当たりの質量よりも小さくなる。従って、質量低下用空間１４は、平坦な基材の一部が単に圧縮されて形成された凹部などを含まない。ここで単位面積とは、基材を平面視したとき（主面の法線方向から見たとき）の単位面積である。
【００２９】
また質量低下用空間１４は、基材に対して所定の位置に意図的に形成されたものである。従って、質量低下用空間１４は、発泡成形された発泡体における気泡部分の空隙、不織布における繊維間の空隙等は含まない。
【００３０】
基材を構成する材料は特に限定されるものではなく、例えば、ＰＶＣ（ポリ塩化ビニル）、ＰＥ（ポリエチレン）、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）、ＰＰ（ポリプロピレン）などの樹脂を含むものであってもよいし、アルミニウム又は銅などの金属を含むものであってもよい。また基材の構造は特に限定されるものではなく、織物、編物、不織布など繊維を有する繊維材であってもよいし、押出成形又は射出成形等による部材など繊維を有しない非繊維材であってもよい。基材が、押出成形又は射出成形等による非繊維材である場合、発泡成形された発泡体であってもよいし、発泡成形されずに一様に充実な充実材であってもよい。なお、基材が発泡体、不織布などである場合、気泡による空隙、繊維間の空隙などとは別に質量低下用空間１４が形成される。
【００３１】
シート材１２は１層のみを有するものであってもよいし、複数層を有するものであってもよい。つまりシート材１２が、単一の基材によって形成されるものであってもよいし、複数の基材が重ねられて形成されるものであってもよい。シート材１２が複数層を有するものである場合、各層における材料、構造等は適宜組み合わせ可能である。例えば、シート材１２は、樹脂層と樹脂層が重ねられたものであってもよいし、樹脂層と金属層が重ねられたものであってもよいし、金属層と金属層とが重ねられたものであってもよい。また、シート材１２は、非繊維材層と非繊維材層とが重ねられたものであってもよいし、非繊維材層と繊維材層が重ねられたものであってもよいし、繊維材層と繊維材層とが重ねられたものであってもよい。
【００３２】
ここでは質量低下用空間１４は、有底穴１６であり、シート材１２を貫通していない。係る有底穴１６は、底を一つのみ有している。このため、有底穴１６は、シート材１２の一方主面側に開口している。もっとも有底穴は底を２つ有している場合もあり得る。この場合、有底穴は、シート材１２の主面に現れず、シート材１２の内部で中空空間をなす。
【００３３】
シート材１２は、第１の基材２０と第２の基材２６とを含む。第１の基材２０と第２の基材２６とは、厚み方向に重なっている。第１の基材２０に、厚み方向に貫く基材側貫通孔２２が形成されている。第２の基材２６は、基材側貫通孔２２を塞ぐように第１の基材２０に重ねられている。これにより、シート材１２において、基材側貫通孔２２が有底穴１６の穴部分（空間部分及びその周壁部分）を成し、基材側貫通孔２２を塞ぐ第２の基材２６が有底穴１６の底を成している。また第１の基材２０はシート材１２の一方主面に現れている。これにより、基材側貫通孔２２の一方開口がシート材１２の一方主面に現れ、有底穴１６の開口を成している。
【００３４】
質量低下用空間１４は１つのみ形成されていてもよいし、複数形成されていてもよい。図１に示す例では、複数の質量低下用空間１４が形成されている。
【００３５】
複数の質量低下用空間１４の並びは、ランダムに並んでいてもよいし、周期性を有する配置で並んでいてもよい。前者の場合であって、母材から基材を切り出す場合、例えば、母材において複数の質量低下用空間１４がランダムに並んでいてもよいし、母材においては複数の質量低下用空間１４が周期性を有する配置で並びつつ母材における複数の質量低下用空間１４の周期と同じかそれよりも小さい間隔で基材を切り出すことによって基材において複数の質量低下用空間１４がランダムに並んでいることも考えられる。後者の場合、複数の質量低下用空間１４がランダムに並ぶ一の集団が少なくとも一の方向に等間隔に並んでいてもよいし、一の質量低下用空間１４が少なくとも一の方向に等間隔に並んでいてもよい。
【００３６】
ここでは複数の質量低下用空間１４は、周期性を有する配置で並んでいる。特にここでは質量低下用空間１４が相互に交差する二方向に等間隔に並ぶことによって、シート材１２において複数の質量低下用空間１４が周期性を有する配置で並んでいる。
【００３７】
より詳細には、図１に示す例では、質量低下用空間１４としての複数の有底穴１６は、第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２に沿って等間隔に並んでいる。第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２は、相互に直交する方向である。第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２は、それぞれ、方形状のシート材１２の縦方向Ｄ３及び横方向Ｄ４と平行な方向である。従って、複数の有底穴１６は、シート材１２において格子点状に配置されている。
【００３８】
このとき図１に示す例では、第１の方向Ｄ１に並ぶ有底穴１６の間隔と第２の方向Ｄ２に並ぶ有底穴１６の間隔とが同じである。ここでは、第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２は、それぞれ、方形状のシート材１２の縦方向Ｄ３及び横方向Ｄ４と平行な方向であるため、方形状のシート材１２の縦方向Ｄ３に並ぶ有底穴１６の間隔と、横方向Ｄ４に並ぶ有底穴１６の間隔とが同じであると読み替えることもできる。もっとも、第１の方向Ｄ１に並ぶ有底穴１６の間隔と、第２の方向Ｄ２に並ぶ有底穴１６の間隔とが異なっていてもよい。また方形状のシート材１２の縦方向Ｄ３に並ぶ有底穴１６の間隔と、横方向Ｄ４に並ぶ有底穴１６の間隔とが異なっていてもよい。
【００３９】
質量低下用空間１４は、基材の成形時に予め質量低下用空間１４を有する形状に成形されて付与されたものであってもよいし、基材の成形後に追加工により付与されたものであってもよい。前者の場合、例えば、凹凸のある金型に流動状の材料が充填されることによって質量低下用空間１４を成す部分（金型の凸の部分）に材料が行き渡らないように形成されたり、一の基材上の一部にのみ質量低下用空間１４の周縁をなす材料が吐出されて形成されたりすることが考えられる。後者の場合、例えば、パンチングなどの機械加工によって形成されたり、エッチングなどの化学加工によって形成されたりすることが考えられる。なお、両者は、併用されてもよい。
【００４０】
ここでは質量低下用空間１４は、基材又はシート材１２の成形後に追加工により付与されたものとして説明する。特にここでは質量低下用空間１４は、平坦な第１の基材２０の成形後に追加工により付与されたものとして説明する。より詳細には、平坦な第１の基材２０の成形後に、パンチングなどの機械加工による追加工によって基材側貫通孔２２が形成されたあと、第１の基材２０と第２の基材２６とが重ねられて質量低下用空間１４としての有底穴１６が形成されているものとして説明する。従って第１の基材２０に形成された基材側貫通孔２２は、パンチング穴である。
【００４１】
第１の基材２０と第２の基材２６とのうち単位面積当たりの質量の大きい第１の基材２０に基材側貫通孔２２が形成されている。例えば、第１の基材２０は、ＰＶＣを材料とした充実材である。第２の基材２６は、ＰＥＴ又はＰＰなどを材料とした不織布である。
【００４２】
なお第１の基材２０の厚み、第２の基材２６の厚み、及びシート材１２の厚みは適宜設定されていればよい。第１の基材２０の厚みは、第２の基材２６の厚みと同じであってもよいし、それより厚くてもよいし、薄くてもよい。また、第１の基材２０の厚み、第２の基材２６の厚み、及びシート材１２の厚みは、それぞれ線状伝送部材３０の直径と同じ寸法であってもよいし、それより大きくてもよいし、小さくてもよい。
【００４３】
第１の基材２０と第２の基材２６とは、重ねられた状態で固定されている。その固定態様は、特に限定されるものではないが、例えばラミネート加工などによって直接的に、又は接着剤などによって間接的に貼り合わされて固定されていることが考えられる。もちろん、第１の基材２０と第２の基材２６とは、接着剤などによって固定されていてもよい。
【００４４】
線状伝送部材３０は、電気又は光を伝送する線状の部材であればよい。例えば、線状伝送部材３０は、芯線と芯線の周囲の絶縁被覆とを有する一般電線であってもよいし、裸導線、エナメル線、ニクロム線、光ファイバ等であってもよい。電気を伝送する線状伝送部材３０と光を伝送する線状伝送部材３０とは、並設されていてもよいし、どちらか一方のみが配設されていてもよい。
【００４５】
電気を伝送する線状伝送部材３０としては、各種信号線、各種電力線であってもよい。電気を伝送する線状伝送部材３０は、信号又は電力を空間に対して送る又は受けるアンテナ、コイル等として用いられてもよい。
【００４６】
線状伝送部材３０は、電気又は光を伝送する伝送線本体３２と、伝送線本体３２を覆う被覆３４とを含むことが考えられる。例えば線状伝送部材３０が一般電線である場合、伝送線本体３２は芯線に相当し、被覆３４は絶縁被覆に相当する。係る芯線は、１本又は複数本の素線を含む。素線は、例えば銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金等の導電材料によって形成される。芯線が複数本の素線で構成される場合、複数本の素線は撚られていることが好ましい。また絶縁被覆は、ＰＶＣ又はＰＥなどの樹脂材料が芯線の周囲に押出成形されるなどして形成される。
【００４７】
シート材１２と線状伝送部材３０とは固定されている。シート材１２と線状伝送部材３０との固定態様として、接触部位固定であってもよいし、非接触部位固定であってもよいし、両者が併用されていてもよい。ここで接触部位固定とは、シート材１２と線状伝送部材３０とが接触する部分がくっついて固定されているものである。また、非接触部位固定とは、接触部位固定でない固定態様であり、例えば、縫糸、別のシート材１２、粘着テープなどが、線状伝送部材３０をシート材１２に向けて押え込んだり、シート材１２と線状伝送部材３０とを挟み込んだりして、その状態に維持するものである。以下では、シート材１２と線状伝送部材３０とが、接触部位固定の状態にあるものとして説明する。
【００４８】
係る接触部位固定の態様として、接触部位間接固定であってもよいし、接触部位直接固定であってもよいし、異なる領域で両者が併用されていてもよい。ここで接触部位間接固定とは、シート材１２と線状伝送部材３０とが、その間に設けられた接着剤、粘着剤、両面粘着テープなどを介して間接的にくっついて固定されているものである。また接触部位直接固定とは、シート材１２と線状伝送部材３０とが別に設けられた接着剤等を介さずに直接くっついて固定されているものである。接触部位直接固定では、例えばシート材１２と線状伝送部材３０とのうち少なくとも一方に含まれる樹脂が溶かされることによってくっついて固定されることが考えられる。以下では、シート材１２と線状伝送部材３０とが、接触部位直接固定の状態にあるものとして説明する。
【００４９】
係る接触部位直接固定の状態が形成されるに当たり、樹脂は、例えば、熱によって溶かされることも考えられるし、溶剤によって溶かされることも考えられる。つまり、接触部位直接固定の状態としては、熱による接触部位直接固定の状態であってもよいし、溶剤による接触部位直接固定の状態であってもよい。好ましくは、熱による接触部位直接固定の状態であるとよい。
【００５０】
このとき接触部位直接固定の状態を形成する手段は特に限定されるものではなく、溶着、融着、溶接等の公知の手段を用いることができる。例えば、溶着によって熱による接触部位直接固定の状態を形成する場合、超音波溶着、加熱加圧溶着、熱風溶着、高周波溶着など種々の溶着手段を採用することができる。またこれらの手段によって接触部位直接固定の状態が形成されると、シート材１２と線状伝送部材３０とは、その手段による接触部位直接固定の状態とされる。具体的には、例えば、超音波溶着によって接触部位直接固定の状態が形成されると、シート材１２と線状伝送部材３０とは、超音波溶着による接触部位直接固定の状態とされる。
【００５１】
接触部位直接固定の場合、シート材１２に含まれる樹脂と、線状伝送部材３０の被覆３４に含まれる樹脂とのうちいずれか一方のみが溶けていてもよいし、両方が共に溶けていてもよい。前者の事例の場合、溶けた方の樹脂が溶けない方の樹脂の外面にくっついた状態となり、比較的はっきりした界面が形成されることがある。後者の事例の場合、両方の樹脂が混ざり合ってはっきりした界面が形成されないことがある。特に、線状伝送部材３０の被覆３４とシート材１２とが、同じ樹脂材料など相溶しやすい樹脂を含む場合などに、両方の樹脂が混ざり合ってはっきりした界面が形成されないことがある。
【００５２】
シート材１２と線状伝送部材３０との固定領域に関し、シート材１２と線状伝送部材３０とが、線状伝送部材３０の延在方向に沿った接触部分の一部が部分的に固定されていてもよいし、線状伝送部材３０の延在方向に沿って接触部分の全部が連続的に固定されていてもよい。シート材１２と線状伝送部材３０とが、線状伝送部材３０の延在方向に沿って部分的に固定されている場合、隣り合う固定箇所間の間隔、一か所の固定箇所の大きさ等は適宜設定されていればよい。
【００５３】
ここでは線状伝送部材３０が、シート材１２のうち質量低下用空間１４の開口が存在する側の主面上に配設されている。このとき線状伝送部材３０は、質量低下用空間１４の開口を跨ぐ態様で配設されている。より詳細には、図１に示す例では、質量低下用空間１４の開口を跨ぐ線状伝送部材３０ａのほかに、第２の方向に沿って隣り合う質量低下用空間１４の間を通って第１方向に延びる線状伝送部材３０ｂが配設されている。そして、シート材１２と線状伝送部材３０とが接触部位直接固定されている。
【００５４】
このとき質量低下用空間１４の開口の周縁が線状伝送部材３０と接触部位直接固定されている。またシート材１２のうち線状伝送部材３０が固定された主面において線状伝送部材３０が固定された部分がその周囲の部分よりも凹んでいる。より詳細には、線状伝送部材３０ａにおいては、シート材１２のうち第１方向Ｄ１に沿って隣り合う質量低下用空間１４の間の部分が線状伝送部材３０と接触部位直接固定されている。また線状伝送部材３０ｂにおいては、シート材１２のうち第２方向Ｄ２に沿って隣り合う質量低下用空間１４の間の部分が線状伝送部材３０と接触部位直接固定されている。
【００５５】
例えば、シート材１２と線状伝送部材３０とが熱及び圧力により樹脂が溶かされることによって接触部位直接固定の状態とされる場合について考える。このような場合として、シート材１２と線状伝送部材３０とが超音波溶着による接触部位直接固定の状態とされる場合について考える。この場合、図３に示すように、超音波溶着機のホーン８０とアンビル８２とによって、シート材１２における質量低下用空間１４の開口周縁部分と線状伝送部材３０とを挟んだ状態で、この挟持部分に圧力がかけられつつ超音波振動が付与されることによって、質量低下用空間１４の開口の周縁に、超音波溶着による接触部位直接固定の状態が形成される。このとき、シート材１２に質量低下用空間１４が形成されていることによって、その開口の周縁は、ホーン８０とアンビル８２とによって圧力がかけられた際に、潰れて開口側に広がりやすい。開口の周縁が潰れて広がったこの状態で超音波溶着が進行してシート材１２と線状伝送部材３０とがくっつくと、くっついた後もこの状態に維持されやすい。これにより、シート材１２のうち線状伝送部材３０が固定された主面において線状伝送部材３０が固定された部分がその周囲の部分よりも凹んだ状態とされる。
【００５６】
またホーン８０とアンビル８２とが質量低下用空間１４の開口の周縁を挟持する場合、図３に示すように、質量低下用空間１４の開口の部分、つまりシート材１２と線状伝送部材３０とが接触していない部分も併せて挟持することがあり得る。この場合、ホーン８０の面積に対してシート材１２と線状伝送部材３０とが接触している部分の面積が小さくなり、シート材１２と線状伝送部材３０とが接触している質量低下用空間１４の開口の周縁部分に、超音波溶着に係るエネルギーが集中しやすくなる。この結果、この部分が溶着されやすくなる。
【００５７】
なお、質量低下用空間１４は、ホーン８０、アンビル８２よりも小さく形成されていることが好ましい。これにより、ホーン８０、アンビル８２によって、シート材１２のうち質量低下用空間１４が形成されている部分のみを挟持する事態が生じにくい。この場合、線状伝送部材３０ｂにおいては、接触部位直接固定されている部分が、質量低下用空間１４の大きさよりも大きくなることが考えられる。
【００５８】
ここで一の質量低下用空間１４の大きさ、線状伝送部材３０の直径について説明する。質量低下用空間１４の大きさ、線状伝送部材の直径は、特に限定されるものではなく、質量低下用空間１４の大きさは、線状伝送部材３０の直径と同じでもよいし、それよりも大きくてもよいし、それよりも小さくてもよい。図１に示す例では、質量低下用空間１４の大きさは、線状伝送部材３０の直径よりも大きい。これにより、質量低下用空間１４を跨ぐように線状伝送部材３０が配設されていても、質量低下用空間１４が線状伝送部材３０によって完全に隠れることはない。
【００５９】
また図１に示す例では、複数の質量低下用空間１４の大きさが同じに形成されているが、大きさが異なるものが存在していてもよい。この際、一のサイズの線状伝送部材３０の直径に対してそれより大きい質量低下用空間１４と、同じ大きさの質量低下用空間１４と、それより小さい質量低下用空間１４とのうち少なくとも２つが存在していてもよい。
【００６０】
また図１に示す例では、複数の線状伝送部材３０として直径が同じサイズのものが採用されているが、直径のサイズが異なるものが存在していてもよい。この際、一のサイズの質量低下用空間１４に対して、それより大きい直径の線状伝送部材３０と、同じ大きさの直径の線状伝送部材３０と、それより小さい直径の線状伝送部材３０とのうち少なくとも２つが存在していてもよい。
【００６１】
次にシート材１２において質量低下用空間１４による質量減少の割合について説明する。なおここでは第２の基材２６に質量低下用空間１４が形成されていないため、質量低下用空間１４が形成された第１の基材２０において基材側貫通孔２２による質量減少の割合について説明する。
【００６２】
例えば、図１に示す例の場合、一辺の長さを１００とした正方形状の第１の基材２０に直径を８とした円形状の基材側貫通孔２２が１００個形成されている。この場合、基材側貫通孔２２の形成されていない場合の第１の基材２０の面積が１００００、基材側貫通孔２２の総面積が５０２６であるため、基材側貫通孔２２の形成されていない場合の第１の基材２０の面積を１００としたときに、質量低下用空間１４の総面積は、５０．３となる。
【００６３】
ここで基材側貫通孔２２が第１の基材２０の厚み方向に一様な大きさで貫通する貫通孔であるため、基材側貫通孔２２の形成されていない場合の第１の基材２０の体積を１００とした場合に、第１の基材２０の両主面の間の基材側貫通孔２２の総体積は、上記面積比の場合と同様に、５０．３となる。
【００６４】
そして第１の基材２０が、一様な充実材でありかつ平坦に形成されている場合、基材側貫通孔２２の形成されていない場合の第１の基材２０の質量を１００とした場合に、基材側貫通孔２２が形成されることによって減少した質量は、上記面積比の場合及び上記体積比の場合と同様に、５０．３となる。
【００６５】
以上のように構成された配線部材１０によると、シート材１２に形成された質量低下用空間１４の分だけシート材１２を軽量化できる。これにより、シート材１２によって偏平に保たれた配線部材１０を軽量化できる。
【００６６】
また線状伝送部材３０とシート材１２とが接触部位直接固定されている。例えば溶着などによって線状伝送部材３０をシート材１２に固定できる。線状伝送部材３０の被覆３４とシート材１２とを接触部位直接固定するに当たり、同じ樹脂材料を含む部分同士を接触部位直接固定することが考えられる。ここでは被覆３４とシート材１２とが共にＰＶＣを含む材料によって形成されて接触部位直接固定されている。このときシート材１２のうちＰＶＣを含む材料で形成された部分に質量低下用空間１４が形成されている。
【００６７】
ここで線状伝送部材３０として自動車用電線が採用される場合、自動車用電線の被覆３４として一般的に用いられているＰＶＣは、同じく自動車用電線の被覆３４として一般的に用いられているＰＥなどと比べて、通常、その密度が大きい。このため、被覆３４に合わせてＰＶＣを含む材料によってシート材１２を形成すると、シート材１２が重くなりすぎる恐れがある。この場合でも、シート材１２のうちＰＶＣを含む材料で形成された部分に質量低下用空間１４が形成されていることによって、被覆３４とシート材１２とを接触部位直接固定しつつ、配線部材１０の軽量化を図ることが可能である。
【００６８】
また質量低下用空間１４が有底穴１６であるため、質量低下用空間１４が貫通孔である部分と比べて保護性能の低下を抑制できる。また質量低下用空間１４が貫通孔であるシート材と比べて、シート材１２が主面の広がる方向に伸びにくくなる。
【００６９】
またシート材１２が厚み方向に貫く基材側貫通孔２２が形成された第１の基材２０と、基材側貫通孔２２を塞ぐように第１の基材２０に重ねられた第２の基材２６とを含むことによって有底穴１６が形成されている。これによりシート材１２に追加工によって有底穴１６を直接形成する場合に比べて、比較的容易に有底穴１６を形成することができる。より詳細には、シート材１２に追加工によって有底穴１６を直接形成する場合、例えば座ぐり加工などによって形成することが考えられる。しかしながら、シート材１２が薄かったり、柔らかかったりする場合、シート材１２に座ぐり加工を施すことが困難である。これに対して、第１の基材２０が薄かったり、柔らかかったりする場合でも、パンチング加工によって基材側貫通孔２２を形成することは容易である。
【００７０】
なお、第１の基材２０に対して第２の基材２６とは反対側に、第３の基材が重ねられていてもよい。このとき第３の基材が、第１の基材２０の基材側貫通孔２２を塞ぐことによって、質量低下用空間１４として、両側が塞がった有底穴１６、つまり中空空間がシート材１２に形成される。
【００７１】
また複数の基材のうち単位面積当たりの質量の大きい基材に基材側貫通孔２２が形成されているため、単位面積当たりの質量の小さい基材に基材側貫通孔２２が形成される場合と比べて、その質量を大きく低下させることができる。
【００７２】
また線状伝送部材３０が、シート材１２のうち質量低下用空間１４の開口が存在する側の主面上に接触部位直接固定されており、シート材１２のうち線状伝送部材３０が固定された主面において線状伝送部材３０が固定された部分がその周囲の部分よりも凹んでいるため、配線部材１０の厚みを小さくできる。
【００７３】
また質量低下用空間１４の開口の周縁が線状伝送部材３０と接触部位直接固定されている。ここで質量低下用空間１４の開口の周縁では線状伝送部材３０との接触面積が小さくなる分、溶着時に接触部分にエネルギーが集中しやすい。
【００７４】
｛第２実施形態｝
第２実施形態に係る配線部材について説明する。図４は、第２実施形態に係る配線部材１１０を示す平面図である。図５は、図４のＶ−Ｖ線に沿って切断した断面図である。なお、本実施形態の説明において、これまで説明したものと同様構成要素については同一符号を付してその説明を省略する。以下の実施形態の説明についても同様である。
【００７５】
配線部材１１０においてシート材１１２の形状が、第１実施形態に係る配線部材１０におけるシート材１２の形状とは異なる。より詳細にはシート材１１２において質量低下用空間１１４の形状、大きさ及び配置が、シート材１２における質量低下用空間１４の形状、大きさ及び配置とは異なる。
【００７６】
質量低下用空間１１４の形状に関し、質量低下用空間１１４はシート材１１２を貫くシート材側貫通孔１８とされている。係るシート材側貫通孔１８は、例えば充実に成形された第１の基材２０及び第２の基材２６が重ねられたのち、重なった２つの基材２０、２６を貫通するようにパンチング加工が施されることによって、形成される。
【００７７】
質量低下用空間１１４の大きさに関し、質量低下用空間１１４が線状伝送部材３０の直径以下に（ここでは直径よりも小さく）形成されている。従って、質量低下用空間１１４を跨ぐように線状伝送部材３０が配設されると、線状伝送部材３０によって質量低下用空間１１４が完全に隠れる。
【００７８】
質量低下用空間１１４の配置に関し、複数の質量低下用空間１１４が千鳥状に配置されている。つまり、一の質量低下用空間１１４とこの質量低下用空間１１４に対して最も近い位置にある質量低下用空間１１４とを結ぶ方向が、方形状のシート材１１２の縁部の延びる方向と交差している。より詳細には、質量低下用空間１１４は、第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２に沿って等間隔に並んでいる。第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２は、相互に直交する方向である。第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２は、それぞれ、方形状のシート材１１２の縦方向Ｄ３及び横方向Ｄ４と交差する方向（図４に示す例では４５度に交差する方向）である。
【００７９】
次にシート材１１２において質量低下用空間１１４による質量減少の割合について説明する。
【００８０】
より詳細には、図４に示す例の場合、一辺の長さを１００とした正方形状のシート材１１２に直径を４とした円形状の質量低下用空間１１４が２００個形成されている。この場合、質量低下用空間１１４の形成されていない場合のシート材１１２の面積が１００００、質量低下用空間１１４の総面積が２５１３であるため、質量低下用空間１１４の形成されていない場合のシート材の面積を１００としたときに、質量低下用空間１１４の総面積は、２５．１となる。
【００８１】
ここでシート材側貫通孔１８がシート材１１２の厚み方向に一様な大きさで貫通する貫通孔であり、シート材１１２が、平坦に形成されている場合、シート材側貫通孔１８の形成されていない場合のシート材１１２の質量を１００とした場合に、シート材側貫通孔１８が形成されることによって減少した質量は、上記面積比の場合と同様に、２５．１となる。
【００８２】
このような配線部材１１０によると、質量低下用空間１１４がシート材側貫通孔１１８であるため、質量低下用空間１１４が有底穴１６である部分と比べてその質量を大きく低下させることができる。より詳細には、上述の質量減少分には、第２の基材２６の減少分も含まれる。これに対して、質量低下用空間１１４が上記有底穴１６の場合、第２の基材２６において質量が減少せず、その分、シート材１１２の質量の減少効果は小さくなる。
【００８３】
｛第３実施形態｝
第３実施形態に係る配線部材について説明する。図６は、第３実施形態に係る配線部材２１０を示す平面図である。
【００８４】
配線部材２１０において、シート材２１２の形状及び線状伝送部材３０の配置の仕方が、上記配線部材１０におけるシート材１２の形状及び線状伝送部材３０の形状とは異なる。
【００８５】
シート材２１２の形状に関し、より詳細には、質量低下用空間２１４の配列が、シート材１２における質量低下用空間１４の配列とは異なる。シート材２１２において、質量低下用空間２１４が第１の方向Ｄ１及び第２の方向Ｄ２に沿って並んでいる。このとき第２の方向Ｄ２に沿って隣り合う質量低下用空間２１４の間隔が、第１の方向Ｄ１に沿って隣り合う質量低下用空間２１４の間隔よりも大きい。図６に示す例では、第２の方向Ｄ２に沿って隣り合う質量低下用空間２１４の間隔が、第１の方向Ｄ１に沿って隣り合う質量低下用空間２１４の間隔の２倍に設定されているが、このことは、必須ではない。２倍より大きくてもよいし、小さくてもよい。
【００８６】
次にシート材２１２において質量低下用空間２１４による質量減少の割合について説明する。特にここでは、質量低下用空間２１４が第１実施形態における有底穴１６と同様に形成された有底穴１６であるものとして、第１の基材２０において基材側貫通孔２２による質量減少の割合について説明する。
【００８７】
図６に示す例の場合、一辺の長さを１００とした正方形状の第１の基材２０に直径を８とした円形状の質量低下用空間２１４（基材側貫通孔２２）が５０個形成されている。この場合でも、図４の場合と同様に、質量低下用空間２１４の形成されていない場合の基材の面積が１００００、質量低下用空間２１４の総面積が２５１３であるため、質量低下用空間２１４の形成されていない場合の第１の基材２０の面積を１００としたときに、質量低下用空間２１４の総面積は、２５．１となる。
【００８８】
そして第１の基材２０が、一様な充実材でありかつ平坦に形成されている場合、質量低下用空間２１４の形成されていない場合の第１の基材２０の質量を１００とした場合に、質量低下用空間２１４が形成されることによって減少した質量は、上記面積比の場合と同様に、２５．１となる。
【００８９】
線状伝送部材３０の配置の仕方に関し、これまで質量低下用空間を跨ぐように線状伝送部材３０が配設されていたが、このことは必須の構成ではない。図６に示すように、質量低下用空間２１４を避けて線状伝送部材３０が配設されていてもよい。ここでは、第２の方向Ｄ２に沿って隣り合う質量低下用空間２１４の間に、第１の方向Ｄ１に沿って延びるように線状伝送部材３０が配設されている。これにより質量低下用空間を跨ぐように線状伝送部材３０が配設されている場合と比べて、シート材２１２と線状伝送部材３０との接触面積を増やすことができ、もって接触部位直接固定が可能な領域を増やすことができる。
【００９０】
もちろん図６に示すシート材２１２に対して、第２の方向Ｄ２に沿って延びるように線状伝送部材３０が配設されて、線状伝送部材３０が質量低下用空間２１４を跨いでいてもよい。この場合でも、第１実施形態に係るシート材１２に対して質量低下用空間１４を跨ぐように線状伝送部材３０が第１の方向Ｄ１に沿って延びる場合と比べると、シート材２１２と線状伝送部材３０との接触面積を増やすことができ、もって接触部位直接固定が可能な領域を増やすことができる。また図６に示すシート材２１２に対して、線状伝送部材３０が質量低下用空間２１４を跨ぎつつ、第１の方向Ｄ１に沿って延びるように配設されていてもよい。
【００９１】
｛変形例｝
これまで質量低下用空間１４、１１４、２１４が複数形成されるものとして説明してきたが、このことは必須の構成ではない。質量低下用空間１４、１１４、２１４は、１つでもよい。この場合、例えば、図１に示す例において第１の基材２０における質量低下用空間１４とそれ以外の部分とが逆転したような形状に形成されていてもよい。この場合、第２の基材上に、第１の基材として残る部分が島状に点在する。そして、島状部分の間の部分が質量低下用空間とされる。
【００９２】
またこれまでシート材１２、１１２、２１２が正方形状であるものとして説明してきたが、このことは必須の構成ではない。シート材１２、１１２、２１２は、長方形状、平行四辺形状、台形状などの形状に形成されていてもよいし、曲がった形状に形成されていてもよい。またシート材１２、１１２、２１２は、一の方向に長い帯状に形成されていてもよい。この場合、帯状のシート材に対してその長尺方向に線状伝送部材３０が延びるように配設されているとよい。
【００９３】
またこれまで線状伝送部材３０がシート材１２、１１２、２１２上に直線状に配設されるものとして説明してきたが、このことは必須の構成ではない。線状伝送部材３０がシート材１２、１１２、２１２上で曲がって配設されていてもよい。
【００９４】
またこれまで複数の線状伝送部材３０がシート材１２、１１２、２１２上で平行に配設されるものとして説明してきたが、このことは必須の構成ではない。複数の線状伝送部材３０がシート材１２、１１２、２１２上で相互に異なる方向に延びるように配設されていてもよい。このとき、シート材１２、１１２、２１２上で複数の線状伝送部材３０が分岐するように、つまり分岐部が形成されるように配設されていてもよい。また複数の線状伝送部材３０がシート材１２、１１２、２１２上で交差するように、つまり交差部が形成されるように配設されていてもよい。
【００９５】
またこれまで質量低下用空間１４、１１４、２１４が平面視円形状に形成されるものとして説明してきたが、このことは必須の構成ではない。質量低下用空間１４、１１４、２１４は、平面視円形状以外の形状に形成されていてもよい。質量低下用空間１４、１１４、２１４は、例えば三角形状、四角形状、五角形状、六角形状等の角形状であってもよい。図７に示す第１変形例に係るシート材３１２では、質量低下用空間３１４が平面視三角形状に形成されている。また図８に示す第２変形例に係るシート材４１２では、質量低下用空間４１４が平面視四角形状に形成されている。また図９に示す第３変形例に係るシート材５１２では、質量低下用空間５１４が平面視六角形状に形成されている。
【００９６】
なお、上記各実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わせることができる。
【００９７】
以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【００９８】
１０  配線部材
１２  シート材
１４  質量低下用空間
１６  有底穴
１８  シート材側貫通孔
２０  第１の基材
２２  基材側貫通孔
２６  第２の基材
３０  線状伝送部材
３２  伝送線本体
３４  被覆
【図１】
2020021597.tif 000003
【図２】
2020021597.tif 000004
【図３】
2020021597.tif 000005
【図４】
2020021597.tif 000006
【図５】
2020021597.tif 000007
【図６】
2020021597.tif 000008
【図７】
2020021597.tif 000009
【図８】
2020021597.tif 000010
【図９】
2020021597.tif 000011