(57)【要約】      （修正有）【課題】地盤中に改良体を造成する地中壁造成工法であって、多数の円柱状地中固結体を造成する必要が無く、有効壁厚を確保することが出来る地中壁造成工法を提供する。【解決手段】間隔を隔てたボーリング孔Ｈ−１に挿入した噴射用ロッド１−１から固結材を包含する噴流Ｊ−１を噴射して地盤を切削し、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し、隣接した噴射用ロッド１−１により形成された改良体と接合して第１列の壁状の改良体１０を造成し、第１列の壁状の改良体１０の厚さ方向に隣接して第２列の壁状の改良体２０を造成し、第２列の壁状の改良体２０のボーリング孔を削孔する改良体の長手方向位置は、第１列の壁状の改良体１０の改良体接合部Ｓ−１と整合している。【選択図】図１
2020100956.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
連続した壁状の改良体を地盤中に造成する地中壁造成工法において、
間隔を隔ててボーリング孔を削孔し、当該ボーリング孔に噴射用ロッドを挿入して、噴射用ロッドに設けたノズルから固結材を包含する噴流を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し、
造成するべき壁状の改良体の長手方向に隣接して削孔されたボーリング孔に挿入された噴射用ロッドから噴射された固結材により形成された改良体と接合して第１列の壁状の改良体を造成し、
第１列の壁状の改良体の厚さ方向に隣接した位置にボーリング孔を削孔し、当該ボーリング孔に噴射用ロッドを挿入して、噴射用ロッドに設けたノズルから固結材を包含する噴流を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して、第１列の壁状の改良体の厚さ方向に隣接して改良体を形成し、隣接して形成された改良体と接合して第２列の壁状の改良体を造成し、
第２列の壁状の改良体におけるボーリング孔を削孔する壁状の改良体の長手方向位置は、第１列の壁状の改良体における隣接して形成された改良体同士の接合部と整合していることを特徴とする地中壁造成工法。
【請求項２】
噴射用ロッドには、他の列の壁状の改良体を造成する隣接するロッドから噴射された固結体を包含する噴流の到達を検知する機能を有するセンサが設けられている請求項１の地中壁造成工法。
【請求項３】
前記センサとノズルは噴射用ロッドの軸方向について離隔している請求項２の地中壁造成工法。
【請求項４】
連続した壁状の改良体を地盤中に造成する地中壁造成工法において、
間隔を隔ててボーリング孔を削孔し、当該ボーリング孔に噴射用ロッドを挿入して、噴射用ロッドに設けたノズルから固結材を包含する噴流を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し、隣接するボーリング孔に挿入された噴射用ロッドから噴射された固結材により形成された改良体と接合して壁状の改良体を造成し、
前記ボーリング孔は壁状の改良体の厚さ方向（壁状の改良体の長手方向と直交する方向）の両端部に２本削孔され、当該ボーリング孔の各々に噴射用ロッドを挿入し、当該噴射用ロッドには複数のノズルが設けられており、当該複数のノズルから相互に異なる方向に固結材を包含する噴流を噴射することを特徴とする地中壁造成工法。
【請求項５】
連続した壁状の改良体を地盤中に造成する地中壁造成工法において、
間隔を隔ててボーリング孔を削孔し、当該ボーリング孔に噴射用ロッドを挿入して、噴射用ロッドに設けたノズルから固結材を包含する噴流を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し隣接するボーリング孔に挿入された噴射用ロッドから噴射された固結材により形成された改良体と接合して壁状の改良体を造成し、
前記ボーリング孔は壁状の改良体の厚さ方向（壁状の改良体の長手方向と直交する方向）の両端部及びその中央の位置に（３本）削孔され、当該ボーリング孔の各々に噴射用ロッドを挿入し、壁状の改良体の厚さ方向中央の位置に設けられた噴射用ロッドのノズルから固結材を包含する噴流が中心角１８０°の扇形に噴射されることを特徴とする地中壁造成工法。
【請求項６】
固結材を包含する噴流を噴射する際に、噴流を噴射するノズルを設けた噴射用ロッドを所定の中心角だけ回動し、所定の中心角だけ回動したならば逆方向に回動させる請求項１〜５の何れか１項の地中壁造成工法。
【請求項７】
噴射用ロッドは所定の中心角だけ回動せずに、ノズルの噴射口の縁部に切欠部が形成されている請求項１〜５の何れか１項の地中壁造成工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば土留め壁、止水壁、液状化防止構造の様な地中壁を地盤中に造成する地中壁造成工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば土留め壁、止水壁、液状化防止構造の様な地中壁を地盤中に造成する従来の地中壁造成工法は、例えば図６で示す様に、液状化を防止するべき地盤中に複数の円柱状地中固結体６１を連続して造成して、連続した壁状の地中固結体６０（地中壁）を造成している。
しかし、地中壁６０を造成するためには多数の円柱状地中固結体６１・・・を造成しなければならないという問題を有している。
【０００３】
それに対して、間隔を隔ててボーリング孔Ｈを削孔し、当該ボーリング孔Ｈに噴射用ロッド１を挿入して、図７で示す様に所定領域のみに固結材を包含する噴流Ｊを噴射して、造成された改良体７１を改良体接合部７１Ｓで連結して、壁状固結体を造成する従来技術も存在する。図７で示す従来技術によれば、水平方向に固結材を包含する噴流Ｊを噴射するので、図６の従来技術とは異なり、隣接する多数の円柱状地中固結体を造成する必要がない。そして造成された改良体７１が改良体接合部７１Ｓで連結するので、連続した壁状の地中固結体７０（地中壁）を造成することが出来る。
しかし、図７で示す従来技術では、符号αで示す領域、すなわちボーリング孔周辺の領域においては、地中壁に必要な有効厚さ（有効壁厚）を確保することが出来ないという問題が存在する。
【０００４】
その他の従来技術としては、液状化を防止するべき地盤中に枠状の地中固結体を造成する技術が存在する（例えば、特許文献１）。
しかし、係る従来技術（特許文献１）は、枠状の地中固結体を造成するために多数の円柱状地中固結体を造成しなければならないため、図６で示す従来技術と同様の問題を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１８−１６９９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、土留め壁、止水壁、液状化防止構造の造成等に適用可能で、多数の円柱状地中固結体を造成する必要が無く、有効壁厚を確保することが出来る地中壁造成工法の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の地中壁造成工法は、連続した壁状の改良体を地盤中に造成する地中壁造成工法において、
間隔を隔ててボーリング孔（Ｈ−１）を削孔し、当該ボーリング孔（Ｈ−１）に噴射用ロッド（１−１）を挿入して、噴射用ロッド（１−１）に設けたノズルから固結材を包含する噴流（Ｊ−１）を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し、（造成するべき壁状の改良体の長手方向に）隣接して削孔されたボーリング孔（Ｈ−１）に挿入された噴射用ロッド（１−１）から噴射された固結材により形成された改良体と接合して第１列の壁状の改良体（１０）を造成し、
第１列の壁状の改良体（１０）の厚さ方向（壁状の改良体１０、２０の長手方向と直交する方向）に隣接した位置にボーリング孔（Ｈ−２）を削孔し、当該ボーリング孔（Ｈ−２）に噴射用ロッド（１−２）を挿入して、噴射用ロッド（１−２）に設けたノズルから固結材を包含する噴流（Ｊ−２）を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して、第１列の壁状の改良体（１０）の厚さ方向に隣接して改良体を形成し、隣接して形成された改良体と接合して第２列の壁状の改良体（２０）を造成し、
第２列の壁状の改良体（２０）におけるボーリング孔（及び噴射用ロッド：例えば図１におけるボーリング孔Ｈ−２及び噴射用ロッド１−２）を削孔する壁状の改良体の長手方向位置は、第１列の壁状の改良体（１０）における隣接して形成された改良体同士の接合部（Ｓ−１：改良体接合部）と整合していることを特徴としている。
ここで、前記第１列の壁状の改良体（１０）を造成した後に、前記第２列の壁状の改良体（２０）を造成しても良いし、前記第１列の壁状の改良体（１０）と前記第２列の壁状の改良体（２０）を同時に造成しても良いし、或いは、前記第１列の壁状の改良体（１０）を造成している途中の段階で、前記第２列の壁状の改良体（２０）を造成しても良い。
【０００８】
また本発明において、噴射用ロッド（１−１、１−２）には、他の列の壁状の改良体を造成する隣接するロッド（１−２、１−１）から噴射された固結材を包含する噴流（Ｊ−２、Ｊ−１）の到達を検知する機能を有するセンサ（３−１、３−２）が設けられているのが好ましい。
この場合、前記センサ（３−１、３−２）とノズル（２−１、２−２）は噴射用ロッド（１−１、１−２）の軸方向について（例えば５ｃｍ程度）離隔しているのが好ましい。
【０００９】
本発明の地中壁造成工法は、連続した壁状の改良体を地盤中に造成する地中壁造成工法において、
間隔を隔ててボーリング孔（Ｈ）を削孔し、当該ボーリング孔（Ｈ）に噴射用ロッド（１）を挿入して、噴射用ロッド（１）に設けたノズル（２）から固結材を包含する噴流（Ｊ）を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し、（造成するべき壁状の改良体の長手方向に）隣接するボーリング孔（Ｈ）に挿入された噴射用ロッド（１）から噴射された固結材により形成された改良体と接合して壁状の改良体（３０）を造成し、
前記ボーリング孔（Ｈ）は壁状の改良体（３０）の厚さ方向（壁状の改良体３０の長手方向と直交する方向）の両端部に２本削孔され、当該ボーリング孔（Ｈ）の各々に噴射用ロッド（１）を挿入し、当該噴射用ロッド（１）には複数のノズル（２Ａ、２Ｂ、２Ｃ）が設けられており、当該複数のノズル（２Ａ、２Ｂ、２Ｃ）から相互に異なる方向に固結材を包含する噴流（Ｊ）を噴射することを特徴としている。
【００１０】
或いは本発明の地中壁造成工法は、連続した壁状の改良体を地盤中に造成する地中壁造成工法において、
間隔を隔ててボーリング孔（Ｈ）を削孔し、当該ボーリング孔（Ｈ）に噴射用ロッド（１）を挿入して、噴射用ロッド（１）に設けたノズル（２）から固結材を包含する噴流（Ｊ）を噴射して地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成し、（造成するべき壁状の改良体の長手方向に）隣接するボーリング孔（Ｈ）に挿入された噴射用ロッド（１）から噴射された固結材により形成された改良体と接合して壁状の改良体（４０）を造成し、
前記ボーリング孔（Ｈ）は壁状の改良体（４０）の厚さ方向（壁状の改良体４０の長手方向と直交する方向）の両端部及びその中央の位置に（３本）削孔され、当該ボーリング孔（Ｈ）の各々に噴射用ロッド（１）を挿入し、壁状の改良体（４０）の厚さ方向中央の位置に設けられた噴射用ロッド（１）のノズル（２Ｃ）から固結材を包含する噴流（Ｊ）が中心角１８０°の扇形に噴射されることを特徴としている。
【００１１】
本発明において、固結材を包含する噴流（Ｊ）を噴射する際に、噴流を噴射するノズル（２）を設けた噴射用ロッド（１）を所定の中心角だけ回動し、所定の中心角だけ回動したならば逆方向に回動させることが好ましい。
或いは、噴射用ロッド（１）は所定の中心角だけ回動せずに、ノズル（２Ｄ）の噴射口（２ＤＭ）の縁部に切欠部（２ＤＭＡ）が形成されているのが好ましい。そして、前記切欠部（２ＤＭＡ）は、噴射口断面の中心に対して点対称の位置に２箇所形成されるのが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
上述の構成を具備する本発明の地中壁造成工法によれば、固化材噴射による地中壁造成を、隣接して複数列（例えば二列）で実施され、一方のボーリング孔（Ｈ）及び噴射用ロッド（１）の位置は、他方の改良体接合部（Ｓ）に整合している。
一方の列（例えば図１における下方の列）のボーリング孔及び噴射用ロッド（例えば図１におけるボーリング孔Ｈ−１及び噴射用ロッド１−１）近傍の領域（図７における符号αの領域）の壁厚は、他方の列の噴流（例えば上方の列）の噴流の幅（例えば、上列の噴流Ｊ−２の幅Ｗ−２）が最大となる箇所（例えば、上列の改良体接合部Ｓ−２）の壁厚と等しくなり、他方の列（例えば図１における上方の列）において、ボーリング孔及び噴射用ロッド（ボーリング孔Ｈ−２及び噴射用ロッド１−２）近傍の領域（図７の領域αに相当）の壁厚は、一方の列（下列）の噴流の幅（噴流Ｊ−１の幅Ｗ−１）が最大となる箇所（改良体接合部Ｓ−１）の壁厚と等しい。
図７で示す従来技術とは異なり、ボーリング孔（Ｈ）及び噴射用ロッド（１）の近傍においても、その壁の厚さとして、有効厚さ以上の寸法が確保できる。
【００１３】
そのため本発明によれば、有効厚さを確保した壁状の地中固結体（１０、２０）を、固化材噴流（Ｊ）を用いて造成することが出来る。
そして固化材噴流（Ｊ）を用いるため、隣接して多数の円柱状地中固結体を造成する必要が無く、連続する多数の円柱状地中固結体造成の労力は不要である。
【００１４】
同様に、前記ボーリング孔（Ｈ）を壁状の改良体（３０）の厚さ方向（壁状の改良体３０の長手方向と直交する方向）の両端部に２本削孔し、当該ボーリング孔（Ｈ）の各々に噴射用ロッド（１）を挿入し、当該噴射用ロッド（１）には複数のノズル（２Ａ、２Ｂ、２Ｃ）を設け、当該複数のノズル（２Ａ、２Ｂ、２Ｃ）から相互に異なる方向に固結材を包含する噴流（ＪＡ、ＪＢ、ＪＣ）を噴射した場合、或いは、
前記ボーリング孔（Ｈ）を壁状の改良体（４０）の厚さ方向（壁状の改良体４０の長手方向と直交する方向）の両端部及びその中央の位置に（３本）削孔し、当該ボーリング孔（Ｈ）の各々に噴射用ロッド（１）を挿入し、壁状の改良体（４０）の厚さ方向中央の位置に設けられた噴射用ロッド（１）のノズル（２Ｃ）から固結材を包含する噴流（Ｊ）が中心角１８０°の扇形に噴射された場合においても、
固化材を包含する噴流（ＪＡ、ＪＢ、ＪＣ）を用いて連続した壁状の地中固結体（３０、４０）を造成することが出来、隣接して多数の円柱状地中固結体を造成する必要が無くなり、連続する多数の円柱状地中固結体造成の労力が不要となる。
そして、ボーリング孔（Ｈ）及び噴射用ロッド（１）の近傍における壁厚を、有効厚さ以上の寸法にすることが出来る。すなわち、壁状の地中固結体（３０、４０）の有効厚さを確保することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態の概要を示す説明図である。
【図２】第１実施形態の変形例を説明する説明図である。
【図３】本発明の第２実施形態を説明する説明図である。
【図４】本発明の第３実施形態を説明する説明図である。
【図５】本発明の第４実施形態を説明する説明図である。
【図６】従来技術の一例を示す説明図である。
【図７】図６とは異なる従来技術を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。以下、本発明の地中壁造成工法の実施形態として、地盤中に改良体を造成して液状化を防止する液状化防止工法を、添付図面を参照して説明する。
最初に図１を参照して本発明の第１実施形態を説明する。
図１で示す様に、第１実施形態では、固化材噴射による地中壁造成を、隣接して二列で（いわゆる「ダブル」で）実施する様な状態となっている。換言すれば、図１において、固化材噴射による地中壁造成を単一列で実施した場合には、図７で示す従来技術と同様である。
【００１７】
図１において、固化材噴射による地中壁造成が隣接した二列（図１では上下方向に隣接した二列）で実施され、一方のボーリング孔及び噴射用ロッドの位置は、他方の改良体接合部に整合している。
図１において、造成される二列の連続地中壁（壁状の改良体）のうち、下方の壁状の改良体を第１列の壁状の改良体１０と呼び、第１列の壁状の改良体１０に関連する機器や領域を示す符号には添字「−１」を付して表示している。一方、図１の上方における壁状の改良体を「第２列の壁状の改良体２０」と記載し、第２列の壁状の改良体２０に関連する機器や領域を示す符号には添字「−２」を付して表示している。
【００１８】
第１列の壁状の改良体１０を造成するに際しては、造成するべき壁状の改良体の長手方向（図１では左右方向）に間隔を隔てて複数のボーリング孔Ｈ−１、Ｈ−１、Ｈ−１・・・を削孔し、当該複数のボーリング孔Ｈ−１・・・内に挿入した噴射用ロッド１−１の噴射装置（モニタ：図示せず）から固結材を包含する噴流Ｊ−１（図１では噴流が噴射する範囲をハッチングで表示）を噴射する。噴射用ロッド１−１からの噴流の噴射に際して、噴射用ロッド１−１を所定の中心角度だけ回転したならば回転方向を切り替えることを連続して行う（本明細書では、係る動作を「回動」と表現する場合がある）。
噴射用ロッド１−１から固結材を包含する噴流Ｊ−１を噴射することで、地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体が形成される。
係る噴流Ｊ−１（固結材を包含する噴流Ｊ−１）の噴射は、間隔を隔てた複数のボーリング孔Ｈ−１・・・に噴射用ロッド１−１・・・を挿入して、順次実施する。
【００１９】
複数のボーリング孔Ｈ−１・・・に挿入された噴射用ロッド１−１・・・において、隣接した一対の噴射用ロッド１−１、１−１から相互に相手側の噴射用ロッド１−１の方向に向けて噴流Ｊ−１を噴射するにより形成される改良体は、改良体接合部Ｓ−１で接合される。
図１に示す様に、間隔を隔てた複数のボーリング孔Ｈ−１・・・に挿入された噴射用ロッド１−１・・・から噴射された固結材により形成された改良体同士を改良体接合部Ｓ−１・・・で接合することにより、第１列の壁状の改良体１０が造成される。
第１列の壁状の改良体１０は所定深度の範囲に亘って造成されるが、その際、ボーリング孔Ｈ−１・・・に挿入された噴射用ロッド１−１・・・を、例えば垂直方向最下端の深度位置から垂直方向最上端の深度位置まで引き上げつつ、所定の中心角度だけ回転したならば回転方向を切り替えることを連続して行う（回動する）ことにより、改良体造成作業を実施する。
【００２０】
図１において、第２列の壁状の改良体２０は、第１列の壁状の改良体１０の厚さ方向（第１列の壁状の改良体１０の長手方向と直交する方向）について、改良体１０に隣接して造成される。
第２列の壁状の改良体２０を造成するに際して、第１列の壁状の改良体１０の厚さ方向に隣接した位置であって、壁状の改良体２０の長手方向に間隔を隔てて複数のボーリング孔Ｈ−２・・・を削孔し、当該複数のボーリング孔Ｈ−２・・・内に挿入した噴射用ロッド１−２・・・に設けた噴射ノズル（図示せず）から、固結材を包含する噴流Ｊ−２（噴流Ｊ−２が噴射する範囲は噴流Ｊ−１とは別のハッチングで表示）を噴射しつつ、回動する。
【００２１】
第２列の壁状の改良体２０の造成において、ボーリング孔Ｈ−２・・・を削孔し、噴射用ロッド１−２・・・を配置する長手方向位置（壁状の改良体の長手方向位置）は、第１列の壁状の改良体１０における隣接して形成された改良体同士の接合部Ｓ−１の長手方向位置（壁状の改良体の長手方向位置）と整合している。換言すると、第１列の壁状の改良体１０におけるボーリング孔Ｈ−１・・・と噴射用ロッド１−１・・・の長手方向位置（壁状の改良体の長手方向位置）は、第２列の壁状の改良体２０における改良体同士の接合部Ｓ−２の長手方向位置（壁状の改良体の長手方向位置）と整合している。
噴射用ロッド１−２から固結材を包含する噴流Ｊ−２を噴射し、地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合することにより、改良体２０が形成される。固結材を包含する噴流Ｊ−２の噴射は、間隔を隔てた複数のボーリング孔Ｈ−２に噴射用ロッド１−２を挿入した上、順次実施される。
【００２２】
複数のボーリング孔Ｈ−２・・・に挿入された噴射用ロッド１−２・・・において、相互に隣接した一対の噴射用ロッド１−２、１−２から相手側の噴射用ロッド１−２の方向に向けて噴流Ｊ−２、Ｊ−２を噴射し、改良体接合部Ｓ−２で接合することにより、壁状の改良体２０が造成される。
壁状の改良体２０の造成のその他の仕様については、壁状の改良体１０の造成と同様である。
ここで、第１列の壁状の改良体１０を造成した後に、第２列の壁状の改良体２０を造成しても良いし、第１列の壁状の改良体１０と第２列の壁状の改良体２０を同時に造成しても良いし、或いは、第１列の壁状の改良体１０を造成している途中の段階で、第２列の壁状の改良体２０を造成しても良い。
【００２３】
図１において、噴射用ロッド１−１から噴射される噴流Ｊ−１の幅寸法Ｗ−１（図１の上下方向寸法）は、噴射用ロッド１−１の近傍において小さく、改良体接合部Ｓ−１において最大となる。同様に、噴射用ロッド１−２から噴射される噴流Ｊ−２の幅寸法Ｗ−２（図１の上下方向寸法）は、噴射用ロッド１−２の近傍において小さく、改良体接合部Ｓ−２において最大となる。
上述した様に、図１の実施形態で、下列の壁状の改良体１０のボーリング孔Ｈ−１及び噴射用ロッド１−１の位置は、上列の壁状の改良体２０の改良体接合部Ｓ−２と整合しており、上列の壁状の改良体２０のボーリング孔Ｈ−２及び噴射用ロッド１−２の位置は、下列の壁状の改良体１０の改良体接合部Ｓ−１と整合している。
【００２４】
そのため、壁状の改良体全体（第１列の壁状の改良体１０及び第２列の壁状の改良体２０を組み合わせた壁状の改良体）において、ボーリング孔Ｈ−１及び噴射用ロッド１−１近傍の領域（図７における符号αの領域に相当）の壁厚は、噴射用ロッド１−２から噴射される噴流Ｊ−２の幅寸法Ｗ−２（第２列の壁状の改良体２０の幅に等しい）が最大となる改良体接合部Ｓ−２の壁厚と等しい。同様に、ボーリング孔Ｈ−２及び噴射用ロッド１−２近傍の領域（図７の領域αに相当）の壁厚は、噴射用ロッド１−１から噴射される噴流Ｊ−１の幅寸法Ｗ−１（第１列の壁状の改良体１０の幅に等しい）が最大となる改良体接合部Ｓ−１の壁厚と等しい。
したがって、図１で示す様に、造成される壁状の改良体（第１列の壁状の改良体１０及び第２列の壁状の改良体２０を組み合わせた壁状の改良体）におけるボーリング孔Ｈ−１、噴射用ロッド１−１、及びボーリング孔Ｈ−２、噴射用ロッド１−２の近傍の壁厚は、良体接合部Ｓ−１・・・或いはＳ−２・・・の厚さ寸法となり、有効厚さ以上の寸法が確保される。
【００２５】
図１では、第１列の壁状の改良体１０、第２列の壁状の改良体２０を造成して組み合わせているが、必要な壁厚に応じて、３列の壁状の改良体を厚さ方向（図１の上下方向）に隣接して造成することも可能であり、さらに多数列の壁状の改良体を造成することも出来る。
また、第１列、第２列の壁状の改良体１０、２０の長手方向の長さ、ボーリング孔Ｈ−１、Ｈ−２、噴射用ロッド１−１、１−２の個数についても、壁状の改良体全体の必要な長さに応じて、自在に設定することが出来る。
【００２６】
図１の第１実施形態によれば、固化材噴射による地中壁造成を、第１列の壁状の改良体１０及び第２列の壁状の改良体２０の２列で実施し、一方の列のボーリング孔Ｈ−１或いはＨ−２と噴射用ロッド１−１或いは１−２の位置は、他方の列における改良体接合部Ｓ−２或いはＳ−１に整合している。
そして、一方の列（例えば第１列、図１における下方の列）のボーリング孔及び噴射用ロッド（例えば図１におけるボーリング孔Ｈ−１及び噴射用ロッド１−１）近傍の領域（図７における符号αの領域に相当）の壁厚は、他方の列の噴流の幅（例えば、第２の噴流Ｊ−２の幅Ｗ−２、）が最大となる改良体接合部（例えば、第２列の改良体接合部Ｓ−２）の壁厚と等しくなる。
【００２７】
したがって図１の実施形態によれば、壁状の改良体全体（第１列の壁状の改良体１０及び第２列の壁状の改良体２０を合せた壁状の改良体）は、図７で示す従来技術とは異なり、ボーリング孔Ｈ−１、Ｈ−２及び噴射用ロッド１−１、１−２の近傍においても、改良体接合部Ｓ−２或いはＳ−１における壁厚となるので、改良体１０、２０を組み合わせた全体として、有効厚さ以上の壁厚が確保できる。
そして固化材噴流Ｊ−１、Ｊ−２は壁状の改良体１０、２０の長手方向（厚さ方向Ｗ−１、Ｗ−２と直交する方向：図１の左右方向）に噴射されるので、図６の従来技術の様に連続する多数のボーリング孔を掘削して円柱状地中固結体を造成する必要は無い。
【００２８】
図２は、図１の第１実施形態の変形例を示している。
図２（Ａ）で示す様に、噴射用ロッド１−１、１−２には各々噴流を噴射するノズル２−１、２−２及びセンサ３−１、３−２が設けられている。センサ３−２は、噴射用ロッド１−１のノズル２−１から噴射された噴流Ｊ−１（固結体を包含する噴流）が、噴射用ロッド１−２に到達したか否かを検知する機能を有している。そしてセンサ３−１は、噴射用ロッド１−２のノズル２−２から噴射された噴流Ｊ−２が噴射用ロッド１−１に到達したか否かを検知する機能を有している。
【００２９】
隣接する噴射用ロッド１−１、１−２におけるノズル２−１、２−２の位置は、垂直方向について所定寸法Ｌだけ離隔している。各々の噴射用ロッド１−１、１−２において、センサ３−１、３−２との干渉を防止するためである。
センサ３−１、３−２は、例えば圧力センサで構成することが出来る。センサ３−１、３−２が圧力センサで構成されていれば、噴流Ｊ−２、Ｊ−１が到達した際の衝撃を圧力として検知して、噴流Ｊ−２、Ｊ−１が噴射用ロッド１−１、１−２に到達したことを確実に検知することが出来る。
但し、センサ３−１、３−２は圧力センサ以外の他の種類のセンサで構成することも可能であり、圧力センサに限定される訳ではない。
【００３０】
図２の変形例において、隣接する第２列（図１の上列）の噴射用ロッド１−２のノズル２−２から噴射された噴流Ｊ−２が、第１列（図１の下列）の噴射用ロッド１−１に到達したことを、第１列の噴射用ロッド１−１に設けられたセンサ３−１により検知する。そして、第１列の噴射用ロッド１−１のノズル２−１から噴射された噴流Ｊ−１が第２列の噴射用ロッド１−２へ到達したことを、第２列の噴射用ロッド１−２に設けられたセンサ３−２により検知する。
これにより、第１列の噴射用ロッド１−１のノズル２−１から噴射された噴流Ｊ−１が第２列の噴射用ロッド１−２に到達したことと、第２列の噴射用ロッド１−２のノズル２−２から噴射された噴流Ｊ−２が第１列の噴射用ロッド１−１に到達したことが、確実に検知される。
【００３１】
その結果、第１列、第２列の何れにおいても、他の列の噴射用ロッド１−２、１−１から噴射される噴流Ｊ−２、Ｊ−１が到達して、噴射用ロッド１−１、１−２近傍の領域において噴射用ロッド１−１、１−２と接続する改良体が造成されることとなる。
その結果、噴射用ロッド１−１、１−２近傍の領域における改良体の幅寸法（壁厚）を有効厚さ以上に確保することが出来る。
【００３２】
ここで、図２（Ｂ）、或いは図１に示す様に、第１列の噴射用ロッド１−１のノズル２−１から噴射された噴流Ｊ−１が第２列の噴射用ロッド１−２に到達し、第２列の噴射用ロッド１−２のノズル２−２から噴射された噴流Ｊ−２が第１列の噴射用ロッド１−１に到達すれば、改良体接合部Ｓ−１、Ｓ−２（図１）は、それぞれの壁状の改良体１０、２０において、隣接する噴射用ロッド１−１同士、或いは噴射用ロッド１−２同士の噴流による重なり代を確保して、適正な幅寸法（図１では左右方向の幅寸法）を確保することが出来る。
【００３３】
図２（Ａ）に示す様に、噴射用ロッド１−１、１−２のノズル２−１、２−２から噴射される噴流Ｊ−１、Ｊ−２は、噴射用ロッド１−１、１−２から離隔するほど（隣接する噴射用ロッドに近接するほど）拡がり、その拡がりの程度は、隣接する噴射用ロッドの間隔について、砂地盤では５ｃｍ程度、粘性土では２．５ｃｍ程度である。
従って、図２の変形例では、噴射用ロッド１−１のノズル２−１の軸線方向位置（図２（Ａ）では垂直方向）を、隣接する噴射用ロッド１−２のノズル２−２の軸線方向位置（図２（Ａ）では垂直方向）に対して、所定寸法Ｌ（５ｃｍ程度）隔離している。そのため、隣接する噴射用ロッドのノズルから噴射された噴流が到達したか否かを計測するセンサ３は、隣接する噴射用ロッドから噴射された噴流と干渉することを防止できる。
図２の変形例におけるその他の構成及び作用効果は、図１の第１実施形態と同様である。
【００３４】
次に、図３を参照して、本発明の第２実施形態について説明する。
図１の第１実施形態では、第１列のボーリング孔Ｈ−１及び噴射用ロッド１−１の位置と、第２列のボーリング孔Ｈ−２及び噴射用ロッド１−２の位置は、壁状の改良体１０、２０の長手方向について異なっており、一方の列におけるボーリング孔は、他方の列における隣接するボーリング孔の中間に位置している。
それに対して、図３の第２実施形態では、造成されるべき壁状の改良体３０の厚さ方向（壁状の改良体３０の長手方向に垂直な方向：図３では上下方向）に離隔した両端部に図示しない２本のボーリング孔を削孔し、当該ボーリング孔の各々に噴射用ロッド１（噴射装置）を挿入し、当該噴射用ロッド１（噴射装置）の各々に３個（或いは２個）のノズル２を設けている。
すなわち、図３の第２実施形態では、壁状の改良体の長手方向について、異なる列のボーリング孔は同一の位置にある。
【００３５】
図３（Ａ）で示す様に、噴射用ロッド１の各々に設けた３個のノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、噴射用ロッド１における円周方向の異なる方向に配置されており、その噴射方向も相互に異なっている。
ノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃの位置、仕様は、噴射用ロッド１を所定角度θだけ回動させる（噴射用ロッド１を所定の角度だけ回転すると回転方向を逆方向に切り替えることを繰り返す）と、ノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃからの固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣ（図３では噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣの噴射範囲をハッチングで表示）が、造成されるべき壁状の改良体（壁状の改良体３０の一部）の領域全体に噴射される様に、設定されている。
図３（Ｂ）で示す様に、ノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、噴射用ロッド１の軸方向（図３（Ｂ）では上下方向）について、異なる位置に設けられている。そのため、３個のノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃから噴射される噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣが交差或いは干渉することが防止される。なお、図３（Ｂ）ではノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃの上下方向位置のみを示しており、噴射用ロッド１の円周方向位置については正確に表示していない。
【００３６】
図３の第２実施形態により壁状の改良体３０を造成するに際しては、２本の噴射用ロッド１の各々に設けた３個の噴射ノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃから、相互に異なる方向に、固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣを噴射する。噴射用ロッド１からの噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣの噴射に際しては、噴射用ロッド１を所定の中心角度θだけ回転し、回転方向を逆転して行う（回動して行う）。２本の噴射用ロッド１から噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣを噴射する作業は、１本の噴射用ロッド１毎に順次行っても良く、２本の噴射用ロッド１、１で同時に行っても良い。
２本の噴射用ロッド１から固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣを噴射して、地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体が形成される。
【００３７】
図３には明確には示されないが、固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣの噴射は、壁状の改良体３０の長手方向（図３で左右方向）に間隔を隔てた複数のボーリング孔Ｈ・・・において、順次、噴射用ロッド１を挿入して実施される。
図３において明確には図示されていないが、噴射用ロッド１からの噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣにより形成される改良体は、その長手方向（図３で左右方向）に隣接する図示しない噴射用ロッドから噴射される固結材により形成された改良体と接合して、壁状の改良体３０を造成する。すなわち、改良体同士を接合することにより、必要な長手方向の規模を有する壁状の改良体３０が造成されるのである。
噴射用ロッド１は、図３では壁状の改良体が噴射用ロッド１の右側の領域に造成されるが、噴射用ロッド１を１８０°回動させることにより、図３で示すのとは反対側、すなわち噴射用ロッド１の左側の領域にも、固結材を包含する噴流を噴射して改良体を造成することが出来る。
壁状の改良体３０は所定の深度範囲に亘って造成される。その際に、ボーリング孔Ｈに挿入された噴射用ロッド１を、例えば所定の地中側深度位置から地上の側深度位置まで引き上げつつ、改良体を造成する。
【００３８】
図３（Ａ）において、点線で囲まれた領域βは、ノズル２Ｂから噴射される噴流ＪＢで切削され、改良体が造成される。
ここで、第２実施形態においてノズル２Ｂを設けない場合（すなわち２個のノズル２Ａ、２Ｃのみの場合）、符号βで示す領域はノズル２Ａ、２Ｃから噴射される噴流ＪＡ、ＪＣでは直接切削されないが、ノズル２Ａ、２Ｃから噴射される噴流ＪＡ、ＪＣにより、領域βの周囲が切削されるため、領域βは崩落して、噴流ＪＡ、ＪＣに包含される固結材と混合されて改良される。
【００３９】
図３の第２実施形態の液状化防止工法によれば、壁状の改良体３０の厚さ方向の両端部にボーリング孔を２本削孔し、当該ボーリング孔の各々に噴射用ロッド１を挿入し、噴射用ロッド１には３個のノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃ（或いは２個のノズル２Ａ、２Ｃ）を設け、ノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃ（或いは２Ａ、２Ｃ）から相互に異なる方向に固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣ（或いはＪＡ、ＪＣ）を噴射している。
そのため、固化材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣ（或いはＪＡ、ＪＣ）を用いて連続した壁状の地中固結体３０を造成することが出来る。そして、図６で示す従来技術の様に多数の円柱状地中固結体を造成する必要が無く、多数の円柱状地中固結体造成の労力は不要である。
そして、ボーリング孔の間隔を有効厚さ以上に設定すれば、壁状の改良体３０の壁厚を、有効厚さ以上の寸法にすることが出来る。
図３の実施形態におけるその他の構成及び作用効果は、図１、図２の第１実施形態と同様である。
【００４０】
図４は、本発明の第３実施形態を示している。
図４の第３実施形態では、造成されるべき壁状の改良体４０の厚さ方向（壁状の改良体４０の長手方向に垂直な方向：図４における上下方向）の両端部及びその中央の位置に、３本のボーリング孔（図示せず）を削孔し、当該ボーリング孔の各々に噴射用ロッド１（噴射装置）を挿入し、噴射用ロッド１のそれぞれにノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃを設けている。ここで、ノズル２Ａ、２Ｂは壁状の改良体４０の厚さ方向両端部の噴射用ロッド１に設けられたノズルであり、ノズル２Ｃが厚さ方向中央の噴射用ロッド１に設けられたノズルである。
壁状の改良体４０の厚さ方向両端の噴射用ロッド１は、所定角度θ回転すると回転方向が逆方向に逆転する（所定角度θずつ回動する）のに対して、中央の噴射用ロッド１は１８０°回転すると回転方向が逆方向に逆転する（１８０°ずつ回動する）様に構成されている。
明確には図示されていないが、噴射用ロッド１軸方向について、３つのノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃの位置は異なっている。例えば、噴射用ロッド１軸方向位置については、下方からノズル２Ａ、ノズル２Ｃ、ノズル２Ｂの様に配置されており、以て、３個のノズル２Ａ、２Ｂ、２Ｃから噴射される噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣが交差或いは干渉してしまうことを防止している。
【００４１】
図４の第３実施形態において壁状の改良体４０を造成するに際して、壁状の改良体４０の厚さ方向両端の２本の噴射用ロッド１にそれぞれ設けたノズル２Ａ、２Ｂから、それぞれ固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ（各々ハッチングで表示）を噴射する。
壁状の改良体４０の厚さ方向中央の噴射用ロッド１に設けたノズル２Ｃからも、固結材を包含する噴流ＪＣ（ハッチングで表示）を、中心角１８０°の扇形状に噴射する。
壁状の改良体４０の厚さ方向両端の２本の噴射用ロッド１からの噴流ＪＡ、ＪＢの噴射に際して、噴射用ロッド１を各々所定の中心角度θだけ回転したら逆方向に回転することを繰り返す（中心角度θだけ回動させる）。中央の噴射用ロッド１からの噴流ＪＣの噴射に際して、噴射用ロッド１を中心角１８０°回転したら逆方向に回転することを繰り返す（中心角度１８０°ずつ回動させる）。
【００４２】
図４で示す様に、それぞれの噴射用ロッド１から固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣを噴射することで、地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体が形成される。
ノズル２Ａ（噴射用ロッド１軸方向最下のノズル）から噴射される噴流ＪＡで切削されず、ノズル２Ｂ（噴射用ロッド１軸方向最上のノズル）から噴射される噴流ＪＢでも切削されない領域γ（図４において点線で囲って示す領域：図３の領域βに相当する領域）は、ノズル２Ｃ（中央のノズル）から噴射された噴流ＪＣで切削される。
【００４３】
図４では、造成される壁状の改良体４０の長手方向で２箇所（図４で左右両端部）において、上述した様に、壁状の改良体４０の厚さ方向（図４で上下方向）の両端部及びその中央の位置に噴射用ロッド１が配置される。そして、当該２箇所（図４で左右両端部）の各々において、噴射用ロッド１（各々３本の噴射用ロッド１）から固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣを噴射することで、地盤を切削しつつ、固化材と切削された原位置土とを混合して改良体を形成する。
壁状の改良体４０の長手方向中央部近傍（図４における左右方向中央近傍）において、壁状の改良体４０の長手方向両端部（図４で左右両端部近傍）から噴射された噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣで造成された改良体同士の接合部Ｓが形成されている。
【００４４】
図４では明確には示されていないが、壁状の改良体４０の厚さ方向（壁状の改良体４０の長手方向に垂直な方向、図４で上下方向）の両端部及びその中央の位置においてボーリング孔を削孔し、噴射用ロッド１を配置して、噴射用ロッド１からの固結材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣの噴射することは、壁状の改良体４０の長手方向（図４で左右方向）について間隔を隔てた複数箇所で実施される。
壁状の改良体４０の厚さ方向（壁状の改良体４０の長手方向に垂直な方向：図４で上下方向）の両端部及びその中央に配置された噴射用ロッド１を、１８０°回動させることにより、図４において改良体が造成されている領域とは反対側の領域（図４で左側の噴射用ロッド１の左側の領域、及び、右側の噴射用ロッド１の右側の領域）にも、固結材を包含する噴流を噴射して改良体を造成することが出来る。
そして、造成されたか量体を接合部Ｓで接合することにより、必要な長手方向の規模を有する壁状の改良体４０が造成される。
壁状の改良体４０は所定の深度に亘って造成されるが、その際、ボーリング孔Ｈに挿入された噴射用ロッド１を、例えば所定の地中側の深度から地上側の深度まで引き上げて、改良体を造成する。
【００４５】
図４の第３実施形態によれば、固化材を包含する噴流ＪＡ、ＪＢ、ＪＣを用いて、連続した壁状の地中固結体４０を造成することが出来る。そのため、図６で示す従来技術の様に多数の円柱状地中固結体を造成する必要が無くなる。
そして、壁状の地中固結体４０のボーリング孔及び噴射用ロッド１の近傍における壁厚を有効厚さ以上にして、有効厚さを確保することが出来る。
図４の第３実施形態におけるその他の構成及び作用効果は、図１〜図３で示す各実施形態と同様である。
【００４６】
図１〜図４の各実施形態で示す様な噴射範囲が扇形となる様な噴流を形成するためには、噴流を噴射するノズルを設けた噴射用ロッドを同一方向に回転させ続けるのではなく、所定の中心角だけ回転する毎に回転方向を逆方向に切り替える（所定の中心角だけ回動する）必要がある。
これに対して、図５で示す第４実施形態では、所定の中心角だけ回転する毎に回転方向を逆方向に切り替える（所定の中心角だけ回動する）ことをせずに、図１〜図４の各実施形態で示す様に、噴射範囲が扇形となる様な噴流を得ることが出来る。
第４実施形態で用いられる噴射ノズル２Ｄの噴射口２ＤＭの形状が、図５（Ａ）に示される。図５（Ａ）において、ノズル２Ｄの噴射口２ＤＭは、縁部に２箇所の切欠部２ＤＭＡが形成されており、切欠部２ＤＭＡは、噴射口２ＤＭ（噴射口断面）の中心に対して点対称の位置に形成されている。
【００４７】
図５（Ａ）で示す様な噴射口２ＤＭを有するノズル２Ｄを、切欠部２ＤＭＡの方向が噴射用ロッドの軸方向と垂直になる様に噴射用ロッドに配置し、噴流を噴射すると、図５（Ｂ）で示す様な噴流ＪＤを噴射することが出来る。図５（Ｂ）において、噴流ＪＤの中央部分の噴流ＪＤＡに対して、切欠部２ＤＭＡ（図５（Ａ）参照）により噴流の拡がり部ＪＤＢが生じるため、噴流ＪＤは、図１〜図４の実施形態における噴流Ｊ−１、Ｊ−２、ＪＡ、ＪＢ、ＪＣと同様に、噴射範囲が扇形となっている。
図５（Ｂ）では明示されていないが、ノズル２Ｄ或いは噴射用ロッドを噴流の噴射方向と垂直方向（図５（Ａ）では上下方向）に振動すると、より細かく土壌を切断できる。
図５で示すノズル２Ｄ、すなわち、噴射口２ＤＭに切欠部２ＤＭＡを形成したノズル２Ｄは、第１〜第３実施形態においても適用することが出来る。その場合、第１〜第３実施形態において、噴射用ロッドが所定の中心角だけ回転する毎に回転方向を逆方向に切り替える（所定の中心角だけ回動する）必要はなくなる。
【００４８】
図５の第５実施形態によれば、縁部に２箇所の切欠部２ＤＭＡが形成される噴射口２ＤＭを有するノズル２Ｄを使用することにより、噴射用ロッドが所定の中心角だけ回転する毎に回転方向を逆方向に切り替える（所定の中心角だけ回動する）ことなく、噴射範囲が扇形の噴流ＪＤを発生させることが出来る。
第５実施形態におけるその他の構成及び作用効果は、図１〜図４の実施形態と同様である。
【００４９】
図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨の記述ではないことを付記する。
本発明は、土留め壁を造成する工法、止水壁を造成する工法等に適用可能である。換言すれば、本発明は全ての地中壁造成工法に適用可能である。
【符号の説明】
【００５０】
・  １−１、１−２・・・噴射用ロッド
・  ２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、２Ｄ・・・ノズル
２ＤＭ・・・ノズル２Ｄの噴射口
２ＤＭＡ・・・噴射口２ＤＭの切欠部
３、３−１、３−２・・・センサ
１０・・・第１列の壁状の改良体
２０・・・第２列の壁状の改良体
３０、４０・・・壁状の改良体
Ｈ、Ｈ−１、Ｈ−２・・・ボーリング孔
Ｊ−１、Ｊ−２、ＪＡ、ＪＢ、ＪＣ、ＪＤ・・・噴流
Ｓ、Ｓ−１、Ｓ−２・・・改良体接合部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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