(57)【要約】      （修正有）【課題】蛍光標識剤および光線力学治療剤に適した蛍光強度、耐光性、一重項酸素発生能に優れた特性を有するフタロシアニンを提供すること。【解決手段】中心金属がＡｌまたはＳｉのフタロシアニンであり、該金属に結合する水酸基等の数は、Ａｌの場合は１であり、Ｓｉの場合は２であることを特徴とする蛍光標識剤。【選択図】図１
2020105170.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）または一般式（２）で表されるフタロシアニンを含むことを特徴とする蛍光標識剤。
一般式（１）
【化１】
2020105170.tif 000068
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２１、−Ｓ−Ｒ２２を表し、Ｒ２１およびＲ２２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、−ＣＯＯＭ２、−ＳＯ３Ｍ２、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２３、−Ｓ−Ｒ２４を表し、Ｍ２は、水素原子、アルカリ金属を、Ｒ２３およびＲ２４は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、隣接する基同士が互いに連結して環を形成してもよい。Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立に、Ｎ−Ｈ、Ｎ−Ｒ２５、Ｏ、Ｓを表し、Ｒ２５は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ１は、ＡｌまたはＳｉを表し、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ１は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ２６Ｒ２７、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ２８、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ２９、−ＳｉＲ３０Ｒ３１Ｒ３２を表す。Ｒ２６およびＲ２７は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ２８は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ２９は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
一般式（２）
【化２】
2020105170.tif 000069
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ４１、−Ｓ−Ｒ４２を表し、Ｒ４１およびＲ４２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ３３〜Ｒ４０は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ３は、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎ、Ａｌ、Ｓｉを表し、Ｍ３が、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎの場合はｎが０であり、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ２は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ４３Ｒ４４、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ４５、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ４６、−ＳｉＲ４７Ｒ４８Ｒ４９を表す。Ｒ４３およびＲ４４は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ４５は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換基を有してもよい複素環基を表す。Ｒ４６は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ４７〜Ｒ４９は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【請求項２】
下記一般式（１）または一般式（２）で表されるフタロシアニンを含むことを特徴とする光線力学治療剤。
一般式（１）
【化１】
2020105170.tif 000070
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２１、−Ｓ−Ｒ２２を表し、Ｒ２１およびＲ２２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、−ＣＯＯＭ２、−ＳＯ３Ｍ２、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２３、−Ｓ−Ｒ２４を表し、Ｍ２は、水素原子、アルカリ金属を、Ｒ２３およびＲ２４は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、隣接する基同士が互いに連結して環を形成してもよい。Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立に、Ｎ−Ｈ、Ｎ−Ｒ２５、Ｏ、Ｓを表し、Ｒ２５は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ１は、ＡｌまたはＳｉを表し、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ１は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ２６Ｒ２７、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ２８、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ２９、−ＳｉＲ３０Ｒ３１Ｒ３２を表す。Ｒ２６およびＲ２７は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ２８は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ２９は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
一般式（２）
【化２】
2020105170.tif 000071
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ４１、−Ｓ−Ｒ４２を表し、Ｒ４１およびＲ４２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ３３〜Ｒ４０は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ３は、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎ、Ａｌ、Ｓｉを表し、Ｍ３が、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎの場合はｎが０であり、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ２は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ４３Ｒ４４、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ４５、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ４６、−ＳｉＲ４７Ｒ４８Ｒ４９を表す。Ｒ４３およびＲ４４は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ４５は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換基を有してもよい複素環基を表す。Ｒ４６は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ４７〜Ｒ４９は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【請求項３】
下記一般式（１）で表されるフタロシアニン。
一般式（１）
【化１】
2020105170.tif 000072
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２１、−Ｓ−Ｒ２２を表し、Ｒ２１およびＲ２２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、−ＣＯＯＭ２、−ＳＯ３Ｍ２、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２３、−Ｓ−Ｒ２４を表し、Ｍ２は、水素原子、アルカリ金属を、Ｒ２３およびＲ２４は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、隣接する基同士が互いに連結して環を形成してもよい。Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立に、Ｎ−Ｈ、Ｎ−Ｒ２５、Ｏ、Ｓを表し、Ｒ２５は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ１は、ＡｌまたはＳｉを表し、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ１は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ２６Ｒ２７、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ２８、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ２９、−ＳｉＲ３０Ｒ３１Ｒ３２を表す。Ｒ２６およびＲ２７は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ２８は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ２９は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【請求項４】
下記一般式（３）で表されるフタロシアニン。
一般式（３）
【化３】
2020105170.tif 000073
（式中、Ｘ１７〜Ｘ２４は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ５８、−Ｓ−Ｒ５９を表し、Ｒ５８およびＲ５９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ５０〜Ｒ５７は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ４は、Ａｌ、Ｓｉを表し、Ｍ４が、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ３は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ６０Ｒ６１、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ６２、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ６３、−ＳｉＲ６４Ｒ６５Ｒ６６を表す。Ｒ６０およびＲ６１は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ６２は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ６３は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ６４〜Ｒ６６はそれぞれ独立に置換基を有してもよいアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光標識剤および光線力学治療剤と、それに用いられるフタロシアニンに関する。
【背景技術】
【０００２】
バイオイメージングは、タンパク質や細胞、組織等を可視化する技術であり、生体内分子・細胞機能の解明や創薬の研究等、生物学、医学の研究領域で幅広く活用されている。  中でも蛍光バイオイメージング法は、現象の動的な観察、多色観察、高感度観察が可能なイメージング法である。蛍光バイオイメージング法は、主に標的部位に吸着、あるいは、標的部位でのみ発光する蛍光標識材を用い、紫外〜近赤外領域の光をその蛍光標識材に照射した際に発する蛍光を検出することにより、標的を可視化する方法である。近年は、非侵襲で診断可能なイメージング法として注目されており、特に生体透過性に優れた近赤外領域の光（７００〜１５００ｎｍ）を用いた近赤外蛍光イメージングは、患者への負担が少ない画像診断や外科手術ナビゲーションツールとして臨床現場への応用が進められている。
【０００３】
蛍光標識剤は、細胞や生体成分、組織等を標識する機能を有する蛍光色素であり、高感度に標識するために、高い蛍光強度を有する必要がある。蛍光標識剤としては、水溶性の有機分子であるシアニン系色素やキサンテン系色素等が用いられるが、非特許文献１、２に記載されるように蛍光強度や耐光性等の光安定性の低さが課題であった。近年、近赤外領域のシアニン系色素であるインドシアニングリーン等を用いて、その蛍光強度を改善する手法が開発されているように（特許文献１）、より高い蛍光強度や光安定性を有する蛍光標識剤が求められている。
【０００４】
一方、光線力学療法（Ｐｈｏｔｏｄｙｎａｍｉｃ  ｔｈｅｒａｐｙ；ＰＤＴ）は、ポルフィリン等の光感受性物質が腫瘍組織や腫瘍血管に特異的に集積する特性を利用し、光感受性物質が集積した腫瘍組織に特定波長の光線を照射し、一重項酸素を発生させ腫瘍細胞を選択的に破壊する低侵襲のがん治療法である（非特許文献３）。光感受性物質としては、一重項酸素発生能が求められている。保険適用となったＰＤＴの光感受性物質として、Ｐｏｒｆｉｍｅｒ  ｓｏｄｉｕｍ（商品名  Ｐｈｏｔｏｆｒｉｎ、ファイザー社）やＴａｌａｐｏｒｆｉｎ  ｓｏｄｉｕｍ（商品名  Ｌａｓｅｒｐｈｙｒｉｎ、Ｍｅｉｊｉ  Ｓｅｉｋａファルマ社）がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２０１６／１５２９５４
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】会澤英樹、外３名、「診断試薬用シリカナノ粒子の開発」、古河電工時報、古河電気工業株式会社、平成２０年３月、第１２１号、ｐ．１７
【非特許文献２】ＢＩＯＩＮＤＵＳＴＲＹ  第３４巻、第１号、通算３９４号、２０１７年１月１２日発行  シーエムシー出版、ｐ．２９
【非特許文献３】Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｊａｐａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｌａｓｅｒ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  ａｎｄ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ｖｏｌ．３６  Ｎｏ２（２０１５）Ｐ１５９−１６５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、蛍光標識剤および光線力学治療剤に適した蛍光強度、耐光性、一重項酸素発生能に優れた特性を有するフタロシアニンを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは前記諸問題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、上記課題を解決するための優れた特性を有するフタロシアニンを見出し、本発明をなしたものである。  すなわち本発明は、下記一般式（１）または一般式（２）で表されるフタロシアニンを含むことを特徴とする蛍光標識剤に関する。
【０００９】
一般式（１）
【化１】
2020105170.tif 000003
【００１０】
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２１、−Ｓ−Ｒ２２を表し、Ｒ２１およびＲ２２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、−ＣＯＯＭ２、−ＳＯ３Ｍ２、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２３、−Ｓ−Ｒ２４を表し、Ｍ２は、水素原子、アルカリ金属を、Ｒ２３およびＲ２４は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、隣接する基同士が互いに連結して環を形成してもよい。Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立に、Ｎ−Ｈ、Ｎ−Ｒ２５、Ｏ、Ｓを表し、Ｒ２５は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ１は、ＡｌまたはＳｉを表し、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ１は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ２６Ｒ２７、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ２８、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ２９、−ＳｉＲ３０Ｒ３１Ｒ３２を表す。Ｒ２６およびＲ２７は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ２８は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ２９は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【００１１】
一般式（２）
【化２】
2020105170.tif 000004
【００１２】
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ４１、−Ｓ−Ｒ４２を表し、Ｒ４１およびＲ４２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ３３〜Ｒ４０は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ３は、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎ、Ａｌ、Ｓｉを表し、Ｍ３が、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎの場合はｎが０であり、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ２は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ４３Ｒ４４、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ４５、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ４６、−ＳｉＲ４７Ｒ４８Ｒ４９を表す。Ｒ４３およびＲ４４は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ４５は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換基を有してもよい複素環基を表す。Ｒ４６は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ４７〜Ｒ４９は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【００１３】
また、本発明は、下記一般式（１）または一般式（２）で表されるフタロシアニンを含むことを特徴とする光線力学治療剤に関する。
【００１４】
一般式（１）
【化１】
2020105170.tif 000005
【００１５】
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２１、−Ｓ−Ｒ２２を表し、Ｒ２１およびＲ２２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、−ＣＯＯＭ２、−ＳＯ３Ｍ２、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２３、−Ｓ−Ｒ２４を表し、Ｍ２は、水素原子、アルカリ金属を、Ｒ２３およびＲ２４は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、隣接する基同士が互いに連結して環を形成してもよい。Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立に、Ｎ−Ｈ、Ｎ−Ｒ２５、Ｏ、Ｓを表し、Ｒ２５は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ１は、ＡｌまたはＳｉを表し、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ１は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ２６Ｒ２７、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ２８、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ２９、−ＳｉＲ３０Ｒ３１Ｒ３２を表す。Ｒ２６およびＲ２７は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ２８は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ２９は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【００１６】
一般式（２）
【化２】
2020105170.tif 000006
【００１７】
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ４１、−Ｓ−Ｒ４２を表し、Ｒ４１およびＲ４２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ３３〜Ｒ４０は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ３は、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎ、Ａｌ、Ｓｉを表し、Ｍ３が、Ｈ２、Ｍｇ、Ｚｎの場合はｎが０であり、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ２は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ４３Ｒ４４、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ４５、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ４６、−ＳｉＲ４７Ｒ４８Ｒ４９を表す。Ｒ４３およびＲ４４は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ４５は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換基を有してもよい複素環基を表す。Ｒ４６は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ４７〜Ｒ４９は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【００１８】
また、本発明は、下記一般式（１）で表されるフタロシアニンに関する。
【００１９】
一般式（１）
【化１】
2020105170.tif 000007
【００２０】
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２１、−Ｓ−Ｒ２２を表し、Ｒ２１およびＲ２２は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、−ＣＯＯＭ２、−ＳＯ３Ｍ２、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ２３、−Ｓ−Ｒ２４を表し、Ｍ２は、水素原子、アルカリ金属を、Ｒ２３およびＲ２４は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ１〜Ｒ２０は、隣接する基同士が互いに連結して環を形成してもよい。Ｙ１〜Ｙ４は、それぞれ独立に、Ｎ−Ｈ、Ｎ−Ｒ２５、Ｏ、Ｓを表し、Ｒ２５は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ１は、ＡｌまたはＳｉを表し、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ１は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ２６Ｒ２７、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ２８、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ２９、−ＳｉＲ３０Ｒ３１Ｒ３２を表す。Ｒ２６およびＲ２７は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ２８は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ２９は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【００２１】
また、本発明は、下記一般式（３）で表されるフタロシアニンに関する。
【００２２】
一般式（３）
【化３】
2020105170.tif 000008
【００２３】
（式中、Ｘ１７〜Ｘ２４は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、−Ｏ−Ｒ５８、−Ｓ−Ｒ５９を表し、Ｒ５８およびＲ５９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ５０〜Ｒ５７は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｍ４は、Ａｌ、Ｓｉを表し、Ｍ４が、Ａｌの場合はｎが１であり、Ｓｉの場合はｎが２である。Ｚ３は、水酸基、−ＯＰ（＝Ｏ）Ｒ６０Ｒ６１、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒ６２、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒ６３、−ＳｉＲ６４Ｒ６５Ｒ６６を表す。Ｒ６０およびＲ６１は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ６２は、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ６３は、水酸基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換の複素環基を表す。Ｒ６４〜Ｒ６６はそれぞれ独立に置換基を有してもよいアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
【発明の効果】
【００２４】
本発明によって、蛍光強度や耐光性に優れた蛍光標識剤および一重項酸素発生能に優れた光線力学治療剤を提供することが可能となった。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、分散体Ｋ−１の蛍光強度評価での蛍光スペクトルである。
【図２】図２は、分散体Ｋ−１２４の蛍光強度評価での蛍光スペクトルである。
【図３】図３は、分散体Ｋ−１４３の蛍光強度評価での蛍光スペクトルである。
【図４】図４は、分散体Ｋ−１４４の蛍光強度評価での蛍光スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明を詳細に説明する。本発明の蛍光標識剤や光線力学治療剤に用いられるフタロシアニンは、一般式（１）〜（３）で表される構造を有する。以下、一般式（１）〜（３）に共通する基について説明する。
【００２７】
アルキル基としては、直鎖状または分岐鎖状のアルキル基が挙げられる。具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、オクタデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、２−エチルヘキシル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、ネオペンチル基等を挙げることができる。アルキル基の炭素数は１〜３０の範囲内であることが好ましい。
【００２８】
上記アルキル基における置換基としては、フッ素、塩素、臭素等のハロゲン原子、水酸基、アミノ基、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基等の他、後述するアリール基、シクロアルキル基、複素環基が挙げられる。また、構造の一部が、エステル結合（−ＣＯＯ−）やエーテル結合（−Ｏ−）で置換されたものも置換基として含めるものとする。
【００２９】
したがって、置換アルキル基としては、上記の置換基で置換されたアルキル基を意味する。一つ又は二つ以上の置換基で置換されたものであっても良い。例えば、ハロゲン原子で置換されたアルキル基の具体例としては、トリフルオロメチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、−（ＣＦ２）４ＣＦ３、−（ＣＦ２）５ＣＦ３、−（ＣＦ２）６ＣＦ３、−（ＣＦ２）７ＣＦ３、−（ＣＦ２）８ＣＦ３、トリクロロメチル基２，２−ジブロモエチル基等を挙げることができる。
【００３０】
また、エステル結合で置換されたアルキル基の具体例としては、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＯＯ−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ（−ＣＨ３）−ＣＨ２−ＣＯＯ−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＯＣＯ−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＯＯ−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ２−ＣＨ３）−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ３、−(ＣＨ２)５−ＣＯＯ−（ＣＨ２）１１−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ−(ＣＯＯ−ＣＨ２−ＣＨ３) ２等を挙げることができる。エステル結合で置換されたアルキル基の炭素数は、２〜３０の範囲内であることが好ましい。
【００３１】
また、エーテル結合で置換されたアルキル基の具体例としては、−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ３、−（ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ）ｎ−ＣＨ３（ここでｎは１から８の整数である）、−（ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ）ｍ−ＣＨ３（ここでｍは１から５の整数である）、−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ３−、−ＣＨ２−ＣＨ−（ＯＣＨ３）２等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。エーテル結合で置換されたアルキル基の炭素数は、２〜３０の範囲内であることが好ましい。
【００３２】
また、エステル結合（−ＣＯＯ−）およびエーテル結合（−Ｏ−）で置換されたアルキル基の具体例としては、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＯＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ２−ＣＨ３）−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＯＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ２−ＣＨ３）−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ３を挙げることができる。エステル結合（−ＣＯＯ−）およびエーテル結合で置換されたアルキル基の炭素数は、３〜３０の範囲内であることが好ましい。
【００３３】
シクロアルキル基としては、シクロペンチル基、シクロへキシル基、２，５−ジメチルシクロペンチル基、４−ｔｅｒｔ−プチルシクロヘキシル基等が挙げられる。また、シクロアルキル基の炭素数は５〜１２の範囲内であることが好ましい。置換シクロアルキル基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。
【００３４】
アリール基としては、単環または縮合多環のアリール基が挙げられる。例えば、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｐ−ビフェニル基、ｍ−ビフェニル基、２−アントリル基、９−アントリル基、２−フェナントリル基、３−フェナントリル基、９−フェナントリル基、２−フルオレニル基、３−フルオレニル基、９−フルオレニル基、１−ピレニル基、２−ピレニル基、３−ペリレニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、４−メチルビフェニル基、ターフェニル基、４−メチル−１−ナフチル基、４−ｔｅｒｔ−ブチル−１−ナフチル基、４−ナフチル−１−ナフチル基、６−フェニル−２−ナフチル基、１０−フェニル−９−アントリル基、スピロフルオレニル基、２−ベンゾシクロブテニル基等が挙げられる。アリール基の炭素数は６〜１８の範囲内であることが好ましい。置換アリール基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。
【００３５】
アルケニル基としては、直鎖状または分岐鎖状のアルケニル基が挙げられる。それらアルケニル基はその構造中に一つの二重結合を一般的に指すが、本明細書においては複数の二重結合を有するものもアルケニル基に含めるものとする。具体例としては、ビニル基、１−プロペニル基、アリル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、イソプロペニル基、イソブテニル基、１−ペンテニル基、２−ペンテニル基、３−ペンテニル基、４−ペンテニル基、１−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、４−ヘキセニル基、１，３−ブタジエニル基等を挙げることができる。アルケニル基の炭素数は２〜１８の範囲内であることが好ましい。置換アルケニル基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。
【００３６】
アルコキシル基としては、直鎖状または分岐鎖状のアルコキシル基が挙げられる。具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ネオペンチルオキシ基、２，３−ジメチル−３−ペンチルオキシ基、ｎ−へキシルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ステアリルオキシ基、２−エチルへキシルオキシ基等が挙げられる。アルコキシル基の炭素数は１〜６の範囲内であることが好ましい。置換アルコキシル基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。
【００３７】
置換アルコキシル基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。具体例としては、トリクロロメトキシ基、トリフルオロメトキシ基、２，２，２−トリフルオロエトキシ基、２，２，３，３−テトラフルオロプロポキシ基、２，２−ビス（トリフルオロメチル）プロポキシ基、２−エトキシエトキシ基、２−ブトキシエトキシ基、２−ニトロプロポキシ基、ベンジルオキシ基等が挙げられる。
【００３８】
アリールオキシ基としては、単環または縮合多環のアリールオキシ基が挙げられる。具体例としては、フェノキシ基、ｐ−メチルフェノキシ基、ナフチルオキシ基、アンスリルオキシ基等が挙げられる。アリールオキシ基は、単環のアリールオキシ基が好ましい。また、炭素数６〜１２のアリールオキシ基が好ましい。
【００３９】
置換アリールオキシ基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。例えば、ｐ−ニトロフェノキシ基、ｐ−メトキシフェノキシ基、２，４−ジクロロフェノキシ基、ペンタフルオロフェノキシ基、２−メチル−４−クロロフェノキシ基等が挙げられる。
【００４０】
複素環基としては、脂肪族複素環基や芳香族複素環基が挙げられる。具体例としては、ピリジル基、ピラジル基、ピペリジノ基、ピラニル基、モルホリノ基、アクリジニル基等が挙げられる。また、下記構造式で表される基も挙げられる。複素環基の炭素数は、４〜１２であることが好ましい。環員数は、５〜１３であることが好ましい。
【００４１】
【化４】
2020105170.tif 000009
【００４２】
置換複素環基の置換基としては、上述したアルキル基における置換基と同じ置換基が挙げられる。例えば、複素環基３−メチルピリジル基、Ｎ−メチルピペリジル基、Ｎ−メチルピローリル基等が挙げられる。
【００４３】
Ｍ２のアルカリ金属としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウム等が挙げられる。
【００４４】
（蛍光標識剤）
本発明の蛍光標識剤の用途は特に限定されないが、例えば、タンパク質や生体内の低分子化合物を蛍光ラベルすることで、生体内での挙動を可視化することが挙げられる。
この用途の場合、本発明のフタロシアニンと両親媒性物質からなる粒子に、抗原等のターゲット分子に結合する物質を修飾することが好ましい。ターゲット分子に結合する物質としては、ターゲット分子と特異的に結合する一次抗体、その一次抗体に結合する二次抗体、アビジン、ビオチン、あるいは糖鎖等が挙げられる。
【００４５】
（両親媒性物質）
水系で非水溶性のフタロシアニンを使用する場合、両親媒性物質等で可溶化する方法が知られている。両親媒性物質とは、一つの分子内に親水基と疎水基を有する分子の総称であり、代表的なものとして界面活性剤やリン脂質等がある。両親媒性物質は一種類のみを使用してもよく、二種類以上を混合して使用してもよい。本実施形態に関わる両親媒性物質としては、特に限定されることはなく、本発明のフタロシアニンを可溶化することができればいかなるものでもよい。
【００４６】
界面活性剤としては、非イオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤等を挙げることができる。
非イオン性界面活性剤としては、例えば、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２０、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）４０、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６０、およびＴｗｅｅｎ（登録商標）８０等のポリオキシエチレンソルビタン系脂肪酸エステル、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ（登録商標）ＥＬおよびＣｒｅｍｏｐｈｏｒ（登録商標）ＲＨ６０等のポリオキシエチレンヒマシ油誘導体、Ｓｏｌｕｔｏｌ（登録商標）ＨＳ１５等の１２−ヒドロキシステアリン酸−ポリエチレングリコールコポリマー、あるいはＴｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１００およびＴｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１１４等のオクチルフェノールエトキシレート等を挙げることができる。
【００４７】
カチオン性界面活性剤としては、例えば、塩化ステアリルトリメチルアンモニウムおよび塩化ラウリルトリメチルアンモニウム等のアルキルトリメチルアンモニウム塩、塩化セチルピリジニウム等のアルキルピリジニウム塩、塩化ジステアリルジメチルアンモニウムジアルキルジメチルアンモニウム塩および塩化ポリ（Ｎ，Ｎ’−ジメチル−３，５−メチレンピペリジニウム）等のアルキル四級アンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、ジアルキルモリホニウム塩、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルキルアミン塩、ポリアミン脂肪酸誘導体、アミルアルコール脂肪酸誘導体、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、ポリビニルアルコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、あるいはポリエチレングリコール−ポリアルキル、ポリエチレングリコール−ポリ乳酸、ポリエチレングリコール−ポリカプロラクトン、ポリエチレングリコール−ポリグリコール酸、およびポリエチレングリコール−ポリ（ラクチド−グリコリド）等のブロック共重合体等を挙げることができる。
【００４８】
アニオン性界面活性剤としては、例えば、ドデシル硫酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホネート、デシルベンゼンスルホネート、ウンデシルベンゼンスルホネート、トリデシルベンゼンスルホネート、ノニルベンゼンスルホネート並びにこれらのナトリウム、カリウム及びアンモニウム塩等が挙げられる。
【００４９】
リン脂質としては、ジステアロイルホスファチジルコリン（ＤＳＰＣ）、ジミリストリルホスファチジルコリン（ＤＭＰＣ）、ジパルミトイルホスファチジルコリン（ＤＰＰＣ）、ジオレイルホスファチジルコリン（ＤＯＰＣ）、およびジパルミトイルホスファチジルグリセロール（ＤＰＰＧ）等の合成リン脂質、あるいはホスファチジルコリン、ホスファチジルセリン、ホスファチジルグリセロール、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジン酸、カルジオリピン、スフィンゴミエリン、卵黄レシチン、大豆レシチン、およびリゾレシチン等の天然リン脂質を挙げることができる。
【００５０】
本発明における蛍光標識剤は、本発明のフタロシアニンを含有していれば、必要に応じてその他の成分を含有していてもよい。その他の成分としては、例えば、水や両親媒性物質等が挙げられる。
【００５１】
本発明のフタロシアニンの濃度は特に限定されないが、例えば、細胞を扱う場合、細胞の機能障害や増殖阻害等への影響を考量すると、濃度は低い方が好ましく、本発明のフタロシアニンの濃度は１００μＭ以下であることが好ましい。また同様に、両親媒性物質の濃度も低い方が好ましく、両親媒性物質の量は本発明のフタロシアニンに対して５００倍質量以下が好ましく、２００倍質量以下がより好ましく、１００倍質量以下がさらに好ましい。ただし、両親媒性物質の量が少な過ぎると、本発明のフタロシアニンの会合や凝集が強く生じるため、フタロシアニンに対して１０倍質量以上の量であることが好ましい。
【００５２】
（蛍光標識剤の作製方法）
本発明における蛍光標識剤の作製方法は、特に限定されないが、例えば、本発明のフタロシアニンと両親媒性物質を有機溶媒中に溶解した後、有機溶媒を留去し、水に再溶解させる方法、あるいは本発明のフタロシアニンと両親媒性物質を有機溶媒に溶解した溶液に水を注入し、有機溶媒を留去する方法等を挙げることができる。
【００５３】
前者の方法では、有機溶媒の留去が容易であり、本発明のフタロシアニンと両親媒性物質の濃度も比較的容易に見積もることができるといった利点がある。有機溶媒の留去には、エバポレーター等による減圧留去装置が好適に用いられる。溶媒留去時の温度は、１５℃から有機溶媒の沸点温度の範囲で任意に設定することができる。水に再溶解させるときは、プロペラ撹拌機、タービン撹拌機、ボルテックスミキサー、撹拌子を用いたマグネティックスターラーによる撹拌、あるいは超音波照射装置による分散等が好適に用いられる。また、コロイドミル等を併用してもよい。
【００５４】
後者の方法では、ミセル粒子を均一に調製し易いといった利点がある。有機溶媒に溶解した溶液に水を注入するとき、溶液は撹拌あるいは超音波照射した状態とし、水を短時間で注入することが好ましい。撹拌は上記と同様の装置で行うことができる。水注入時の温度は、１５℃から有機溶媒の沸点より５℃低い温度の範囲で任意に設定することができる。有機溶媒の留去は、撹拌あるいは超音波照射した状態で常圧の下に留去する方法、あるいはエバポレーター等により減圧留去する方法が好ましい。溶媒留去時の温度は、１５℃から有機溶媒の沸点温度の範囲で任意に設定することができる。
【００５５】
上記の作製方法で使用される有機溶媒としては、ヘキサン、シクロへキサン、およびヘプタン等の炭化水素類、アセトンおよびメチルエチルケトン等のケトン類、ジエチルエーテルおよびテトラヒドロフラン等のエーテル類、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン、およびトリクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類、ベンゼンおよびトルエン等の芳香族炭化水素、酢酸エチルおよび酢酸ブチル等のエステル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、およびＮ−メチル−２−ピロリドン等の非プロトン性極性溶媒類、あるいはピリジン誘導体を挙げることができる。これらの溶媒は、単独で使用してもよく、混合して使用してもよい。また、上記方法にて作製した蛍光標識剤を透析にかけることで、有機溶媒を完全に除去してもよい。
【００５６】
上記の作製方法で使用される水としては、イオン交換水、蒸留水、あるいは超純水を挙げることができる。細胞を扱う場合は、生理条件に近づけるために水に塩を加えた生理食塩水、さらにリン酸緩衝剤を加えたリン酸緩衝生理食塩水等を好適に用いることができる。
【００５７】
（光線力学治療剤）
本発明の光線力学治療剤は、腫瘍、皮膚疾患、眼疾患、加齢黄斑変性等の光線力学治療用として好適であり、本発明のフタロシアニンを有効成分として含有する。光線力学治療剤は、カテーテル、静脈内、筋肉内注射等により投与でき、またその他非経口的な経路で投与できる。また、クリーム状の薬剤組成物としてもよく、これにより経皮的にも投与できる。その他、体内の深部の腫瘍組織へ直接に局所注入できる。
【００５８】
また、光線力学治療剤は、本発明のフタロシアニンを含有していれば、必要に応じてその他成分を含有していてもよい。その他成分としては、例えば、賦形剤が挙げられる。
【００５９】
賦形剤としては、例えば、固形物として、乳糖、カオリン、ショ糖、結晶セルロース、コーンスターチ、タルク、寒天、ペクチン、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、レシチン、および、塩化ナトリウム等が挙げられる。液状物として、グリセリン、落花生油、エタノール、ベンジルアルコール、プロピレングリコール等が挙げられる。
【００６０】
光線力学治療剤は、賦形剤以外にも、必要に応じて、基材、界面活性剤、保存剤、乳化剤、着色剤、矯臭剤、香料、安定剤、防腐剤、酸化防止剤、潤沢剤、抗菌剤、溶解補助剤、懸濁剤、結合剤、崩壊剤等を含有してもよい。
【００６１】
光線力学治療剤の使用形態としては、特に制限されず、例えば、錠剤、散財、顆粒剤、カプセル剤、トローチ剤、シロップ剤、乳液、軟ゼラチンカプセル、ゲル、ペースト、注射用製剤、クリーム、ジェル、ローション、貼付剤等の使用形態が挙げられる。
【００６２】
注射用製剤として調製する場合、本発明のフタロシアニンを含む水溶液もしくは分散体等の形に製剤化できる。液体担体としては、例えば、水、生理食塩水、エタノール、含水エタノール、グリセロール、プロピレングリコール、植物油等が好ましい。
【００６３】
光線力学治療剤には、本発明のフタロシアニンとともに、ラクトース、スクロース、第二リン酸カルシウム、カルボキシメチルセルロース等の希釈剤、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、タルク等の滑剤、デンプン、グルコース、糖蜜、ポリビニルピロリドン、セルロースおよびこれらの誘導体等の結合剤を含み得る。
【００６４】
本実施形態における一製剤当たりの有効成分の含量は、治療すべき対象や用法によって適宜とすることができる。
【００６５】
腫瘍の治療には、光線力学治療剤を投与した後、治療すべき部位に、本発明のフタロシアニンの吸収帯を含む光線を照射する。具体的には、６００ｎｍ以上の光線照射により一重項酸素を発生して、目的の細胞毒性を発揮することができるが、好ましくは最大吸収波長の光の割合が高い光線を照射することである。
【００６６】
照射光源としては、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）、レーザー、ハロゲンランプ等が用いられる。レーザーとしては、色素レーザー、半導体レーザー、アルゴンレーザー等、フタロシアニンの光励起に必要な波長の光線が得られるものであればよい。
【００６７】
本発明のフタロシアニンの具体例としては、以下のフタロシアニンが挙げられるが、本発明のフタロシアニンはこれらに限定されない。
表１
【００６８】
【表１】
2020105170.tif 000010
【００６９】
【表１】
2020105170.tif 000011
【００７０】
【表１】
2020105170.tif 000012
【００７１】
【表１】
2020105170.tif 000013
【００７２】
【表１】
2020105170.tif 000014
【００７３】
【表１】
2020105170.tif 000015
【００７４】
【表１】
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【００７５】
【表１】
2020105170.tif 000017
【００７６】
【表１】
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【００７７】
【表１】
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【００７８】
【表１】
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【００７９】
【表１】
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【００８０】
【表１】
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【００８１】
【表１】
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【００８２】
【表１】
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【００８３】
【表１】
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【００８４】
【表１】
2020105170.tif 000026
【００８５】
【表１】
2020105170.tif 000027
【００８６】
【表１】
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【００８７】
【表１】
2020105170.tif 000029
【００８８】
【表１】
2020105170.tif 000030
【００８９】
【表１】
2020105170.tif 000031
【００９０】
【表１】
2020105170.tif 000032
【００９１】
【表１】
2020105170.tif 000033
【００９２】
【表１】
2020105170.tif 000034
【００９３】
【表１】
2020105170.tif 000035
【００９４】
【表１】
2020105170.tif 000036
【００９５】
本発明のフタロシアニンは、着色材として印刷インキ、ＩＪインキ、プラスチック、塗料、繊維、文具、筆記具、化粧品等の着色に使用することができる。
【実施例】
【００９６】
以下に、本発明を実施例に基づいて説明するが、本発明はこれによって限定されるものではない。なお、実施例中「部」とは、「質量部」を表す。
【００９７】
＜フタロニトリル誘導体１の製造方法＞      
４，５−ジアミノフタロニトリル５部をアセトニトリル４８０部に溶解させ、ベンズアルデヒド３．４部を添加後、３０％過酸化水素水２５部と濃塩酸１０．９部を続けて添加した。２５℃で２時間撹拌し後、水５００部に炭酸水素ナトリウム１１．９部を溶解した水溶液を添加し、析出した固体をろ取し、水１００部で洗浄を行った。８０℃で乾燥させ、収率８０．４％で６．２部の表２に示すフタロニトリル誘導体１を得た。
【００９８】
＜フタロニトリル誘導体２〜３０の製造方法＞
フタロニトリル誘導体１の製造方法で使用したベンズアルデヒドを、表２に示すアルデヒド類に変更した以外は、フタロニトリル誘導体１の製造と同様にして、表２に示すフタロニトリル誘導体２〜３０をそれぞれ製造した。尚、アルデヒド類は、フタロニトリル誘導体１の製造におけるベンズアルデヒドと同モル量使用した。
表２
【００９９】
【表２】
2020105170.tif 000037
【０１００】
【表２】
2020105170.tif 000038
【０１０１】
【表２】
2020105170.tif 000039
【０１０２】
＜フタロニトリル誘導体３１〜４１の製造方法＞
【０１０３】
フタロニトリル誘導体１の製造方法で使用した４，５−ジアミノフタロニトリルおよびベンズアルデヒドを、それぞれ表３に示すフタロニトリル類およびアルデヒド類に変更した以外は、フタロニトリル誘導体１の製造方法と同様にして、表３に示すフタロニトリル誘導体３１〜４１をそれぞれ製造した。尚、フタロニトリル類およびアルデヒド類は、フタロニトリル誘導体１の製造方法における４，５−ジアミノフタロニトリルおよびベンズアルデヒドと同モル量使用した。
表３
【０１０４】
【表３】
2020105170.tif 000040
【０１０５】
【表３】
2020105170.tif 000041
【０１０６】
＜フタロニトリル誘導体４２の製造方法＞
４，５−ジアミノフタロニトリル１．５部と１，１’−カルボニルジイミダゾール２部、アセトニトリル８部を混合し、９０℃で５時間撹拌した。反応液を２５℃に冷却後、析出している固体をろ取し、水５０部で洗浄を行った。８０℃で乾燥させ、収率９０％で１．６部の表４に示すフタロニトリル誘導体４２を得た。
【０１０７】
＜フタロニトリル誘導体４３、４４の製造方法＞
【０１０８】
フタロニトリル誘導体４２の製造で使用した４，５−ジアミノフタロニトリルを、表４に示すフタロニトリル類に変更した以外は、フタロニトリル誘導体４２と同様にして、表４に示すフタロニトリル誘導体４３、４４をそれぞれ製造した。尚、表４のフタロニトリル類は、フタロニトリル誘導体４２の製造における４，５−ジアミノフタロニトリルと同モル量使用した。
表４
【０１０９】
【表４】
2020105170.tif 000042
【０１１０】
＜フタロシアニン前駆体１の製造方法＞
脱水ジメチルアセトアミド９０部に水素化ナトリウム（パラフィン含有、純度６０％）１．１部を添加し、２５℃で１５分間撹拌した。次に、フタロニトリル誘導体１を６部と脱水ジメチルアセトアミド１０部の混合物を５℃で添加し、さらにヨウ化エチル７部を添加して、８０℃で６時間撹拌を行った。その後、反応物を２５℃まで冷却し、水を５００部添加し、析出した固体をろ過後、水３００部で洗浄を行った。８０℃で乾燥し、収率９０％で６部の表５に示すフタロシアニン前駆体１を得た。
【０１１１】
＜フタロシアニン前駆体２〜４９の製造方法＞
【０１１２】
フタロシアニン前駆体１の製造で使用したフタロニトリル誘導体１とヨウ化エチルを、表５に示すフタロニトリル誘導体とハロゲン類にそれぞれ変更した以外は、フタロシアニン前駆体１と同様にして、表５に示すフタロニトリル前駆体２〜４９をそれぞれ製造した。尚、表５のフタロニトリル誘導体とハロゲン類は、フタロシアニン前駆体１の製造におけるフタロニトリル誘導体１とヨウ化エチルと同モル量使用した。
表５
【０１１３】
【表５】
2020105170.tif 000043
【０１１４】
【表５】
2020105170.tif 000044
【０１１５】
【表５】
2020105170.tif 000045
【０１１６】
【表５】
2020105170.tif 000046
【０１１７】
【表５】
2020105170.tif 000047
【０１１８】
【表５】
2020105170.tif 000048
【０１１９】
【表５】
2020105170.tif 000049
【０１２０】
＜フタロシアニン前駆体５０の製造方法＞
脱水ジメチルアセトアミド１４部に水素化ナトリウム（パラフィン含有、純度６０％）０．７部を添加し、２５℃で１５分間撹拌した。次に、フタロニトリル誘導体４２を１．５部と脱水ジメチルアセトアミド９部の混合物を５℃で添加し、さらにヨウ化エチル２．７部を添加して、８０℃で６時間撹拌を行った。その後、反応物を２５℃まで冷却し、水を１００部添加し、析出した固体をろ過後、１００部の水で洗浄を行った。８０℃で乾燥し、収率９２％で１．８部の表６に示すフタロシアニン前駆体５０を得た。
【０１２１】
＜フタロシアニン前駆体５１〜５７の製造方法＞
フタロシアニン前駆体５０の製造で使用したフタロニトリル誘導体４２とヨウ化エチルを表６に示すフタロニトリル誘導体とハロゲン類にそれぞれ変更した以外は、フタロシアニン前駆体５０と同様にして、表６に示すフタロニトリル前駆体５１〜５７をそれぞれ製造した。尚、表６のフタロニトリル誘導体とハロゲン類は、フタロシアニン前駆体５０の製造方法におけるフタロニトリル誘導体４２とヨウ化エチルと同モル量使用した。
表６
【０１２２】
【表６】
2020105170.tif 000050
【０１２３】
【表６】
2020105170.tif 000051
【０１２４】
＜フタロシアニンの製造方法＞
[実施例１]＜フタロシアニン１の製造方法＞
特開平９−２１７０２０号公報の合成例１に記載されている方法を参考に製造を行った。フタロシアニン前駆体１を０．４部と１−クロロナフタレン２部、塩化アルミニウム０．０６部を混合し、２１０℃で５時間撹拌を行った。２５℃に冷却後、析出した固体をろ過し、熱トルエン５部、アセトン３部で洗浄した後、乾燥した。その後、０．１４部の固体を濃硫酸１０部に溶解させ、１時間撹拌後、１００部の氷に添加し、３０分撹拌後、析出した固体をろ取し、５０部の水で洗浄した後、乾燥し、収率４１％で０．１７部のフタロシアニン１を得た。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、ｍ／ｚ＝１１３３．６５（理論値１１３２．４１）に分子イオンピークが検出され、表１に記載したフタロシアニン１の構造を有することが同定された。
【０１２５】
[実施例２〜５７]
＜フタロシアニン２〜５７の製造方法＞
フタロシアニン１の製造方法で使用したフタロシアニン前駆体１を、表７に示すフタロシアニン前駆体にそれぞれ変更して、フタロシアニン１の製造方法と同様にして、表７に示すフタロシアニン２〜５７をそれぞれ製造した。表７のフタロシアニン前駆体は、フタロシアニン１の製造方法におけるフタロシアニン前駆体１と同モル量使用した。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、表７に示した分子イオンピーク（ｍ／ｚ）が検出され、表１に示したフタロシアニン２〜５７の構造を有することが同定された。
表７
【０１２６】
【表７】
2020105170.tif 000052
【０１２７】
【表７】
2020105170.tif 000053
【０１２８】
[実施例５８〜６１]
＜フタロシアニン５８〜６１の製造方法＞
フタロシアニン１の製造方法で使用したフタロニトリル前駆体１を、表８に示すフタロシアニン誘導体にそれぞれ変更して、フタロシアニン１の製造方法と同様にして、表８に示すフタロシアニン５８〜６１をそれぞれ製造した。表８のフタロシアニン誘導体は、フタロシアニン１の製造方法におけるフタロシアニン前駆体１と同モル量使用した。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、表８に示した分子イオンピーク（ｍ／ｚ）が検出され、表１に示したフタロシアニン５８〜６１の構造を有することが同定された。
表８
【０１２９】
【表８】
2020105170.tif 000054
【０１３０】
[実施例６２]
＜フタロシアニン６２の製造方法＞
フタロシアニン前駆体１を３部とホルムアミド１５部、水酸化ナトリウム１．８部、テトラヒドロフラン１５部を混合し、５０℃で８時間加熱撹拌した。その後、２５℃に冷却した反応液を水３００部に添加し、析出した固体をろ過、乾燥し、中間体であるジイミノイソインドリン誘導体を収率７３％で２．３４部得た。次に、得られた中間体２．２５部とｎ−アミルアルコール１５部、四塩化ケイ素０．３６部を混合攪拌し、１３６℃で８時間還流した。攪拌したまま３０℃まで冷却した反応溶液を、メタノール７５部および水１５０部からなる混合溶媒中へ攪拌しながら注入し、析出した固体をろ過し、メタノール６０部および水１２０部からなる混合溶媒で洗浄した後、乾燥した。最後に、この乾燥物を濃硫酸１０部に溶解させ、１時間撹拌後、氷１００部に添加し、３０分撹拌後、析出した固体をろ取し、水５０部でした後、乾燥し、収率６５％で１．５５部のフタロシアニン５１を得た。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、ｍ／ｚ＝１１５１．９１（理論値１１５０．４１）に分子イオンピークが検出され、表１に記載したフタロシアニン６２の構造を有することが同定された。
【０１３１】
[実施例６３〜１１８]
＜フタロシアニン６３〜１１８の製造方法＞
【０１３２】
フタロシアニン６２の製造方法で使用したフタロシアニン前駆体１を、表９に示すフタロシアニン前駆体にそれぞれ変更して、フタロシアニン６２の製造方法と同様にして、表９に示すフタロシアニン６３〜１１８をそれぞれ製造した。表９のフタロシアニン前駆体は、フタロシアニン６２の製造方法におけるフタロシアニン前駆体１と同モル量使用した。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、表９に示した分子イオンピーク（ｍ／ｚ）が検出され、表１に示したフタロシアニン６３〜１１８の構造を有することが同定された。
表９
【０１３３】
【表９】
2020105170.tif 000055
【０１３４】
【表９】
2020105170.tif 000056
【０１３５】
[実施例１１９〜１２２]
＜フタロシアニン１１９〜１２２の製造方法＞
【０１３６】
フタロシアニン６２の製造方法で使用したフタロシアニン前駆体１を、表１０に示すフタロニトリル誘導体にそれぞれ変更して、フタロシアニン６２の製造方法と同様にして、表１０に示すフタロシアニン１１９〜１２２をそれぞれ製造した。表１０のフタロシアニン誘導体は、フタロシアニン６２の製造方法におけるフタロシアニン前駆体１と同モル量使用した。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、表１０に示した分子イオンピーク（ｍ／ｚ）が検出され、表１に示したフタロシアニン１１９〜１２２の構造を有することが同定された。
表１０
【０１３７】
【表１０】
2020105170.tif 000057
【０１３８】
[実施例１２３]
＜フタロシアニン１２３の製造方法＞
フタロシアニン１を２部とリン酸ジフェニル０．６部、ジメチルスルホキシド４０部を混合し、８５℃で３時間反応させた後、反応溶液を水４０部に添加した。析出物をろ過し、水２０部で洗浄後、乾燥し、収率７０％で１．７部のフタロシアニン１０１を得た。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、ｍ／ｚ＝１３６５．６９（理論値１３６４．４４）に分子イオンピークが検出され、表１に記載したフタロシアニン１２３の構造を有することが同定された。
【０１３９】
[実施例１２４〜１４１]
＜フタロシアニン１２４〜１４１の製造方法＞
フタロシアニン１２３の製造方法で使用したフタロシアニン１とリン酸ジフェニルを、表１１に示す原料と酸性化合物にそれぞれ変更して、フタロシアニン１２３と同様にして、表１１に示すフタロシアニン１２４〜１４１をそれぞれ製造した。ただし、表１１の酸性化合物は、原料にフタロシアニン１を用いた場合は、フタロシアニン１２３の製造方法のリン酸ジフェニルと同モル量を、原料にフタロシアニン６２を用いた場合は、フタロシアニン１２３の製造方法のリン酸ジフェニルの２倍モル量を使用した。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、表１１に示した分子イオンピーク（ｍ／ｚ）が検出され、表１に示したフタロシアニン１２４〜１４１の構造を有することが同定された。
表１１
【０１４０】
【表１１】
2020105170.tif 000058
【０１４１】
[比較例１]
インドシアニングリーン（東京化成製）を用いた。
【０１４２】
[比較例２]
フタロシアニン１４２を用いた。
【０１４３】
フタロシアニン１４２
【化５】
2020105170.tif 000059
【０１４４】
＜フタロシアニン１４２の製造方法＞
フタロシアニン前駆体１を０．４部とｎ−アミルアルコール１０部、塩化マグネシウム０．０４部、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセン０．２６部を混合し、１３６℃で６時間還流した。攪拌したまま３０℃まで冷却した反応溶液にメタノール１６部を添加し、析出した固体をろ過し、メタノール１６部で洗浄した後、乾燥した。収率６３％で０．２６部のフタロシアニン１４２を得た。質量分析装置（ＴＯＦ−ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス社製  ａｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）により分析した結果、ｍ／ｚ＝１１１３．７４（理論値１１１２．４１）に分子イオンピークが検出され、上記フタロシアニン１４２の構造を有することが同定された。
【０１４５】
[実施例１４２]
＜分散体Ｋ−１の作製＞
フタロシアニン１を１部、両親媒性物質としてポリエチレングリコール（ＰＥＧ）・ポリカプロラクトン（ＰＣＬ）ブロック共重合体（シグマアルドリッチ社製、ＰＥＧ分子量５０００、ＰＣＬ分子量５０００）１００部をアセトン２００００部に溶解した。得られたアセトン溶液を２５℃で撹拌下、水２５０００部を滴下した。さらに、２５℃で１２時間撹拌することでアセトンを留去した後、０．４５μｍナイロン製メンブレンフィルターで濾過して、フタロシアニン１がＰＥＧ−ＰＣＬミセル内に可溶化された分散体を作製した。
【０１４６】
[実施例１４３]
＜分散体Ｋ−２の作製＞
分散体Ｋ−１の作製で使用した両親媒性物質のかわりに、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）・ポリ乳酸（ＰＬＧＡ）ブロック共重合体（シグマアルドリッチ社製、ＰＥＧ分子量５０００、ＰＬＧＡ分子量７０００）に変更した以外は、分散体Ｋ−１の作製と同様にして、分散体Ｋ−２を作製した。
【０１４７】
[実施例１４４〜２８３、比較例３]
＜分散体Ｋ−３〜１４３の作製＞
分散体Ｋ−１の作製で使用したフタロシアニン１のかわりに、表１２に示すフタロシアニンに変更した以外は、分散体Ｋ−１の作製と同様にして、分散体Ｋ−３〜１４３をそれぞれ作製した。ただし、各フタロシアニンは、フタロシアニン１と同モル量使用した。
【０１４８】
［比較例４］
＜分散体１４４の作製＞
分散体Ｋ−１の作製で使用したフタロシアニン１のかわりに、インドシアニングリーンに変更した以外は、分散体Ｋ−１の作製と同様にして、分散体Ｋ−１４４を作成した。インドシアニングリーンは、フタロシアニン１と同モル量使用した。
【０１４９】
[比較例５]
＜分散体Ｋ−１４５の作製＞
蛍光標識剤Ｋ−１の作製で使用したフタロシアニン１のかわりに、ＬＩ−ＣＯＲ社製ＩＲＤｙｅ（登録商標）８００ＣＷ  ＮＨＳ  Ｅｓｔｅｒに変更した以外は、分散体Ｋ−１の作製と同様にして、分散体Ｋ−１４５を作製した。ＩＲＤｙｅ（登録商標）８００ＣＷ  ＮＨＳ  Ｅｓｔｅｒは、フタロシアニン１と同モル量使用した。
【０１５０】
＜蛍光強度評価＞
各々の分散体について、蛍光光度計（日本分光株式会社製、ＦＰ−６５００）を用いて蛍光スペクトルを測定し、蛍光波長７８０〜８４０ｎｍの範囲内での最大蛍光強度を求めた。比較例５の分散体の最大蛍光強度を１とした時の、各々の分散体の蛍光強度の相対値を算出し、下記の基準に基づいて評価した。蛍光強度の相対値が４以上である場合、各フタロシアニンは蛍光標識剤としての特性が良好であるといえる。
△：蛍光強度１以上、４未満（不良）
〇：蛍光強度４以上、８未満（良好）
◎：蛍光強度８以上（極めて良好）
【０１５１】
＜耐光性評価＞
各々の分散体について、蛍光測定時の励起波長の光を、蛍光光度計（日本分光株式会社製、ＦＰ−６５００）を用いて１時間照射し、励起光の照射前後の吸収スペクトルを分光光度計（株式会社日立ハイテクノロジーズ社製、Ｕ−４１００）を用いてそれぞれ測定した。光照射前の最大吸収波長の吸光度をＩ０、光照射後の最大吸収波長の吸光度をＩ１を記録し、Ｉ１／Ｉ０値を耐光性の指標とした。
〇：Ｉ１/Ｉ０が０．９以上（良好）
×：Ｉ１/Ｉ０が０．９未満（不良）
【０１５２】
＜細胞の視認性評価＞
ＨｅＬａ細胞を９６ウェルプレートに播種（５×１０３ｃｅｌｌ／ｗｅｌｌ）し、１０％Ｆｅｔａｌ  Ｂｏｖｉｎｅ  Ｓｅｒｕｍ（ＦＢＳ）および１％ペニシリン―ストレプトマイシンを含ませたＭｉｎｉｍｕｍ  Ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  Ｍｅｄｉａ（ＭＥＭ）を用いて、インキュベーター（３７℃、５％ＣＯ２含有Ａｉｒ、加湿環境）内で２４時間培養した。その後、培地を取り除き、作製した各分散体を水で１０倍希釈したものを添加し、インキュベーター内に２４時間静置した後、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）で洗浄した。適切な波長の励起フィルターおよび蛍光フィルターを設置した蛍光顕微鏡（キーエンス社製、ＢＺ−Ｘ８００）を用いて、細胞の暗視野像と蛍光像を観察した。細胞の像が、明瞭に観察されれば良好であり、不明瞭であれば不良である。
【０１５３】
以下、各励起波長における評価結果を示す。図に分散体Ｋ−１、Ｋ−１２４、Ｋ−１４３、Ｋ−１４４の蛍光スペクトルを示す。
表１２
【０１５４】
【表１２】
2020105170.tif 000060
【０１５５】
【表１２】
2020105170.tif 000061
【０１５６】
【表１２】
2020105170.tif 000062
【０１５７】
【表１２】
2020105170.tif 000063
【０１５８】
【表１２】
2020105170.tif 000064
【０１５９】
本発明のフタロシアニンを用いて作製した分散体Ｋ−１〜１４２（実施例１４２〜２８３）は、分散体Ｋ−１４４、１４５（比較例４、５）よりも蛍光強度、耐光性が良好であった。さらに、これらが向上したことで細胞の視認性も明瞭であった。また、フタロシアニンの中心金属がＡｌやＳｉである蛍光標識剤Ｋ−１〜１４２（実施例１４２〜２８３）は、同じフタロシアニン骨格であるが中心金属がＭｇであるＫ−１４３（比較例３）よりも耐光性が良好であった。このことから、本発明のフタロシアニンは、優れた蛍光標識剤としての特性を有することが明らかとなった。
【０１６０】
[実施例２８４〜４２４、比較例６]＜一重項酸素発生量の評価＞
各々のフタロシアニンについて、光線力学治療剤の基本特性である一重項酸素発生量について評価を実施した。評価は、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，２０１７，１３９，１３７１３−１３７１９に記載されている方法を基にした。すなわち、フタロシアニンへの光照射により発生した一重項酸素が、３−Ｄｉｐｈｅｎｙｌｉｓｏｂｅｎｚｏｆｕｒａｎ（ＤＰＢＦ）と反応し、ＤＰＢＦが消失する際の吸光度変化により一重項酸素発生能を評価した。５００ｍｌのＮ−メチル―２−ピロリドン（ＮＭＰ）に２滴の水を入れ均一にし、このＮＭＰ溶液を用いて各々のフタロシアニンの濃度２．００×１０−５ＭのＮＭＰ溶液とＤＰＢＦの濃度２．００×１０−４ＭのＮＭＰ溶液をそれぞれ作製した。吸収スペクトルの測定直前に両者を同量（体積）混合し、その吸収スペクトルを分光光度計（株式会社日立ハイテクノロジーズ社製、Ｕ−４１００）を用いて測定した。次に、蛍光光度計（日本分光株式会社製、ＦＰ−６５００）に吸収スペクトルを測定した石英セルを入れ、表１２に示した励起波長の光を３分３０秒間照射し、光照射後の吸収スペクトルを分光光度計にて測定した。光照射前後のＤＰＢＦの吸光度の変化より発生した一重項酸素濃度（ＯＤ）を算出した。また、リファレンスとしてローズベンガルの一重項酸素濃度（ＯＲ）を測定した（励起波長として５５４ｎｍの光を使用）。そして、ＯＤをＯＲで割った値（ＯＤ／ＯＲ）を一重項酸素発生能とした。また、Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｊａｐａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｌａｓｅｒ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  ａｎｄ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，２０１７，２８，１２２−１２８に記載されているインドシアニングリーンとＰＤＴの光感受性物質Ｌａｓｅｒｐｈｙｒｉｎの一重項発生量と上記のインドシアニングリーンを用いた測定結果（励起波長として６８０ｎｍの光を使用）からＰＤＴの光感受性物質Ｌａｓｅｒｐｈｙｒｉｎの一重項発生能を算出し、本発明のフタロシアニンの一重項発生能と比較を行った。
△：一重項酸素発生能０．３未満（不良）
〇：一重項酸素発生能０．３以上、０．５未満（良好）
◎：一重項酸素発生能０．５以上（極めて良好）
【０１６１】
以下、表１３にその結果を示す。
表１３
【０１６２】
【表１３】
2020105170.tif 000065
【０１６３】
【表１３】
2020105170.tif 000066
【０１６４】
【表１３】
2020105170.tif 000067
【０１６５】
本発明のフタロシアニン１〜１４１（実施例２８４〜４２４）は、文献値より算出したＬａｓｅｒｐｈｙｒｉｎの一重項酸素発生能より高い一重項酸素発生能を有することが認められた。このことから、本発明のフタロシアニンは、優れた光線力学治療剤としての特性を有することが明らかとなった。
【図１】
2020105170.tif 000074
【図２】
2020105170.tif 000075
【図３】
2020105170.tif 000076
【図４】
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