(57)【要約】      （修正有）【課題】生体内で鮮明かつ深部に及ぶ安定したイメージングを行うための、１０００ｎｍより長波長の波長領域に強い蛍光を発するフタロシアニンとそれを含む蛍光標識剤の提供。【解決手段】フタロシアニンの共役拡張、およびフタロシアニンの中心元素としてリン元素を導入した、フタロシアニンを含む蛍光標識剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）または一般式（２）で表されるリンフタロシアニンを含んでなる蛍光標識剤。
一般式（１）
【化１】
2020105506.tif 000065
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ９〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。
Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ１５Ｒ１６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ１８、−ＳｉＲ１９Ｒ２０Ｒ２１を表す。Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ１７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１９〜Ｒ２１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｙ１−は、アニオンを表す。）
一般式（２）
【化２】
2020105506.tif 000066
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ２２〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３３は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。
Ｒ３４は、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ３５Ｒ３６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ３７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ３８、−ＳｉＲ３９Ｒ４０Ｒ４１を表す。Ｒ３５及びＲ３６は、それぞれ独立に、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ３７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３９〜Ｒ４１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。）
【請求項２】
下記一般式（１）または一般式（２）で表されるリンフタロシアニン。
一般式（１）
【化１】
2020105506.tif 000067
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ９〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ１５Ｒ１６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ１８、−ＳｉＲ１９Ｒ２０Ｒ２１を表す。Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ１７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１９〜Ｒ２１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｙ１−は、アニオンを表す。）
一般式（２）
【化２】
2020105506.tif 000068
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ２２〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３３は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。Ｒ３４は、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ３５Ｒ３６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ３７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ３８、−ＳｉＲ３９Ｒ４０Ｒ４１を表す。Ｒ３５及びＲ３６は、それぞれ独立に、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ３７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３９〜Ｒ４１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光標識剤と、それに用いられるリンフタロシアニンに関する。
【背景技術】
【０００２】
バイオイメージングは、タンパク質や細胞、組織などを可視化する技術であり、生体内分子・細胞機能の解明や創薬の研究等、生物学、医学の研究領域で幅広く活用されている。  中でも蛍光バイオイメージング法は、現象の動的な観察、多色観察、高感度観察が可能なイメージング法である。さらに、近年では、蛍光バイオイメージング法は非侵襲的に診断可能なイメージング法として注目されており、患者への負担が少ない画像診断や手術中のリアルタイム診断など臨床現場における応用が期待されている。
【０００３】
蛍光バイオイメージング法は、主に標的部位に吸着、あるいは、標的部位でのみ発光する蛍光色素を用い、その蛍光色素に紫外〜近赤外領域の光を照射した際に色素が発する蛍光を検出することにより、標的を可視化する方法である。
【０００４】
蛍光バイオイメージング用の色素（蛍光標識剤）の多くは、可視光領域に吸収を有するものであるが、可視光はエネルギーが強いため、光の照射によって色素が劣化し易いという問題があった。また、可視光領域に吸収や蛍光を示す色素は、色素に由来する蛍光だけではなく、生体の内在物質からの蛍光（自家蛍光）も検出されてしまうため、良好な画質が得られないという問題があった。加えて、可視光はヘモグロビンなどの身体を構成する物質によっても吸収されてしまうため、体内の深部まで光が到達せず、生体が生きている状態で血管や臓器を観察することは困難であるという問題があった。
【０００５】
ところで、７００〜１８００ｎｍの波長領域は、生体の窓と呼ばれ、生体透過性の高い領域と言われている。現在は、生体の第１光学窓と言われる波長６５０〜９００ｎｍに蛍光を発するインドシアニングリーンが、蛍光バイオイメージングの蛍光標識剤として用いられている。しかし、第１光学窓に蛍光を発する蛍光標識剤は、自家蛍光や光散乱の悪影響を無視することができず、深部に及ぶ鮮明なイメージングを得ることが困難であった。
【０００６】
一方、生体の第２光学窓と呼ばれる１０００〜１４００ｎｍの領域での蛍光イメージングは、生体の第１光学窓に比べ、生体組織からの自家蛍光や散乱の悪影響を受けにくいため、生体深部の蛍光イメージングが可能になることが期待されている。したがって、鮮明で深部に及ぶイメージングを実現するためには、生体の第２光学窓に蛍光を示す蛍光標識剤が求められている。しかし、特許文献１に開示されているシアニン色素を用いた蛍光標識剤は、蛍光強度や耐光性が低いため、鮮明なイメージングが得られ難く、光の照射によって蛍光標識剤が劣化し易いという問題があった。
【０００７】
一方、フタロシアニン色素は、優れた光学特性、高い蛍光強度、高い耐光性を有する色素として知られている。例えば、特許文献２には、フタロシアニン色素を含む蛍光標識剤が開示されている。しかしながら、いずれも蛍光波長が１０００ｎｍ未満であり、高感度かつ安定した蛍光バイオイメージングを得ることはできないという問題があった。したがって、蛍光イメージングにおいて、鮮明で深部に及ぶ、安定したイメージングを行うために、生体の第２光学窓に蛍光を示す蛍光標識剤が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１４−２３１４８８号公報
【特許文献２】特開２０１６−６５２０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明が解決しようとする課題は、生体内で鮮明かつ深部に及ぶ安定したイメージングを行うための、１０００ｎｍ以上の長波長の波長領域に強い蛍光を発するフタロシアニンとそれを含む蛍光標識剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、フタロシアニンの共役拡張、および中心元素としてリン元素を導入することにより、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明に至った。
【００１１】
すなわち、本発明は、下記一般式（１）または一般式（２）で表されるリンフタロシアニンを含んでなる蛍光標識剤に関する。
【００１２】
一般式（１）
【化１】
2020105506.tif 000002
【００１３】
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ９〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ１５Ｒ１６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ１８、−ＳｉＲ１９Ｒ２０Ｒ２１を表す。Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ１７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１９〜Ｒ２１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｙ１−は、アニオンを表す。）
【００１４】
一般式（２）
【化２】
2020105506.tif 000003
【００１５】
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ２２〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３３は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。Ｒ３４は、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ３５Ｒ３６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ３７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ３８、−ＳｉＲ３９Ｒ４０Ｒ４１を表す。Ｒ３５及びＲ３６は、それぞれ独立に、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ３７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３９〜Ｒ４１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。）
【００１６】
また、本発明は、下記一般式（１）または一般式（２）で表されるリンフタロシアニンに関する。
【００１７】
一般式（１）
【化１】
2020105506.tif 000004
【００１８】
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ９〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ１５Ｒ１６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ１８、−ＳｉＲ１９Ｒ２０Ｒ２１を表す。Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ１７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ１９〜Ｒ２１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｙ１−は、アニオンを表す。）
【００１９】
一般式（２）
【化２】
2020105506.tif 000005
【００２０】
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ２２〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３３は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。Ｒ３４は、水素原子、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ３５Ｒ３６、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ３７、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ３８、−ＳｉＲ３９Ｒ４０Ｒ４１を表す。Ｒ３５及びＲ３６は、それぞれ独立に、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換のアルコキシル基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基を表す。Ｒ３７は、水素原子、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３８は、水素原子、水酸基、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３９〜Ｒ４１は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。）
【発明の効果】
【００２１】
本発明により、生体内で鮮明かつ深部に及ぶ、安定したイメージングを行う蛍光標識剤を提供できるようになった。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
まず、一般式（１）および（２）中の基について説明する。はじめに、Ｒ１〜Ｒ８、Ｒ２２〜Ｒ２９における無置換の脂肪族炭化水素基および無置換の芳香族炭化水素基について説明する。これらはいずれも一価の脂肪族炭化水素基および芳香族炭化水素基を指す。
【００２３】
脂肪族炭化水素基としては、アルキル基、シクロアルキル基等が挙げられる。
ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、ペンタデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。アルキル基の炭素数は、１〜１８であることが好ましい。
【００２４】
また、シクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロオクタデシル基等が挙げられる。シクロアルキル基の炭素数は、３〜１８であることが好ましい。
【００２５】
芳香族炭化水素基としては、単環、縮合環、環集合およびこれらの組合せからなる芳香族炭化水素基が挙げられる。
【００２６】
ここで、単環芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、２，４−キシリル基、ｐ−クメニル基、メシチル基等が挙げられる。単環芳香族炭化水素基の炭素数は、６〜１８であることが好ましい。
【００２７】
また、縮合環芳香族炭化水素基としては、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、１−フェナンスリル基、９−フェナンスリル基、１−アセナフチル基等が挙げられる。縮合環芳香族炭化水素基の炭素数は、１０〜１８であることが好ましい。
【００２８】
また、環集合芳香族炭化水素基としては、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、ｐ−ビフェニリル基等が挙げられる。環集合芳香族炭化水素基の炭素数は、１２〜１８であることが好ましい。
【００２９】
次に、Ｒ９〜Ｒ１２、Ｒ３０〜Ｒ３３における無置換の芳香族炭化水素環および無置換の複素環について説明する。これらはいずれも一般式（１）または一般式（２）で示されたフタロシアニン環と縮合する環を意味する。ここで、芳香族炭化水素環としては、ベンゼン環、ナフタレン環等の芳香族炭化水素環が挙げられる。
【００３０】
また、複素環としては、脂肪族複素環、芳香族複素環が挙げられる。ここで、脂肪族複素環としては、イミダゾリジン環、２−イミダゾリン環、ピロリジン環、２−ピロリン環、ピペリジン環、ピペラジン環等の脂肪族複素環が挙げられる。
【００３１】
また、芳香族複素環としては、イミダゾール環、チアゾール環、ピリジン環、ピラジン環等の芳香族複素環が挙げられる。
次に、Ｒ１３〜Ｒ２１、Ｒ３４〜Ｒ４１における基について説明する。Ｒ１３〜Ｒ２１、Ｒ３４〜Ｒ４１において、無置換の脂肪族炭化水素基および無置換の芳香族炭化水素基は、上で説明したＲ１〜Ｒ８、Ｒ２２〜Ｒ２９における無置換の脂肪族炭化水素基および無置換の芳香族炭化水素基と同義である。
【００３２】
アルコキシル基としては、直鎖又は分岐アルコキシル基が挙げられ、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ネオペンチルオキシ基、２，３−ジメチル−３−ペンチルオキシ基、ｎ−へキシルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ステアリルオキシ基、２−エチルへキシルオキシ基等が挙げられる。アルコキシル基の炭素数は、１〜６が好ましい。
【００３３】
アリールオキシ基としては、アリールオキシ基中のアリール基が、単環または縮合環であるアリールオキシ基等が挙げられる。単環のアリールオキシ基であることが好ましい。
【００３４】
ここで、単環のアリールオキシ基としては、フェノキシ基、ｐ−メチルフェノキシ基等が挙げられる。また、縮合環のアリールオキシ基としては、ナフチルオキシ基、アンスリルオキシ基等が挙げられる。アリールオキシ基の炭素数は、６〜１２であることが好ましい。
【００３５】
Ｘ１〜Ｘ８は、第１６族元素であり、酸素、硫黄、セレン、テルル等が挙げられる。この内、酸素、硫黄、セレンが好ましく、合成の容易さや安定性の点で酸素、硫黄がより好ましい。
Ｙ１−は、一価のアニオンであり、特に限定されないが、ハロゲンイオン、水酸化物イオン、非求核性アニオン等が挙げられる。非求核性アニオンとしては、ＢＦ４−、ＰＦ６−、Ｂ（Ｃ６Ｈ５）４−、Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４−等が挙げられるが、安定性の点でＰＦ６−が好ましい。
【００３６】
上記で説明した、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、芳香族炭化水素環、脂肪族複素環、芳香族複素環、アルコキシル基、アリールオキシ基は、さらに他の置換基によって置換されていても良い。そのような置換基としては、ハロゲン原子や、シリル基、シアノ基、アミノ基や、前述の脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基等が挙げられる。その他、構造中の一部が、エーテル基（エーテル結合）やカルボニルオキシ基（エステル結合）等の原子団に置換されていても良い。例えば、置換脂肪族複素環としては、以下のようなものを挙げることができる。
【００３７】
【化３】
2020105506.tif 000006
【００３８】
また、置換芳香族複素環としては、以下のようなものを挙げることができる。
【００３９】
【化４】
2020105506.tif 000007
【００４０】
本発明のリンフタロシアニンは、中心配位元素としてリンを有し、フタロシアニン環のα位に１６族元素が結合した構造を有することが特徴である。上記α位に電子供与性基が導入されると、フタロシアニンの最高被占軌道（ＨＯＭＯ）の軌道エネルギーレベルが、α位に電子供与性基を有さないよりも上昇し、フタロシアニンの最低空軌道（ＬＵＭＯ）エネルギー準位の差（エネルギーギャップ）が小さくなるため、１０００ｎｍ以上の長波長領域に吸収および蛍光波長を示すようになると考えられる。電子供与性基としては、上記α位に１６族元素を直接結合した構造であることが効果的である。このような１６族元素としては、酸素、硫黄、セレンが好ましく、合成の容易さや安定性の点で酸素、硫黄がより好ましい。
【００４１】
一般式（１）で表されるリンフタロシアニンは、公知の方法で合成された一般式（３）で表される無金属フタロシアニンに、オキシハロゲン化リンを反応した後、アルコールまたは酸性化合物と反応させ、更に、アルカリ金属塩と反応させることにより合成できる。
【００４２】
原料であるフタロニトリル誘導体が非対称の構造である場合、得られるフタロシアニンは置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。本明細書においては、異性体の構造のうち一例を示す。
【００４３】
一般式（３）
【化５】
2020105506.tif 000008
【００４４】
（式中、Ｘ１〜Ｘ８は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ９〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。）
【００４５】
オキシハロゲン化リンとしては、オキシ塩化リン、オキシ臭化リン等が挙げられる。オキシハロゲン化リンの使用量は、一般式（３）で表される無金属フタロシアニン１モルに対し、１倍モル〜５０倍モル、好ましくは５倍モル〜３０倍モルである。反応温度は０〜１２０℃、好ましくは１０〜１００℃である。反応時間は１０分〜２０時間、好ましくは１時間〜５時間である。反応においては、溶媒を使用することが好ましい。反応に使用される溶媒としては、ピリジン、キノリン、トリエチルアミン、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡＣ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルイミダゾリジノン（ＤＭＩ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）等が挙げられる。溶媒の使用量は一般式（３）で表される無金属フタロシアニンの１〜２００倍容量、好ましくは１０〜１００倍容量である。
【００４６】
アルコールまたは酸性化合物の使用量は、一般式(３)で表される無金属フタロシアニン１モルに対し、５倍モル〜５０００倍モル、好ましくは１０倍モル〜３０００倍モルである。反応温度は０〜６５℃、好ましくは１０〜４０℃である。 反応時間は５分〜１０時間、好ましくは１５分〜２時間である。反応においては、溶媒を使用することが好ましい。反応に使用される溶媒としてはクロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等のハロゲン系溶媒、或いはベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒が挙げられる。溶媒の使用量は、一般式（３）で表される無金属フタロシアニンの１〜３００倍容量、好ましくは５〜２００倍容量である。アルカリ金属塩の使用量は一般式（３）で表される無金属フタロシアニン１モルに対し、１倍モル〜１０倍モル、好ましくは１倍モル〜５倍モルである。反応温度は０〜１００℃、好ましくは１０〜４０℃である。 反応時間は５分〜２４時間、好ましくは１時間〜１５時間である。
【００４７】
一般式（２）で表されるリンフタロシアニンは、公知の方法で合成された一般式（４）で表される無金属フタロシアニンに、オキシハロゲン化リンを反応した後、水と反応させることにより合成できる。その後、アルコールまたは酸性化合物と反応させることで、軸置換基を導入することができる。
【００４８】
原料であるフタロニトリル誘導体が非対称の構造である場合、得られるフタロシアニンは置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。本明細書においては、異性体の構造のうち一例を示す。
【００４９】
一般式（４）
【化６】
2020105506.tif 000009
【００５０】
（式中、Ｘ９〜Ｘ１６は、それぞれ独立に、第１６族元素を表す。Ｒ２２〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、置換または無置換の脂肪族炭化水素基、置換または無置換の芳香族炭化水素基を表す。Ｒ３０〜Ｒ３３は、それぞれ独立に、置換または無置換の芳香族炭化水素環、置換または無置換の複素環を表す。）
【００５１】
オキシハロゲン化リンとしては、オキシ塩化リン、オキシ臭化リン等が挙げられる。オキシハロゲン化リンの使用量は、一般式（４）で表される無金属フタロシアニン１モルに対し、１倍モル〜５０倍モル、好ましくは５倍モル〜３０倍モルである。反応温度は０〜１２０℃、好ましくは１０〜１００℃である。反応時間は１０分〜４８時間、好ましくは５時間〜３０時間である。反応においては、溶媒を使用することが好ましい。反応に使用される溶媒としては、ピリジン、キノリン、トリエチルアミン、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡＣ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルイミダゾリジノン（ＤＭＩ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）等が挙げられる。溶媒の使用量は一般式（４）で表される無金属フタロシアニンの１〜３００倍容量、好ましくは１０〜１５０倍容量である。
【００５２】
水の使用量は、一般式(４)で表される無金属フタロシアニン１モルに対し、５倍モル〜５０００倍モル、好ましくは１０倍モル〜３０００倍モルである。アルコールまたは酸性化合物の使用量は、一般式(４)で表される無金属フタロシアニン１モルに対し、５倍モル〜５０００倍モル、好ましくは１０倍モル〜３０００倍モルである。反応温度は０〜６５℃、好ましくは１０〜４０℃である。 反応時間は５分〜１０時間、好ましくは１５分〜２時間である。反応においては、溶媒を使用することが好ましい。反応に使用される溶媒としてはクロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等のハロゲン系溶媒、或いはベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒が挙げられる。溶媒の使用量は、一般式（４）で表される無金属フタロシアニンの１〜３００倍容量、好ましくは５〜２００倍容量である。
【００５３】
（蛍光標識剤）
本発明の蛍光標識剤は、一般式（１）または一般式（２）で表されるリンフタロシアニンを含んでなることを特徴とする。本発明の蛍光標識剤の用途は特に限定されないが、例えば、タンパク質や生体内の低分子化合物を蛍光ラベルすることで、生体内での挙動を可視化することが挙げられる。これらの用途の場合、水中で蛍光標識剤が蛍光を発光する必要があるが、蛍光標識剤を水溶性とするか、水中に分散させることが好ましい。例えば、リンフタロシアニンにスルホン酸ナトリウム基やポリエチレングリコール基などを導入することにより水溶性とすることができるが、蛍光発光強度や分散安定性、耐光性の観点から、両親媒性物質とリンフタロシアニンを含む粒子を水中に分散させた分散体として使用することが好ましい。
【００５４】
さらに、標的選択性を持たせるために、リンフタロシアニンを含む粒子に、ターゲット分子に結合する物質を修飾することが好ましい。ターゲット分子に結合する物質としては、ターゲット分子と特異的に結合する一次抗体、その一次抗体に結合する二次抗体、アビジン、ビオチンあるいは糖鎖などが挙げられる。
【００５５】
（両親媒性物質）
水系で非水溶性の有機色素を使用する場合、両親媒性物質等で可溶化する方法が知られている。両親媒性物質とは、一つの分子内に親水基と疎水基を有する分子の総称であり、代表的なものとして界面活性剤やリン脂質等がある。両親媒性物質は一種類のみを使用してもよく、二種類以上を混合して使用してもよい。本実施形態に関わる両親媒性物質としては、特に限定されることはなく、本発明のリンフタロシアニンを可溶化することができればいかなるものでもよい。
【００５６】
界面活性剤としては、非イオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤等を挙げることができる。
非イオン性界面活性剤としては、例えば、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２０、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）４０、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６０、Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８０等のポリオキシエチレンソルビタン系脂肪酸エステル、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ（登録商標）ＥＬ、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ（登録商標）ＲＨ６０等のポリオキシエチレンヒマシ油誘導体、Ｓｏｌｕｔｏｌ（登録商標）ＨＳ１５等の１２−ヒドロキシステアリン酸−ポリエチレングリコールコポリマー、Ｔｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１００、Ｔｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１１４等のオクチルフェノールエトキシレート等を挙げることができる。
【００５７】
カチオン性界面活性剤としては、例えば、塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ラウリルトリメチルアンモニウム等のアルキルトリメチルアンモニウム塩、塩化セチルピリジニウム等のアルキルピリジニウム塩、塩化ジステアリルジメチルアンモニウム、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、塩化ポリ（Ｎ，Ｎ’−ジメチル−３，５−メチレンピペリジニウム）等のアルキル四級アンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、ジアルキルモリホニウム塩、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルキルアミン塩、ポリアミン脂肪酸誘導体、アミルアルコール脂肪酸誘導体、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、ポリビニルアルコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、ポリエチレングリコール−ポリアルキル、ポリエチレングリコール−ポリ乳酸、ポリエチレングリコール−ポリカプロラクトン、ポリエチレングリコール−ポリグリコール酸、ポリエチレングリコール−ポリ（ラクチド−グリコリド）等のブロック共重合体等を挙げることができる。
【００５８】
アニオン性界面活性剤としては、例えば、ドデシル硫酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホネート、デシルベンゼンスルホネート、ウンデシルベンゼンスルホネート、トリデシルベンゼンスルホネート、ノニルベンゼンスルホネート並びにこれらのナトリウム、カリウム及びアンモニウム塩等が挙げられる。
【００５９】
本発明における蛍光標識剤は、本発明のリンフタロシアニンを含有していれば、必要に応じてその他の成分を含有していてもよい。その他の成分としては、例えば、水や両親媒性物質等が挙げられる。
【００６０】
（蛍光標識剤の作製方法）
本発明における蛍光標識剤の作製方法は、特に限定されないが、例えば、本発明のリンフタロシアニンと両親媒性物質を有機溶媒中に溶解した後、有機溶媒を留去し、水に再溶解させる方法、あるいは本発明のリンフタロシアニンと両親媒性物質を有機溶媒に溶解した溶液に水を注入し、有機溶媒を留去する方法等を挙げることができる。
【００６１】
前者の方法では、有機溶媒の留去が容易であり、本発明のリンフタロシアニンと両親媒性物質の濃度も比較的容易に見積もることができるといった利点がある。有機溶媒の留去には、エバポレーター等による減圧留去装置が好適に用いられる。溶媒留去時の温度は、１５℃から有機溶媒の沸点温度の範囲内で任意に設定することができる。水に再溶解させるときは、プロペラ撹拌機、タービン撹拌機、ボルテックスミキサー、撹拌子を用いたマグネティックスターラーによる撹拌、あるいは超音波照射装置による分散等が好適に用いられる。また、コロイドミル等を併用してもよい。
【００６２】
後者の方法では、ミセル粒子を均一に調製し易いといった利点がある。有機溶媒に溶解した溶液に水を注入するとき、溶液は撹拌あるいは超音波照射した状態とし、水を短時間で注入することが好ましい。撹拌は上記と同様の装置で行うことができる。水注入時の温度は、１５℃から有機溶媒の沸点より５℃低い温度の範囲内で任意に設定することができる。有機溶媒の留去は、撹拌あるいは超音波照射した状態で常圧の下に留去する方法、あるいはエバポレーター等により減圧留去する方法が好ましい。溶媒留去時の温度は、１５℃から有機溶媒の沸点温度の範囲内で任意に設定することができる。
【００６３】
上記の作製方法で使用される有機溶媒としては、ヘキサン、シクロへキサン、およびヘプタン等の炭化水素類、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン、トリクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチル−２−ピロリドン等の非プロトン性極性溶媒類、ピリジン誘導体等を挙げることができる。これらの溶媒は、単独で使用してもよく、混合して使用してもよい。また、上記方法にて作製した蛍光標識剤を透析にかけることで、有機溶媒を除去してもよい。
【００６４】
上記の作製方法で使用される水としては、イオン交換水、蒸留水、あるいは超純水を挙げることができる。細胞を扱う場合は、生理条件に近づけるために水に塩を加えた生理食塩水、さらにリン酸緩衝剤を加えたリン酸緩衝生理食塩水等を好適に用いることができる。
【実施例】
【００６５】
以下に、本発明を実施例に基づいて説明するが、本発明はこれによって限定されるものではない。なお、実施例中、特に断りのない限り、「部」とは、「モル部」を表し、「％」は「質量％」をそれぞれ表す。
【００６６】
（製造例１）フタロニトリル誘導体１の製造
窒素雰囲気下、１，４−ジヒドロキシ−２，３−ナフタレンジカルボニトリル１部と水素化ナトリウム（パラフィン含有純度６０％）２．１部を脱水ジメチルアセトアミド５０部中２５℃にて１５分間攪拌した。その後、ヨウ化エチル２部を添加し、８０℃にて９時間攪拌した。冷却後、メタノール３５０部を添加し、析出物をろ過により取り出し、８０℃で乾燥させることで、フタロニトリル誘導体１を０．９部得た。
【００６７】
（製造例２〜２３）フタロニトリル誘導体２〜２３の製造
製造例１で使用した１，４−ジヒドロキシ−２，３−ナフタレンジカルボニトリルおよびヨウ化エチルを、それぞれ表１に示す、Ａで挙げた化合物およびＢで挙げた化合物に変更した以外は、製造例１と同様に製造して、表１に示す、フタロニトリル誘導体２〜２３を得た。尚、表１に示す、Ａで挙げた化合物およびＢで挙げた化合物は、製造例１における１，４−ジヒドロキシ−２，３−ナフタレンジカルボニトリルおよびヨウ化エチルと同モル量使用した。
【００６８】
【表１−１】
2020105506.tif 000010
【表１−２】
2020105506.tif 000011
【表１−３】
2020105506.tif 000012
【表１−４】
2020105506.tif 000013
【表１−５】
2020105506.tif 000014
【００６９】
（製造例２４）フタロニトリル誘導体２４の製造
１，４−ジヒドロキシ−２，３−ナフタレンジカルボニトリル１部と炭酸カリウム４部、トシルクロライド２部をアセトン２０部中内温５５℃にて４．５時間還流した。冷却後、水３３０部を加え、１時間攪拌し、析出物をろ過により取り出し、６０℃で乾燥させることで、１，４−ビス（ｐ−トルエンスルホニルオキシ）−２，３−ナフタレンジカルボニトリルを０．７部得た。１，４−ビス（ｐ−トルエンスルホニルオキシ）−２，３−ナフタレンジカルボニトリル０．７部とベンゼンチオール１．４部、炭酸カリウム２．８部をジメチルスルホキシド１００部中２５℃にて２３時間攪拌した。水３３０部で反応を停止し、クロロホルム８０部で抽出を行った。抽出液を無水硫酸マグネシウムで水分を除去した後、酢酸エチル／ヘキサンでカラムクロマトグラフィーを行い、フタロニトリル誘導体２４を０．３部得た。
【００７０】
（製造例２５〜３９）フタロニトリル誘導体２５〜３９の製造
製造例２４で使用した１，４−ジヒドロキシ−２，３−ナフタレンジカルボニトリルおよびベンゼンチオールを、それぞれ表２に示す、Ｃで挙げた化合物およびＤで挙げた化合物に変更した以外は、製造例２４と同様に製造して、表２に示すフタロニトリル誘導体２５〜３９を得た。尚、表２に示す、Ｃで挙げた化合物およびＤで挙げた化合物は、製造例２４における１，４−ジヒドロキシ−２，３−ナフタレンジカルボニトリルおよびベンゼンチオールと同モル量使用した。
【００７１】
【表２−１】
2020105506.tif 000015
【表２−２】
2020105506.tif 000016
【表２−３】
2020105506.tif 000017
【表２−４】
2020105506.tif 000018
【００７２】
（製造例４０）フタロニトリル誘導体４０の製造
２，６−ジメトキシ−４，５−ジアミノフタロニトリル１部とパラホルムアルデヒド１部をアセトニトリル２０部に溶解させ、３０％過酸化水素水３０部と濃塩酸１０部を添加した。２５℃にて２時間攪拌した後、水５００部に炭酸水素ナトリウム５部を溶解した水溶液を添加し、析出した固体をろ取し、水１７０部で洗浄を行った。８０℃で乾燥させた後、窒素雰囲気下、脱水ジメチルアセトアミド４部と水素化ナトリウム（パラフィン含有純度６０％）０．９部を添加し、２５℃にて、１５分攪拌した。その後、ヨウ化エチル０．９部を添加し、８０℃にて９時間攪拌した。冷却後、水１７０部を添加し、析出物をろ過により取り出し、８０℃で乾燥させることで、フタロニトリル誘導体４０を０．８部得た。
【００７３】
（製造例４１〜４３）フタロニトリル誘導体４１〜４３の製造
製造例４０で使用した２，６−ジメトキシ−４，５−ジアミノフタロニトリル、パラホルムアルデヒド、ヨウ化エチルを、それぞれ表３に示す、Ｅで挙げた化合物、Ｆで挙げた化合物、Ｇで挙げた化合物に変更した以外は、製造例４０と同様に製造して、表３に示す、フタロニトリル誘導体４１〜４３を得た。尚、表３に示す、Ｅで挙げた化合物、Ｆで挙げた化合物、Ｇで挙げた化合物は、製造例４０における２，６−ジメトキシ−４，５−ジアミノフタロニトリル、パラホルムアルデヒド、ヨウ化エチルと同モル量使用した。
【００７４】
【表３】
2020105506.tif 000019
【００７５】
（製造例４４）フタロニトリル誘導体４４の製造
２，６−ジメトキシ−４，５−ジアミノフタロニトリル１部と１，１’−カルボニルジイミダゾール１部をアセトニトリル２０部に溶解させ、３０％過酸化水素水３０部と濃塩酸１０部を添加した。２５℃にて２時間攪拌した後、水５００部に炭酸水素ナトリウム５部を溶解した水溶液を添加し、析出した固体をろ取し、水１７０部で洗浄を行った。８０℃で乾燥させた後、窒素雰囲気化、脱水ジメチルアセトアミド４部と水素化ナトリウム（パラフィン含有純度６０％）２．０部を添加し、２５℃にて、１５分攪拌した。その後、ヨウ化エチル２．０部を添加し、８０℃にて９時間攪拌した。冷却後、水１７０部を添加し、析出物をろ過により取り出し、８０℃で乾燥させることで、フタロニトリル誘導体４４を０．８部得た。
【００７６】
（製造例４５〜４７）フタロニトリル誘導体４５〜４７の製造
製造例４４で使用した２，６−ジメトキシ−４，５−ジアミノフタロニトリルおよびヨウ化エチルを、それぞれ表４に示す、Ｈで挙げた化合物およびＩで挙げた化合物に変更した以外は、製造例４４と同様に製造して、表４に示す、フタロニトリル誘導体４５〜４７を得た。尚、表４に示す、Ｈで挙げた化合物およびＩで挙げた化合物は、製造例４４における２，６−ジメトキシ−４，５−ジアミノフタロニトリルおよびヨウ化エチルと同モル量使用した。
【００７７】
【表４】
2020105506.tif 000020
【００７８】
（製造例４８）無金属フタロシアニン１の製造
１−ブタノール１部に金属リチウム７部を溶解させたリチウム溶液に、フタロニトリル誘導体１を１部添加し、内温１１０℃にて５．５時間攪拌した。メタノール１０部と塩酸１部を加え、室温にて３時間攪拌した後、析出物をろ過により取り出し、６０℃で乾燥させ、表５に記載した構造を有する無金属フタロシアニン１を０．２部得た。
【００７９】
（製造例４９〜９４）無金属フタロシアニン２〜４７の製造
製造例４８で使用したフタロニトリル誘導体１を、表５に示すフタロニトリル誘導体を等モル部に変更した以外は、製造例４８と同様に製造して、それぞれ対応する無金属フタロシアニン２〜４７を得た。
【００８０】
【表５−１】
2020105506.tif 000021
【表５−２】
2020105506.tif 000022
【表５−３】
2020105506.tif 000023
【表５−４】
2020105506.tif 000024
【表５−５】
2020105506.tif 000025
【表５−６】
2020105506.tif 000026
【表５−７】
2020105506.tif 000027
【表５−８】
2020105506.tif 000028
【表５−９】
2020105506.tif 000029
【表５−１０】
2020105506.tif 000030
【表５−１１】
2020105506.tif 000031
【表５−１２】
2020105506.tif 000032
【表５−１３】
2020105506.tif 000033
【００８１】
（実施例１）リンフタロシアニン１の製造
窒素雰囲気下、無金属フタロシアニン１を１部ピリジン１０部に溶解させ、リン酸オキシブロミド１５．７部を加え、８０℃にて３時間攪拌した。冷却後、エバポレーターを用いてピリジンを除去し、エタノール１５０部とジクロロメタン５０部を加え１時間２５℃にて攪拌した。その後、ヘキサフルオロリン酸カリウムを１５部加え、２５℃にて１２時間攪拌した。ジクロロメタンとヘキサンを用いて再結晶を行い、表６に示す構造を有するリンフタロシアニン１を０．４部得た。得られたリンフタロシアニン１の構造は、マススペクトル（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）、によって同定した。マススペクトルでは、ｍ／ｚ（ｐｏｓｉｔｉｖｅ）＝１１８７．３２（理論値１１８６．３０）、ｍ／ｚ（ｎｅｇａｔｉｖｅ）＝１４３．５４（理論値１１４．９６）に分子イオンピークが検出され、表６に記載したリンフタロシアニン１の構造を有することを確認した。
【００８２】
（実施例２〜４７）リンフタロシアニン２〜４７の製造
実施例１で使用した無金属フタロシアニン１およびエタノールを、それぞれ表６に示す、無金属フタロシアニンおよびＪで挙げた化合物に変更した以外は、実施例１と同様に製造して、表６に示すリンフタロシアニン２〜４７を得た。尚、それぞれ表６に示す、無金属フタロシアニンおよびＪで挙げた化合物は、実施例１における無金属フタロシアニン１およびエタノールと同モル量使用した。得られたリンフタロシアニン２〜４７の構造は、マススペクトルによって同定し、表６に示した構造を有することが確認された。表７にマススペクトルの分析結果を示す。
【表６−１】
2020105506.tif 000034
【表６−２】
2020105506.tif 000035
【表６−３】
2020105506.tif 000036
【表６−４】
2020105506.tif 000037
【表６−５】
2020105506.tif 000038
【表６−６】
2020105506.tif 000039
【表６−７】
2020105506.tif 000040
【表６−８】
2020105506.tif 000041
【表６−９】
2020105506.tif 000042
【表６−１０】
2020105506.tif 000043
【表６−１１】
2020105506.tif 000044
【表６−１２】
2020105506.tif 000045
【表６−１３】
2020105506.tif 000046
【表７−１】
2020105506.tif 000047
【表７−２】
2020105506.tif 000048
【００８３】
（実施例４８）リンフタロシアニン４８の製造
窒素雰囲気下、無金属フタロシアニン１を１部ピリジン１０部に溶解させ、リン酸オキシブロミド１５．７部を加え、８０℃にて３時間攪拌した。冷却後、エバポレーターを用いてピリジンを除去し、リン酸ジフェニル１０部、ジメチルスルホキシド１５０部を加え、８５℃で３時間反応させた後、反応溶液を水１５０部に添加した。析出物をろ過し、ジクロロメタン８０部に溶解させた。その後、ヘキサフルオロリン酸カリウムを１５部加え、２５℃にて１２時間攪拌した。ジクロロメタンとヘキサンを用いて再結晶を行い、表８に示す構造を有するリンフタロシアニン４８を０．１部得た。得られたリンフタロシアニン４８の構造は、マススペクトル、によって構造を同定した。マススペクトルでは、ｍ／ｚ（ｐｏｓｉｔｉｖｅ）＝１５９５．５７（理論値１５９４．５４）、ｍ／ｚ（ｎｅｇａｔｉｖｅ）＝１４３．８７（理論値１４４．９６）に分子イオンピークが検出され、表８に記載したリンフタロシアニン４８の構造を有することを確認した。
【００８４】
（実施例４９〜７３）リンフタロシアニン４９〜７３の製造
実施例４８で使用した無金属フタロシアニン１およびリン酸ジフェニル、ヘキサフルオロリン酸カリウムを、それぞれ表８に示す、無金属フタロシアニンおよびＫ、Fで挙げた化合物に変更した以外は、実施例４８と同様に製造して、表８に示すリンフタロシアニン４９〜７３を得た。尚、それぞれ表８に示す、無金属フタロシアニンおよびＫ、Ｆで挙げた化合物は、実施例４８における無金属フタロシアニン１およびリン酸ジフェニル、ヘキサフルオロリン酸カリウムと同モル量使用した。得られたリンフタロシアニン４９〜７３の構造は、マススペクトルによって同定し、表８に示した構造を有することが確認された。表９にマススペクトルの分析結果を示す。
【表８−１】
2020105506.tif 000049
【表８−２】
2020105506.tif 000050
【００８５】
【表８−３】
2020105506.tif 000051
【００８６】
【表８−４】
2020105506.tif 000052
【００８７】
【表８−５】
2020105506.tif 000053
【００８８】
【表８−６】
2020105506.tif 000054
【００８９】
【表９】
2020105506.tif 000055
【００９０】
（実施例７４）リンフタロシアニン７４の製造
窒素雰囲気下、ピリジン１０部に無金属フタロシアニン１を１部溶解させ、リン酸オキシブロミド１５．７部を添加後、８０℃で１時間攪拌を行った。次に、反応物を２５℃まで冷却し、水２００部を添加し、析出した固体をろ過後、水２００部で洗浄を行った。その後、イオン交換水を２００部添加し、2時間攪拌を行った。ろ過後、８０℃で乾燥し、０．６部の表１０に示すリンフタロシアニン７４を得た。得られたリンフタロシアニン７４の構造は、マススペクトルによって同定した。マススペクトルでは、ｍ／ｚ（ｐｏｓｉｔｉｖｅ）＝１１２９．９８（理論値１１２９．１８）に分子イオンピークが検出され、表１０に記載したリンフタロシアニン７４の構造を有することを確認した。
【００９１】
（実施例７５〜７７）リンフタロシアニン７５〜７７の製造
実施例７４で使用した無金属フタロシアニン１とイオン交換水を、表１０に示す、無金属フタロシアニンとＧで挙げた化合物に変更した以外は、実施例７４と同様に製造して、表１０に示すリンフタロシアニン７５〜７７を得た。尚、それぞれ表１０に示す、無金属フタロシアニンとＧで挙げた化合物は、実施例７４における無金属フタロシアニン１及びイオン交換水と同モル量使用した。得られたリンフタロシアニン７５〜７７の構造は、マススペクトルによって同定し、表１０に示した構造を有することを確認した。表１１にマススペクトルの分析結果を示す。
【００９２】
【表１０】
2020105506.tif 000056
【００９３】
【表１１】
2020105506.tif 000057
【００９４】
（実施例７８）リンフタロシアニン７８の製造
窒素雰囲気下、ピリジン１０部に無金属フタロシアニン１を１部溶解させ、リン酸オキシブロミド１５．７部を添加後、８０℃で１時間攪拌を行った。次に、反応物を２５℃まで冷却し、水２００部を添加し、析出した固体をろ過後、水２００部で洗浄を行った。ジメチルスルホキシド１５０部に溶解させ、リン酸ジフェニル１０部を添加後、９０℃で６時間反応を行った。その後、反応物を２５℃まで冷却し、水２００部を添加し、析出した固体をろ過後、水２００部で洗浄を行った。８０℃で乾燥し、０．６部の表１０に示すリンフタロシアニン７８を得た。得られたリンフタロシアニン７８の構造は、マススペクトルによって同定した。マススペクトルでは、ｍ／ｚ（ｐｏｓｉｔｉｖｅ）＝１３６２．２４（理論値１３６１．３５）に分子イオンピークが検出され、表１２に記載したリンフタロシアニン７８の構造を有することを確認した。
【００９５】
（実施例７９〜８２）リンフタロシアニン７９〜８２の製造
実施例７８で使用した無金属フタロシアニンとリン酸ジフェニルを、表１２に示す、無金属フタロシアニンとＨで挙げた化合物に変更した以外は、実施例７８と同様に製造して、表１２に示すリンフタロシアニン７９〜８２を得た。尚、それぞれ表１２に示す、無金属フタロシアニン及びHで挙げた化合物は、実施例７８における無金属フタロシアニン及びリン酸ジフェニルと同モル量使用した。得られたリンフタロシアニン７９〜８２の構造は、マススペクトルによって同定し、表１２に示した構造を有することが確認された。表１３にマススペクトルの分析結果を示す。
【表１２−１】
2020105506.tif 000058
【００９６】
【表１２−２】
2020105506.tif 000059
【００９７】
【表１３】
2020105506.tif 000060
【００９８】
（実施例８３）リンフタロシアニンを含む蛍光標識剤Ｄ−１の調整
リンフタロシアニン１を１質量部、両親媒性物質としてポリエチレングリコール（ＰＥＧ）・ポリカプロラクトン（ＰＣＬ）ブロック共重合体（シグマアルドリッチ社製、ＰＥＧ分子量５０００、ＰＣＬ分子量５０００）１００質量部をアセトン２００００質量部に溶解した。得られたアセトン溶液を２５℃で撹拌下、水２５０００質量部を滴下した。さらに、２５℃で１２時間撹拌することでアセトンを留去した後、０．４５μｍナイロン製メンブレンフィルターでろ過して、リンフタロシアニン１がＰＥＧ−ＰＣＬミセル内に可溶化された分散体からなる蛍光標識剤D−１を作製した。
【００９９】
（実施例８４〜１６４）リンフタロシアニンを含む蛍光標識剤Ｄ−２〜Ｄ−８２の調整
実施例８３で使用したリンフタロシアニン１を、表１４に示すリンフタロシアニンに変更した以外は、実施例８３と同様に作製して、それぞれ対応する分散体Ｄ２〜Ｄ８２を得た。尚、リンフタロシアニンは、実施例８３におけるリンフタロシアニン１と同モル量使用した。
【０１００】
【表１４−１】
2020105506.tif 000061
【０１０１】
【表１４−２】
2020105506.tif 000062
【０１０２】
（比較例１）蛍光標識材Ｓ−１の調整
１０００ｎｍ以上の波長領域に蛍光を発する色素として、リンフタロシアニンを比較化合物であるシアニン色素ＩＲ１０６１（２，６−ジフェニル−４−［２−［２−クロロ−３−［２−（２，６−ジフェニル−１−チア−２,５−シクロヘキサジエン−４−イリデン）エチリデン］−１−シクロへキセニル］エテニル］−１−チアベンゼン−１−イウム・テトラフルオロボレート）に変更した以外は、実施例８３と同様に作製し、分散体Ｓ−１を得た。尚、ＩＲ１０６１は、実施例８３におけるリンフタロシアニン１と同モル量使用した。
【０１０３】
（蛍光標識剤の蛍光強度評価）
ＨｅＬａ細胞を９６ウェルプレートに播種（５×１０３ｃｅｌｌ／ｗｅｌｌ）し、１０％Ｆｅｔａｌ  Ｂｏｖｉｎｅ  Ｓｅｒｕｍ（ＦＢＳ）および１％ペニシリン―ストレプトマイシンを含ませたＭｉｎｉｍｕｍ  Ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  Ｍｅｄｉａ（ＭＥＭ）を用いて、インキュベーター（３７℃、５％ＣＯ２含有Ａｉｒ、加湿環境）内で２４時間培養した。その後、培地を取り除き、実施例８３〜１６４、比較例１にて作製した各分散体を水で１０倍希釈したものを添加し、インキュベーター内に２４時間静置した後、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）で洗浄した。Ｉｎ  ｖｉｖо蛍光イメージングシステム（島津製作所社製、ＳＡＩ−１０００）を用いて、蛍光強度評価を行った。分散体Ｓ−１の最大蛍光強度を１とした時の、各々の蛍光標識剤の蛍光強度を算出した。蛍光強度の相対値が２以上である場合、各リンフタロシアニンは蛍光標識剤としての特性が良好であるといえる。表１５に蛍光強度評価結果を示す。
△：蛍光強度１以上、２未満（不良）
〇：蛍光強度２以上、４未満（良好）
◎：蛍光強度４以上（極めて良好）
【０１０４】
（蛍光標識剤の耐光性評価）
作製した分散体Ｄ−１〜Ｄ−８２、Ｓ−１について、光安定性を評価するため、Ｉｎ  ｖｉｖо蛍光イメージングシステム（島津製作所社製、ＳＡＩ−１０００）を用いて３０分間光照射し、光照射前後の吸収スペクトルを分光光度計（日立ハイテクノロジーズ社製、Ｕ−４１００）を用いてそれぞれ測定した。光照射前の最大吸収波長の吸光度Ｉ０と光照射後の最大吸収波長の吸光度Ｉ１を記録し、Ｉ１／Ｉ０値を耐光性の指標とした。評価が〇であれば良好である。表１１に耐光性評価結果を示す。
〇：Ｉ１/Ｉ０が０．９以上（良好）
×：Ｉ１/Ｉ０が０．９未満（不良）
【０１０５】
【表１５−１】
2020105506.tif 000063
【０１０６】
【表１５−２】
2020105506.tif 000064
【０１０７】
本発明のリンフタロシアニンを用いて作製した分散体Ｄ−１〜Ｄ−８２（実施例８３１６４）は、いずれも１０００ｎｍ以上の長波長領域に強い蛍光を発することが観察され、分散体Ｓ−１（比較例１）よりも蛍光強度、耐光性が良好であった。このことから、本発明のフタロシアニンは、優れた蛍光標識剤としての特性を有することが明らかとなった。