(57)【要約】【課題】本開示は、サイクル特性が良好な全固体電池を提供することを目的とする。【解決手段】本開示においては、正極層と、負極層と、上記正極層および上記負極層の間に形成された固体電解質層とを有する全固体電池であって、上記負極層は、Ｓｉ系活物質を含有し、上記Ｓｉ系活物質は、複数の一次粒子を有する二次粒子であり、上記二次粒子の体積をＶＰとし、上記二次粒子の空隙体積をＶＶとした場合に、上記ＶＰに対する上記ＶＶの割合（ＶＶ／ＶＰ）が、０．３以上、０．６以下であり、上記Ｓｉ系活物質が、上記複数の一次粒子の間に針状の導電材を含有する、全固体電池を提供することにより、上記課題を解決する。【選択図】図２
2020087882.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
正極層と、負極層と、前記正極層および前記負極層の間に形成された固体電解質層とを有する全固体電池であって、
前記負極層は、Ｓｉ系活物質を含有し、
前記Ｓｉ系活物質は、複数の一次粒子を有する二次粒子であり、
前記二次粒子の体積をＶＰとし、前記二次粒子の空隙体積をＶＶとした場合に、前記ＶＰに対する前記ＶＶの割合（ＶＶ／ＶＰ）が、０．３以上、０．６以下であり、
前記Ｓｉ系活物質が、前記複数の一次粒子の間に針状の導電材を含有する、全固体電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、全固体電池に関する。
【背景技術】
【０００２】
全固体電池は、正極および負極の間に固体電解質層を有する電池であり、可燃性の有機溶媒を含む電解液を有する液系電池に比べて、安全装置の簡素化が図りやすいという利点を有する。
【０００３】
例えば、特許文献１には、Ｓｉ系活物質と導電助剤と集電体とが金属結合により結ばれた負極を有するリチウムイオン二次電池が開示されている。また、特許文献２には、硫化物固体電解質と負極活物質とを有し、負極活物質はＳｉまたはＳｎを含有する炭素材料を有する複合粒子であり、ＳｉまたはＳｎの粒子径が９４ｎｍ以下で、負極活物質の粒子径が１５μｍ以下であり、負極の空隙率が５％〜３０％である全固体電池用負極が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−２１８８４８号公報
【特許文献２】特開２０１７−０５４７２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
Ｓｉ系活物質は、充放電時の体積変化が大きいため、充放電サイクルを繰り返すたびに、抵抗が増加しやすい。本開示は、上記実情に鑑みてなされものであり、サイクル特性が良好な全固体電池を提供することを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本開示においては、正極層と、負極層と、上記正極層および上記負極層の間に形成された固体電解質層とを有する全固体電池であって、上記負極層は、Ｓｉ系活物質を含有し、上記Ｓｉ系活物質は、複数の一次粒子を有する二次粒子であり、上記二次粒子の体積をＶＰとし、上記二次粒子の空隙体積をＶＶとした場合に、上記ＶＰに対する上記ＶＶの割合（ＶＶ／ＶＰ）が、０．３以上、０．６以下であり、上記Ｓｉ系活物質が、上記複数の一次粒子の間に針状の導電材を含有する、全固体電池を提供する。
【０００７】
本開示によれば、ＶＶ／ＶＰが特定の範囲にあること、Ｓｉ系活物質が複数の一次粒子の間に針状の導電材を含有することにより、サイクル特性が良好な全固体電池とすることができる。
【発明の効果】
【０００８】
本開示における全固体電池は、サイクル特性が良好であるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示における全固体電池の一例を示す概略断面図である。
【図２】本開示における負極活物質の断面のイメージ図である。
【図３】実施例および比較例の結果を示したグラフである。
【図４】実施例および比較例の結果を基にした、空隙率と抵抗増加率との関係を模式的に示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本開示における全固体電池について、詳細に説明する。
【００１１】
図１は、本開示における全固体電池の一例を示す概略断面図である。また、図２は、本開示におけるＳｉ系活物質の断面のイメージ図である。図１に示した全固体電池１０は、正極層１と、負極層２と、正極層１および負極層２の間に形成された固体電解質層３とを有する。さらに、全固体電池１０は、正極層１の集電を行う正極集電体４と、負極層２の集電を行う負極集電体５とを有する。負極層２は、複数の一次粒子を有する二次粒子であるＳｉ系活物質を含有する。また、図２に示したように、本開示におけるＳｉ系活物質は、針状の導電材を一次粒子の間に含有し、二次粒子の内部に空隙を有している。また、二次粒子の体積をＶＰとし、二次粒子の空隙体積をＶＶとした場合にＶＶ／ＶＰが特定の範囲にある。なお、本開示において、ＶＶ／ＶＰを単に空隙率とも称する場合がある。
【００１２】
本開示によれば、ＶＶ／ＶＰが特定の範囲にあること、Ｓｉ系活物質が一次粒子の間に針状の導電材を含有することにより、サイクル特性が良好な全固体電池とすることができる。具体的には、特定の割合で空隙を有する二次粒子であるＳｉ系活物質を用い、また、針状の導電材が一次粒子の間に含有されることで、Ｓｉ系活物質の体積変化を抑制でき、例えば、Ｓｉ系活物質と固体電解質との間にクラックが発生することを抑制できる。その結果、抵抗の上昇を抑制（イオン伝導性の低下を抑制）でき、サイクル特性が良好な全固体電池が得られる。Ｓｉ系活物質の体積変化を抑制できる理由は、複数の一次粒子の間に針状の導電材があることで、導電材がフィラーとして働き、Ｓｉ系活物質の骨格維持に寄与するためと推定される。
【００１３】
１．負極層
負極層は、少なくとも負極活物質を含有する層である。
【００１４】
負極層は、負極活物質として、Ｓｉ系活物質を含有する。Ｓｉ系活物質は、Ｌｉと合金化可能な活物質であることが好ましい。Ｓｉ系活物質としては、例えば、Ｓｉ単体、Ｓｉ合金、Ｓｉ酸化物が挙げられる。Ｓｉ合金は、Ｓｉ元素を主成分として含有することが好ましい。Ｓｉ合金中のＳｉ元素の割合は、例えば、５０ｍｏｌ％以上であってもよく、７０ｍｏｌ％以上であってもよく、９０ｍｏｌ％以上であってもよい。Ｓｉ酸化物としては、例えばＳｉＯが挙げられる。
【００１５】
Ｓｉ系活物質は、複数の一次粒子を有する二次粒子である。また、二次粒子の体積をＶＰとし、二次粒子の空隙体積をＶＶとし、ＶＰに対するＶＶの割合をＶＶ／ＶＰとする。ＶＶ／ＶＰの値は０．３以上であり、例えば０．３５以上であってもよく、０．４以上であってもよい。一方、ＶＶ／ＶＰの値は０．６以下であり、例えば０．５５以下であってもよく、０．５以下であってもよい。ＶＶ／ＶＰの値が小さすぎると、二次粒子において膨張を吸収しきれなくなり、抵抗率が増加する恐れがある。また、ＶＶ／ＶＰの値が大きすぎると、二次粒子において使われない空間が増え、一次粒子の孤立やＳｉ系活物質と固体電解質の接触が切れやすくなる恐れがある。
【００１６】
ＶＶおよびＶＰは、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）によるＳｉ系活物質の断面画像を測定することにより求めることができる。言い換えると、ＶＰは、Ｓｉ系活物質の断面における外形面積として近似でき、ＶＶは、Ｓｉ系活物質の断面における空隙面積として近似できる。断面画像から１つの二次粒子を特定し、その外形から外形面積ＳＰを求め、その空隙ら空隙面積ＳＶを求める。これらの値からＳＶ／ＳＰを求める。この操作を他の二次粒子に対しても行い、ＳＶ／ＳＰの平均値を求める。サンプル数は多いことが好ましく、例えば２０以上であり、５０以上であってもよく、１００以上であってもよい。ＳＶ／ＳＰの平均値を、ＶＶ／ＶＰとして採用する。
【００１７】
また、本開示において、上記一次粒子の長辺長さをａとし、短辺長さをｂとし、ａに対するｂの割合をｂ／ａとした場合、ｂ／ａの値は、例えば０．５以上であり、０．６以上であってもよく、０．８以上であってもよい。一方、ｂ／ａの値は、１であってもよく、１未満であってもよい。このような一次粒子を用いると、よりサイクル特性が良好な全固体電池が得られる。
【００１８】
長辺長さａおよび短辺長さｂは、一次粒子の断面画像を測定することにより求めることができる。具体的に、断面画像から１つの一次粒子を特定し、特定された領域に直線を引き、最も大きい長さ部分を長辺ａとする。一方、長辺ａと直交し、かつ、最も小さい長さ部分を短辺ｂとする。これらの値からｂ／ａを求める。この操作を他の一次粒子に対しても行い、ｂ／ａの平均値を求める。サンプル数は多いことが好ましく、例えば２０以上であり、５０以上であってもよく、１００以上であってもよい。
【００１９】
一次粒子の平均粒径（Ｄ５０）は、特に限定されないが、例えば５０ｎｍ以上であり、１００ｎｍ以上であってもよい。一方、一次粒子の平均粒径（Ｄ５０）は、例えば１μｍ以下であり、５００ｎｍ以下であってもよい。
【００２０】
本開示におけるＳｉ系活物質は、複数の一次粒子の間に針状の導電材を含有する。本開示における針状とは、長辺の長さが短辺の長さの２倍以上の細長い形状を指す。また、針状とは、直線形状でも曲線形状でもよく、棒状とも繊維状ともいうことができる。また、複数の針状の導電材が絡み合って存在していてもよい。このような導電材が、複数の一次粒子の間に存在することでフィラーの役割を担い、Ｓｉ系活物質の膨張および収縮時のＳｉ系活物質の骨格維持に好影響を与えることができると推定される。
【００２１】
本開示における導電材は、針状であれば特に限定されないが、例えば、ＶＧＣＦ（気相法炭素繊維）、ＣＮＴ（カーボンナノチューブ）等が挙げられる。
【００２２】
本開示における針状の導電材では、長辺の長さは、短辺の長さの２倍以上であり、例えば、１０倍以上でもよく、５０倍以上でもよい。一方で、長辺の長さは、短辺の長さの５００倍以下でもよく、１００倍以下でもよい。
【００２３】
本開示における針状の導電材の長辺は、例えば５μｍ以上、１５μｍ以下である。また、本開示における針状の導電材の短辺は、例えば５０ｎｍ以上、２００ｎｍ以下である。
【００２４】
本開示におけるＳｉ系活物質は、例えば粒状といった針状以外の導電材を含有しないことが好ましいが、僅かであれば含有していてもよい。粒状の導電材としては、例えば、アセチレンブラック（ＡＢ）、ケッチェンブラック（ＫＢ）等が挙げられる。
【００２５】
Ｓｉ系活物質における針状の導電材の割合は、特に限定されないが、例えば、０．５重量％以上であり、１重量％以上であってもよい。また、導電材の割合は、例えば、１０重量％以下であり、５重量％以下であってもよい。導電材の割合が小さすぎると、本開示における効果を十分に享受できない恐れがある。一方、導電材の割合が大きすぎると、生産性が悪化する恐れがある。
【００２６】
Ｓｉ系活物質は、隣り合う一次粒子の間に、バインダーが存在していてもよい。バインダーとしては、例えばポリイミドが挙げられる。また、負極層に使用される一般的なバインダーを用いてもよい。Ｓｉ系活物質に含まれるバインダーの割合は、例えば０．５重量％以上であり、１重量％以上であってもよい。一方、Ｓｉ系活物質に含まれるバインダーの割合は、例えば５重量％以下である。
【００２７】
Ｓｉ系活物質の製造方法としては、例えば、Ｓｉ系活物質の一次粒子と、導電材（第一の導電材とも称する）と、バインダーと、分散媒とを含有するスラリーを準備する準備工程と、上記スラリーに造粒処理を行う造粒工程とを有する方法が挙げられる。スラリーに用いられる分散媒としては、例えば水が挙げられる。また、バインダーとしては、例えば、ポリイミドの前駆体（ポリアミック酸）が挙げられる。また、スラリーの形成方法としては、Ｓｉ系活物質の一次粒子と、第一の導電材と、バインダーと、分散媒とを含有する混合物に対して、プラネタリーミキサー等の混練装置を用いて混練する方法が挙げられる。スラリーの固形分濃度は、例えば、５重量％以上、３０重量％以下である。
【００２８】
一方、造粒処理としては、例えば、ノズルタイプのスプレードライヤーを用いる処理が挙げられる。送液量は、例えば、２０ｍＬ／ｈ以上、２００ｍＬ／ｈ以下である。噴霧ガス圧は、例えば、０．１ＭＰａ以上、０．４ＭＰａ以下である。また、乾燥温度は、例えば、１４０℃以上、２００℃以下である。また、例えばスラリーが、バインダーとしてポリイミドの前駆体を含有する場合、造粒工程の後に、熱処理を行い、ポリイミドを形成することが好ましい。熱処理温度は、例えば、２５０℃以上、３５０℃以下である。熱処理時間は、例えば、１時間以上、１０時間以下である。熱処理雰囲気は、不活性雰囲気または真空であることが好ましい。Ｓｉ系活物質の酸化を防止できるからである。
【００２９】
Ｓｉ系活物質の空隙は、製造条件を適宜設定することによって調整できる。例えば、スラリーの固形分を少なくすると、空隙は大きくなる傾向にある。一方、例えば、バインダー量を多くすると、空隙は小さくなる傾向にある。
【００３０】
負極層は、負極活物質として、Ｓｉ系活物質のみを含有していてもよく、他の活物質を含有していてもよい。後者の場合、全ての負極活物質におけるＳｉ系活物質の割合が、５０重量％以上であってもよく、７０重量％以上であってもよく、９０重量％以上であってもよい。
【００３１】
負極層における負極活物質の割合は、例えば２０重量％以上であり、３０重量％以上であってもよく、４０重量％以上であってもよい。一方、負極層における負極活物質の割合は、９５重量％以下であり、９０重量％以下であってもよく、８０重量％以下であってもよい。
【００３２】
また、負極層は、必要に応じて、固体電解質およびバインダーの少なくとも一つを含有していてもよい。上記固体電解質としては、例えば、硫化物固体電解質、酸化物固体電解質、窒化物固体電解質、ハロゲン化物固体電解質等の無機固体電解質が挙げられる。硫化物固体電解質としては、例えば、Ｌｉ元素、Ｘ元素（Ｘは、Ｐ、Ｓｉ、Ｇｅ、Ｓｎ、Ｂ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎの少なくとも一種である）、および、Ｓ元素を含有する固体電解質が挙げられる。また、硫化物固体電解質は、Ｏ元素およびハロゲン元素の少なくとも一方をさらに含有していてもよい。また、酸化物固体電解質としては、例えば、Ｌｉ元素、Ｙ元素（Ｙは、Ｎｂ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｐ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｓの少なくとも一種である）、および、Ｏ元素を含有する固体電解質が挙げられる。また、窒化物固体電解質としては、例えばＬｉ３Ｎが挙げられ、ハロゲン化物固体電解質としては、例えばＬｉＣｌ、ＬｉＩ、ＬｉＢｒが挙げられる。上記バインダーとしては、例えば、ブチレンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）等のゴム系バインダー、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）等のフッ化物系バインダーが挙げられる。
【００３３】
また、負極層は、Ｓｉ系活物質に含まれる導電材（第一の導電材）以外に、第二の導電材を含有していてもよい。第二の導電材としては、例えば、炭素材料が挙げられる。炭素材料としては、例えば、アセチレンブラック、ケッチェンブラック等の粒子状炭素材料、炭素繊維、カーボンナノチューブ、カーボンナノファイバー等の繊維状炭素材料が挙げられる。第二の導電材は、第一の導電材と異なっていてもよく、同じであってもよいが、同じである方が好ましい。
【００３４】
負極層が第一の導電材および第二の導電材を含有する場合、負極層中の全ての導電材における第一の導電材の割合が、５０重量％以上であってもよく、７０重量％以上であってもよく、９０重量％以上であってもよい。
【００３５】
負極層の厚さは、例えば、０．１μｍ以上、１０００μｍ以下である。負極層の形成方法としては、例えば、上述した造粒処理後のＳｉＯ系活物質、および分散媒を少なくとも含有するスラリーを塗工し、乾燥する方法が挙げられる。なお、第二の導電材は、上記スラリーを調製する際に添加すればよい。
【００３６】
２．正極層
正極層は、少なくとも正極活物質を含有する層である。また、正極層は、必要に応じて、固体電解質、導電材およびバインダーの少なくとも一つを含有していてもよい。
【００３７】
正極活物質としては、例えば、酸化物活物質が挙げられる。酸化物活物質としては、例えば、ＬｉＣｏＯ２、ＬｉＭｎＯ２、ＬｉＮｉＯ２、ＬｉＶＯ２、ＬｉＮｉ１／３Ｃｏ１／３Ｍｎ１／３Ｏ２等の岩塩層状型活物質、ＬｉＭｎ２Ｏ４、Ｌｉ４Ｔｉ５Ｏ１２、Ｌｉ（Ｎｉ０．５Ｍｎ１．５）Ｏ４等のスピネル型活物質、ＬｉＦｅＰＯ４、ＬｉＭｎＰＯ４、ＬｉＮｉＰＯ４、ＬｉＣｏＰＯ４等のオリビン型活物質が挙げられる。また、正極活物質の表面には、Ｌｉイオン伝導性酸化物を含有するコート層が形成されていてもよい。正極活物質と、固体電解質との反応を抑制できるからである。
【００３８】
正極活物質の形状としては、例えば、粒子状が挙げられる。正極活物質の平均二次粒子（Ｄ５０）は、特に限定されないが、例えば１０ｎｍ以上であり、１００ｎｍ以上であってもよい。一方、正極活物質の平均二次粒子径（Ｄ５０）は、例えば５０μｍ以下であり、２０μｍ以下であってもよい。
【００３９】
正極層における正極活物質の割合は、例えば、２０重量％以上であり、３０重量％以上であってもよく、４０重量％以上であってもよい。一方、正極活物質の割合は、例えば、８０重量％以下であり、７０重量％以下であってもよく、６０重量％以下であってもよい。
【００４０】
正極層に用いられる、固体電解質およびバインダーについては、上記「１．負極層」に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。
【００４１】
上記導電材としては、例えば、炭素材料が挙げられる。炭素材料としては、例えば、アセチレンブラック、ケッチェンブラック等の粒子状炭素材料、炭素繊維、カーボンナノチューブ、カーボンナノファイバー等の繊維状炭素材料が挙げられる。
【００４２】
正極層の厚さは、例えば、０．１μｍ以上、１０００μｍ以下である。正極層の形成方法としては、例えば、正極活物質および分散媒を少なくとも含有するスラリーを塗工し、乾燥する方法が挙げられる。
【００４３】
３．固体電解質層
固体電解質層は、正極層および負極層の間に配置される層である。固体電解質層は、固体電解質を少なくとも含有し、必要に応じてバインダーを含有していてもよい。固体電解質およびバインダーについては、上記「１．負極層」に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。中でも、固体電解質層は、固体電解質として硫化物固体電解質を含有することが好ましい。
【００４４】
固体電解質層の厚さは、例えば、０．１μｍ以上、１０００μｍ以下である。固体電解質層の形成方法としては、例えば、固体電解質を圧縮成形する方法が挙げられる。
【００４５】
４．その他の部材
本開示における全固体電池は、上述した負極層、正極層および固体電解質層を少なくとも有する。さらに通常は、正極層の集電を行う正極集電体、および、負極層の集電を行う負極集電体を有する。正極集電体の材料としては、例えば、ＳＵＳ、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボンが挙げられる。一方、負極集電体の材料としては、例えば、ＳＵＳ、銅、ニッケルおよびカーボンが挙げられる。なお、正極集電体および負極集電体の厚さ、形状については、電池の用途に応じて適宜選択することが好ましい。また、本開示における全固体電池は、上述した負極層、正極層および固体電解質層を収納する電池ケースを有していてもよい。
【００４６】
５．全固体電池
本開示における全固体電池は、全固体リチウム電池であることが好ましい。また、本開示における全固体電池は、一次電池であってもよく、二次電池であってもよいが、中でも二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。また、本開示における全固体電池は、単電池であってもよく、積層電池であってもよい。積層電池は、モノポーラ型積層電池（並列接続型の積層電池）であってもよく、バイポーラ型積層電池（直列接続型の積層電池）であってもよい。全固体電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型が挙げられる。
【００４７】
なお、本開示は、上記実施形態に限定されない。上記実施形態は、例示であり、本開示の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏する技術は、いかなる技術であっても本開示の技術的範囲に包含される。
【実施例】
【００４８】
［実施例１］
（正極構造体の作製）
正極活物質（ＬｉＮｉ１／３Ｃｏ１／３Ｍｎ１／３Ｏ２）および硫化物固体電解質（ＬｉＩ−Ｌｉ２Ｏ−Ｌｉ２Ｓ−Ｐ２Ｓ５）を、正極活物質：硫化物固体電解質＝７５：２５の重量比で秤量した。その後、正極活物質１００重量部に対して、ＰＶＤＦバインダーが１．５重量部、導電材（ＶＧＣＦ、昭和電工社製）が３．０重量部となるように秤量した。これらの材料を混合し、酪酸ブチルを添加し、固形分率が６３重量％となるように調整した。その後、超音波ホモジナイザーを用いて１分間混練し、正極スラリーを得た。得られた正極スラリーを、正極集電体（Ａｌ箔、昭和電工社製）の表面に、アプリケータ（３５０μｍ）を用いて塗工し、加熱乾燥した。その後、２５℃、線圧１ｔｏｎ／ｃｍでロールプレスし、正極集電体および正極層を有する正極構造体を得た。
【００４９】
（負極活物質の作製）
Ｓｉ粒子（一次粒子）と、長さが６μｍで直径が１５０ｎｍの導電材（ＶＧＣＦ、昭和電工社製）と、ポリイミドの前駆体（ポリアミック酸）と、水とを混合し、プラネタリーミキサーで混練し、スラリーを得た。得られたスラリーを、ノズルタイプのスプレードライヤーを用いて乾燥し、造粒した。その後、不活性雰囲気下で熱処理を行い、負極活物質を得た。
【００５０】
（負極構造体の作製）
作製した負極活物質および硫化物固体電解質（ＬｉＩ−Ｌｉ２Ｏ−Ｌｉ２Ｓ−Ｐ２Ｓ５）を、負極活物質：硫化物固体電解質＝５８：４２の重量比で秤量した。その後、負極活物質１００重量部に対して、ＰＶＤＦバインダーが１．５重量部、導電材（ＶＧＣＦ）が５．０重量部となるように秤量した。これらの材料を混合し、酪酸ブチルを添加し、固形分率が６３重量％となるように調整した。その後、超音波ホモジナイザーを用いて１分間混練し、負極スラリーを得た。得られた負極スラリーを、負極集電体（Ｃｕ箔）の表面に、アプリケータを用いて塗工し、加熱乾燥した。その後、２５℃、線圧１ｔｏｎ／ｃｍでロールプレスし、負極集電体および負極層を有する負極構造体を得た。なお、正極容量に対する負極容量が２．５となるように、負極層の厚さを調整した。
【００５１】
（電池の作製）
正極構造体の正極層と、負極構造体の負極層とを、固体電解質層を介して対向するように配置し、５ｔｏｎでプレスすることにより、電池を得た。
【００５２】
［実施例２〜３］
表１に示したように、負極活物質の空隙率を変更したこと以外は、実施例１と同様にして電池を得た。
【００５３】
［実施例４〜７］
表２に示したように、導電材含有量を変更したこと以外は、実施例２（空隙率０．５）と同様にして電池を得た。
【００５４】
［比較例１〜５］
表１に示したように、負極活物質が導電材を含まないこと、負極活物質の空隙率を変更したこと以外は実施例１と同様にして電池を得た。
【００５５】
［比較例６〜１０］
表１に示したように、空隙率を変更したこと、負極活物質が針状の導電材（ＶＧＣＦ）を含まず粒状の導電材（ＡＢ）のみを含むこと以外は、実施例１と同様にして電池を得た。
【００５６】
［比較例１１〜１２］
表１に示したように、負極活物質の空隙率を変更したこと以外は、実施例１と同様にして電池を得た。
【００５７】
実施例１〜７および比較例１〜１２で得られた負極活物質の断面画像をＳＥＭにより取得し、ＶＶ／ＶＰを求めた。その結果を表１および表２に示す。
【００５８】
［評価］
実施例１〜７および比較例１〜１２で得られた電池に対して、６０℃、下限ＳＯＣ１０％、上限ＳＯＣ９０％の条件で、５００サイクルの充放電を行った。なお、ＳＯＣは、state of chargeを意味する。１サイクル目および５００サイクル目の電池に対して、ＤＣＩＲ法により内部抵抗を測定した。ＤＣＩＲ法の測定条件は、以下の通りである。
ＯＣＶ電位：３．５Ｖ
電流密度：１５ｍＡ／ｃｍ２
放電時間：１０秒間
１サイクル目における抵抗に対する５００サイクル目における抵抗の割合を、抵抗増加率ΔＲとして求めた。その結果を表１、表２、および図３に示す。
【００５９】
【表１】
2020087882.tif 000003
【００６０】
【表２】
2020087882.tif 000004
【００６１】
表１および図３に示したように、実施例１〜３は、比較例１〜１２に比べて、ΔＲが小さかった。このように、ＶＶ／ＶＰが特定の範囲にあること、Ｓｉ系活物質が針状の導電材を含有することにより、サイクル特性が良好な全固体電池を得られることが確認された。
【００６２】
実施例および比較例の結果より、空隙率（ＶＶ／ＶＰ）と抵抗増加率（ΔＲ）との関係を模式的に図４に示す。図３および図４から、空隙体積の割合が小さすぎると、ΔＲが大きくなった。これは、充放電によるＳｉ系活物質の体積変化を十分に緩和できなかったためと推測される。また、ＶＶ／ＶＰの値が大きすぎても、すなわち、空隙体積の割合が大きすぎても、ΔＲが大きくなった。これは、負極層におけるＳｉ系活物質および固体電解質の接合が外れやすくなったためと推測される。また、空隙率は０．５付近が最も好ましいことが示唆された。
また、Ｓｉ系活物質が導電材を含まない場合と、粒状の導電材のみを含む場合とでは抵抗増加率に違いは見られなかった。一方で、Ｓｉ系活物質が針状の導電材を含む場合では抵抗増加率が顕著に抑制されていた。これは、針状の導電材がフィラーの役割を担い、膨張収縮時の増量体の骨格維持に好影響を与えたためと推定される。
【００６３】
また、表２に示したように、導電材の量が多くなるほどΔＲが小さくなることが確認されたが、生産技術の観点から、０．５重量％以上、１０重量％以下が適当であると考えられる。
【符号の説明】
【００６４】
１  …正極層
２  …負極層
３  …固体電解質層
４  …正極集電体
５  …負極集電体
１０  …全固体電池
【図１】
2020087882.tif 000005
【図２】
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【図３】
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【図４】
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