(57)【要約】【課題】読影を補助するための補助線を、放射線画像の適切な位置に表示させることができる、画像処理装置、放射線画像撮影システム、画像処理方法、及び画像処理プログラムを提供する。【解決手段】画像処理装置のプロセッサは、各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の検出面が並べられた状態で配置され、一つの検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像を取得し、読影目的を表す情報を取得し、取得した放射線画像中における読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を放射線画像の基準物の画像の位置に付加する。【選択図】図５
2020124570.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つのプロセッサと、
前記プロセッサによって実行可能な命令を記憶するメモリと、を備え、
前記プロセッサは、
各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の前記検出面が並べられた状態で配置され、一つの前記検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の前記放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像を取得し、
読影目的を表す情報を取得し、
取得した前記放射線画像中における前記読影目的に応じた基準物及び前記読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を前記放射線画像の前記基準物の画像の位置に付加する
画像処理装置。
【請求項２】
前記基準物は、前記読影目的毎に少なくとも１種類、撮影前に予め定められている、
請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項３】
前記基準物は、前記被写体の骨であり、
前記プロセッサは、
前記放射線画像から前記基準物の画像を抽出し、前記基準物の画像及び前記読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じた方法により決定される補助線を前記放射線画像に付加する
請求項１または請求項２に記載の画像処理装置。
【請求項４】
前記プロセッサは、
前記基準物の指定を受け付け、
前記基準物の指定を受け付けた場合、受け付けた指定に対応する前記基準物及び前記読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じた方法により決定される補助線を前記放射線画像に付加する、
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の画像処理装置。
【請求項５】
前記プロセッサは、
前記補助線が複数の線を格子状に組み合わせた補助線の場合、前記読影目的に応じた基準物及び前記読影目的を表す情報により導出される角度に格子状の前記補助線を回転させて、前記放射線画像に付加する、
請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の画像処理装置。
【請求項６】
前記プロセッサは、
複数の放射線画像に補助線を付加する場合、前記複数の放射線画像のうち、１つの放射線画像に対して前記補助線を付加する方法と同一の方法により、他の放射線画像に対しても補助線を付加する、
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の画像処理装置。
【請求項７】
前記プロセッサは、
前記放射線画像中の前記読影目的により定まる注目物の画像のみに前記補助線を付加する、
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の画像処理装置。
【請求項８】
各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の前記検出面が並べられた状態で配置され、一つの前記検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置と、
前記放射線画像撮影装置により撮影された放射線画像に補助線の画像を付加する請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の画像処理装置と、
を備えた放射線画像撮影システム。
【請求項９】
前記画像処理装置により前記補助線の画像が付加された前記放射線画像を表示する表示装置をさらに備えた、
請求項８に記載の放射線画像撮影システム。
【請求項１０】
コンピュータが実行する画像処理方法であって、
各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の前記検出面が並べられた状態で配置され、一つの前記検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の前記放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像、及び読影目的を表す情報を取得し、
取得した前記放射線画像中における前記読影目的に応じた基準物及び前記読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を前記放射線画像の前記基準物の画像の位置に付加する、
ことを含む画像処理方法。
【請求項１１】
各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の前記検出面が並べられた状態で配置され、一つの前記検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の前記放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像、及び読影目的を表す情報を取得し、
取得した前記放射線画像中における前記読影目的に応じた基準物及び前記読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を前記放射線画像の前記基準物の画像の位置に付加する、
ことを含む処理をコンピュータに実行させるための画像処理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像処理装置、放射線画像撮影システム、画像処理方法、及び画像処理プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
放射線照射装置から射出され、被写体を透過した放射線を放射線検出器で検出する放射線画像撮影装置により、被写体の放射線画像を撮影する放射線画像撮影システムが知られている。
【０００３】
この種の放射線画像撮影システムでは、医師の読影を補助するために、放射線画像に補助線を付加する場合がある。
【０００４】
この放射線画像に補助線を付加する技術として、例えば、金属により格子状の模様が形成された補助線付加用の板を、被写体と放射線画像撮影装置との間に設け、格子状の模様を放射線画像に写り込ませる技術が知られている。
【０００５】
また、例えば、実際の補助線付加用の板を用いた撮影に代えて、ソフトウエア処理等を実行することにより生成された格子状の補助線を放射線画像に付加して表示する技術が知られている。この種の技術として、特許文献１には、放射線画像における大動脈の傾斜角度に応じて放射線画像を回転させて、大動脈の走行方向、垂直または手技に対応する所定の方向とした後に、グリッド線を放射線画像に重畳表示させる技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−１３５８３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、実際の補助線付加用の板は、例えば、アクリルベースに、格子状に溝が掲載され、形成された溝内に、金属等の放射線に対する遮蔽性が高い材料が設けられている。そのため、実際の補助線付加用の板を用いて撮影を行う場合、補助線付加用の板は重量が比較的重いため、設置するのが容易ではない場合がある。また、放射線画像の適切な位置に補助線が写り込む位置に、補助線付加用の板を設置するのは容易ではない。このように、実際の補助線付加用の板を用いて撮影を行う場合は、医師や技師等のオペレータに負荷がかかる。そのため、オペレータの作業手順を改善することが望まれている。
【０００８】
また、比較的大きく長尺丈の撮影対象、例えば、脊椎や下肢等を撮影するいわゆる長尺撮影を行う場合、複数の放射線検出器の各々が撮影した放射線画像を繋ぎ合わせることにより撮影対象全体の放射線画像を撮影する場合がある。この場合に実際の補助線付加用の板を用いて撮影を行うと、各放射線検出器が撮影した放射線画像を繋ぎ合わせる場合に、繋ぎ目の補正処理において、補助線付加用の板により得られた補助線の画像部分にアーチファクトが発生する可能性が高い。
【０００９】
一方、実際の補助線付加用の板を用いずに補助線を付加する場合、上記アーチファクトは発生しない。しかしながら、特許文献１に記載の技術では、放射線画像を回転させているが、上述した長尺撮影により得られた放射線画像を回転させるのは、放射線画像自体が大きいため、困難な場合がある。そのため、特許文献１に記載の技術では、放射線画像の適切な位置に補助線を表示させることが困難な場合がある。
【００１０】
本開示は、読影を補助するための補助線を、放射線画像の適切な位置に表示させることができる、画像処理装置、放射線画像撮影システム、画像処理方法、及び画像処理プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本開示の画像処理装置は、少なくとも１つのプロセッサと、プロセッサによって実行可能な命令を記憶するメモリと、を備え、プロセッサは、各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の検出面が並べられた状態で配置され、一つの検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像を取得し、読影目的を表す情報を取得し、取得した放射線画像中における読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を放射線画像の基準物の画像の位置に付加する。
【００１２】
本開示の画像処理装置における基準物は、読影目的毎に少なくとも１種類、撮影前に予め定められていてもよい。
【００１３】
本開示の画像処理装置における基準物は、被写体の骨であり、プロセッサは、放射線画像から基準物の画像を抽出し、基準物の画像及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じた方法により決定される補助線を放射線画像に付加してもよい。
【００１４】
本開示の画像処理装置のプロセッサは、基準物の指定を受け付け、基準物の指定を受け付けた場合、受け付けた指定に対応する基準物及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じた方法により決定される補助線を放射線画像に付加してもよい。
【００１５】
本開示の画像処理装置のプロセッサは、補助線が複数の線を格子状に組み合わせた補助線の場合、読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報により導出される角度に格子状の補助線を回転させて、放射線画像に付加してもよい。
【００１６】
本開示の画像処理装置のプロセッサは、複数の放射線画像に補助線を付加する場合、複数の放射線画像のうち、１つの放射線画像に対して補助線を付加する方法と同一の方法により、他の放射線画像に対しても補助線を付加してもよい。
【００１７】
本開示の画像処理装置のプロセッサは、放射線画像中の読影目的により定まる注目物の画像のみに補助線を付加してもよい。
【００１８】
上記目的を達成するために、本開示の放射線画像撮影システムは、各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の検出面が並べられた状態で配置され、一つの検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置と、放射線画像撮影装置により撮影された放射線画像に補助線の画像を付加する本開示の画像処理装置と、を備える。
【００１９】
本開示の放射線画像撮影システムは、画像処理装置により補助線の画像が付加された放射線画像を表示する表示装置をさらに備えてもよい。
【００２０】
上記目的を達成するために、本開示の画像処理方法は、コンピュータが実行する画像処理方法であって、各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の検出面が並べられた状態で配置され、一つの検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像、及び読影目的を表す情報を取得し、取得した放射線画像中における読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を放射線画像の基準物の画像の位置に付加する、ことを含む。
【００２１】
上記目的を達成するために、本開示の画像処理プログラムは、各々放射線を検出する検出面を有する複数の放射線検出器の検出面が並べられた状態で配置され、一つの検出面よりも広範囲の撮影面を有する放射線画像撮影装置の放射線検出器の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像、及び読影目的を表す情報を取得し、取得した放射線画像中における読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じて、読影目的、基準物、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である補助線付加情報を参照して補助線付加方法を特定し、特定された補助線付加方法により、予め定められた補助線を放射線画像の基準物の画像の位置に付加する、ことを含む処理をコンピュータに実行させるためのものである。
【発明の効果】
【００２２】
本開示によれば、読影を補助するための補助線を、放射線画像の適切な位置に表示させることができる、画像処理装置、放射線画像撮影システム、画像処理方法、及び画像処理プログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本実施形態の放射線画像撮影システムの構成を示す構成図である。
【図２】本実施形態の放射線画像撮影システムの構成を示すブロック図である。
【図３】本実施形態の補助線付加情報の一例を表す模式図である。
【図４】本実施形態の放射線画像撮影システムによる放射線画像の撮影動作の流れを表したフローチャートである。
【図５】本実施形態のコンソールで実行される画像生成・表示処理の流れを表したフローチャートである。
【図６】実施例１において被写体の全脊椎を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図７】実施例２において、被写体の全脊椎を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図８】実施例３において、被写体の股関節を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図９】実施例４において、被写体の全下肢正面を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図１０】実施例５において、被写体の腰椎側面を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図１１】第５実施例において、手術後に被写体の腰椎側面を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図１２】実施例６において、被写体の腰椎側面を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【図１３】実施例７において、被写体の腰椎側面を撮影して得られた放射線画像に補助線を付加した場合の模式図の一例である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。なお、本実施形態は本発明を限定するものではない。
【００２５】
まず、図１及び図２を参照して本実施形態の放射線画像撮影システムの構成について説明する。
【００２６】
図１に示すように、本実施形態の放射線画像撮影システム１０は、放射線画像撮影装置１２、放射線照射装置１６、及びコンソール２０を備える。本実施形態の放射線画像撮影システム１０は、ＲＩＳ（Radiology Information System：放射線情報システム）等の外部のシステムからコンソール２０が取得した撮影メニューや、医師や技師等のオペレータが入力した撮影メニュー等に基づいて、オペレータの操作により放射線画像の撮影を行う。なお、本実施形態では、放射線画像撮影装置１２により放射線画像を撮影する医師や技師等をオペレータという。
【００２７】
図２に示すように、本実施形態の放射線照射装置１６は、線源制御部４０、放射線源４２、及びＩ／Ｆ（Interface)部４４を備える。線源制御部４０、放射線源４２、及びＩ／Ｆ部４４は、システムバスやコントロールバス等のバス４７を介して相互に情報等の授受が可能に接続されている。放射線照射装置１６は、コンソール２０の制御に基づいて放射線源４２から、放射線Ｒを被写体Ｗの撮影部位（例えば、胸部や腹部等）に照射させる。
【００２８】
放射線源４２は、管球（図示省略）を含んでおり、線源制御部４０の制御に応じて放射線Ｒを射出する。なお、以下の説明では、管球の位置を放射線源４２の位置と等しいものとしている。
【００２９】
線源制御部４０は、管電圧、管電流、及び照射時間等の放射線Ｒの照射条件に基づいて、放射線源４２を制御する。線源制御部４０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）４０Ａ、ＲＯＭ（Read Only Memory）４０Ｂ、及びＲＡＭ（Random Access Memory）４０Ｃを備えている。ＲＯＭ４０Ｂには、ＣＰＵ４０Ａで実行されるプログラム等が予め記憶されている。放射線照射装置１６では、ＲＯＭ４０Ｂに記憶されたプログラムをＣＰＵ４０Ａで実行することにより、放射線源４２から射出する放射線Ｒに関する制御を行う。ＲＡＭ４０Ｃは、各種データを一時的に記憶する。
【００３０】
また、Ｉ／Ｆ部４４は、無線通信や有線通信等により、コンソール２０との間で各種情報の送受信を行う。
【００３１】
なお、放射線照射装置１６は、オペレータが、照射条件を放射線照射装置１６に対して直接手動で設定するための操作入力部や、設定された照射条件等を表示するための表示部を備えていてもよい。また、放射線照射装置１６は、照射条件がオペレータにより手動で設定されたこと、手動設定による設定値、及び現在のステータス（待機状態、準備状態、曝射中、及び曝射終了等）を示す情報等をコンソール２０に送信する。
【００３２】
本実施形態の放射線画像撮影装置１２は、いわゆる長尺撮影用のＤＲ（Digital Radiography）カセッテである。なお、ここでいう「長尺撮影」とは、被写体Ｗの全脊椎や全下肢等の比較的大きく長い部位の撮影をいい、「長尺撮影用」とは、長尺撮影に用いられることをいう。但し、放射線画像撮影装置１２は、長尺撮影専用に用いるのではなく、胸部や頭部等の長尺撮影以外の撮影に用いてもよい。
【００３３】
図１に一例を示すように、本実施形態の放射線画像撮影装置１２は、放射線検出器群１５を筐体１３内に備えており、放射線検出器群１５が３つの放射線検出器１４１〜１４３を有している。以下では、放射線検出器１４１〜１４３を総称する場合は、個々を示す末尾の符号を省略し、「放射線検出器１４」という。なお、放射線検出器１４の数は、本実施形態の数に限定されない。
【００３４】
なお、放射線画像を撮影する場合は、放射線Ｒの１回の射出（いわゆる１ショット）により、全放射線検出器１４で放射線画像の撮影が行われる。
【００３５】
本実施形態の放射線検出器１４は、検出面１９１〜１９３（撮影に有効な画素（図示省略）の領域）が被写体Ｗに対向する状態で配置されている。以下では、検出面１９１〜１９３を総称する場合は、個々を示す末尾の符号を省略し、「検出面１９」という。なお、本実施形態の放射線画像撮影装置１２では、図１に示すように各放射線検出器１４の端部を、隣接する放射線検出器１４の端部と重ね合わせて配置している。
【００３６】
隣接する放射線検出器１４の端部の間隔が離れてしまうと、被写体Ｗの撮影部位に撮影されない部分が生じる場合があり、また、放射線検出器１４の製造上のばらつきにより、隣接する放射線検出器１４の端部を密着させて隙間無く配置することが困難となる場合がある。そのため、本実施形態の放射線画像撮影装置１２の放射線検出器群１５では、図１に示したように、放射線検出器１４の検出面１９の端部と、隣接する放射線検出器１４の検出面１９の端部と、が重なり合わされて配置されている。具体的には、隣接する放射線検出器１４同士の端部の検出面１９を、放射線Ｒの入射方向において重複させている。なお、放射線検出器１４を重ね合わせた重複部分の検出面１９の範囲（大きさ）は、放射線照射装置１６から照射される放射線Ｒの斜入具合等に応じて予め定められる。
【００３７】
本実施形態の放射線画像撮影装置１２は、以上のように配置された複数の放射線検出器１４を有することにより、放射線画像撮影装置１２の全体では、１つの放射線検出器１４における検出面１９よりも長尺の検出面を有することとなる。
【００３８】
被写体Ｗを透過した放射線Ｒは、放射線画像撮影装置１２の放射線検出器１４に照射される。放射線画像撮影装置１２の各放射線検出器１４は、被写体Ｗを透過した放射線Ｒの線量に応じた電荷を発生し、発生した電荷量に基づいて放射線画像の画像データ（以下、「放射線画像」という）を生成して出力する。
【００３９】
また、図２に示すように、本実施形態の放射線画像撮影装置１２は、さらに検出器制御部３０、記憶部３２、及びＩ／Ｆ部３４を備えている。検出器制御部３０、放射線検出器１４１〜１４３、記憶部３２、及びＩ／Ｆ部３４は、システムバスやコントロールバス等のバス３７を介して相互に情報等の授受が可能に接続されている。
【００４０】
検出器制御部３０は、放射線画像撮影装置１２の全体を制御する。図２に示すように、本実施形態の検出器制御部３０は、ＣＰＵ３０Ａ、ＲＯＭ３０Ｂ、及びＲＡＭ３０Ｃを備えている。ＲＯＭ３０Ｂには、ＣＰＵ３０Ａで実行されるプログラム等が予め記憶されている。放射線画像撮影装置１２では、ＲＯＭ３０Ｂに記憶されたプログラムをＣＰＵ３０Ａで実行することにより、放射線検出器１４の制御を行う。
【００４１】
記憶部３２は、放射線検出器１４により撮影された放射線画像等を記憶する。
【００４２】
また、Ｉ／Ｆ部３４は、無線通信や有線通信等により、コンソール２０との間で各種情報の送受信を行う。
【００４３】
本実施形態では、放射線画像撮影装置１２で撮影された放射線画像は、Ｉ／Ｆ部３４を介してコンソール２０に入力される。
【００４４】
本実施形態のコンソール２０は、サーバー・コンピュータである。図２に示すように本実施形態のコンソール２０は、全体制御部５０、記憶部５２、表示部駆動部５４、表示部５６、操作入力検出部５８、操作部６０、及びＩ／Ｆ部６２を備えている。全体制御部５０、記憶部５２、表示部駆動部５４、表示部５６、操作入力検出部５８、操作部６０、及びＩ／Ｆ部６２は、システムバスやコントロールバス等のバス６５を介して相互に情報等の授受が可能に接続されている。なお、本実施形態では、コンソール２０は本開示の画像処理処置として機能する。
【００４５】
コンソール２０は、全体制御部５０により画像処理（詳細後述）された放射線画像及び放射線画像撮影装置１２から取得したままの（画像処理前の）放射線画像の少なくとも一方をＰＡＣＳ(Picture Archiving and Communication System：画像保存通信システム）２２に送信する。ＰＡＣＳ２２は、コンソール２０から受信した放射線画像を管理する。ＰＡＣＳ２２に管理されている放射線画像は、放射線画像の読影等を行う医師の指示に応じて、読影装置２４の表示部（図示省略）及びコンソール２０の表示部５６の少なくとも一方に表示される。なお、読影装置２４は、撮影された放射線画像を読影するために用いられる装置であり、特に限定されないが、いわゆる、ビューワや医師が用いるパーソナルコンピュータ、タブレット端末やスマートフォン等のＰＤＡ（Personal Digital Assistants：携帯情報端末装置）等が挙げられる。なお、本実施形態において「読影」とは、診断を行う場合に限定されず、放射線画像により患部や注目部位等の観察等を行う場合も含む。
【００４６】
全体制御部５０は、コンソール２０の全体の動作を制御する。図２に示すように、全体制御部５０は、ＣＰＵ５０Ａ、ＲＯＭ５０Ｂ、及びＲＡＭ５０Ｃを備える。ＲＯＭ５０Ｂには、ＣＰＵ５０Ａで実行される各種プログラム等が予め記憶されている。ＲＡＭ５０Ｃは、各種データを一時的に記憶する。
【００４７】
本実施形態のコンソール２０の全体制御部５０は、無線通信等を介して外部のシステム等から取得した撮影メニューやその他の各種情報等を用いて、放射線画像撮影装置１２及び放射線照射装置１６の制御を行う。また、コンソール２０の全体制御部５０は、放射線画像撮影装置１２から取得した放射線画像に予め定められた複数の画像処理を行う。以下、本実施形態の全体制御部５０が実行する画像処理について説明する。
【００４８】
上述したように、本実施形態の放射線画像撮影装置１２は、いわゆる階段状に重なり合った放射線検出器１４により撮影を行う。３つの放射線検出器１４の各々で放射線画像が撮影されるため、全体制御部５０は、放射線画像撮影装置１２の全体としての長尺の放射線画像を得るために、各放射線検出器１４により撮影された放射線画像を繋ぎ合わせる画像処理（以下、「繋ぎ合わせ処理」という）を行う。
【００４９】
また、重なり合う放射線検出器１４同士では、放射線照射装置１６に遠い側の放射線検出器１４で撮影された放射線画像には、放射線照射装置１６に近い側の放射線検出器１４の影が段差画像として写り込む場合がある。例えば、図１に示した場合では、放射線検出器１４２で撮影された放射線画像には、放射線検出器１４１の端部が段差画像として写り込み、放射線検出器１４３で撮影された放射線画像には、放射線検出器１４２の端部が段差画像として写り込む。そのため、全体制御部５０は、放射線画像から段差画像を除去する画像処理（以下、「段差除去処理」という）を行う。
【００５０】
なお、繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理のそれぞれの画像処理方法は、特に限定されない。例えば、段差除去処理は、以下のように行うことができる。
【００５１】
本実施形態の段差除去処理は、放射線照射装置１６から遠い側の放射線検出器１４で撮影された放射線画像に段差画像が含まれるため、放射線照射装置１６から遠い側の放射線検出器１４で撮影された放射線画像に対して行われる。放射線検出器群１５から取得した放射線画像が、放射線照射装置１６から遠い側及び近い側のいずれの放射線検出器１４により撮影されたものであるかを全体制御部５０が認識する方法は、特に限定されない。例えば、各放射線検出器１４自身が隣接する放射線検出器１４より遠い側及び近い側のいずれの放射線検出器１４であるかを示す情報を放射線画像に付加してコンソール２０に出力してもよい。
【００５２】
全体制御部５０は、段差画像の補正を行う場合、まず、放射線画像から段差画像の位置を検出する。段差画像の位置の検出方法は特に限定されない。本実施形態の全体制御部５０は、具体例として、放射線画像から直線を表す画像を検出することにより、段差画像と通常画像との境界の位置を検出し、検出した境界の位置に基づいて、段差画像の位置を検出する。なお、以下では段差画像と通常画像との境界を、単に「境界」という。直線の検出方法は特に限定されず、一般的な手法を用いればよく、例えば、ハフ（Hough）変換等を用いればよい。また、境界の位置から段差画像の位置を検出する方法も特に限定されず、例えば、境界の位置から放射線画像の所定の端部までの間を段差画像として検出してもよい。
【００５３】
放射線画像から境界の位置を検出する場合に、放射線画像の全体に対して境界の位置を検出する処理を行ってもよいし、境界の位置が含まれると推定される領域を探索範囲として、探索範囲内を探索することにより境界の位置を検出してもよい。探索範囲は、例えば、設計上、または実験等により、放射線画像において段差画像の位置（境界の位置）が取り得る範囲を得ておき、この範囲を適用してもよい。推定される探索範囲内に対して境界の位置を検出する方が、放射線画像の全体に対して境界の位置を検出する場合に比べて検出精度を向上させることができ、かつ、検出時間を短縮することができる。
【００５４】
全体制御部５０は、段差画像の位置を検出すると、次に、放射線画像に含まれる段差画像の補正を行う。本実施形態の全体制御部５０では、段差画像の濃度と通常画像の濃度との濃度差を低減する補正を行うことにより、段差画像の補正を行う。なお、上記濃度差を低減する補正を行う前に、放射線画像に対して、オフセット補正、ゲイン補正、及び欠陥画素補正等を行っておくことにより、段差補正をより精度良く行うことができる。
【００５５】
また、本実施形態の全体制御部５０は、医師が読影する目的（以下、「読影目的」という）に適した補助線の画像を、記憶部５２に予め記憶されている補助線付加情報５３（図３参照）に基づいて、放射線画像に付加する画像処理（詳細後述）を行う。本実施形態において、全体制御部５０が放射線画像に補助線を付加する方法は、読影目的、基準物、及び補助線の種類に応じて異なっている。なお、本実施形態における「読影目的」には、被写体Ｗの骨に関するアライメントの観察、被写体Ｗの症例に応じた患部等の観察を含む。また、「基準物」とは、付加する補助線の位置等の基準となる物体のことであり、医師が観察したい患部や注目物そのものとは異なる場合がある。さらに、「補助線の種類」は、放射線画像に付加する補助線の種類であり、詳細は後述するが、例えば、垂線、斜線、及び曲線等が挙げられる。
【００５６】
なお本実施形態において、放射線画像に補助線を「付加」するとは、具体的にどのように付加するかについては特に限定されない。例えば、放射線画像そのものに補助線を書き加えることによる付加であってもよいし、放射線画像に補助線の画像を重畳する（例えば、放射線画像のレイヤの上に補助線画像のレイヤを重畳する）ことによる付加であってもよい。
【００５７】
一方、図２に示される表示部駆動部５４は、表示部５６への各種情報の表示を制御する。表示部５６は、撮影メニューや撮影された放射線画像等を表示する。操作入力検出部５８は、操作部６０に対するオペレータ等の操作状態を検出する。操作部６０は、放射線画像の撮影の指示操作や撮影された放射線画像の画像処理に関する指示等を、医師が入力するために用いられる。操作部６０は、一例としてキーボードの形態を有するものであってもよいし、表示部５６と一体化されたタッチパネルの形態を有するものであってもよい。
【００５８】
また、Ｉ／Ｆ部６２は、無線通信等により、ＰＡＣＳ２２及びＲＩＳとの間で各種情報の送受信を行う。また、Ｉ／Ｆ部６２は、放射線画像撮影装置１２及び放射線照射装置１６との間で各種情報の送受信を行う。
【００５９】
さらに、記憶部５２は、放射線画像やその他の各種データを記憶して保持する。なお、本実施形態の記憶部５２は、図３に一例を示す補助線付加情報５３を記憶して保持する。補助線付加情報５３は、放射線画像に付加する補助線に関する情報であり、図３に一例を示すように、読影目的、基準物、撮影種類、補助線の種類、及び補助線付加方法の対応関係を表す情報である。なお、本実施形態において「補助線付加方法」は、補助線を付加する具体的な方法を記述した情報のことをいい、このような情報としては例えば、いわゆるサブプログラムが挙げられる。なお、サブプログラムを補助線付加方法として扱う場合、記憶部５２の別の格納場所にサブプログラムを格納しておき、補助線付加情報５３には、サブプログラムのファイル名や格納場所等を表す情報を、読影目的等の他の情報に対応付けておいてもよい。例えば、図３に一例を示した補助線付加情報５３では、「＊＊＊１−１」〜「＊＊＊４−３」は、サブプログラムのファイル名を表している。また、「撮影種類」とは、「全脊椎側面撮影」、「全下肢撮影」等、撮影部位に関する撮影の種類のことをいう。
【００６０】
次に、本実施形態の放射線画像撮影システム１０により、放射線画像の撮影を行う場合の作用について説明する。
【００６１】
まず、本実施形態の放射線画像撮影システム１０による放射線画像の撮影全体の流れについて説明する。図４には、本実施形態の放射線画像撮影システム１０による放射線画像の撮影の全体的な流れを表したフローチャートを示す。
【００６２】
図４のステップＳ１００でコンソール２０の全体制御部５０は、撮影メニューを取得する。撮影メニューには、撮影を依頼した医師からの撮影オーダ、放射線源４２の管電圧、被写体Ｗに向けて照射される放射線Ｒの線量（管電流（ｍＡ）と時間（ｓｅｃ）との積（ｍＡｓ値））等の撮影条件、及び被写体Ｗに関する情報が含まれている。例えば、全体制御部５０は、Ｉ／Ｆ部６２を介して撮影メニューを外部システム等から取得してもよいし、操作部６０によりオペレータが入力した撮影メニューを取得してもよい。
【００６３】
次のステップＳ１０２でオペレータは、被写体Ｗをポジショニングする。
【００６４】
次のステップＳ１０４でコンソール２０の全体制御部５０は、取得した撮影メニューに応じて放射線照射装置１６から放射線Ｒを射出させ、被写体Ｗを透過した放射線Ｒを放射線検出器１４に検出させることにより放射線画像撮影装置１２で放射線画像を撮影する。
【００６５】
次のステップＳ１０６でコンソール２０の全体制御部５０は、図５に示した画像生成・表示処理を実行する。
【００６６】
図５に示したステップＳ２００で全体制御部５０は、放射線画像を取得する。具体的には、全体制御部５０は、放射線検出器群１５の各放射線検出器１４が撮影した放射線画像を記憶部５２から取得する。
【００６７】
次のステップＳ２０２で全体制御部５０は、上述した繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理を行う。これらの処理を行うことにより、放射線画像撮影装置１２の全体としての長尺の放射線画像が得られる。なお、本ステップにより得られた放射線画像を記憶部５２に記憶させておいてもよい。このように繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理済みの放射線画像を記憶部５２に記憶させておくことにより、再び、放射線画像を表示させる場合に、繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理済みの放射線画像を取得できるため、本ステップを省略することができる。
【００６８】
次のステップＳ２０４で全体制御部５０は、読影目的（読影目的を表す情報）を取得する。全体制御部５０が読影目的を取得する方法は、予め定めておけばよく、特に限定されない。例えば、撮影メニューに読影目的が含まれる場合は、上記ステップＳ１００で取得した撮影メニューから読影目的を取得すればよい。また、操作部６０を介してオペレータが入力した読影目的を取得してもよい。
【００６９】
次のステップＳ２０６で全体制御部５０は、放射線画像から被写体Ｗの骨の画像を抽出する。全体制御部５０が骨の画像を抽出する方法は、予め定めておけばよく、特に限定されない。例えば、被写体Ｗの年齢、性別、読影目的、撮影種類、及び撮影部位等に対応する基準となる骨の画像（以下、「基準画像」という）を予め記憶部５２に記憶させておき、放射線画像と、読影目的、撮影種類、及び撮影部位の少なくとも一つとが一致する基準画像を用いたパターンマッチングを実行することにより、放射線画像から骨の画像を抽出してもよい。
【００７０】
次のステップＳ２０８で全体制御部５０は、基準物を自動で設定するか否かを判定する。本実施形態のコンソール２０では、通常の場合は、基準物を自動で設定し、医師から操作部６０を介して、基準物の設定を行う旨の指示を受け付けた場合のみ、医師の手動により基準物を設定する。そこで、操作部６０を介して基準物の設定を行う旨の指示が所定時間経過しても受け付けられない場合、肯定判定となり、ステップＳ２１０へ移行する。
【００７１】
ステップＳ２１０で全体制御部５０は、上記ステップＳ２０４で取得した読影目的に対応する基準物を決定する。具体的には、全体制御部５０は、補助線付加情報５３を参照して、読影目的に対応する基準物を決定する。なお、補助線付加情報５３において、同一の読影目的に対して、複数の異なる基準物が対応付けられている場合、対応する複数の異なる基準物の中から全体制御部５０が選択した１つを、基準物として決定する。例えば、図３に示した一例では、読影目的が「成人脊柱変形症」で各々共通である、管理番号「１−１」の基準物は「第７頸椎、仙骨後壁上縁」であり、管理番号「１−２」の基準物は「第１胸椎、寛骨臼」であり、管理番号「１−３」の基準物は「第９胸椎、寛骨臼」であり、管理番号「１−４」の基準物は「第１胸椎、大腿骨頭」であり、管理番号「１−５」の基準物は「第９胸椎、大腿骨頭」である。すなわち、この場合、１つの読影目的に対して、５種類の基準物が対応付けられている。全体制御部５０は、これらの基準物の中から選択した１つを基準物として決定する。選択方法は特に限定されないが、本実施形態のコンソール２０では、医師等により予め指定された管理番号に対応する基準物を選択する。
【００７２】
次のステップＳ２１２で全体制御部５０は、放射線画像から上記ステップＳ２１０の処理で決定した基準物の画像を抽出した後、ステップＳ２２０へ移行する。全体制御部５０が基準物の画像を抽出する方法は、予め定めておけばよく、特に限定されない。例えば、上記ステップＳ２０６の処理について放射線画像から骨の画像を抽出する方法として説明したパターンマッチングと同様の方法を用いてもよい。また、例えば、基準物によっては、被写体Ｗの年齢及び性別等の身体的特徴により、放射線画像中の大凡の位置が特定可能な場合がある。例えば、基準物として大腿骨頭を決定した場合、放射線画像の中心部分に被写体Ｗの体の中心（背骨）が有る場合が多く、中心から大腿骨頭までの大凡の距離を予め得ておくことができる。この場合、放射線画像の中心から予め得られている距離だけ離れた位置を大腿骨頭の位置とし、その周辺の骨の画像を大腿骨頭の画像として抽出することができる。
【００７３】
一方、上記ステップＳ２０８で操作部６０を介して基準物の設定を行う旨の指示を上記所定時間内に受け付けた場合、否定判定となり、ステップＳ２１４へ移行する。
【００７４】
ステップＳ２１４で全体制御部５０は、表示部５６に放射線画像を表示させる。放射線画像が表示部５６に表示されると、医師は、操作部６０を介して、表示部５６に表示された放射線画像から基準物を指定する。そこで、次のステップＳ２１６で全体制御部５０は、操作部６０を介して医師が基準物を指定するまで否定判定となり、基準物が指定された場合に肯定判定となり、ステップＳ２１８へ移行する。
【００７５】
ステップＳ２１８で全体制御部５０は、放射線画像から医師が指定した指定物の画像を含む、骨の画像を基準物として抽出した後、ステップＳ２２０へ移行する。
【００７６】
ステップＳ２２０で全体制御部５０は、以上の処理によって得られた読影目的及び基準物に対応する付加方法で放射線画像に補助線を付加する。具体的には、全体制御部５０は、補助線付加情報５３を参照し、上記ステップＳ２０４で取得した読影目的、及び上記ステップＳ２１０で決定した基準物または上記ステップＳ２１８で抽出した基準物に対応する補助線付加方法で補助線を放射線画像に付加する。例えば、読影目的が「臼蓋形成不全」で、基準物が「大腿骨頭」の場合、全体制御部５０は、補助線付加情報５３の管理番号「２」を参照し、補助線付加方法として、ファイル名が「＊＊＊２」のサブプログラムを実行することにより、放射線画像に補助線を付加する。
【００７７】
次のステップＳ２２２で全体制御部５０は、補助線が付加された放射線画像を表示部５６に表示させる。なお、本実施形態では、補助線として、白色の線及び黒色の線を一対とした補助線を表示部５６に表示している。すなわち、本実施形態では、黒白２本の線を一本の線と同様に扱うことにより、白黒の放射線画像上でも補助線を見易くしている。なお、補助線の色は特に限定されず、赤色等の他の色であってもよいし、医師の指示により変更可能とする形態としてもよい。
【００７８】
次のステップＳ２２４で全体制御部５０は、上記ステップＳ２２０の処理で補助線を付加した方法、すなわち、表示部５６にこの時点で、表示されている放射線画像に補助線を付加した方法以外に、読影目的及び基準物に対応する補助線の付加方法が有るか否かを判定する。例えば、図３に示した一例では、上記ステップＳ２２０の処理で管理番号「２」に対応付けられた補助線の付加方法により補助線を付加した場合、その他の補助線の付加方法がないため、否定判定となり、ステップＳ２３０へ移行する。一方、例えば、図３に示した一例では、上記ステップＳ２２０の処理で管理番号「１−１」に対応付けられた補助線の付加方法により補助線を付加した場合、その他の補助線の付加方法として、管理番号「１−２」〜「１−５」に対応付けられた補助線の付加方法が有るため、本ステップで肯定判定となりステップＳ２２６へ移行する。なお、ここで肯定判定となった場合、全体制御部５０は、この時点で表示されている放射線画像に補助線を付加した方法以外の付加方法が有ることを表す情報や、その他の付加方法に関する情報を表示部５６に表示させる。
【００７９】
ステップＳ２２６で全体制御部５０は、補助線の付加方法を変更するか否かを判定する。表示部５６に表示されている放射線画像に付加されている補助線を確認した医師から操作部６０を介して付加方法の変更を行う旨及び変更させる付加方法に関する指示を受け付けた場合、肯定判定となりステップＳ２２８へ移行する。ステップＳ２２８で全体制御部５０は、表示部５６に表示されている放射線画像に付加されている補助線を、医師が指示した方法で付加した補助線に変更した後、ステップＳ２３０へ移行する。また、上記ステップＳ２２６で、付加方法の変更を行う旨及び変更させる付加方法に関する指示を所定時間経過しても受け付けなかった場合、またはユーザが操作部６０を介して行った、付加されている補助線を変更しない（補助線の位置を確定させる）旨の指示を受け付けた場合、否定判定となり、ステップＳ２３０へ移行する。
【００８０】
ステップＳ２３０で全体制御部５０は、補助線の位置を変更するか否かを判定する。本実施形態のコンソール２０では、放射線画像に付加された補助線の位置を医師が変更することができる。本実施形態のコンソール２０では、放射線画像上における補助線画像の位置（以下、単に「補助線の位置」という）は、放射線画像撮影装置１２の撮影面３５と平行な方向に変更可能である。本実施形態のコンソール２０では、補助線の位置を変更する場合、医師は、変更後の補助線の位置を、操作部６０を介して指示する。例えば、操作部６０としてマウス等のポインティングデバイスを用い、表示部５６に表示されている放射線画像に付加されている補助線の画像を上記ポインティングデバイス等の操作部６０を用いて変更したい位置に移動（いわゆる、ドラッグ＆ドロップ）することにより変更後の補助線の位置の指示を行ってもよい。
【００８１】
本ステップＳ２３０では、医師から変更後の補助線の位置の指示を受け付けた場合、肯定判定となり、ステップＳ２３２へ移行する。
【００８２】
ステップＳ２３２で全体制御部５０は、表示部５６に表示されている放射線画像に付加されている補助線の画像を、医師から指示された補助線の位置に移動した後、ステップＳ２３４へ移行する。具体的には、全体制御部５０は、医師から受け付けた変更後の補助線の位置から変更前の補助線の位置を減算することにより補助線の移動量を導出し、導出した移動量に応じて補助線の位置を変更する。
【００８３】
一方、上記ステップＳ２３０において、操作部６０を介して変更後の補助線の位置の指示を所定時間経過しても受け付けない場合は否定判定となり、ステップＳ２３４へ移行する。
【００８４】
ステップＳ２３４で全体制御部５０は、他の放射線画像を表示させるか否かを判定する。例えば、患部の変化を観察するため、この時点の被写体Ｗの放射線画像と、過去に撮影した同一の被写体Ｗの放射線画像との比較を行う場合、手術前後の患部の放射線画像の比較を行う場合、及び被写体Ｗの正面を撮影した放射線画像と側面を撮影した放射線画像との比較を行う場合等、この時点で表示部５６に表示されている放射線画像以外の放射線画像を表示部５６に表示させる場合は肯定判定となり、ステップＳ２３６へ移行する。なお、他の放射線画像を表示部５６に表示させるか否かについては、操作部６０を介して医師が指定してもよいし、予め複数の放射線画像を表示部５６に表示させるか否かを医師等が設定しておいてもよい。
【００８５】
ステップＳ２３６で全体制御部５０は、表示部５６に表示させる他の放射線画像を記憶部５２から取得する。なお、ここで、既に繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理が施されている放射線画像を記憶部５２から取得した場合は、取得した放射線画像を表示部５６に表示させるが、放射線検出器群１５の各放射線検出器１４が撮影した放射線画像を取得した場合は、取得した放射線画像に対して上記ステップＳ２０２の処理で実行した繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理を実行する。
【００８６】
次のステップＳ２３８で全体制御部５０は、上記ステップＳ２３６で取得した放射線画像に、表示部５６に表示されている放射線画像に付加されている補助線と同じ付加方法で補助線を付加する。具体的には、本実施形態の全体制御部５０は、補助線付加情報５３を参照して、表示部５６に表示されている放射線画像に付加されている補助線を付加する場合に用いた基準物及び補助線付加方法を用いて、上記ステップＳ２３６の処理で取得した放射線画像に補助線を付加する。
【００８７】
次のステップＳ２４０で全体制御部５０は、補助線が付加された他の放射線画像を表示部５６に表示させた後、本画像生成・表示処理を終了する。なお、本実施形態では、補助線が付加された他の放射線画像を表示させる場合、上記ステップＳ２２２の処理で表示させた補助線が付加された放射線画像に並べて表示させる。
【００８８】
一方、上記ステップＳ２３４において他の放射線画像を表示させない場合、否定判定となり、本画像生成・表示処理を終了する。なお、全体制御部５０は、補助線を付加した状態の放射線画像を記憶部５２に記憶させてもよい。
【００８９】
このようにして画像生成・表示処理が終了すると、放射線画像の撮影の全体的な動作が終了する。
【００９０】
以下、本実施形態のコンソール２０で実行される画像生成・表示処理のステップＳ２２０及びステップＳ２３８の処理による補助線の付加について、読影目的に応じた具体的な実施例を挙げて説明する。
【００９１】
（実施例１）
まず、読影目的が「成人脊柱変形症」であり、基準物が「第７頸椎、仙骨後壁上縁」である場合について説明する。この場合、図３に一例を示した補助線付加情報５３によれば、管理番号「１−１」が該当し、また、撮影種類は「全脊椎側面」であり、補助線の種類は「垂線」、補助線付加方法はファイル名が「＊＊＊１−１」であるサブプログラムによる方法が該当する。図６には、本実施例において、被写体Ｗの全脊椎を撮影して得られた放射線画像８０に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。
【００９２】
一般的に成人脊柱変形症の診断の指標としてＳＶＡ（Sagittal Vertical Axis）があり、ＳＶＡが４０ｍｍ未満が正常値とされている。なお、ＳＶＡとは、図６に示すように第７頸椎の垂線（重力方向に下ろした線）から仙骨後壁上縁までの水平方向の距離をいう。そのため、本実施例では、全体制御部５０は、ＳＶＡを医師に分かり易くするための補助線を放射線画像に付加する。図６に示した一例では、成人脊柱変形症の診断においては第７頸椎の中心を通る垂線である補助線８１−４が重要であるため、補助線８１−４は必須の補助線である。そのため、全体制御部５０は、補助線８１−４を基準として、これと平行に他の補助線８１を付加する。他の補助線８１をどのように付加するかは任意であるが、仙骨後壁上縁を通過する補助線８１−２を付加することが好ましい。その他の、補助線８１−２と８１−４との間の補助線８１（図６に示した例では補助線８１−３）や補助線８１−１については任意であり、付加しなくてもよいが、付加する場合は互いに平行な補助線同士の間隔は等間隔であることが好ましく、また、医師の診断等を考慮すると、実空間において３〜５ｃｍ間隔であることが好ましい。
【００９３】
また、図６に示した一例では、全体制御部５０は、放射線画像８０に、補助線８１と交差（図６に示した例では直交）する複数の平行な補助線８２（８２−１〜８２−１０）を付加する。補助線８２同士の間隔は特に限定されず、等間隔であってもよいし、非等間隔であってもよい。補助線８２同士の間隔が等間隔の場合、例えば、補助線８１同士の間隔と同一であってもよいし、所定の椎体（代表的な大きさの椎体）の大きさに合わせた間隔であってもよいし、また、第７頸椎を通る補助線８２と仙骨後壁上縁を通る補助線８２との間を所定の間隔で補助線を付加したり、所定の数の補助線を付加したりしてもよい。また、補助線８２同士の間隔が非等間隔の場合、例えば、各椎体の中心を通過する補助線８２を付加してもよいし、補助線８２の間隔を椎体と椎体との間隔に合わせてもよい。
【００９４】
なお、ここでは、全体制御部５０が、補助線８１と補助線８２とを別々に放射線画像８０に付加する場合について説明したが、補助線の付加方法はこれに限らず、例えば、複数の線を予め組み合わせた格子状の補助線を放射線画像８０に重畳してもよい。この場合、全体制御部５０は、補助線８１−４の位置を基準として、格子状の補助線を付加すればよく、また格子の間隔が可変の場合は、さらに、格子の間隔を調整して補助線８１−２の位置にも補助線が付加される形態としてもよい。
【００９５】
また、全体制御部５０は、放射線画像８０からＳＶＡを導出し、導出したＳＶＡを表示部５６に表示させてもよい。
【００９６】
（実施例２）
読影目的が「成人脊柱変形症」であり、基準物が「第９胸椎、仙骨後壁上縁」である場合について説明する。この場合、図３に一例を示した補助線付加情報５３によれば、管理番号「１−５」が該当し、また、撮影種類は「全脊椎側面」であり、補助線の種類は「２点を結ぶ斜線」、補助線付加方法は、ファイル名が「＊＊＊１−５」であるサブプログラムによる方法が該当する。図７には、本実施例において、被写体Ｗの全脊椎を撮影して得られた放射線画像８４に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。
【００９７】
一般的に成人脊柱変形症の診断では、脊椎の弯曲具合を観察する。そのため、本実施例では、全体制御部５０は、脊椎の弯曲具合を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加する。図７に示した一例では、第９脊椎の中心と大腿骨頭の中心との２点を結ぶ（通る）斜線である補助線８５−４が観察上、重要な補助線である。そのため、全体制御部５０は、補助線８５−４を基準として、これと平行に他の補助線８５を付加する。他の補助線８５をどのように付加するかは任意である。その他の、補助線８５−１〜８５−３、８５−５、８５−６については任意であり、付加しなくてもよいが、付加する場合は互いに平行な補助線同士の間隔は等間隔であることが好ましく、また、医師の診断等を考慮すると、実空間において３〜５ｃｍ間隔であることが好ましい。
【００９８】
また、図７に示した一例では、全体制御部５０は、放射線画像８４に、補助線８５と交差（図７に示した例では非直交）する複数の平行な補助線８６（８６−１〜８６−１３）を付加する。補助線８６は、上述した実施例１の補助線８２と同様であり、補助線８６同士の間隔等は特に限定されない。
【００９９】
また、図７に示した一例では、全体制御部５０は、さらに第９胸椎の中心を通る垂線を補助線８７として付加しているが、補助線８７の付加は任意である。
【０１００】
また、上述したように補助線８５−４は重要な補助線であるため、目立つように、他の補助線８５や８６と、色や太さ等を異ならせて表示させてもよい。
【０１０１】
なお、ここでは、全体制御部５０が、補助線８５と補助線８６とを別々に放射線画像８４に付加する場合について説明したが、補助線の付加方法はこれに限らず、例えば、実施例１で述べたのと同様に、複数の線を予め組み合わせた格子状の補助線を放射線画像８４に重畳してもよい。この場合、全体制御部５０は、補助線８５−４の位置を基準として、予め定められた格子状の補助線を回転させて付加すればよい。
【０１０２】
なお、本実施例では、読影目的が「成人脊柱変形症」であり、基準物が「第９胸椎、仙骨後壁上縁」である場合について説明したが、読影目的が同一で基準物が異なる、管理番号「１−２」〜「１−４」についても、各々、本実施例と基準物が異なるのみであるため、本実施例と基準物を変更するのみで、全体制御部５０により上述と同様に補助線を付加することができる。
【０１０３】
（実施例３）
読影目的が「臼蓋形成不全」であり、基準物が「大腿骨頭」である場合について説明する。この場合、図３に一例を示した補助線付加情報５３によれば、管理番号「２」が該当し、また、撮影種類は「股関節」であり、補助線の種類は「垂線」、補助線付加方法は、ファイル名が「＊＊＊２」であるサブプログラムによる方法が該当する。図８には、本実施例において、被写体Ｗの股関節を撮影して得られた放射線画像８８に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。
【０１０４】
一般的に臼蓋形成不全の診断の指標として、ＣＥ（Central Edge Angle）角があり、ＣＥ角が２５度以下が正常値とされている。なお、ＣＥ角とは、図８に示すように大腿骨頭の中心から垂直に引いた線（垂線）と、大腿骨頭の中心と臼蓋外上縁とを結ぶ線との間でなされる角度のことをいう。そのため、本実施例では、全体制御部５０は、ＣＥ角を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加する。図８に示した一例では、大腿骨頭の中心を通る垂線である補助線８９−３、８９−７が重要であるため、補助線８９−３、８９−７を必須の補助線としている。そのため、全体制御部５０は、補助線８９−３、８９−７を基準として、これと平行に他の補助線８９を付加する。他の補助線８９をどのように付加するかは任意であるが、被写体Ｗの身体の中心に該当する補助線８９−５を付加することが好ましい。その他の、補助線８９（図８に示した例では補助線８９−１、８９−２、８９−４、８９−６、８９−８、８９−９）については任意であり、付加しなくてもよいが、上述した実施例１、２と同様に、補助線８９を付加する場合は互いに平行な補助線同士の間隔は等間隔であることが好ましく、また、医師の診断等を考慮すると、実空間において３〜５ｃｍ間隔であることが好ましい。
【０１０５】
また、図８に示した一例では、全体制御部５０は、放射線画像８８に、補助線８９と交差（図８に示した例では直交）する複数の平行な補助線９０（９０−１〜９０−７）を付加する。補助線９０は、上述した実施例１の補助線８２及び実施例２の補助線８６と同様であり、補助線９０同士の間隔等は特に限定されない。
【０１０６】
また、図８に示した一例では、全体制御部５０は、さらに大腿骨頭の中心と臼蓋外上縁とを結ぶ線を補助線９１−１、９１−２として付加しているが、補助線９１−１、９１−２の付加は任意である。
【０１０７】
なお、全体制御部５０は、放射線画像８８からＣＥ角を導出し、導出したＣＥ角を表示部５６に表示させてもよい。
【０１０８】
（実施例４）
読影目的が「膝関節の内反」もしくは「アライメント不良」であり、基準物が「大腿骨頭」である場合について説明する。この場合、図３に一例を示した補助線付加情報５３によれば、管理番号「３」が該当し、また、撮影種類は「全下肢正面」であり、補助線の種類は「垂線」、補助線付加方法は、ファイル名が「＊＊＊３」であるサブプログラムによる方法が該当する。図９には、本実施例において、被写体Ｗの全下肢正面を撮影して得られた放射線画像９２に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。
【０１０９】
一般的に膝関節の内反等の変形性膝関節症の診断では、大腿骨の軸に対する脛骨の曲がり具合を観察する。そのため、本実施例では、全体制御部５０は、大腿骨の軸に対する脛骨の曲がり具合を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加する。図９に示した一例では、大腿骨頭の中心を通る垂線である補助線９３−２、９３−４が観察上、重要な補助線である。そのため、全体制御部５０は、補助線９３−２、９３−４を基準として、これと平行に他の補助線９３を付加する。他の補助線９３をどのように付加するかは任意である。その他の、補助線９３−１、９３−３、９３−５については任意であり、付加しなくてもよいが、付加する場合は互いに平行な補助線同士の間隔は等間隔であることが好ましく、また、医師の診断等を考慮すると、実空間において３〜５ｃｍ間隔であることが好ましい。
【０１１０】
また、図９に示した一例では、全体制御部５０は、放射線画像９２に、補助線８５と交差（図８に示した例では直交）する複数の平行な補助線９４（９４−１〜９４−１４）を付加する。補助線９４は、上述した実施例１の補助線８２、実施例２の補助線８６、及び実施例３の補助線９０と同様であり、補助線９４同士の間隔等は特に限定されない。
【０１１１】
なお、本実施例では、読影目的が「膝関節の内反」もしくは「アライメント不良」の場合について説明したが、例えば、読影目的が膝関節の外反等の他の変形性膝関節症の場合も、本実施例と同様に補助線９３及び補助線９４を付加すればよい。
【０１１２】
（実施例５）
読影目的が「すべり症」であり、基準物が「第４腰椎」である場合について説明する。この場合、図３に一例を示した補助線付加情報５３によれば、管理番号「４−１」〜「４−３」が該当する。本実施例では、この中から管理番号「４−１」に応じた補助線を付加する場合について説明する。管理番号「４−１」の場合、撮影種類は「全脊椎側面または腰椎側面」が該当し、補助線の種類は「直線」、補助線付加方法は、ファイル名が「＊＊＊４−１」であるサブプログラムによる方法が該当する。図１０には、本実施例において、被写体Ｗの腰椎側面を撮影して得られた放射線画像９６に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。
【０１１３】
一般的にすべり症とは、腰椎が前か後ろにすべる（ずれる）ことをいい、主に第４腰椎に多くみられ、前にすべる前方すべり症が多いといわれている。図１０に示した一例では、第４腰椎が前方にずれている場合を示している。すべり症の診断では、ずれている腰椎（図１０では第４腰椎）のずれ具合を観察する。そのため、本実施例では、全体制御部５０は、第４腰椎のずれ具合を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加する。
【０１１４】
図１０に示した一例では、第４腰椎を基準物とし、上の腰椎（第３腰椎）の下側端部と、下の腰椎（第５腰椎）の上側端部とを通る直線（斜線）である補助線９７−３が観察上、重要な補助線である。医師は、補助線９７−３に対する第４腰椎の位置を観察することにより、第４腰椎のずれ具合を認識できる。そのため、全体制御部５０は、補助線９７−３を基準として、これと平行に他の補助線９７を付加する。他の補助線９７をどのように付加するかは任意である。その他の、補助線９７−１、９７−２については任意であり、付加しなくてもよいが、付加する場合は互いに平行な補助線同士の間隔は等間隔であることが好ましく、また、医師の診断等を考慮すると、代表的な腰椎の大きさと同間隔や実空間において３〜５ｃｍ間隔であることが好ましい。
【０１１５】
また、図１０に示した一例では、全体制御部５０は、放射線画像９６に、補助線９７と交差（図１０に示した例では非直交）する複数の平行な補助線９８（９８−１〜９８−４）を付加する。補助線９８は、上述した実施例１の補助線８２、実施例２の補助線８６、実施例３の補助線９０、及び実施例４の補助線９４と同様であり、補助線９８同士の間隔等は特に限定されない。
【０１１６】
さらに図１１には、すべり症に手術（脊椎固定術）を適用した後の、被写体Ｗの腰椎側面を撮影して得られた放射線画像１００に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。なお、図１１に一例を示した補助線１０１（１０１−１〜１０１−４）及び補助線１０２（１０２−１〜１０２−４）は、上述の補助線９７、９８と同様の付加方法で放射線画像１００に付加したものである。例えば、上述した画像生成・表示処理のステップＳ２３４で肯定判定となりステップＳ２３６〜Ｓ２４０の各処理を行った場合、全体制御部５０は、図１０に一例を示した補助線９７、９８が付加された放射線画像９６と、図１１に一例を示した補助線１０１、１０２が付加された放射線画像１００を、表示部５６に表示させる。
【０１１７】
放射線画像９６における補助線９７−３に対する第４腰椎の位置（ずれ）と、放射線画像１００における補助線１０１−３に対する第４腰椎の位置（ずれ）とを比較すると、放射線画像１００の方が、ずれ量が少ないことがわかる。すなわち、手術により、ずれが抑制されたことがわかる。
【０１１８】
なお、放射線画像１００に補助線１０１及び１０２を付加する方法は、上記に限定されない。例えば、補助線１０１の間隔と補助線９７との間隔及び補助線１０２と補助線１０１との間隔の少なくとも一方を同一としてもよい。また、手術前後における第４腰椎のずれ量の変化の観察を補助するために、放射線画像１００に、補助線９７及び補助線９８を付加してもよい。
【０１１９】
（実施例６）
本実施例では、実施例５と同様に、読影目的が「すべり症」であり、基準物が「第４腰椎」である場合について説明する。本実施例では、管理番号「４−２」に応じた補助線を付加する場合について説明する。管理番号「４−２」の場合、撮影種類は「全脊椎側面または腰椎側面」が該当し、補助線の種類は「部分的直線」、補助線付加方法は、ファイル名が「＊＊＊４−２」であるサブプログラムによる方法が該当する。図１２には、本実施例において、被写体Ｗの腰椎側面を撮影して得られた放射線画像１０４に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。なお、本実施例では、第４腰椎が本開示の注目物の一例に対応する。
【０１２０】
図１２に示した一例では、第４腰椎を基準物とし、第４腰椎の前後の予め定められた数の腰椎について、１つおきに直線である補助線を付加する。図１２に示した一例では、全体制御部５０は、補助線１０５として、第１腰椎の下側端部と第３腰椎の上側端部とを通る補助線１０５−１、第２腰椎の下側端部と第４腰椎の上側端部とを通る補助線１０５−２、及び第３腰椎の下側端部と第４腰椎の上側端部とを通る補助線１０５−３を放射線画像１０４に付加した場合を示している。また、全体制御部５０は、放射線画像１０４に補助線１０６（１０６−１〜１０６−７）を付加するが、補助線１０６については、任意であり、例えば、上記実施例５と同様に付加してもよい。
【０１２１】
このように補助線１０５を付加することにより、第４腰椎のずれ具合について、他の腰椎と比較することができる。
【０１２２】
（実施例７）
本実施例では、実施例５、６と同様に、読影目的が「すべり症」であり、基準物が「第４腰椎」である場合について説明する。本実施例では、管理番号「４−３」に応じた補助線を付加する場合について説明する。管理番号「４−３」の場合、撮影種類は「全脊椎側面または腰椎側面」が該当し、補助線の種類は「曲線」、補助線付加方法は、ファイル名が「＊＊＊４−３」であるサブプログラムによる方法が該当する。図１３には、本実施例において、被写体Ｗの腰椎側面を撮影して得られた放射線画像１０８に補助線を付加した場合の模式図の一例を示す。
【０１２３】
本実施例の全体制御部５０では、第４腰椎を基準物とし、第４腰椎を除く他の腰椎をつなぐ曲線である補助線を付加する。図１３に示した一例では第４腰椎を除く他の腰椎の下側端部をつなぐ補助線１０９を放射線画像１０８に付加した場合を示している。具体的には、補助線１０９−１は、第４腰椎を除く他の腰椎の下側かつ、放射線画像１０８を正面視した場合の右側の端部をつなぐ補助線であり、補助線１０９−２は、第４腰椎を除く他の腰椎の下側かつ、放射線画像１０８を正面視した場合の左側の端部をつなぐ補助線である。また、補助線１０９−３は、脊髄に沿った補助線である。
【０１２４】
このように、ずれが大きい第４腰椎以外に基づいて、補助線１０９を付加することにより、補助線１０９に対する第４腰椎の位置を観察することにより、第４腰椎のずれ具合を認識できる。
【０１２５】
また、全体制御部５０は、放射線画像１０８に補助線１１０（１１０−１〜１１０−７）を付加するが、補助線１１０については任意であり、例えば、上記実施例５と同様に付加してもよい。
【０１２６】
なお、全体制御部５０による補助線の付加は、上記実施例１〜７に限定されず、読影目的及び基準物に応じた付加方法に応じて付加すればよい。また、補助線は、各読影目的（症例等）により、読影を行う医師が診断等を行うのに有用な補助線であればよく、具体的にどのようは補助線を付加するかは特に限定されない。
【０１２７】
例えば、読影目的が「成人脊柱変形症」の場合、基準物や付加方法等は実施例１、２に限定されるものではない。例えば、全体制御部５０は、成人脊柱変形症の診断の指標に用いられるコブ角、腰椎前弯角、及び胸椎後弯角等を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加してもよい。
【０１２８】
また、読影目的が「臼蓋形成不全」の場合、基準物や付加方法等は実施例３に限定されるものではない。例えば、全体制御部５０は、臼蓋形成不全の診断の指標に用いられるシャープ角（臼蓋外上縁と涙痕とを結ぶ線が左右の涙痕を結ぶ線となす角度）等を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加してもよい。
【０１２９】
また、読影目的が「膝関節の内反」等の変形性膝関節症に関する症例やアライメント等を表している場合、基準物や付加方法等は実施例４に限定されるものではない。例えば、全体制御部５０は、変形性膝関節症の診断の指標に用いられるＦＴＡ（Femoro Tibial Angle：大腿骨と脛骨とのなす角度）等を医師に分かり易く提示するための補助線を放射線画像に付加してもよい。
【０１３０】
また、読影目的が「すべり症」の場合、基準物は付加方法等は実施例５〜７に限定されるものではない。例えば、前方すべり症、後方すべり症、さらに分離症に応じて、補助線の付加方法を異ならせてもよい。また、上記実施例５〜７では、すべり症は主に第４腰椎に見られるため第４腰椎を基準物としていたが、基準物は第４腰椎に限定されない。例えば、第５腰椎等他の腰椎がずれる場合がある。そのため、基準物を「第４腰椎」と限定するのではなく、「最もずれ量が多い腰椎」としてもよい。放射線画像から最もずれ量が多い腰椎を検出する方法は特に限定されず、例えば、放射線画像から選択した１つの腰椎を挟んだ上の腰椎の下端と、下の腰椎の上端とを通る直線（図１０の補助線９７−３参照）に対する、選択した腰椎のずれ量を検出する処理を全ての腰椎に対して行うことにより、最もずれ量が多い腰椎を検出してもよい。
【０１３１】
以上説明したように、本実施形態のコンソール２０の全体制御部５０は、各々放射線を検出する検出面１９を有する複数の放射線検出器１４の検出面１９が並べられた状態で配置され、一つの検出面１９よりも広範囲の撮影面３５を有する放射線画像撮影装置１２の放射線検出器１４の各々により撮影された被写体の放射線画像を繋ぎ合わせた放射線画像を取得する。また、全体制御部５０は読影目的を表す情報を取得する。さらに、全体制御部５０は、取得した放射線画像中における読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報の少なくとも一方に応じた方法により、予め定められた補助線を放射線画像に付加する。
【０１３２】
このように、本実施形態の放射線画像撮影システム１０では、コンソール２０の全体制御部５０が放射線画像に補助線を付加するため、補助線を放射線画像に写り込ませるための実際の補助線付加用の板が不要となる。これにより、本実施形態のコンソール２０によれば、オペレータの作業手順を改善し、オペレータの負荷を低減することができる。
【０１３３】
また、本実施形態の放射線画像撮影システム１０では、放射線画像撮影装置１２が複数の放射線検出器１４を備えているため、全体制御部５０が繋ぎ合わせ処理及び段差除去処理を行う。補助線を付加するために実際の補助線付加用の板を用いた場合、これらの画像処理において、写り込んだ補助線付加用の板の画像にアーチファクトが発生してしまう懸念がある。例えば、格子模様の補助線を付加するための補助線付加用の板の場合、格子部分にアーチファクトが発生する可能性が高い。しかしながら、本実施形態のコンソール２０によれば、実際の補助線付加用の板を用いないため、上記アーチファクトが発生する懸念がなくなる。
【０１３４】
このように、本実施形態の放射線画像撮影システム１０のコンソール２０によれば、読影目的に応じた基準物及び読影目的を表す情報に応じた補助線の付加方法により、予め定められた補助線を放射線画像に付加するため、読影を補助するための補助線を、放射線画像の適切な位置に表示させることができる。
【０１３５】
また、本実施形態の放射線画像撮影システム１０では、実際の補助線付加用の板を用いずに補助線を付加できるため、補助線付加用の板に要するコストを削減することができる。
【０１３６】
また、本実施形態では、サブプログラムを補助線付加方法として扱っており、全体制御部５０がサブプログラムを実行することにより放射線画像に補助線を付加している。そのため、本実施形態のコンソール２０によれば、サブプログラムを更新することにより、補助線の付加方法を容易に適宜更新することができる。そのため、本実施形態のコンソール２０によれば、より適切に補助線を付加することができる。
【０１３７】
なお、本実施形態の放射線画像撮影システム１０では、コンソール２０の全体制御部５０が本開示の画像処理装置の各部として機能する場合について説明したが、本実施形態に限らず、例えば、読影装置２４等、他の装置が、画像処理装置の各部の機能の一部または全部を備えていてもよい。また例えば、上述した画像生成・表示処理（図５参照）を行う装置と、補助線が付加された放射線画像を表示する表示装置とが異なっていてもよい。例えば、画像生成・表示処理（図５参照）をコンソール２０が行い、補助線が付加された放射線画像を読影装置２４に表示させてもよい。
【０１３８】
なお、本実施形態では、基準物が骨である場合について説明したが、基準物は骨に限定されない。例えば、その他の被写体Ｗの部位であってもよいし、手術等により、被写体Ｗ内部に埋め込まれたネジ等の固定具等であってもよい。
【０１３９】
また、本実施形態の放射線検出器群１５では、放射線検出器１４１が最も放射線照射装置１６に近い側に、放射線検出器１４３が最も放射線照射装置１６に遠い側に配置されているが、放射線検出器１４の配置は、本実施形態に限らない。例えば、放射線検出器１４１、１４３が放射線照射装置１６に近い側に、放射線検出器１４２が放射線照射装置１６に遠い側に配置される、いわゆる段丘状に配置されていてもよい。また、例えば、放射線検出器１４１、１４３が放射線照射装置１６に遠い側に、放射線検出器１４２が放射線照射装置１６に近い側に配置される、いわゆる段丘状に配置されていてもよい。また、本実施形態の放射線検出器群１５では、各放射線検出器１４の端部を重ね合わせていたが、端部を重ね合わせずに各放射線検出器１４の検出面１９が同一平面上に並んだ状態に各放射線検出器１４が配置されていてもよい。また、２×２個等、行列状に放射線検出器１４が配置されていてもよい。
【０１４０】
また、本実施形態では、１つの筐体１３内に複数の放射線検出器１４（放射線検出器群１５）を備える場合について説明したがこれに限らない。例えば、各放射線検出器１４は、それぞれ異なる筐体内に備えられていてもよい。
【０１４１】
また、本実施形態の放射線Ｒは、特に限定されず、Ｘ線やγ線等を適用することができる。
【０１４２】
また、本実施形態で説明した放射線画像撮影システム１０、放射線検出器群１５、放射線検出器１４、及びコンソール２０等の構成等は一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲内において状況に応じて変更可能であることは言うまでもない。
【符号の説明】
【０１４３】
１０  放射線画像撮影システム
１２  放射線画像撮影装置
１３  筐体
１４（１４１〜１４３）  放射線検出器
１５  放射線検出器群
１６  放射線照射装置
１９（１９１〜１９３）  検出面
２０  コンソール
２２  ＰＡＣＳ
２４  読影装置
３０  検出器制御部
３０Ａ、４０Ａ、５０Ａ  ＣＰＵ
３０Ｂ、４０Ｂ、５０Ｂ  ＲＯＭ
３０Ｃ、４０Ｃ、５０Ｃ  ＲＡＭ
３２、５２  記憶部
３４、４４、６２  Ｉ／Ｆ部
３５  撮影面
３７、４７、６５  バス
４０  線源制御部
４２  放射線源
５４  表示部駆動部
５６  表示部
５８  操作入力検出部
６０  操作部
８０、８４、８８、９２、９６、１００、１０４、１０８  放射線画像
８１（８１−１〜８１−４）、８２（８２−１〜８２−１０）、８５（８５−１〜８５−６）、８６（８６−１〜８６−１３）、８７、８９（８９−１〜８９−９）、９０（９０−１〜９０−７）、９１（９１−１、９１−２）、９３（９３−１〜９３−５）、９４（９４−１〜９４−１４）、９７（９７−１〜９７−３）、９８（９８−１〜９８−４）、１０１（１０１−１〜１０１−４）、１０２（１０２−１〜１０２−４）、１０５（１０５−１〜１０５−３）、１０６（１０６−１〜１０６−７）、１０９（１０９−１〜１０９−３）、１１０（１１０−１〜１１１０−７）  補助線
Ｒ  放射線
Ｗ  被写体
【図１】
2020124570.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2020124570.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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