(57)【要約】【課題】Ｒ４１０Ａ代替可能で、地球温暖化係数の小さい熱サイクル用の作動媒体、およびこれを含む熱サイクルシステム用組成物、並びに該組成物を用いた熱サイクルシステムの提供。【解決手段】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆを含む熱サイクル用作動媒体であり、作動媒体全量に対するＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量の割合が７０〜１００質量％であり、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合が３５〜９５質量％であり、作動媒体は飽和のヒドロフルオロカーボンおよび炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボン（ただし、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆを除く）から選ばれる少なくとも１種を作動媒体全量に対して０〜３０質量％含むことを特徴とする熱サイクル用作動媒体と、特定の化合物と、を含む熱サイクルシステム用組成物。【選択図】図２
2020100844.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンを含む熱サイクル用作動媒体であって、前記作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計量の割合が７０〜１００質量％であり、トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計量に対するトリフルオロエチレンの割合が３５〜９５質量％であり、
前記作動媒体は、飽和のヒドロフルオロカーボンおよび炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボン（ただし、トリフルオロエチレンおよび２，３，３，３−テトラフルオロプロペンを除く）から選ばれる少なくとも１種を、前記作動媒体全量に対して０〜３０質量％含むことを特徴とする熱サイクル用作動媒体と、
二酸化炭素、炭化水素、クロロフルオロオレフィン（ＣＦＯ）、ヒドロクロロフルオロオレフィン（ＨＣＦＯ）からなる群の少なくとも１種と、
を含む熱サイクルシステム用組成物。
【請求項２】
前記作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計の割合が８０〜１００質量％である請求項１に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項３】
トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計量に対するトリフルオロエチレンの割合が４０〜９５質量％である、請求項１または２に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項４】
前記作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンの割合が７０モル％以下である請求項１〜３のいずれか１項に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項５】
前記炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボンが、１，２−ジフルオロエチレン、２−フルオロプロペン、１，１，２−トリフルオロプロペン、トランス−１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン、シス−１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、シス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、および３，３，３−トリフルオロプロペンからなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項６】
前記炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボンが、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペンである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項７】
前記飽和のヒドロフルオロカーボンが、ジフルオロメタン、１，１−ジフルオロエタン、１，１，１−トリフルオロエタン、１，１，２，２−テトラフルオロエタン、１，１，１，２−テトラフルオロエタンおよびペンタフルオロエタンからなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項８】
前記飽和のヒドロフルオロカーボンが、ジフルオロメタン、１，１，１，２−テトラフルオロエタンおよびペンタフルオロエタンからなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項９】
前記飽和のヒドロフルオロカーボンがジフルオロメタンであって、トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンとジフルオロメタンの合計量に対するトリフルオロエチレンの割合が３０〜８０質量％、２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの割合が４０質量％以下、かつジフルオロメタンの割合が３０質量％以下であり、作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンの割合が７０モル％以下である請求項８に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の熱サイクルシステム用組成物を用いた、熱サイクルシステム。
【請求項１１】
冷凍・冷蔵機器、空調機器、発電システム、熱輸送装置または二次冷却機である請求項１０に記載の熱サイクルシステム。
【請求項１２】
ルームエアコン、店舗用パッケージエアコン、ビル用パッケージエアコン、設備用パッケージエアコン、ガスエンジンヒートポンプ、列車用空調装置、自動車用空調装置、内蔵型ショーケース、別置型ショーケース、業務用冷凍・冷蔵庫、製氷機または自動販売機である請求項１０に記載の熱サイクルシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱サイクル用作動媒体およびこれを含む熱サイクルシステム用組成物、並びに該組成物を用いた熱サイクルシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
本明細書において、ハロゲン化炭化水素については、化合物名の後の括弧内にその化合物の略称を記すが、本明細書では必要に応じて化合物名に代えてその略称を用いる。
従来、冷凍機用冷媒、空調機器用冷媒、発電システム（廃熱回収発電等）用作動媒体、潜熱輸送装置（ヒートパイプ等）用作動媒体、二次冷却媒体等の熱サイクル用の作動媒体としては、クロロトリフルオロメタン、ジクロロジフルオロメタン等のクロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）、クロロジフルオロメタン等のヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）が用いられてきた。しかし、ＣＦＣおよびＨＣＦＣは、成層圏のオゾン層への影響が指摘され、現在、規制の対象となっている。
【０００３】
このような経緯から、熱サイクル用作動媒体としては、ＣＦＣやＨＣＦＣに代えて、オゾン層への影響が少ない、ジフルオロメタン（ＨＦＣ−３２）、テトラフルオロエタン、ペンタフルオロエタン（ＨＦＣ−１２５）等のヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）が用いられるようになった。例えば、Ｒ４１０Ａ（ＨＦＣ−３２とＨＦＣ−１２５の質量比１：１の擬似共沸混合冷媒）等は従来から広く使用されてきた冷媒である。しかし、ＨＦＣは、地球温暖化の原因となる可能性が指摘されている。
【０００４】
Ｒ４１０Ａは、冷凍能力の高さからいわゆるパッケージエアコンやルームエアコンと言われる通常の空調機器等に広く用いられてきた。しかし、地球温暖化係数（ＧＷＰ）が２０８８と高く、そのため低ＧＷＰ作動媒体の開発が求められている。この際、Ｒ４１０Ａを単に置き換えて、これまで用いられてきた機器をそのまま使用し続けることを前提にした作動媒体の開発が求められている。
【０００５】
そこで最近では、炭素−炭素二重結合を有しその結合が大気中のＯＨラジカルによって分解されやすいことから、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が少ない作動媒体である、ヒドロフルオロオレフィン（ＨＦＯ）、すなわち炭素−炭素二重結合を有するＨＦＣに期待が集まっている。本明細書においては、特に断りのない限り飽和のＨＦＣをＨＦＣといい、ＨＦＯとは区別して用いる。また、ＨＦＣを飽和のヒドロフルオロカーボンのように明記する場合もある。
【０００６】
２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）は地球温暖化係数（ＧＷＰ）の低い作動媒体として知られている。しかしＨＦＯ−１２３４ｙｆはその成績係数は高いものの、冷凍能力がＲ４１０Ａに比較して低く、いわゆるパッケージエアコンやルームエアコンと言われる通常の空調機器等、これまでＲ４１０Ａが用いられてきた機器において用いることができないという欠点がある。
【０００７】
ＨＦＯを用いた作動媒体として、例えば、特許文献１には上記特性を有するとともに、優れたサイクル性能が得られるトリフルオロエチレン（ＨＦＯ−１１２３）を用いた作動媒体に係る技術が開示されている。特許文献１においては、さらに、該作動媒体の不燃性、サイクル性能等を高める目的で、ＨＦＯ−１１２３に、各種ＨＦＣを組み合わせて作動媒体とする試みもされている。
【０００８】
熱サイクル用の作動媒体に用いるＨＦＯとして、ＨＦＯ−１２３４ｙｆが有用であることが知られており、ＨＦＯ−１２３４ｙｆに係る技術の開発もなされている。例えば、特許文献２には、ＨＦＯ−１２３４ｙｆを特定の方法で製造する際に得られるＨＦＯ−１２３４ｙｆを含む組成物が記載されている。特許文献２に記載の組成物には、多くの化合物が含まれ、その中にＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＯ−１１２３を含む組成物が含まれる。しかし、ＨＦＯ−１１２３はＨＦＯ−１２３４ｙｆの副生物として他の多くの化合物とともに記載されているのみであり、両者を特定の割合で混合した組成物を作動媒体として用いることや、該組成物が成績係数・冷凍能力に優れることは開示されていない。
【０００９】
これまでに、Ｒ４１０Ａの代替候補として、能力、効率および温度勾配とのバランスを総合的に勘案して実用に供せられる作動媒体を得る観点から、ＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＯ−１１２３とを組合せるという知見や示唆は文献等により示されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】国際公開第２０１２／１５７７６４号
【特許文献２】特表２０１２−５０５２９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明者らは、ＨＦＯ−１１２３の臨界温度が５９．２℃であることを確認した。この知見から、従来使用されてきたＲ４１０Ａの代替に用いるには、ＨＦＯ−１１２３はその臨界温度が低く代替範囲が限定されることがわかった。さらに、特許文献１に記載の各種ＨＦＣを組み合わせた場合においても、必ずしも充分な成績係数・冷凍能力を達成できない場合があった。本発明は、臨界温度のみならず、Ｒ４１０Ａ代替に用いるために充分なサイクル性能を同時に実現する熱サイクル用の作動媒体、およびこれを含む熱サイクルシステム用組成物、並びに該組成物を用いた熱サイクルシステムの提供を目的とする。
同時に本発明は、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分なサイクル性能が得られる熱サイクル用の作動媒体、およびこれを含む熱サイクルシステム用組成物、並びに該組成物を用いた熱サイクルシステムの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
このような状況下、本発明者らは、ＨＦＯ−１１２３にあえて冷凍能力の低いＨＦＯ−１２３４ｙｆを特定の割合で組み合わせることで、本発明を完成した。
すなわち、本発明は、以下の［１］〜［１２］に記載の構成を有する熱サイクル用作動媒体、熱サイクルシステム用組成物および熱サイクルシステムを提供する。
［１］トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンを含む熱サイクル用作動媒体であって、前記作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計量の割合が７０〜１００質量％であり、トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計量に対するトリフルオロエチレンの割合が３５〜９５質量％であり、
前記作動媒体は、飽和のヒドロフルオロカーボンおよび炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボン（ただし、トリフルオロエチレンおよび２，３，３，３−テトラフルオロプロペンを除く）から選ばれる少なくとも１種を、前記作動媒体全量に対して０〜３０質量％含むことを特徴とする熱サイクル用作動媒体と、
二酸化炭素、炭化水素、クロロフルオロオレフィン（ＣＦＯ）、ヒドロクロロフルオロオレフィン（ＨＣＦＯ）からなる群の少なくとも１種と、
を含む熱サイクルシステム用組成物。
【００１３】
［２］前記作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計の割合が８０〜１００質量％である［１］記載の熱サイクルシステム用組成物。
［３］トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの合計量に対するトリフルオロエチレンの割合が４０〜９５質量％である、［１］または［２］に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【００１４】
［４］前記作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンの割合が７０モル％以下である［１］〜［３］のいずれかに記載の熱サイクルシステム用組成物。
［５］前記炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボンが、１，２−ジフルオロエチレン、２−フルオロプロペン、１，１，２−トリフルオロプロペン、トランス−１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン、シス−１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、シス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、および３，３，３−トリフルオロプロペンからなる群より選ばれる少なくとも１種である、［１］〜［４］のいずれかに記載の熱サイクルシステム用組成物。
［６］前記炭素−炭素二重結合を有するヒドロフルオロカーボンが、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペンである、［１］〜［５］のいずれかに記載の熱サイクルシステム用組成物。
【００１５】
［７］前記飽和のヒドロフルオロカーボンが、ジフルオロメタン、１，１−ジフルオロエタン、１，１，１−トリフルオロエタン、１，１，２，２−テトラフルオロエタン、１，１，１，２−テトラフルオロエタンおよびペンタフルオロエタンからなる群より選ばれる少なくとも１種である、［１］〜［６］のいずれかに記載の熱サイクルシステム用組成物。
［８］前記飽和のヒドロフルオロカーボンが、ジフルオロメタン、１，１，１，２−テトラフルオロエタンおよびペンタフルオロエタンからなる群より選ばれる少なくとも１種である、［１］〜［７］のいずれかに記載の熱サイクルシステム用組成物。
［９］前記飽和のヒドロフルオロカーボンがジフルオロメタンであって、トリフルオロエチレンと２，３，３，３−テトラフルオロプロペンとジフルオロメタンの合計量に対するトリフルオロエチレンの割合が３０〜８０質量％、２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの割合が４０質量％以下、かつジフルオロメタンの割合が３０質量％以下であり、作動媒体全量に対するトリフルオロエチレンの割合が７０モル％以下である［８］に記載の熱サイクルシステム用組成物。
【００１６】
［１０］前記［１］〜［９］のいずれかに記載の熱サイクルシステム用組成物を用いた、熱サイクルシステム。
［１１］冷凍・冷蔵機器、空調機器、発電システム、熱輸送装置または二次冷却機である［１０］に記載の熱サイクルシステム。
［１２］ルームエアコン、店舗用パッケージエアコン、ビル用パッケージエアコン、設備用パッケージエアコン、ガスエンジンヒートポンプ、列車用空調装置、自動車用空調装置、内蔵型ショーケース、別置型ショーケース、業務用冷凍・冷蔵庫、製氷機または自動販売機である［１０］に記載の熱サイクルシステム。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の熱サイクル用作動媒体およびそれを含む熱サイクルシステム用組成物は、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分な熱サイクル性能を有する。
本発明の熱サイクルシステムは、本発明の熱サイクルシステム用組成物を用いることで、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分な熱サイクル性能を有する。
さらに、本発明の熱サイクル用作動媒体によれば、上記の条件を満たすと同時に、従来使用されてきたＲ４１０Ａが置き換え可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとその他の成分とからなる混合物における組成（質量％）の三角座標図において、本発明の熱サイクル用作動媒体の組成範囲を示す図である。
【図２】本発明の熱サイクルシステムの一例である冷凍サイクルシステムを示した概略構成図である。
【図３】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２とからなる混合物における組成（質量％）の三角座標図において、本発明の熱サイクル用作動媒体の一実施態様の組成範囲を示す図である。
【図４】図２の冷凍サイクルシステムにおける作動媒体の状態変化を圧力−エンタルピ線図上に記載したサイクル図である。
【図５】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体における組成と温度勾配との関係を示すグラフである。
【図６】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体における組成と成績係数（対Ｒ４１０Ａ）との関係を示すグラフである。
【図７】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体における組成と冷凍能力（対Ｒ４１０Ａ）との関係を示すグラフである。
【図８】ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体における組成と臨界温度との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
＜作動媒体＞
本発明の作動媒体は、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆを含む熱サイクル用作動媒体であって、前記作動媒体全量に対するＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量の割合が７０〜１００質量％であり、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合が３５〜９５質量％である熱サイクル用の作動媒体である。
熱サイクルとしては、凝縮器や蒸発器等の熱交換器による熱サイクルが特に制限なく用いられる。
【００２０】
本発明の上記組成範囲を組成範囲（Ｓ）として以下に説明する。
本発明の熱サイクル用作動媒体の組成範囲（Ｓ）を図１の三角座標図に示す。本発明の熱サイクル用作動媒体は、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆと、必要に応じてその他の成分を含有する混合媒体である。図１は三辺のそれぞれをＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆ、その他の成分の組成（質量％）として示す三角座標図であり、三角形の底辺の一部を含む太実線で囲まれた台形の領域が本発明の作動媒体の組成範囲（Ｓ）である。なお、図１において、「１１２３／１２３４」は、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの質量比を、「１１２３＋１２３４」は、作動媒体全量に対するＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計質量％をそれぞれ示す。以下、必要に応じて図１を参照しながら、本発明の作動媒体の組成について説明する。
【００２１】
ここで、ＨＦＯ−１２３４ｙｆの地球温暖化係数（１００年）は、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第４次評価報告書（２００７年）による値で４であり、ＨＦＯ−１１２３の地球温暖化係数（１００年）は、ＩＰＣＣ第４次評価報告書に準じて測定された値として、０．３である。本明細書においてＧＷＰは、特に断りのない限りＩＰＣＣ第４次評価報告書の１００年の値である。また、混合物におけるＧＷＰは、組成質量による加重平均として示す。例えば、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの質量比１：１の混合物におけるＧＷＰは、（０．３＋４）／２＝２．１５と算出できる。
【００２２】
本発明の作動媒体は、ＧＷＰの極めて低いＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆを合計で７０質量％以上含有することで、得られる作動媒体のＧＷＰの値が低い。図１の三角座標図では、その他の成分のＧＷＰが、例えば、後述の飽和ＨＦＣのように、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆよりも高い場合には、底辺に近づくほどＧＷＰが低い組成となる。また、その場合に、本発明の作動媒体においてＧＷＰが最小となる組成は、図１に示す台形（組成範囲（Ｓ））の左下の角で示される組成、すなわち、作動媒体がＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆのみで構成され、ＨＦＯ−１１２３の９５質量％に対してＨＦＯ−１２３４ｙｆが５質量％の組成である。
【００２３】
作動媒体におけるＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合は３５〜９５質量％であり、４０〜９５質量％が好ましく、５０〜９０質量％がより好ましく、５０〜８５質量％がさらに好ましく、６０〜８５質量％がもっとも好ましい。なお、図１の三角座標図では、組成範囲（Ｓ）を示す台形の左側の辺が１１２３／１２３４＝９５／５質量％の境界線を示す。右側の辺が１１２３／１２３４＝３５／６５質量％の境界線を示す。上辺は１１２３＋１２３４＝７０質量％、下辺（底辺）は１１２３＋１２３４＝１００質量％の線である。
【００２４】
作動媒体におけるＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合が３５質量％以上の範囲では、温度勾配が小さく好ましい。４０質量％以上の範囲では、温度勾配がさらに小さくなり、Ｒ４１０Ａに代替させる実用上さらに好ましい。また、作動媒体におけるＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合が３５〜９５質量％の範囲であれば、温度勾配のみならず、成績係数、冷凍能力および臨界温度の観点からも従来のＲ４１０Ａに代替し得る冷凍サイクル性能を発現できる。このような本発明の作動媒体を熱サイクルに用いれば、実用上充分な冷凍能力および成績係数が得られる。
【００２５】
本発明の作動媒体１００質量％中のＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計の含有量は、７０〜１００質量％である。ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計の含有量が上記範囲内であれば、熱サイクルに用いた際に一定の能力を維持しながら効率をより高めることで良好なサイクル性能が得られる。作動媒体１００質量％中のＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計の含有量は、８０〜１００質量％が好ましく、９０〜１００質量％がより好ましく、９５〜１００質量％がさらに好ましい。
【００２６】
上記のとおり本発明の作動媒体におけるＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆは、ともにＨＦＯであり地球温暖化への影響が少ない化合物である。また、ＨＦＯ−１１２３は作動媒体としての能力に優れるが、成績係数の点で他のＨＦＯに比べて充分でない場合がある。さらに、ＨＦＯ−１１２３単体で使用をした場合、臨界温度の観点からは、従来Ｒ４１０Ａが使用されていた目的である用途には充分な冷凍サイクル性能が期待できない場合がある。
【００２７】
また、ＨＦＯ−１１２３は、単独で用いた場合に高温または高圧下で着火源があると、自己分解することが知られている。そこで、ＨＦＯ−１１２３を、他の成分、例えばフッ化ビニリデン等と混合し、ＨＦＯ−１１２３の含有量を抑えた混合物とすることで自己分解反応を抑える試みが報告されている（Combusion, Explosion, and Shock Waves, Vol. 42, No 2, pp. 140-143, 2006）。
【００２８】
しかしながら、作動媒体として使用する場合の温度や圧力条件下で、ＨＦＯ−１１２３の冷凍サイクル性能を維持しながら安全に使用できる組成は知られていない。そこで、本発明者らは、ＨＦＯ−１１２３の自己分解性については、ＨＦＯ−１１２３を含む組成物において、組成物全量に対するＨＦＯ−１１２３の含有量を７０モル％以下とすれば、作動媒体として使用する場合の温度や圧力条件下で自己分解を抑制できることを以下のとおり確認した。
【００２９】
＜ＨＦＯ−１１２３の自己分解性の評価＞
自己分解性の評価は、高圧ガス保安法における個別通達においてハロゲンを含むガスを混合したガスにおける燃焼範囲を測定する設備として推奨されているＡ法に準拠した設備を用い実施した。
【００３０】
具体的には、外部より所定の温度に制御された内容積６５０ｃｍ３の球形耐圧容器内にＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆ、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＣ−３２、またはＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２とを種々の割合で混合した混合媒体を所定圧力まで封入した後、内部に設置された白金線を溶断することにより約３０Ｊのエネルギーを印加した。印加後に発生する耐圧容器内の温度と圧力変化を測定することにより自己分解反応の有無を確認した。圧力上昇並びに温度上昇が認められた場合に自己分解反応ありと判断した。結果をＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体については表１に、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＣ−３２の混合媒体については表２に、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２の混合媒体については表３に示す。なお表１、２、３中の圧力はゲージ圧である。
【００３１】
【表１】
2020100844.tif 000003
【００３２】
【表２】
2020100844.tif 000004
【００３３】
【表３】
2020100844.tif 000005
【００３４】
本発明の作動媒体においては、自己分解性を有する組成であっても使用条件によっては取り扱いを十分に注意することで熱サイクルシステムに使用することが可能である。しかしながら、本発明の作動媒体の上記組成範囲（Ｓ）から、このようにして確認された自己分解性を有する組成領域を除く、すなわち、本発明の作動媒体の上記組成範囲（Ｓ）と、作動媒体全量に対するＨＦＯ−１１２３の含有量が７０モル％以下の領域が重なる組成範囲を選択することで、高い冷凍サイクル性能を有するとともに、安全性の高い作動媒体の組成範囲とすることができる。
【００３５】
ＨＦＯ−１２３４ｙｆは作動媒体としての冷凍能力および成績係数がバランスよく揃ったＨＦＯである。ＨＦＯ−１２３４ｙｆの臨界温度（９４．７℃）はＨＦＯ−１１２３に比べて高いものの、単独で用いた場合その能力がＲ４１０Ａに比べ不充分である。
【００３６】
本発明の作動媒体におけるＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとは共沸しない。一般に、非共沸混合媒体を作動媒体とした際に、熱交換器、例えば、蒸発器における蒸発の、または凝縮器における凝縮の、開始温度と終了温度が異なる性質、すなわち温度勾配を有する。よって、本発明の作動媒体は、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆを主として含有する、すなわち、作動媒体全量に対してＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆを合計量で７０質量％以上含有するので、温度勾配を有する。
【００３７】
本発明の作動媒体が温度勾配を有する場合の熱サイクルシステムにおける影響について、図２に示す熱サイクルシステムに用いた場合を例に以下に説明する。図２は、本発明の熱サイクルシステムの一例である冷凍サイクルシステムを示した概略構成図である。
【００３８】
冷凍サイクルシステム１０は、作動媒体（蒸気）を圧縮する圧縮機１１と、圧縮機１１から排出された作動媒体の蒸気を冷却し液体とする凝縮器１２と、凝縮器１２から排出された作動媒体（液体）を膨張させる膨張弁１３と、膨張弁１３から排出された液状の作動媒体を加熱して蒸気とする蒸発器１４とを備える。
【００３９】
冷凍サイクルシステム１０において、作動媒体は、蒸発時、蒸発器１４の入口から出口に向かい温度が上昇し、反対に凝縮時、凝縮器１２の入口から出口に向かい温度が低下する。冷凍サイクルシステム１０においては、蒸発器１４および凝縮器１２において、作動媒体と対向して流れる水や空気等の熱源流体との間で熱交換を行うことにより構成されている。熱源流体は、冷凍サイクルシステム１０において、蒸発器１４では「Ｅ→Ｅ’」で示され、凝縮器１２では「Ｆ→Ｆ’」で示される。
【００４０】
ここで、単一冷媒体を用いた場合には温度勾配がないため、蒸発器１４の出口温度と入口温度との温度差がほぼ一定であるが、非共沸混合媒体を用いた場合は、温度差が一定とならない。例えば、蒸発器１４で０℃で蒸発させようとした場合、入口温度が０℃よりも低い温度となり、蒸発器１４において着霜する問題が生じる。特に、温度勾配が大きいほど、入口温度が低くなり、着霜の可能性が大きくなる。
【００４１】
また、冷凍サイクルシステム１０に温度勾配が大きい非共沸混合媒体を用いた場合、気液両相の組成が大きく異なることから、システム１０内を循環する非共沸混合媒体が漏えいした場合に、その前後でシステム１０内を循環する非共沸混合媒体の組成が大きく変化する原因になる。
【００４２】
また、例えば、上記冷凍サイクルシステム１０に示されるとおり、通常、熱サイクルシステムにおいては、蒸発器１４および凝縮器１２等の熱交換器を流れる作動媒体と水や空気等の熱源流体とは常に対向流にすることにより熱交換効率の向上をはかる工夫がされている。ここで、起動時を別とし、一般に長期稼働する安定運転状態においては熱源流体の温度差が小さいことから、温度勾配の大きい非共沸混合媒体の場合、エネルギー効率のよい熱サイクルシステムを得ることが困難である。このため、適切な温度勾配を有する非共沸混合媒体が望まれる。
【００４３】
本発明の作動媒体における、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆの組み合わせの組成範囲および含有量の範囲は、作動媒体として実用的に使用されうる温度勾配を示す範囲である。
作動媒体における温度勾配は、９．５℃以下が好ましく、９℃以下がより好ましく、８．４℃以下がさらに好ましく、７．２℃以下がもっとも好ましい。
【００４４】
［任意成分］
本発明の作動媒体は、本発明の効果を損なわない範囲でＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外に、通常作動媒体として用いられる化合物を任意に含有してもよい。本発明の作動媒体が任意の化合物（任意成分という）を含有する場合においても、作動媒体の温度勾配は「０」とはならず相当の温度勾配を有する。本発明の作動媒体の温度勾配は、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆ、および必要に応じて含有する任意成分との混合割合により異なる。
【００４５】
任意成分としては、ＨＦＣ、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯ（炭素−炭素二重結合を有するＨＦＣ）が好ましい。
【００４６】
（ＨＦＣ）
任意成分のＨＦＣとしては、例えば、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆと組み合わせて熱サイクルに用いた際に、温度勾配を下げる、能力を向上させるまたは効率をより高める作用を有するＨＦＣが用いられる。本発明の作動媒体がこのようなＨＦＣを含むと、より良好なサイクル性能が得られる。
【００４７】
なお、ＨＦＣは、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆに比べてＧＷＰが高いことが知られている。したがって、上記作動媒体としてのサイクル性能の向上に加えて、ＧＷＰを許容の範囲にとどめる観点から任意成分として用いるＨＦＣを選択する。
【００４８】
オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が小さいＨＦＣとして具体的には炭素数１〜５のＨＦＣが好ましい。ＨＦＣは、直鎖状であっても、分岐状であってもよく、環状であってもよい。
【００４９】
ＨＦＣとしては、ジフルオロメタン（ＨＦＣ−３２）、ジフルオロエタン、トリフルオロエタン、テトラフルオロエタン、ペンタフルオロエタン（ＨＦＣ−１２５）、ペンタフルオロプロパン、ヘキサフルオロプロパン、ヘプタフルオロプロパン、ペンタフルオロブタン、ヘプタフルオロシクロペンタン等が挙げられる。
【００５０】
なかでも、ＨＦＣとしては、オゾン層への影響が少なく、かつ冷凍サイクル特性が優れる点から、ＨＦＣ−３２、１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）、１，１，１−トリフルオロエタン（ＨＦＣ−１４３ａ）、１，１，２，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４）、１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）、およびＨＦＣ−１２５が好ましく、ＨＦＣ−３２、ＨＦＣ−１３４ａ、およびＨＦＣ−１２５がより好ましい。
ＨＦＣは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５１】
なお、上記好ましいＨＦＣのＧＷＰは、ＨＦＣ−３２については６７５であり、ＨＦＣ−１３４ａについては１４３０であり、ＨＦＣ−１２５については３５００である。得られる作動媒体のＧＷＰを低く抑える観点から、任意成分のＨＦＣとしては、ＨＦＣ−３２が最も好ましい。
【００５２】
本発明の作動媒体において、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２を組合せる場合には、上記本発明の作動媒体の組成範囲（Ｓ）内であって、かつ、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２の合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合を３０〜８０質量％、ＨＦＯ−１２３４ｙｆの割合を４０質量％以下、およびＨＦＣ−３２の割合を３０質量％以下とすることが好ましい。この組成範囲を組成範囲（Ｐ）として以下に説明する。
【００５３】
本発明の熱サイクル用作動媒体がＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆおよびＨＦＣ−３２からなる場合の上記組成範囲（Ｐ）を図３の三角座標図に示す。すなわち、図３は三辺のそれぞれをＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆ、ＨＦＣ−３２の組成（質量％）として示す三角座標図であり、三角形の底辺よりわずかに内側に一辺を有する太実線で囲まれた５角形の領域が本発明の好ましい作動媒体の組成範囲（Ｐ）である。
【００５４】
図３における組成範囲（Ｐ）を示す５角形の各辺（Ｐ１）〜（Ｐ５）はそれぞれ以下の範囲の境界線を示す。ただし、以下の各式において各化合物の略称は、作動媒体全量、すなわち、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２の合計量に対する当該化合物の割合（質量％）を示す。
（Ｐ１）７０質量％≦ＨＦＯ−１１２３＋ＨＦＯ−１２３４ｙｆ、および、ＨＦＣ−３２≦３０質量％
（Ｐ２）ＨＦＯ−１１２３／ＨＦＯ−１２３４ｙｆ≦９５／５質量％
（Ｐ３）ＨＦＯ−１１２３≦８０質量％
（Ｐ４）０質量％＜ＨＦＣ−３２
（Ｐ５）ＨＦＯ−１２３４ｙｆ≦４０質量％
【００５５】
なお、上記のとおりＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆおよびＨＦＣ−３２のＧＷＰはそれぞれ、０．３、４および６７５である。組成範囲（Ｐ）においてもっともＧＷＰが高いのは、５角形の右上の角の組成、すなわち、ＨＦＯ−１１２３：ＨＦＯ−１２３４ｙｆ：ＨＦＣ−３２が３０質量％：４０質量％：３０質量％の組成であり、その組成におけるＧＷＰは、（０．３×３０＋４×４０＋６７５×３０）／１００＝２０４．１９と算出できる。このような組成範囲（Ｐ）を有する作動媒体は、ＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆおよびＨＦＣ−３２がそれぞれ有する特性がバランスよく発揮され、かつそれぞれが有する欠点が抑制された作動媒体である。すなわち、組成範囲（Ｐ）を有する作動媒体は、ＧＷＰが低く抑えられ、熱サイクルに用いた際に、温度勾配が小さく、一定の能力と効率を有することで良好なサイクル性能が得られる作動媒体である。
【００５６】
また、上記と同様にして、このような組成範囲（Ｐ）から上記で確認された自己分解性を有する組成領域を除く、すなわち、組成範囲（Ｐ）と作動媒体全量に対するＨＦＯ−１１２３の含有量が７０モル％以下の領域が重なる組成範囲を選択することで、高い冷凍サイクル性能を有するとともに、安全性の高い作動媒体の組成範囲とすることができる。
【００５７】
本発明の作動媒体を、ＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆおよびＨＦＣ−３２の３つの化合物で構成する場合、より好ましい組成として、組成範囲（Ｐ）の範囲内で、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−３２の合計量に対して、ＨＦＯ−１１２３を３０〜７０質量％、ＨＦＯ−１２３４ｙｆを４〜４０質量％、およびＨＦＣ−３２を０超〜３０質量％の割合で含有し、かつ、作動媒体全量に対するＨＦＯ−１１２３の含有量が７０モル％以下である組成が挙げられる。相対成績係数の観点からはＨＦＣ−３２の含有量は５質量％以上が好ましく、８質量％以上がより好ましい。
【００５８】
（ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯ）
任意成分のＨＦＯとしては、１，２−ジフルオロエチレン（ＨＦＯ−１１３２）、２−フルオロプロペン（ＨＦＯ−１２６１ｙｆ）、１，１，２−トリフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２４３ｙｃ）、トランス−１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｅ（Ｅ））、シス−１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｅ（Ｚ））、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ））、シス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｚ））、３，３，３−トリフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２４３ｚｆ）等が挙げられる。
【００５９】
なかでも、任意成分のＨＦＯとしては、高い臨界温度を有し、安全性、成績係数が優れる点から、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｚ）が好ましく、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）がより好ましい。
これらのＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６０】
本発明の作動媒体が、任意成分のＨＦＣおよび／または、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯを含む場合、該作動媒体１００質量％中のＨＦＣおよび、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯの合計の含有量は、３０質量％以下であり、１〜２０質量％が好ましく、１〜１０質量％がより好ましく、２〜８質量％がさらに好ましい。作動媒体におけるＨＦＣおよび、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯの合計の含有量は、用いるＨＦＣ、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆ以外のＨＦＯの種類に応じて、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆと組み合わせて熱サイクルに用いた際に、温度勾配を下げる、能力を向上させるまたは効率をより高める観点、さらには地球温暖化係数を勘案して、上記範囲内で適宜調整される。
【００６１】
（その他の任意成分）
本発明の作動媒体は、上記任意成分以外に、二酸化炭素、炭化水素、クロロフルオロオレフィン（ＣＦＯ）、ヒドロクロロフルオロオレフィン（ＨＣＦＯ）等をその他の任意成分として含有してもよい。その他の任意成分としては、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が小さい成分が好ましい。
【００６２】
炭化水素としては、プロパン、プロピレン、シクロプロパン、ブタン、イソブタン、ペンタン、イソペンタン等が挙げられる。
炭化水素は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６３】
本発明の作動媒体が炭化水素を含有する場合、その含有量は作動媒体の１００質量％に対して３０質量％以下であり、１〜２０質量％が好ましく、１〜１０質量％がより好ましく、３〜８質量％がさらに好ましい。炭化水素が下限値以上であれば、作動媒体への鉱物系潤滑油の溶解性がより良好になる。
【００６４】
ＣＦＯとしては、クロロフルオロプロペン、クロロフルオロエチレン等が挙げられる。本発明の作動媒体のサイクル性能を大きく低下させることなく作動媒体の燃焼性を抑えやすい点から、ＣＦＯとしては、１，１−ジクロロ−２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＣＦＯ−１２１４ｙａ）、１，３−ジクロロ−１，２，３，３−テトラフルオロプロペン（ＣＦＯ−１２１４ｙｂ）、１，２−ジクロロ−１，２−ジフルオロエチレン（ＣＦＯ−１１１２）が好ましい。
ＣＦＯは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６５】
本発明の作動媒体がＣＦＯを含有する場合、その含有量は作動媒体の１００質量％に対して３０質量％以下であり、１〜２０質量％が好ましく、１〜１０質量％がより好ましく、２〜８質量％がさらに好ましい。ＣＦＯの含有量が下限値以上であれば、作動媒体の燃焼性を抑制しやすい。ＣＦＯの含有量が上限値以下であれば、良好なサイクル性能が得られやすい。
【００６６】
ＨＣＦＯとしては、ヒドロクロロフルオロプロペン、ヒドロクロロフルオロエチレン等が挙げられる。本発明の作動媒体のサイクル性能を大きく低下させることなく作動媒体の燃焼性を抑えやすい点から、ＨＣＦＯとしては、１−クロロ−２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄ）、１−クロロ−１，２−ジフルオロエチレン（ＨＣＦＯ−１１２２）が好ましい。
ＨＣＦＯは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６７】
本発明の作動媒体がＨＣＦＯを含む場合、本発明の作動媒体１００質量％中のＨＣＦＯの含有量は、３０質量％以下であり、１〜２０質量％が好ましく、１〜１０質量％がより好ましく、２〜８質量％がさらに好ましい。ＨＣＦＯの含有量が下限値以上であれば、作動媒体の燃焼性を抑制しやすい。ＨＣＦＯの含有量が上限値以下であれば、良好なサイクル性能が得られやすい。
【００６８】
本発明の作動媒体が上記のような任意成分およびその他の任意成分を含有する場合、その合計含有量は、作動媒体１００質量％に対して３０質量％以下である。
【００６９】
以上説明した本発明の作動媒体は、ともに地球温暖化への影響が少ないＨＦＯであって、作動媒体としての能力に優れるＨＦＯ−１１２３と、作動媒体としての能力および効率がバランスよく揃ったＨＦＯ−１２３４ｙｆを、両者を混合した際の混合媒体における温度勾配の観点を加味して、それぞれを単独で使用する場合に比べてサイクル性能が向上する割合となるように組み合わせて得られる作動媒体であり、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分なサイクル性能を有するものである。
【００７０】
［熱サイクルシステムへの適用］
（熱サイクルシステム用組成物）
本発明の作動媒体は、熱サイクルシステムへの適用に際して、通常、潤滑油と混合して本発明の熱サイクルシステム用組成物として使用することができる。本発明の作動媒体と潤滑油を含む本発明の熱サイクルシステム用組成物は、これら以外にさらに、安定剤、漏れ検出物質等の公知の添加剤を含有してもよい。
【００７１】
（潤滑油）
潤滑油としては、従来からハロゲン化炭化水素からなる作動媒体とともに、熱サイクルシステム用組成物に用いられる公知の潤滑油が特に制限なく採用できる。潤滑油として具体的には、含酸素系合成油（エステル系潤滑油、エーテル系潤滑油等）、フッ素系潤滑油、鉱物系潤滑油、炭化水素系合成油等が挙げられる。
【００７２】
エステル系潤滑油としては、二塩基酸エステル油、ポリオールエステル油、コンプレックスエステル油、ポリオール炭酸エステル油等が挙げられる。
【００７３】
二塩基酸エステル油としては、炭素数５〜１０の二塩基酸（グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸等）と、直鎖または分枝アルキル基を有する炭素数１〜１５の一価アルコール（メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール等）とのエステルが好ましい。具体的には、グルタル酸ジトリデシル、アジピン酸ジ（２−エチルヘキシル）、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジトリデシル、セバシン酸ジ（３−エチルヘキシル）等が挙げられる。
【００７４】
ポリオールエステル油としては、ジオール（エチレングリコール、１，３−プロパンジオール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、１，５−ペンタジオール、ネオペンチルグリコール、１，７−ヘプタンジオール、１，１２−ドデカンジオール等）または水酸基を３〜２０個有するポリオール（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ペンタエリスリトール、グリセリン、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物等）と、炭素数６〜２０の脂肪酸（ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、エイコサン酸、オレイン酸等の直鎖または分枝の脂肪酸、もしくはα炭素原子が４級であるいわゆるネオ酸等）とのエステルが好ましい。
なお、これらのポリオールエステル油は、遊離の水酸基を有していてもよい。
【００７５】
ポリオールエステル油としては、ヒンダードアルコール（ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ペンタエリスルトール等）のエステル（トリメチロールプロパントリペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールテトラペラルゴネート等）が好ましい。
【００７６】
コンプレックスエステル油とは、脂肪酸および二塩基酸と、一価アルコールおよびポリオールとのエステルである。脂肪酸、二塩基酸、一価アルコール、ポリオールとしては、上述と同様のものを用いることができる。
【００７７】
ポリオール炭酸エステル油とは、炭酸とポリオールとのエステルである。
ポリオールとしては、上述と同様のジオールや上述と同様のポリオールが挙げられる。また、ポリオール炭酸エステル油としては、環状アルキレンカーボネートの開環重合体であってもよい。
【００７８】
エーテル系潤滑油としては、ポリビニルエーテル油やポリオキシアルキレン油が挙げられる。
【００７９】
ポリビニルエーテル油としては、アルキルビニルエーテルなどのビニルエーテルモノマーを重合して得られたものや、ビニルエーテルモノマーとオレフィン性二重結合を有する炭化水素モノマーとを共重合して得られた共重合体がある。
ビニルエーテルモノマーは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８０】
オレフィン性二重結合を有する炭化水素モノマーとしては、エチレン、プロピレン、各種ブテン、各種ペンテン、各種ヘキセン、各種ヘプテン、各種オクテン、ジイソブチレン、トリイソブチレン、スチレン、α−メチルスチレン、各種アルキル置換スチレン等が挙げられる。オレフィン性二重結合を有する炭化水素モノマーは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８１】
ポリビニルエーテル共重合体は、ブロックまたはランダム共重合体のいずれであってもよい。ポリビニルエーテル油は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８２】
ポリオキシアルキレン油としては、ポリオキシアルキレンモノオール、ポリオキシアルキレンポリオール、ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールのアルキルエーテル化物、ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールのエステル化物等が挙げられる。
【００８３】
ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールは、水酸化アルカリなどの触媒の存在下、水や水酸基含有化合物などの開始剤に炭素数２〜４のアルキレンオキシド（エチレンオキシド、プロピレンオキシド等）を開環付加重合させる方法等により得られたものが挙げられる。また、ポリアルキレン鎖中のオキシアルキレン単位は、１分子中において同一であってもよく、２種以上のオキシアルキレン単位が含まれていてもよい。１分子中に少なくともオキシプロピレン単位が含まれることが好ましい。
【００８４】
反応に用いる開始剤としては、水、メタノールやブタノール等の１価アルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ペンタエリスリトール、グリセロール等の多価アルコールが挙げられる。
【００８５】
ポリオキシアルキレン油としては、ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールの、アルキルエーテル化物やエステル化物が好ましい。また、ポリオキシアルキレンポリオールとしては、ポリオキシアルキレングリコールが好ましい。特に、ポリグリコール油と呼ばれる、ポリオキシアルキレングリコールの末端水酸基がメチル基等のアルキル基でキャップされた、ポリオキシアルキレングリコールのアルキルエーテル化物が好ましい。
【００８６】
フッ素系潤滑油としては、合成油（後述する鉱物油、ポリα−オレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等。）の水素原子をフッ素原子に置換した化合物、ペルフルオロポリエーテル油、フッ素化シリコーン油等が挙げられる。
【００８７】
鉱物系潤滑油としては、原油を常圧蒸留または減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、精製処理（溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、白土処理等）を適宜組み合わせて精製したパラフィン系鉱物油、ナフテン系鉱物油等が挙げられる。
【００８８】
炭化水素系合成油としては、ポリα−オレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等が挙げられる。
【００８９】
潤滑油は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
潤滑油としては、作動媒体との相溶性の点から、ポリオールエステル油、ポリビニルエーテル油およびポリグリコール油から選ばれる１種以上が好ましい。
【００９０】
潤滑油の添加量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、作動媒体１００質量部に対して、１０〜１００質量部が好ましく、２０〜５０質量部がより好ましい。
【００９１】
（安定剤）
安定剤は、熱および酸化に対する作動媒体の安定性を向上させる成分である。安定剤としては、従来からハロゲン化炭化水素からなる作動媒体とともに、熱サイクルシステムに用いられる公知の安定剤、例えば、耐酸化性向上剤、耐熱性向上剤、金属不活性剤等が特に制限なく採用できる。
【００９２】
耐酸化性向上剤および耐熱性向上剤としては、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルフェニレンジアミン、ｐ−オクチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−（ｐ−ドデシル）フェニル−２−ナフチルアミン、ジ−１−ナフチルアミン、ジ−２−ナフチルアミン、Ｎ−アルキルフェノチアジン、６−（ｔ−ブチル）フェノール、２，６−ジ−（ｔ−ブチル）フェノール、４−メチル−２，６−ジ−（ｔ−ブチル）フェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）等が挙げられる。耐酸化性向上剤および耐熱性向上剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９３】
金属不活性剤としては、イミダゾール、ベンズイミダゾール、２−メルカプトベンズチアゾール、２，５−ジメチルカプトチアジアゾール、サリシリジン−プロピレンジアミン、ピラゾール、ベンゾトリアゾール、トルトリアゾール、２−メチルベンズアミダゾール、３，５−イメチルピラゾール、メチレンビス−ベンゾトリアゾール、有機酸またはそれらのエステル、第１級、第２級または第３級の脂肪族アミン、有機酸または無機酸のアミン塩、複素環式窒素含有化合物、アルキル酸ホスフェートのアミン塩またはそれらの誘導体等が挙げられる。
【００９４】
安定剤の添加量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、作動媒体１００質量部に対して、５質量部以下が好ましく、１質量部以下がより好ましい。
【００９５】
（漏れ検出物質）
漏れ検出物質としては、紫外線蛍光染料、臭気ガスや臭いマスキング剤等が挙げられる。
紫外線蛍光染料としては、米国特許第４２４９４１２号明細書、特表平１０−５０２７３７号公報、特表２００７−５１１６４５号公報、特表２００８−５００４３７号公報、特表２００８−５３１８３６号公報に記載されたもの等、従来、ハロゲン化炭化水素からなる作動媒体とともに、熱サイクルシステムに用いられる公知の紫外線蛍光染料が挙げられる。
【００９６】
臭いマスキング剤としては、特表２００８−５００４３７号公報、特表２００８−５３１８３６号公報に記載されたもの等、従来からハロゲン化炭化水素からなる作動媒体とともに、熱サイクルシステムに用いられる公知の香料が挙げられる。
【００９７】
漏れ検出物質を用いる場合には、作動媒体への漏れ検出物質の溶解性を向上させる可溶化剤を用いてもよい。
【００９８】
可溶化剤としては、特表２００７−５１１６４５号公報、特表２００８−５００４３７号公報、特表２００８−５３１８３６号公報に記載されたもの等が挙げられる。
【００９９】
漏れ検出物質の添加量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、作動媒体１００質量部に対して、２質量部以下が好ましく、０．５質量部以下がより好ましい。
【０１００】
＜熱サイクルシステム＞
本発明の熱サイクルシステムは、本発明の作動媒体を用いたシステムである。本発明の作動媒体を熱サイクルシステムに適用するにあたっては、通常、上記熱サイクルシステム用組成物に作動媒体を含有させるかたちで適用する。本発明の熱サイクルシステムは、凝縮器で得られる温熱を利用するヒートポンプシステムであってもよく、蒸発器で得られる冷熱を利用する冷凍サイクルシステムであってもよい。
【０１０１】
本発明の熱サイクルシステムとして、具体的には、冷凍・冷蔵機器、空調機器、発電システム、熱輸送装置および二次冷却機等が挙げられる。なかでも、本発明の熱サイクルシステムは、より高温の作動環境でも安定して熱サイクル性能を発揮できるため、屋外等に設置されることが多い空調機器として用いられることが好ましい。また、本発明の熱サイクルシステムは、冷凍・冷蔵機器として用いられることも好ましい。
【０１０２】
空調機器として、具体的には、ルームエアコン、パッケージエアコン（店舗用パッケージエアコン、ビル用パッケージエアコン、設備用パッケージエアコン等）、ガスエンジンヒートポンプ、列車空調装置、自動車用空調装置等が挙げられる。
【０１０３】
冷凍・冷蔵機器として、具体的には、ショーケース（内蔵型ショーケース、別置型ショーケース等）、業務用冷凍・冷蔵庫、自動販売機、製氷機等が挙げられる。
【０１０４】
発電システムとしては、ランキンサイクルシステムによる発電システムが好ましい。
発電システムとして、具体的には、蒸発器において地熱エネルギー、太陽熱、５０〜２００℃程度の中〜高温度域廃熱等により作動媒体を加熱し、高温高圧状態の蒸気となった作動媒体を膨張機にて断熱膨張させ、該断熱膨張によって発生する仕事によって発電機を駆動させ、発電を行うシステムが例示される。
【０１０５】
また、本発明の熱サイクルシステムは、熱輸送装置であってもよい。熱輸送装置としては、潜熱輸送装置が好ましい。
【０１０６】
潜熱輸送装置としては、装置内に封入された作動媒体の蒸発、沸騰、凝縮等の現象を利用して潜熱輸送を行うヒートパイプおよび二相密閉型熱サイフォン装置が挙げられる。ヒートパイプは、半導体素子や電子機器の発熱部の冷却装置等、比較的小型の冷却装置に適用される。二相密閉型熱サイフォンは、ウィッグを必要とせず構造が簡単であることから、ガス−ガス型熱交換器、道路の融雪促進および凍結防止等に広く利用される。
【０１０７】
以下、本発明の実施形態の熱サイクルシステムの一例として、冷凍サイクルシステムについて、上記で大枠を説明した図２に概略構成図が示される冷凍サイクルシステム１０を例として説明する。冷凍サイクルシステムとは、蒸発器で得られる冷熱を利用するシステムである。
【０１０８】
図２に示す冷凍サイクルシステム１０は、作動媒体蒸気Ａを圧縮して高温高圧の作動媒体蒸気Ｂとする圧縮機１１と、圧縮機１１から排出された作動媒体蒸気Ｂを冷却し、液化して低温高圧の作動媒体Ｃとする凝縮器１２と、凝縮器１２から排出された作動媒体Ｃを膨張させて低温低圧の作動媒体Ｄとする膨張弁１３と、膨張弁１３から排出された作動媒体Ｄを加熱して高温低圧の作動媒体蒸気Ａとする蒸発器１４と、蒸発器１４に負荷流体Ｅを供給するポンプ１５と、凝縮器１２に流体Ｆを供給するポンプ１６とを具備して概略構成されるシステムである。
【０１０９】
冷凍サイクルシステム１０においては、以下の（ｉ）〜（iv）のサイクルが繰り返される。
（ｉ）蒸発器１４から排出された作動媒体蒸気Ａを圧縮機１１にて圧縮して高温高圧の作動媒体蒸気Ｂとする（以下、「ＡＢ過程」という。）。
（ii）圧縮機１１から排出された作動媒体蒸気Ｂを凝縮器１２にて流体Ｆによって冷却し、液化して低温高圧の作動媒体Ｃとする。この際、流体Ｆは加熱されて流体Ｆ’となり、凝縮器１２から排出される（以下、「ＢＣ過程」という。）。
【０１１０】
（iii）凝縮器１２から排出された作動媒体Ｃを膨張弁１３にて膨張させて低温低圧の作動媒体Ｄとする（以下、「ＣＤ過程」という。）。
（iv）膨張弁１３から排出された作動媒体Ｄを蒸発器１４にて負荷流体Ｅによって加熱して高温低圧の作動媒体蒸気Ａとする。この際、負荷流体Ｅは冷却されて負荷流体Ｅ’となり、蒸発器１４から排出される（以下、「ＤＡ過程」という。）。
【０１１１】
冷凍サイクルシステム１０は、断熱・等エントロピ変化、等エンタルピ変化および等圧変化からなるサイクルシステムである。作動媒体の状態変化を、図４に示される圧力−エンタルピ線（曲線）図上に記載すると、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄを頂点とする台形として表すことができる。
【０１１２】
ＡＢ過程は、圧縮機１１で断熱圧縮を行い、高温低圧の作動媒体蒸気Ａを高温高圧の作動媒体蒸気Ｂとする過程であり、図４においてＡＢ線で示される。
【０１１３】
ＢＣ過程は、凝縮器１２で等圧冷却を行い、高温高圧の作動媒体蒸気Ｂを低温高圧の作動媒体Ｃとする過程であり、図４においてＢＣ線で示される。この際の圧力が凝縮圧である。圧力−エンタルピ線とＢＣ線の交点のうち高エンタルピ側の交点Ｔ１が凝縮温度であり、低エンタルピ側の交点Ｔ２が凝縮沸点温度である。ここで、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体のような非共沸混合媒体の温度勾配はＴ１とＴ２の差として示される。
【０１１４】
ＣＤ過程は、膨張弁１３で等エンタルピ膨張を行い、低温高圧の作動媒体Ｃを低温低圧の作動媒体Ｄとする過程であり、図４においてＣＤ線で示される。なお、低温高圧の作動媒体Ｃにおける温度をＴ３で示せば、Ｔ２−Ｔ３が（ｉ）〜（iv）のサイクルにおける作動媒体の過冷却度（以下、必要に応じて「ＳＣ」で示す。）となる。
【０１１５】
ＤＡ過程は、蒸発器１４で等圧加熱を行い、低温低圧の作動媒体Ｄを高温低圧の作動媒体蒸気Ａに戻す過程であり、図４においてＤＡ線で示される。この際の圧力が蒸発圧である。圧力−エンタルピ線とＤＡ線の交点のうち高エンタルピ側の交点Ｔ６は蒸発温度である。作動媒体蒸気Ａの温度をＴ７で示せば、Ｔ７−Ｔ６が（ｉ）〜（iv）のサイクルにおける作動媒体の過熱度（以下、必要に応じて「ＳＨ」で示す。）となる。なお、Ｔ４は作動媒体Ｄの温度を示す。
【０１１６】
ここで、作動媒体のサイクル性能は、例えば、作動媒体の冷凍能力（以下、必要に応じて「Ｑ」で示す。）と成績係数（以下、必要に応じて「ＣＯＰ」で示す。）で評価できる。作動媒体のＱとＣＯＰは、作動媒体のＡ（蒸発後、高温低圧）、Ｂ（圧縮後、高温高圧）、Ｃ（凝縮後、低温高圧）、Ｄ（膨張後、低温低圧）の各状態における各エンタルピ、ｈＡ、ｈＢ、ｈＣ、ｈＤを用いると、下式（１）、（２）からそれぞれ求められる。
【０１１７】
Ｑ＝ｈＡ−ｈＤ    …（１）
ＣＯＰ＝Ｑ／圧縮仕事＝（ｈＡ−ｈＤ）／（ｈＢ−ｈＡ）    …（２）
【０１１８】
なお、ＣＯＰは冷凍サイクルシステムにおける効率を意味しており、ＣＯＰの値が高いほど少ない入力、例えば圧縮機を運転するために必要とされる電力量、により大きな出力、例えば、Ｑを得ることができることを表している。
【０１１９】
一方、Ｑは負荷流体を冷凍する能力を意味しており、Ｑが高いほど同一のシステムにおいて、多くの仕事ができることを意味している。言い換えると、大きなＱを有する場合は、少量の作動媒体で目的とする性能が得られることを表しており、システムの小型化が可能となる。
【０１２０】
本発明の作動媒体を用いた本発明の熱サイクルシステムによれば、例えば、図２に示される冷凍サイクルシステム１０において、従来から空調機器等で一般的に使用されているＲ４１０Ａ（ＨＦＣ−３２とＨＦＣ−１２５の質量比１：１の混合媒体）を用いた場合に比べて、地球温暖化係数を格段に低く抑えながら、ＱとＣＯＰをともに高いレベル、すなわち、Ｒ４１０Ａと同等またはそれ以上のレベルに設定することが可能である。
【０１２１】
なお、熱サイクルシステムの稼働に際しては、水分の混入や、酸素等の不凝縮性気体の混入による不具合の発生を避けるために、これらの混入を抑制する手段を設けることが好ましい。
【０１２２】
熱サイクルシステム内に水分が混入すると、特に低温で使用される際に問題が生じる場合がある。例えば、キャピラリーチューブ内での氷結、作動媒体や潤滑油の加水分解、サイクル内で発生した酸成分による材料劣化、コンタミナンツの発生等の問題が発生する。特に、潤滑油がポリグリコール油、ポリオールエステル油等である場合は、吸湿性が極めて高く、また、加水分解反応を生じやすく、潤滑油としての特性が低下し、圧縮機の長期信頼性を損なう大きな原因となる。したがって、潤滑油の加水分解を抑えるためには、熱サイクルシステム内の水分濃度を制御する必要がある。
【０１２３】
熱サイクルシステム内の水分濃度を制御する方法としては、乾燥剤（シリカゲル、活性アルミナ、ゼオライト等）等の水分除去手段を用いる方法が挙げられる。乾燥剤は、液状の作動媒体と接触させることが、脱水効率の点で好ましい。例えば、凝縮器１２の出口、または蒸発器１４の入口に乾燥剤を配置して、作動媒体と接触させることが好ましい。
【０１２４】
乾燥剤としては、乾燥剤と作動媒体との化学反応性、乾燥剤の吸湿能力の点から、ゼオライト系乾燥剤が好ましい。
【０１２５】
ゼオライト系乾燥剤としては、従来の鉱物系潤滑油に比べて吸湿量の高い潤滑油を用いる場合には、吸湿能力に優れる点から、下式（３）で表される化合物を主成分とするゼオライト系乾燥剤が好ましい。
【０１２６】
Ｍ２／ｎＯ・Ａｌ２Ｏ３・ｘＳｉＯ２・ｙＨ２Ｏ    …（３）
ただし、Ｍは、Ｎａ、Ｋ等の１族の元素またはＣａ等の２族の元素であり、ｎは、Ｍの原子価であり、ｘ、ｙは、結晶構造にて定まる値である。Ｍを変化させることにより細孔径を調整できる。
【０１２７】
乾燥剤の選定においては、細孔径および破壊強度が重要である。
作動媒体の分子径よりも大きい細孔径を有する乾燥剤を用いた場合、作動媒体が乾燥剤中に吸着され、その結果、作動媒体と乾燥剤との化学反応が生じ、不凝縮性気体の生成、乾燥剤の強度の低下、吸着能力の低下等の好ましくない現象を生じることとなる。
【０１２８】
したがって、乾燥剤としては、細孔径の小さいゼオライト系乾燥剤を用いることが好ましい。特に、細孔径が３．５オングストローム以下である、ナトリウム・カリウムＡ型の合成ゼオライトが好ましい。作動媒体の分子径よりも小さい細孔径を有するナトリウム・カリウムＡ型合成ゼオライトを適用することによって、作動媒体を吸着することなく、熱サイクルシステム内の水分のみを選択的に吸着除去できる。言い換えると、作動媒体の乾燥剤への吸着が起こりにくいことから、熱分解が起こりにくくなり、その結果、熱サイクルプシステムを構成する材料の劣化やコンタミナンツの発生を抑制できる。
【０１２９】
ゼオライト系乾燥剤の大きさは、小さすぎると熱サイクルシステムの弁や配管細部への詰まりの原因となり、大きすぎると乾燥能力が低下するため、約０．５〜５ｍｍが好ましい。形状としては、粒状または円筒状が好ましい。
【０１３０】
ゼオライト系乾燥剤は、粉末状のゼオライトを結合剤（ベントナイト等。）で固めることにより任意の形状とすることができる。ゼオライト系乾燥剤を主体とするかぎり、他の乾燥剤（シリカゲル、活性アルミナ等。）を併用してもよい。
作動媒体に対するゼオライト系乾燥剤の使用割合は、特に限定されない。
【０１３１】
さらに、熱サイクルシステム内に不凝縮性気体が混入すると、凝縮器や蒸発器における熱伝達の不良、作動圧力の上昇という悪影響をおよぼすため、極力混入を抑制する必要がある。特に、不凝縮性気体の一つである酸素は、作動媒体や潤滑油と反応し、分解を促進する。
【０１３２】
不凝縮性気体濃度は、作動媒体の気相部において、作動媒体に対する容積割合で１．５体積％以下が好ましく、０．５体積％以下が特に好ましい。
【０１３３】
以上説明した本発明の熱サイクルシステムにあっては、本発明の作動媒体を用いることで、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分なサイクル性能が得られる。
【実施例】
【０１３４】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されない。例１〜８、例１４〜５１が実施例であり、例９〜１３、例５２〜５５が比較例である。例５６は、以下の各実施例、比較例において、相対評価に用いたＲ４１０Ａ（ＨＦＣ−３２とＨＦＣ−１２５の質量比１：１の混合媒体）の例であり、参考例である。
【０１３５】
［例１〜１３］
例１〜１３において、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆを表５に示す割合で混合した作動媒体を作製し、以下の方法で、温度勾配および冷凍サイクル性能（冷凍能力Ｑおよび成績係数ＣＯＰ）を測定した。
【０１３６】
［温度勾配、冷凍サイクル性能の測定］
温度勾配、冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）の測定は、図２に示す冷凍サイクルシステム１０に作動媒体を適用して、図４に示す熱サイクル、すなわちＡＢ過程で圧縮機１１による断熱圧縮、ＢＣ過程で凝縮器１２による等圧冷却、ＣＤ過程で膨張弁１３による等エンタルピ膨張、ＤＡ過程で蒸発器１４による等圧加熱を実施した場合について行った。
【０１３７】
測定条件は、蒸発器１４における作動媒体の平均蒸発温度を０℃、凝縮器１２における作動媒体の平均凝縮温度を４０℃、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度（ＳＣ）を５℃、蒸発器１４における作動媒体の過熱度（ＳＨ）を５℃として実施した。また、機器効率による損失、および配管、熱交換器における圧力損失はないものとした。
【０１３８】
冷凍能力および成績係数は、作動媒体のＡ（蒸発後、高温低圧）、Ｂ（圧縮後、高温高圧）、Ｃ（凝縮後、低温高圧）、Ｄ（膨張後、低温低圧）の各状態のエンタルピｈを用いて、上記式（１）、（２）から求めた。
【０１３９】
サイクル性能の算出に必要となる熱力学性質は、対応状態原理に基づく一般化状態方程式（Ｓｏａｖｅ−Ｒｅｄｌｉｃｈ−Ｋｗｏｎｇ式）、および熱力学諸関係式に基づき算出した。特性値が入手できない場合は、原子団寄与法に基づく推算手法を用い算出を行った。
【０１４０】
冷凍能力および成績係数は、後述の例５６で上記と同様に測定されたＲ４１０Ａの冷凍能力および成績係数をそれぞれ、１．０００とした場合の相対比として求めた。また、作動媒体のＧＷＰを、表４に示す個々の化合物のＧＷＰをもとに、組成質量による加重平均として求めた。すなわち、作動媒体を構成する各化合物の質量％とＧＷＰの積を合計した値を１００で除すことで該作動媒体のＧＷＰを求めた。
【０１４１】
【表４】
2020100844.tif 000006
【０１４２】
温度勾配とともに、冷凍能力（対Ｒ４１０Ａ）および成績係数（対Ｒ４１０Ａ）の結果、およびＧＷＰの計算結果を表５に示す。
【０１４３】
また、図５〜図７に、例１〜１３で得られたＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体における組成と温度勾配、成績係数（対Ｒ４１０Ａ）および冷凍能力（対Ｒ４１０Ａ）との関係をそれぞれ表すグラフを示す。なお、図５〜図７の横軸が示す「ＨＦＯ−１１２３［質量％］」は、作動媒体全量（１００質量％）に対するＨＦＯ−１１２３の質量％を示す。
【０１４４】
【表５】
2020100844.tif 000007
【０１４５】
表５および図５〜図７に示される結果より、組成が本発明の範囲内である例１〜例８の作動媒体は、組成が本発明の範囲外である例９〜例１３の作動媒体がＲ４１０Ａに相対する冷凍能力または成績係数のいずれかが低いレベルにあるのに比べ、Ｒ４１０Ａに相対する成績係数および冷凍能力がともに良好であり、温度勾配も所定の値以下であることがわかる。
【０１４６】
作動媒体の冷凍能力は、装置自体の大きさを決定する要因である。仮にＨＦＯ−１１２３をＨＦＯ−１１２３より冷凍能力の低い化合物、例えば、ＨＦＯ−１２３４ｙｆと組合せた場合には、組合せ後の混合物（作動媒体）はＨＦＯ−１１２３単独組成の作動媒体より冷凍能力が低くなる。このため、このような混合物をＲ４１０Ａに代替させるためにはその冷凍能力の低さを補うために、装置自体の大型化と用いるエネルギーの増加が必要であり好ましくない。
【０１４７】
すなわち、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１１２３より冷凍能力の低い化合物とを組合せることが、本発明の課題を解決する手段としては適当とは通常は考えにくい。特に、従来用いられてきたＲ４１０Ａを用いる装置において機器の置き換えをすることなく作動媒体のみを置き換えることが求められている現状では、装置の大型化が好ましくないためである。
【０１４８】
しかしながら、本発明の作動媒体においては、ＨＦＯ−１１２３をＨＦＯ−１１２３より冷凍能力の低い化合物であるＨＦＯ−１２３４ｙｆとあえて組合せて、以下の成績係数とのバランスを取りながら冷凍能力を実用上使用できる程度の値以上とした。
【０１４９】
成績係数については、ＨＦＯ−１１２３単独では充分なレベルとは言えないが、ＨＦＯ−１１２３にＨＦＯ−１２３４ｙｆを組合せた本発明の作動媒体の上記組成範囲においては良好である。成績係数は作動媒体の効率を示し、機器の効率を考える上で非常に重要であり、作動媒体特有の値である。かかる範囲内での成績係数の安定化は、従来の機器を変更することなくその作動媒体のみを置き換えるという本発明の目的にかなうものである。
【０１５０】
温度勾配の観点からは、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの組合せにおいて、ＨＦＯ−１１２３が上記本発明の範囲内であれば温度勾配を抑えられる。温度勾配は、高すぎるとＲ４１０Ａに代替させるにあたり制約となる。すなわち、本発明の作動媒体はＲ４１０Ａと同じ臨界温度範囲に抑えることができる。
よって、例１〜例８の作動媒体によれば、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分なサイクル性能が得られるといえる。
【０１５１】
［例１４〜３９］
例１４〜例３９において、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆと、ＨＦＣ−１３４ａ、ＨＦＣ−１２５またはＨＦＣ−３２をそれぞれ表６、表７、表８に示す割合で混合した作動媒体を作製した。なお、表６〜８には、１１２３／（１１２３＋１２３４ｙｆ）［ｗｔ％］として、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合を質量％で示した。
【０１５２】
また、得られた作動媒体について、上記と同様の方法で、温度勾配および冷凍サイクル性能（冷凍能力Ｑおよび成績係数ＣＯＰ）を測定した。冷凍能力および成績係数については、後述の例５６で上記と同様に測定されたＲ４１０Ａの冷凍能力および成績係数をそれぞれ、１．０００とした場合の相対比として求めた。温度勾配とともに、冷凍能力（対Ｒ４１０Ａ）および成績係数（対Ｒ４１０Ａ）の結果、およびＧＷＰの計算結果を表６〜８に示す。
【０１５３】
【表６】
2020100844.tif 000008
【０１５４】
【表７】
2020100844.tif 000009
【０１５５】
【表８】
2020100844.tif 000010
【０１５６】
表６〜８に示される結果より、組成が本発明の範囲内である例１４〜例３３の作動媒体は、Ｒ４１０Ａに相対する成績係数および冷凍能力がともに良好であり、温度勾配も所定の値以下であることがわかる。
【０１５７】
なお、例１４〜例３９の作動媒体は、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆに比べてＧＷＰの高い、ＨＦＣ−１３４ａ、ＨＦＣ−１２５またはＨＦＣ−３２を含有するが、その含有量は作動媒体の全量に対して３０質量％以下であり、作動媒体としてのＧＷＰも実使用できる範囲内である。
よって、例１４〜例３９の作動媒体によれば、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分なサイクル性能が得られるといえる。
【０１５８】
［例４０〜５２］
例４０〜５２において、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆと、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）を表９に示す割合で混合した作動媒体を作製した。また、例５２として、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）のみからなる作動媒体を準備した。なお、表９には、１１２３／（１１２３＋１２３４ｙｆ）［ｗｔ％］として、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆの合計量に対するＨＦＯ−１１２３の割合を質量％で示した。
【０１５９】
また、得られた作動媒体について、上記と同様の方法で、温度勾配および冷凍サイクル性能（冷凍能力Ｑおよび成績係数ＣＯＰ）を測定した。冷凍能力および成績係数については、後述の例５６で上記と同様に測定されたＲ４１０Ａの冷凍能力および成績係数をそれぞれ、１．０００とした場合の相対比として求めた。温度勾配とともに、冷凍能力（対Ｒ４１０Ａ）および成績係数（対Ｒ４１０Ａ）の結果、およびＧＷＰの計算結果を表９に示す。
【０１６０】
【表９】
2020100844.tif 000011
【０１６１】
表９に示される結果より、組成が本発明の範囲内である例４０〜例５１の作動媒体は、Ｒ４１０Ａに相対する成績係数および冷凍能力がともに良好であり、温度勾配も所定の値以下であることがわかる。
【０１６２】
なお、例４０〜例５１の作動媒体は、ＨＦＯ−１１２３およびＨＦＯ−１２３４ｙｆに比べて、例５２に示すように冷凍能力が大幅に劣っているＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）を含有するが、その含有量は作動媒体の全量に対して３０質量％以下であり、作動媒体としての冷凍サイクル性能も実使用できる範囲内である。
よって、例４０〜例５１の作動媒体によれば、地球温暖化への影響を抑えつつ、実用上充分なサイクル性能が得られるといえる。
【０１６３】
［例５３〜５５］
例５３〜５５は、ＨＦＯ−１２３４ｙｆの代わりにＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）をＨＦＯ−１１２３と組合せて表１０に示す割合で混合した作動媒体の例であり、比較例の作動媒体である。
【０１６４】
これらの作動媒体について、上記と同様の方法で、温度勾配および冷凍サイクル性能（冷凍能力Ｑおよび成績係数ＣＯＰ）を測定した。冷凍能力および成績係数については、後述の例５４で上記と同様に測定されたＲ４１０Ａの冷凍能力および成績係数をそれぞれ、１．０００とした場合の相対比として求めた。温度勾配とともに、冷凍能力（対Ｒ４１０Ａ）および成績係数（対Ｒ４１０Ａ）の結果、およびＧＷＰの計算結果を表１０に示す。
【０１６５】
【表１０】
2020100844.tif 000012
【０１６６】
表１０に示すように、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）を含む例５３〜５５の作動媒体は、温度勾配が大きく、地球温暖化への影響を抑えることができるものの、実用上充分なサイクル性能が得られるはといえない。
【０１６７】
［例５６］
例５６として、上記例１〜５５の相対比較の対象となる、Ｒ４１０Ａ（ＨＦＣ−３２とＨＦＣ−１２５の質量比１：１の混合媒体）について、上記と同様の方法で、温度勾配および冷凍サイクル性能（冷凍能力Ｑおよび成績係数ＣＯＰ）を測定した。冷凍能力および成績係数は表１１のとおり１．０００である。温度勾配およびＧＷＰの計算結果を表１１に示す。
【０１６８】
【表１１】
2020100844.tif 000013
【０１６９】
Ｒ４１０Ａは、従来から使用されている作動媒体であることから、本実施例においてはサイクル性能はこれを基準として、同等のレベルに達していれば、実用上充分なサイクル性能であると評価した。なお、Ｒ４１０ＡはＨＦＣのみから構成され、ＧＷＰが高い。
【０１７０】
上記結果から本発明の実施例である例１〜８、例１４〜５１は、ＧＷＰが低く、かつ、Ｒ４１０Ａを基準として、サイクル性能は実用上充分なレベルであることがわかる。また、例１〜３、１４〜１６、１９〜２１、２５〜２８、３０〜３９については、ＨＦＯ−１１２３の含有量が７０モル％以下であり、自己分解性を有しない作動媒体であって、安全性確保の手間を要しない操作性のよい作動媒体である。
【０１７１】
［臨界温度の推定］
ＨＦＯ−１１２３、ＨＦＯ−１２３４ｙｆ、および表１２に組成を示すこれらの混合媒体について、臨界温度を気液界面の消滅位置および臨界蛋白光による着色を直接肉眼にて観察する方法により推定した。結果を表１２および図８に示す。なお、図８の横軸が示す「ＨＦＯ−１１２３［ｗｔ％］」は、混合媒体全量（１００質量％）に対するＨＦＯ−１１２３の質量％を示す。
【０１７２】
【表１２】
2020100844.tif 000014
【０１７３】
図８に示すように、ＨＦＯ−１１２３にＨＦＯ−１２３４ｙｆを組合せることで、ＨＦＯ−１１２３単体に比べ臨界温度が上昇する。すなわち、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆの混合媒体は、ＨＦＯ−１１２３単体の臨界温度５９．２℃に比べて、より高い臨界温度を実現することが可能になる。図８からＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＯ−１１２３の合計量に対するＨＦＯ−１２３４ｙｆの割合が５質量％以上であればＲ４１０Ａに代替させるのに十分な臨界温度が得られることがわかる。よって、ＨＦＯ−１１２３とＨＦＯ−１２３４ｙｆを組合せることにより、Ｒ４１０Ａに代替させるにあたり適用範囲の広い作動媒体を提供できるといえる。
【０１７４】
ＨＦＯ−１２３４ｙｆはＨＦＯ−１１２３より冷凍能力が低い。しかし、混合割合を上記範囲内にすることで、ＨＦＯ−１２３４ｙｆを混合することによる能力の低下を公知の技術によって補完し得る範囲に留めることを明らかにして本発明者らは発明を完成した。これは、前述のように機器の置き換えをすることなくＲ４１０Ａ作動媒体のみを置き換えることが求められている現状に適している。
【産業上の利用可能性】
【０１７５】
本発明の作動媒体は、冷凍・冷蔵機器（内蔵型ショーケース、別置型ショーケース、業務用冷凍・冷蔵庫、自動販売機、製氷機等）用冷媒、空調機器（ルームエアコン、店舗用パッケージエアコン、ビル用パッケージエアコン、設備用パッケージエアコン、ガスエンジンヒートポンプ、列車用空調装置、自動車用空調装置等）用冷媒、発電システム（廃熱回収発電等）用作動流体、熱輸送装置（ヒートパイプ等）用作動媒体、二次冷却機用媒体として有用である。
なお、２０１３年７月１２日に出願された日本特許出願２０１３−１４６２９８号および２０１４年１月３１日に出願された日本特許出願２０１４−０１７０３０号の明細書、特許請求の範囲、図面及び要約書の全内容をここに引用し、本発明の明細書の開示として、取り入れるものである。
【符号の説明】
【０１７６】
１０…冷凍サイクルシステム、１１…圧縮機、１２…凝縮器、１３…膨張弁、１４…蒸発器、１５，１６…ポンプ。
【図１】
2020100844.tif 000015
【図２】
2020100844.tif 000016
【図３】
2020100844.tif 000017
【図４】
2020100844.tif 000018
【図５】
2020100844.tif 000019
【図６】
2020100844.tif 000020
【図７】
2020100844.tif 000021
【図８】
2020100844.tif 000022