(57)【要約】【課題】本発明は、効率のよい経済的な、４−メチル−５−ノナノン及び４−メチル−５−ノナノールの製造方法を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明は、下記式（１）で表される２−メチルペンタン酸無水物と、下記一般式（２）（式中、ＭはＬｉ、ＭｇＺ１、又はＺｎＺ１を表し、Ｚ１はハロゲン原子又はｎ−ブチル基を表す）で表されるｎ−ブチル求核試薬との求核置換反応により、下記式（３）で表される４−メチル−５−ノナノンを得る工程とを少なくとも含む、４−メチル−５−ノナノンの製造方法、並びに、当該製造方法と、当該該製造方法に従い得られた４−メチル−５−ノナノン（３）と還元剤との還元反応により、下記式（５）で表される４−メチル−５−ノナノールを得る工程とを少なくとも含む、４−メチル−５−ノナノールの製造方法を提供する。2020100618.tif 000026【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）
【化１】
2020100618.tif 000021
で表される２−メチルペンタン酸無水物と、下記一般式（２）
【化２】
2020100618.tif 000022
（式中、ＭはＬｉ、ＭｇＺ１、又はＺｎＺ１を表し、Ｚ１はハロゲン原子又はｎ−ブチル基を表す）
で表されるｎ−ブチル求核試薬との求核置換反応により、下記式（３）
【化３】
2020100618.tif 000023
で表される４−メチル−５−ノナノンを得る工程
を少なくとも含む、４−メチル−５−ノナノンの製造方法。
【請求項２】
下記式（４）
【化４】
2020100618.tif 000024
で表される２−メチルペンタン酸の縮合反応により、上記の２−メチルペンタン酸無水物（１）を得る工程
をさらに含む、請求項１に記載の４−メチル−５−ノナノンの製造方法。
【請求項３】
前記求核置換反応の間、又は前記求核置換反応の終了後に、当該求核置換反応において副生した２−メチルペンタン酸を回収する工程
をさらに含む、請求項１又は２に記載の４−メチル−５−ノナノンの製造方法。
【請求項４】
前記回収した２−メチルペンタン酸の縮合反応により２−メチルペンタン酸無水物（１）を得る工程
をさらに含む、請求項３に記載の４−メチル−５−ノナノンの製造方法。
【請求項５】
前記得られた２−メチルペンタン酸無水物（１）が前記求核置換反応において用いられる、請求項４に記載の４−メチル−５−ノナノンの製造方法。
【請求項６】
前記得られた２−メチルペンタン酸無水物（１）を前記求核置換反応における原料として利用して、当該置換反応を繰り返す工程
をさらに含む、請求項４に記載の４−メチル−５−ノナノンの製造方法。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法と、
前記製造方法に従い得られた４−メチル−５−ノナノン（３）と還元剤との還元反応により、下記式（５）
【化５】
2020100618.tif 000025
で表される４−メチル−５−ノナノールを得る工程と
を少なくとも含む、４−メチル−５−ノナノールの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヤシ等の害虫であるＲｅｄ  Ｐａｌｍ  Ｗｅｅｖｉｌ（ヤシオオオサゾウムシ）、（学名：Ｒｈｙｎｃｈｏｐｈｏｒｕｓ ｆｅｒｒｕｇｉｎｅｕｓ、例えばＲｈｙｎｃｈｏｐｈｏｒｕｓ ｆｅｒｒｕｇｉｎｅｕｓ Ｏｌｉｖｉｅｒ）の集合フェロモン物質である４−メチル−５−ノナノン及び４−メチル−５−ノナノールの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のＲｅｄ  Ｐａｌｍ  Ｗｅｅｖｉｌは、ナツメヤシ、ココナッツ、アブラヤシ、ビンロウジュヤシ等のヤシ科植物の重要害虫である。Ｒｅｄ  Ｐａｌｍ  Ｗｅｅｖｉｌの成虫は、ヤシの木の中へ入り込んで産卵し、幼虫は、木の内部を食害するため、植物を弱らせ最終的には枯死させる。Ｒｅｄ  Ｐａｌｍ  Ｗｅｅｖｉｌは南アジアとメラネシア原産の種であるが、現在東南アジア、中東、北アフリカ、ヨーロッパ、米国等に侵入し、広範囲でヤシ科植物に甚大な被害をもたらしている。Ｒｅｄ  Ｐａｌｍ  Ｗｅｅｖｉｌの成虫及び幼虫はヤシの木の中へ入り込むため、殺虫剤による防除は困難であり、集合フェロモン物質を用いた大量誘殺が世界中で行われており防除に活用されている。
【０００３】
Ｒｅｄ  Ｐａｌｍ  Ｗｅｅｖｉｌの集合フェロモン物質は、４−メチル−５−ノナノンと４−メチル−５−ノナノールとの１０：１〜９：１（重量比）の混合物であることが明らかとなっている（非特許文献１）。これら化合物の合成方法として、例えば、４−メチル−５−ノナノンは、５−ノナノンをジクロロメタン溶媒中、−４０℃でメチルアルミニウム＝ビス（４−ブロモ−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシド）を用いて活性化し、メチル＝トリフラートと反応させることにより合成できること（非特許文献２）、及び４−メチル−５−ノナノールは、２−メチル−１−ペンタナールとｎ−ブチルリチウムを反応させることにより合成できること（非特許文献３）が報告されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ａ．Ｃ．Ｏｅｈｌｓｃｈｌａｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｅｃｏｌ．，１９９６，２２（２），３５７−３６８．
【非特許文献２】Ｈ．Ｙａｍａｍｏｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１９９２，１１４，４４２２−４４２３．
【非特許文献３】Ａ．Ｃ．Ｏｅｈｌｓｃｈｌａｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｅｃｏｌ．，１９９５，２１（１０）、１６１９−１６２９．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、非特許文献２では、発がん性物質であるメチル＝トリフラートをメチル化剤として用いており、更に一般試薬として入手困難な特殊なアルミニウム試薬を当量以上用いている。更に、非特許文献２では、−４０℃で反応させているために特殊な冷却設備を有する反応器が必要となり、工業的な製造が難しい。また、非特許文献３では、高価なリチウム試薬を用いており、更に収率が６７％と低い。これは２−メチル−１−ペンタナールとｎ−ブチルリチウムとの求核付加反応において、生成物のアルコールがヒドリド移動によりケトンとなった後に、当該ケトンがｎ−ブチルリチウムと再び反応することによる３級アルコールの副生が原因であると考えられる。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、効率のよい経済的な、４−メチル−５−ノナノン及び４−メチル−５−ノナノールの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、安価かつ大量に合成することができる２−メチルペンタン酸無水物と、工業的に入手することができ且つ簡便に調製が可能であるｎ−ブチル求核試薬との求核置換反応により、高収率且つ高純度で４−メチル−５−ノナノンが製造することができることを見出し、本発明を為すに至った。更に、引き続き、該製造された４−メチル−５−ノナノンに還元反応を行うことにより、４−メチル−５−ノナノールを高収率且つ高純度で製造することができることを見出し、本発明を為すに至った。
【０００８】
本発明の１つの態様によれば、下記式（１）
【化１】
2020100618.tif 000002
で表される２−メチルペンタン酸無水物と、下記一般式（２）
【化２】
2020100618.tif 000003
（式中、ＭはＬｉ、ＭｇＺ１、又はＺｎＺ１を表し、Ｚ１はハロゲン原子又はｎ−ブチル基を表す）
で表されるｎ−ブチル求核試薬との求核置換反応により、下記式（３）
【化３】
2020100618.tif 000004
で表される４−メチル−５−ノナノンを得る工程
を少なくとも含む、４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法が提供される。
【０００９】
また、本発明の他の態様によれば、上述の４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法と、当該製造方法に従い得られた４−メチル−５−ノナノンと還元剤との還元反応により、下記式（５）
【化４】
2020100618.tif 000005
で表される４−メチル−５−ノナノールを得る工程と
を少なくとも含む、４−メチル−５−ノナノール（５）の製造方法が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、短工程かつ高収率で、高純度の４−メチル−５−ノナノン及び４−メチル−５−ノナノールを安価に製造することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
Ａ．  ４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法
【００１２】
まず、４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法において原料として使用される２−メチルペンタン酸無水物（１）の製造例を以下に説明する。２−メチルペンタン酸無水物（１）は、公知の合成方法を用いて得ることが出来る。２−メチルペンタン酸無水物（１）は例えば、下記の化学反応式で示される通り、下記式(４)で表される２−メチルペンタン酸の縮合反応により得られる。
【００１３】
【化５】
2020100618.tif 000006
【００１４】
２−メチルペンタン酸（４）としては、下記式（４−１）で表される（Ｒ）−２−メチルペンタン酸、下記式（４−２）で表される（Ｓ）−２−メチルペンタン酸、これらのラセミ体及びスカレミック混合物が挙げられる。
【００１５】
【化６】
2020100618.tif 000007
【００１６】
なお、２−メチルペンタン酸（４）は、市販されているものであってもよく、また独自に合成したものであってもよい。
【００１７】
加熱により、縮合反応を進行させてもよい。反応効率の観点から、縮合剤を使用することが好ましい。
縮合剤としては、ギ酸無水物、無水酢酸、プロピオン酸無水物、ブタン酸無水物、２−メチルブタン酸無水物、３−メチルブタン酸無水物及びペンタン酸無水物等の炭素数１〜５のカルボン酸化合物の酸無水物；ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ジクロロ酢酸、シュウ酸、酒石酸及びクエン酸等のカルボン酸化合物；ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸及びメタンスルホン酸等のスルホン酸化合物、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸及びホウ酸等の無機酸化合物；Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド（ＥＤＣ）及びＮ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＣ）等のカルボジイミド化合物等が挙げられる。取り扱いの観点から、ギ酸、酢酸及び無水酢酸が好ましく、無水酢酸がより好ましい。
縮合剤は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の縮合剤を用いることができる。
縮合剤の使用量は、反応性の観点から、２−メチルペンタン酸（４）１ｍｏｌに対して、好ましくは１．０〜４．０ｍｏｌ、より好ましくは１．３〜２．７ｍｏｌ、である。
【００１８】
縮合反応において、必要に応じて溶媒を用いてもよい。該溶媒としては、トルエン、キシレン及びヘキサン等の炭化水素系溶媒；テトラヒドロフラン及びジエチル＝エーテル等のエーテル系溶媒；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチル＝スルホキシド及びアセトニトリル等の極性溶媒等が挙げられる。
溶媒は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の溶媒を用いることができる。
溶媒の使用量は、反応性の観点から、２−メチルペンタン酸（４）１ｍｏｌに対して、好ましくは０〜２０００ｇである。
なお、使用する縮合剤が液体である場合には、縮合剤を溶媒として使用してもよい。液体である縮合剤は例えば、ギ酸無水物、無水酢酸、プロピオン酸無水物、ブタン酸無水物、２−メチルブタン酸無水物、３−メチルブタン酸無水物及びペンタン酸無水物等の炭素数１〜５のカルボン酸化合物の酸無水物；ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ジクロロ酢酸、シュウ酸、酒石酸及びクエン酸等のカルボン酸化合物等であり、これらを使用することにより、別途の溶媒の使用を避けたり又はその量を低減することが可能である。
縮合剤を溶媒としても使用する場合における縮合剤の使用量は、生産性の観点から、２−メチルペンタン酸（４）１ｍｏｌに対して、好ましくは４．０超〜１０．０ｍｏｌ以下、より好ましくは４．５〜８．５ｍｏｌ、である。
【００１９】
縮合反応の温度は、用いる溶媒及び／又は減圧度によって異なるが、反応性の観点から、好ましくは３５〜１８９℃である。
反応時間は、用いる溶媒及び／又は反応スケールにより異なるが、反応性の観点から、好ましくは４〜３５時間である。
縮合反応は、縮合反応を効率良く進める観点から、脱水縮合により生じた水及び／又は、縮合剤として酸無水物を使用した際に生じるカルボン酸や、不均化反応により生じる酸無水物、その他副生成物等を加熱及び／又は減圧することにより留出させながら行ってもよい。
留出の条件は、反応条件及び／又は使用する縮合剤により異なる。例えば、無水酢酸を縮合剤として使用した場合（無水酢酸が溶媒を兼ねる場合も含む）においては、まず、常圧下（７６０ｍｍＨｇ）において、２−メチルペンタン酸（４）と無水酢酸を反応器中の反応混合物の温度（内温）１４０〜１８０℃において０．５〜１０時間反応させることにより、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物と酢酸とを生成させる。次に、常圧下、１４０〜１８０℃にて、酢酸、無水酢酸及び２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物を少なくとも含む留分中の酢酸含有量が好ましくは１０．０％以下、より好ましくは０．１〜５．０％、となるまで酢酸を留出させ、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物の生成を十分に進行させる。
ここで、「酢酸、無水酢酸及び２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物を少なくとも含む留分中の酢酸含有量」とは、以下の式で定義されるものである。
（酢酸、無水酢酸及び２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物を少なくとも含む留分中の酢酸含有量）＝｛（酢酸のピーク面積）／（酢酸、無水酢酸及び２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物のピーク面積の合計値）｝×１００
なお、「ピーク面積」は、ガスクロマトグラフィーや液体クロマトグラフィー等の各種分析手法により求めることができる。
そして、５５〜７５ｍｍＨｇまで徐々に減圧し、内温を１４０〜１８０℃とすることによって、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物の不均化反応により２−メチルペンタン酸無水物と無水酢酸の生成を十分に進行させる。なお、「内温」とは、反応器中の反応液の液温をいい、反応温度と同義である。
縮合剤として用いた無水酢酸及び不均化反応により生じた無水酢酸は、無水酢酸、２−メチルペンタノール、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物及び２−メチルペンタン酸無水物を少なくとも含む留分中の無水酢酸含有量が好ましくは１．０％以下、より好ましくは０．１〜０．５％、となるまで留出させる。
ここで、「無水酢酸、２−メチルペンタノール、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物及び２−メチルペンタン酸無水物を少なくとも含む留分中の無水酢酸含有量」とは、以下の式で定義されるものである。
（無水酢酸、２−メチルペンタノール、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物及び２−メチルペンタン酸無水物を少なくとも含む留分中の無水酢酸含有量）＝｛（無水酢酸のピーク面積）／（無水酢酸、２−メチルペンタノール、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物及び２−メチルペンタン酸無水物のピーク面積の合計値）｝×１００
なお、「ピーク面積」は、ガスクロマトグラフィーや液体クロマトグラフィー等の各種分析手法により求めることができる。
【００２０】
最後に、１〜１０ｍｍＨｇまで減圧し、内温を１２０〜１６０℃とすることにより、２−メチルペンタン酸無水物（１）を効率良く製造することができる。
【００２１】
２−メチルペンタン酸無水物（１）としては、下記式（１−１）で表される（Ｒ）−２−メチルペンタン酸＝（Ｒ）−２−メチルペンタン酸＝無水物、下記式（１−２）で表される（Ｓ）−２−メチルペンタン酸＝（Ｓ）−２−メチルペンタン酸＝無水物、及び下記式（１−３）で表される（Ｒ）−２−メチルペンタン酸＝（Ｓ）−２−メチルペンタン酸＝無水物（この化合物はメソ体であって（Ｓ）−２−メチルペンタン酸＝（Ｒ）−２−メチルペンタン酸＝無水物と同一の化合物である）、並びにこれらのラセミ体、ジアステレオマー混合物及びスカレミック混合物が挙げられる。
【００２２】
【化７】
2020100618.tif 000008
【００２３】
次に、下記の化学反応式で示される４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法について、以下に説明する。当該製造方法は、上述した２−メチルペンタン酸無水物（１）と下記一般式（２）で表されるｎ−ブチル求核試薬との求核置換反応、及び続く加水分解反応により、４−メチル−５−ノナノンを得る工程を含む。
【００２４】
【化８】
2020100618.tif 000009
【００２５】
ｎ−ブチル求核試薬（２）におけるＭは、Ｌｉ、ＭｇＺ１、又はＺｎＺ１を表し、Ｚ１はハロゲン原子又はｎ−ブチル基を表す。ハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が挙げられる。
【００２６】
ｎ−ブチル求核試薬（２）の具体例としては、ｎ−ブチルリチウム、ブチルマグネシウム＝クロライド及びブチルマグネシウム＝ブロマイド等のブチルマグネシウム＝ハライド試薬；ジブチル亜鉛等のブチル亜鉛試薬等が挙げられ、汎用性の観点から、ブチルマグネシウム＝ハライド試薬が好ましい。
ｎ−ブチル求核試薬（２）は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。また、ブチル求核試薬（２）は、市販されているものであってもよく、また独自に合成したものであってもよい。
ｎ−ブチル求核試薬（２）は、常法に従い調製することができる。例えば、ブチルマグネシウム＝ハライド試薬は、下記の化学反応式で示される通り、下記一般式（６）で表される１−ハロブタン化合物を溶媒中、マグネシウムと反応させることにより、ブチルマグネシウム＝ハライド試薬を得る工程により調製することができる。
【００２７】
【化９】
2020100618.tif 000010
【００２８】
１−ハロブタン化合物（６）におけるＸはハロゲン原子を表す。ハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が挙げられる。
１−ハロブタン化合物（６）の具体例としては、１−クロロブタン、１−ブロモブタン及び１−ヨードブタンが挙げられる。
１−ハロブタン化合物（６）は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。また、１−ハロブタン化合物（６）は、市販されているものであってもよく、また独自に合成したものであってもよい。
【００２９】
１−ハロブタン化合物（６）からブチルマグネシウム＝ハライド試薬（２）を調製する際に用いるマグネシウムの使用量は、反応完結の観点から、１−ハロブタン化合物（６）１ｍｏｌに対して、好ましくは１．０〜２．０グラム原子である。
溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジエチル＝エーテル及び４−メチルテトラヒドロピラン等のエーテル系溶媒；トルエン、キシレン及びヘキサン等の炭化水素系溶媒等が挙げられる。グリニャール試薬生成の反応速度の観点から、テトラヒドロフランが好ましい。
溶媒は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の溶媒を用いることができる。
溶媒の使用量は、１−ハロブタン化合物（６）１ｍｏｌに対して、反応性の観点から、好ましくは１００〜１０００ｇである。
反応温度は、用いる溶媒により異なるが、反応性の観点から、好ましくは３０〜１２０℃である。
反応時間は、用いる溶媒及び／又は反応スケールにより異なるが、反応性の観点から、好ましくは１〜３０時間である。
【００３０】
上記の求核置換反応には、必要に応じて溶媒を用いてもよい。該溶媒としては、トルエン、キシレン及びヘキサン等の炭化水素系溶媒；テトラヒドロフラン、４−メチルテトラヒドロピラン及びジエチル＝エーテル等のエーテル系溶媒；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチル＝スルホキシド及びアセトニトリル等の極性溶媒が挙げられる。反応性の観点から、トルエン、テトラヒドロフラン、４−メチルテトラヒドロピラン及びアセトニトリルが好ましく、テトラヒドロフランがより好ましい。
溶媒は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の溶媒を用いることができる。
溶媒の使用量は、反応性の観点から、２−メチルペンタン酸無水物（１）１ｍｏｌに対して、好ましくは３０〜２０００ｇである。
求核置換反応の温度は、用いるブチル求核試薬によって異なるが、反応性の観点から、好ましくは−７８〜７０℃、より好ましくは−２０〜２５℃、である。
反応時間は、用いる溶媒及び／又は反応スケールにより異なるが、反応性の観点から、好ましくは３〜４５時間である。
【００３１】
上述の加水分解反応は、酸と水を用いることにより行うことができる。
酸としては、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ジクロロ酢酸、シュウ酸、酒石酸、クエン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸及びメタンスルホン酸等の有機酸類；塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸及びホウ酸等の無機酸類等が挙げられる。経済性の観点から、ギ酸、酢酸及び塩酸が好ましい。
酸の使用量は、２−メチルペンタン酸無水物（１）１ｍｏｌに対して、反応性の観点から、好ましくは１〜５ｍｏｌである。
水の使用量は、２−メチルペンタン酸無水物（１）１ｍｏｌに対して、溶解性の観点から、好ましくは１００〜１０００ｇである。
【００３２】
４−メチル−５−ノナノン（３）としては、下記式（３−１）で表される（４Ｒ）−４−メチル−５−ノナノン、下記式（３−２）で表される（４Ｓ）−４−メチル−５−ノナノン、これらのラセミ体及びスカレミック混合物が挙げられる。
【００３３】
【化１０】
2020100618.tif 000011
【００３４】
４−メチル−５−ノナノン（３）の製造方法における上述の求核置換反応の間、又は上述の求核置換反応の終了後に、当該求核置換反応において副生した２−メチルペンタン酸（４）を回収する工程、そして、当該回収した２−メチルペンタン酸（４）の縮合反応により２−メチルペンタン酸無水物（１）を得る工程、及び当該得られた２―メチルペンタン酸無水物（１）を上述の求核置換反応において用いること、又は当該得られた２−メチルペンタン酸無水物（１）を上述の求核置換反応における原料として利用して、当該求核置換反応を繰り返す工程をさらに行ってもよい。
【００３５】
まず、上述の求核置換反応において副生した２−メチルペンタン酸（４）を回収する工程について説明する。
求核置換反応において、４−メチル−５−ノナノン（３）の生成と共に２−メチルペンタン酸無水物（１）に由来する２−メチルペンタン酸（４）が副生する。
２−メチルペンタン酸（４）の回収方法としては、例えば該求核置換反応の終了後における、下記する後処理操作において、４−メチル−５−ノナノン（３）と２−メチルペンタン酸（４）を分離し、２−メチルペンタン酸（４）を回収する方法、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより４−メチル−５−ノナノン（３）と２−メチルペンタン酸（４）を分離し、２−メチルペンタン酸（４）を回収する方法、蒸留により４−メチル−５−ノナノン（３）と２−メチルペンタン酸（４）を分離し、２−メチルペンタン酸（４）を回収する方法等が挙げられる。４−メチル−５−ノナノン（３）及び２−メチルペンタン酸（４）の分離操作の簡便性の観点から、例えば該求核置換反応の終了後における後処理操作において、４−メチル−５−ノナノン（３）及び２−メチルペンタン酸（４）を分離し、２−メチルペンタン酸（４）を回収する方法が好ましい。
【００３６】
上記の後処理操作における回収方法は、具体的には、下記に示す化学反応式の通りである。上記のように、該求核置換反応により得られた４−メチル−５−ノナノン（３）及び２−メチルペンタン酸（４）を含む反応生成混合物（有機層）に、水及び塩基を順次若しくは同時に加えて又は塩基の水溶液の存在下で中和反応させて、４−メチル−５−ノナノン（３）を含む有機層と２−メチルペンタン酸の塩（７）を含む水層とを得る（中和工程）。次に、当該水層を分離し、これに酸を加えることによって、２−メチルペンタン酸（４）を遊離させて、２−メチルペンタン酸（４）を得る（遊離工程）。
【００３７】
【化１１】
2020100618.tif 000012
【００３８】
中和工程において、２−メチルペンタン酸（４）を塩基との中和反応により２−メチルペンタン酸の塩（７）とすることで、２−メチルペンタン酸の塩（７）が水に溶解するため、４−メチル−５−ノナノン（３）は、２−メチルペンタン酸の塩（７）と容易に分離することができる。そして、分液することにより４−メチル−５−ノナノン（３）を含む有機層と２−メチルペンタン酸の塩（７）を含む水層とを得ることができる。
塩基としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム及び水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物；水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム及び水酸化バリウム等のアルカリ土類金属水酸化物；炭酸ナトリウム及び炭酸カリウム等のアルカリ金属炭酸塩；炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム及び炭酸バリウム等のアルカリ土類金属炭酸塩；炭酸水素ナトリウム及び炭酸水素カリウム等のアルカリ金属炭酸水素塩；炭酸水素カルシウム及び炭酸水素マグネシウム等のアルカリ土類金属炭酸水素塩が挙げられ、取扱いの観点から、水酸化ナトリウム等のアルカリ金属水酸化物が好ましい。
塩基の使用量は、回収率の観点から、上述の求核置換反応に使用した２−メチルペンタン酸無水物（１）１ｍｏｌに対して、好ましくは１．０〜５．０ｍｏｌである。
塩基は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の塩基を用いることができる。
なお、塩基が固体である場合においては、固体のまま使用してもよいし、求核置換反応における用いる溶媒及び／又は水に溶かして使用してもよい。
水の使用量は、２−メチルペンタン酸の塩（７）の溶解度の観点から、上述の求核置換反応に使用した２−メチルペンタン酸無水物（１）１ｍｏｌに対して、好ましくは３００〜３０００ｇである。
中和反応の温度は、反応性の観点から、好ましくは−２０〜７０℃、より好ましくは０〜４０℃、である。
反応時間は、反応スケール及び／又は除熱能力により異なるが、反応性の観点から、好ましくは０．１〜２０時間である。
中和工程における水層のｐＨは、２−メチルペンタン酸（４）の回収率の観点から、好ましくは１０．０以上、より好ましくは１２．０〜１４．０、である。ｐＨ値は、例えばｐＨ試験紙又は測定対象の液温を２５℃としてｐＨメータを用いて測定できる。
【００３９】
２−メチルペンタン酸の塩は、下記一般式（７）で表される。２−メチルペンタン酸の塩（７）におけるＹは、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、ＣａＺ２、ＭｇＺ２、又はＢａＺ２を表し、Ｚ２は２−メチルペンタン酸のカルボキシラートイオン、ＯＨ又はＨＣＯ３を表す。
【００４０】
【化１２】
2020100618.tif 000013
【００４１】
２−メチルペンタン酸の塩（７）の具体例としては、２−メチルペンタン酸ナトリウム及び２−メチルペンタン酸カリウム等の２−メチルペンタン酸のアルカリ金属塩；２−メチルペンタン酸カルシウム、２−メチルペンタン酸マグネシウム及び２−メチルペンタン酸バリウム等の２−メチルペンタン酸のアルカリ土類金属塩等が挙げられる。
【００４２】
次に、遊離工程において、２−メチルペンタン酸の塩（７）を含む水層に酸を加えて２−メチルペンタン酸の塩（７）を含む水層を酸性とすることにより２−メチルペンタン酸（４）を遊離させることができ、遊離した２−メチルペンタン酸（４）と水層を分離することにより２−メチルペンタン酸（４）を回収することができる。
遊離工程に用いる酸としては、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ジクロロ酢酸、シュウ酸、酒石酸、クエン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸及びメタンスルホン酸等の有機酸類；塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸及びホウ酸等の無機酸類等が挙げられる。経済性の観点から、塩酸が好ましい。
酸は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の酸を用いることができる。
なお、酸が固体である場合においては、固体のまま使用してもよいし、求核置換反応における用いる溶媒及び／又は水に溶かして使用してもよい。
酸の使用量は、回収率の観点から、上述の求核置換反応に使用した２−メチルペンタン酸無水物（１）１ｍｏｌに対して、好ましくは１．０〜６．０ｍｏｌである。
遊離反応の温度は、反応性の観点から、好ましくは−２０〜７０℃、より好ましくは０〜４０℃、である。
反応時間は、反応スケール及び／又は除熱能力により異なるが、反応性の観点から、好ましくは０．５〜２０時間である。
水層のｐＨは、２−メチルペンタン酸（４）の回収率の観点から、好ましくは１．０以下、より好ましくは−１．０〜＋１．０、である。ｐＨ値は、例えばｐＨ試験紙又は測定対象の液温を２５℃としてｐＨメータを用いて測定できる。
【００４３】
遊離工程においては、トルエン、キシレン、ペンタン、ヘキサン及びヘプタン等の炭化水素系溶媒；テトラヒドロフラン、４−メチルテトラヒドロピラン及びジエチル＝エーテル等のエーテル系溶媒；酢酸メチル、酢酸エチル及びアセトニトリル等の極性溶媒等の溶媒を添加してもよいが、添加した溶媒を除去する必要が生じることから溶媒を添加せずに反応を行うことが好ましい。
【００４４】
回収された２−メチルペンタン酸（４）は、縮合反応により２−メチルペンタン酸無水物とすることができ、上述の求核置換反応における原料として利用して、当該求核置換反応を繰り返し行う為に使用することが可能であり、従って経済的に有利である。
【００４５】
Ｂ．  ４−メチル−５−ノナノール（５）の製造
【００４６】
下記の化学反応式で示される４−メチル−５−ノナノール（５）の製造方法を説明する。当該製造方法は、上記項Ａにおいて製造された４−メチル−５−ノナノン（３）と還元剤との還元反応により、４−メチル−５−ノナノール（５）を得る工程を含む。
【００４７】
【化１３】
2020100618.tif 000014
【００４８】
還元剤としては、水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウム及び水素化ホウ素カリウム等の水素化ホウ素アルカリ金属塩；水素化ホウ素マグネシウム及び水素化ホウ素カルシウム等の水素化ホウ素アルカリ土類金属塩；シアノ水素化ホウ素リチウム、シアノ水素化ホウ素ナトリウム及びシアノ水素化ホウ素カリウム等のシアノ水素化ホウ素アルカリ金属塩；シアノ水素化ホウ素マグネシウム及びシアノ水素化ホウ素カルシウム等のシアノ水素化ホウ素アルカリ土類金属塩；水素化トリ−ｓｅｃ−ブチルホウ素ナトリウム及び水素化トリ−ｓｅｃ−ブチルホウ素リチウム等の水素化トリ−ｓｅｃ−ブチルホウ素アルカリ金属塩、並びに、水素化ジイソブチルアルミニウム、水素化ビス（２−メトキシエトキシ）アルミニウムナトリウム及び水素化アルミニウムリチウム等が挙げられる。経済性の観点から、水素化ホウ素ナトリウム等の水素化ホウ素アルカリ金属塩が好ましい。
還元剤は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の還元剤を用いることができる。
還元剤の使用量は、用いる還元剤により異なるが、反応性の観点から、４−メチル−５−ノナノン（３）１ｍｏｌに対して、好ましくは０．２５〜５．０ｍｏｌである。
【００４９】
還元反応には、必要に応じて溶媒を用いてもよい。該溶媒としては、トルエン、キシレン及びヘキサン等の炭化水素系溶媒；テトラヒドロフラン、４−メチルテトラヒドロピラン及びジエチル＝エーテル等のエーテル系溶媒；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、アセトニトリル、ジクロロメタン及びクロロホルム等の極性溶媒；メタノール及びエタノール等のアルコール系溶媒、並びに水等が挙げられる。用いる還元剤に応じて適切な溶媒を選択すればよく、例えば、水素化ホウ素アルカリ金属塩を還元剤として用いる場合においては、エタノール等のアルコール系溶媒もしくはアルコール系溶媒とそれ以外の溶媒との混合溶媒が好ましい。
例えば、アルコール系溶媒と水との混合溶媒における混合比（重量比）は、反応性の観点から、好ましくは４０．０：６０．０〜６０．０：４０．０である。
溶媒の使用量は、反応性の観点から、４−メチル−５−ノナノン（３）１ｍｏｌに対して、好ましくは４０〜１０００ｇを用いることができる。
溶媒は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の溶媒を用いることができる。
【００５０】
還元反応には、必要に応じて塩基を用いてもよい。該塩基としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム及び水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物；水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム及び水酸化バリウム等のアルカリ土類金属水酸化物；炭酸ナトリウム及び炭酸カリウム等のアルカリ金属炭酸塩；炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム及び炭酸バリウム等のアルカリ土類金属炭酸塩；炭酸水素ナトリウム及び炭酸水素カリウム等のアルカリ金属炭酸水素塩、炭酸水素カルシウム及び炭酸水素マグネシウム等のアルカリ土類金属炭酸水素塩等が挙げられる。取扱いの観点から、水酸化ナトリウム等のアルカリ金属水酸化物が好ましい。
塩基は、１種類又は２種類以上を使用してもよい。市販の塩基を用いることができる。
なお、塩基が固体である場合においては、固体のまま反応混合物に加えてもよいし、還元反応に用いる溶媒に予め溶かしてもよい。
塩基の使用量は、反応性の観点から、４−メチル−５−ノナノン（３）１ｍｏｌに対して、好ましくは０．００〜１０．００ｍｏｌ、より好ましくは０．０１〜８．００ｍｏｌ、である。
還元反応の温度は、反応性の観点から、好ましくは−２０〜１００℃、より好ましくは１０〜６０℃、である。
反応時間は、用いる溶媒及び／又は反応スケールにより異なるが、反応性の観点から、好ましくは２〜３５時間である。
【００５１】
４−メチル−５−ノナノール（５）としては、下記式（５−１）で表される（４Ｒ，５Ｒ）−４−メチル−５−ノナノール、下記式（５−２）で表される（４Ｓ，５Ｓ）−４−メチル−５−ノナノール、下記式（５−３）で表される（４Ｒ，５Ｓ）−４−メチル−５−ノナノール、下記式（５−４）で表される（４Ｓ，５Ｒ）−４−メチル−５−ノナノール、これらのラセミ体、ジアステレオマー混合物及びスカレミック混合物が挙げられる。
【００５２】
【化１４】
2020100618.tif 000015
【００５３】
以下において、上述の式（５−１）及び式（５−２）の化合物を「ｓｙｎ体」、上述の式（５−３）及び式（５−４）の化合物を「ａｎｔｉ体」とも記載する。
【００５４】
水素化トリ−ｓｅｃ−ブチルホウ素アルカリ金属塩によりｓｙｎ体を選択的に製造することができ、水素化アルミニウムリチウムによりａｎｔｉ体を選択的に製造することができる。
【実施例】
【００５５】
以下、実施例を示して本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。
なお、以下において、「純度」は、特に明記しない限り、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）分析によって得られた面積百分率を示し、「生成比」はＧＣ分析によって得られた面積百分率での相対比を示す。また「収率」は、ＧＣ分析によって得られた面積百分率を基に算出した。
各実施例において、反応のモニタリング及び収率の算出は、次のＧＣ条件Ｉに従って行った。
＜ＧＣ条件Ｉ＞:ＧＣ：島津製作所  キャピラリガスクロマトグラフ  ＧＣ−２０１４，カラム：ＤＢ−５，０．２５ｍｍｘ０．２５ｍｍφｘ３０ｍ，キャリアーガス：Ｈｅ（１．５５ｍＬ／分）、検出器:ＦＩＤ，カラム温度：７０℃  ５℃／分昇温  ２３０℃。
また、４−メチル−５−ノナノール（５）のｓｙｎ体：ａｎｔｉ体の分析は、次のＧＣ条件ＩＩに従って行った。
＜ＧＣ条件＞:ＧＣ：島津製作所  キャピラリガスクロマトグラフ  ＧＣ−２０１４，カラム：ＣＹＣＬＯＤＥＸ−Ｂ，０．２５ｍｍｘ０．２５ｍｍφｘ３０ｍ，キャリアーガス：Ｈｅ（１．５５ｍＬ／分）、検出器:ＦＩＤ，カラム温度：７０℃  ５℃／分昇温  ２３０℃。
【００５６】
収率は、原料及び生成物の純度（％ＧＣ）を考慮して、以下の式に従い計算した。
収率（％）＝｛[(反応によって得られた生成物の重量×％ＧＣ)/生成物の分子量]
÷[ (反応における出発原料の重量×％ＧＣ)/出発原料の分子量]｝×１００
【００５７】
実施例１  ２−メチルペンタン酸無水物（１）の製造
【００５８】
【化１５】
2020100618.tif 000016
【００５９】
まず、反応器の１つの口に蒸留塔を接続し、蒸留塔の出口に分留塔を接続した。さらに、分留塔に温度計とコンデンサーを接続した。
室温で、上述の反応器に２−メチルペンタン酸（４）（４５９．４１ｇ、３．９５５ｍｏｌ）及び無水酢酸（Ａｃ２Ｏ）（８１７．３３ｇ、７．９１ｍｏｌ）を加え、分留塔を閉鎖し、常圧下、内温１６０℃にて３０分間撹拌した。次に、分留塔を解放し、常圧下、内温１６０℃にて酢酸、無水酢酸及び２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物を少なくとも含む留分中の酢酸含有量が５．０％となるまで、酢酸を留出させた。更に、内温１６０℃にて、６４ｍｍＨｇまで徐々に減圧して無水酢酸を留出させた。無水酢酸、２−メチルペンタノール、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物及び２−メチルペンタン酸無水物を少なくとも含む留分中の無水酢酸含有量が０．５％となった後、３ｍｍＨｇまで減圧し、２−メチルペンタン酸無水物を留出させた。この時、内温は１４０℃まで低下した。２−メチルペンタン酸無水物（１）（４０２．８８ｇ、１．８８ｍｏｌ）が収率９５．２％で得られた。
【００６０】
上記で得られた２−メチルペンタン酸無水物（１）のスペクトルデータを以下に示す。
〔核磁気共鳴スペクトル〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．９２（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．２０（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．３２−１．４９（４Ｈ，ｍ），１．４０−１．７４（４Ｈ，ｍ），２．５４（２Ｈ，ｔｑ，Ｊ＝７．０，７．０Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１３．８５，１６．２２，２０．１１，３５．１８，４０．２６，１７２．４８
〔マススペクトル〕ＥＩ−マススペクトル（７０ｅＶ）：ｍ／ｚ  １７２（Ｍ＋−４２），１４３，９９，７１，５５，４３，２９
〔赤外吸収スペクトル〕（ＮａＣｌ）：ν＝２９６１，２９３７，２８７６，１８１３，１７４６，１４６０，１０３８，１０１８，９９１
【００６１】
実施例２Ａ  ４−メチル−５−ノナノン（３）の製造
【００６２】
【化１６】
2020100618.tif 000017
【００６３】
室温で、反応器にマグネシウム（５４．４２ｇ、２．２７グラム原子）及びテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）（６３９．９０ｇ）を加え、６０〜６５℃で３０分間撹拌した。撹拌後、該反応器に１−クロロブタン（１９７．１７ｇ、２．１３ｍｏｌ）を６０〜７５℃にて滴下し、７５〜８０℃にて２時間撹拌することにより、ブチルマグネシウム＝クロライド（２：Ｍ＝Ｃｌ）を調製した。
続いて、別の反応器にテトラヒドロフラン（７９２．２６ｇ）及び２−メチルペンタン酸無水物（１）（４５６．４６ｇ、２．１３ｍｏｌ）を加えて、−５〜１０℃において、上記で得た全量のブチルマグネシウム＝クロライド（２：Ｍ＝Ｃｌ）を滴下した。滴下終了後、０〜１０℃にて３時間撹拌した。次に、反応器内において反応液に酢酸（１６８．０５ｇ）及び水（８２６．６８ｇ）を加えて分液し、水層を除去した。そして、反応器内において、室温下、有機層に２５重量％水酸化ナトリウム水溶液（４６９．２６ｇ、水酸化ナトリウムとして２．９３ｍｏｌ）及び水（１２７９．８０ｇ）を加えて、１７分間撹拌して中和反応を行い、分液することにより有機層と２−メチルペンタン酸ナトリウム（７：Ｙ＝Ｎａ）を含む水層（２６０４．２９ｇ）を得た。この時、２−メチルペンタン酸ナトリウム（７：Ｙ＝Ｎａ）を含む水層のｐＨをｐＨ試験紙により確認したところ１４．０であった。次に、得られた有機層に酢酸（６．０９ｇ）及び水（３０４．７１ｇ）を加えて有機層を洗浄し、次に分液した。有機層を減圧下濃縮し、残留物を減圧蒸留することにより、４−メチル−５−ノナノン（３）（３０７．２４ｇ、１．９６ｍｏｌ、純度９９．６９％）が収率９２．０％で得られた。
【００６４】
上記で得られた４−メチル−５−ノナノン（３）のスペクトルデータを以下に示す。
〔核磁気共鳴スペクトル〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．８７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．８９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．０４（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），１．１４−１．６６（２Ｈ，ｍ），１．２４−１．３３（４Ｈ，ｍ），１．５３（２Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝７．６，７．６Ｈｚ），２．４１（２Ｈ，ｄｔ、Ｊ＝２．７，７．５Ｈｚ），２．５１（１Ｈ，ｔｑ，Ｊ＝６．８，６．８Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１３．８７，１４．０９，１６．３０，２０．４６，２２．３９，２５．７８，３５．１６，４０．８２，４６．０６，２１５．１１
〔マススペクトル〕ＥＩ−マススペクトル（７０ｅＶ）：ｍ／ｚ  １５６（Ｍ＋），１４１，１２７，９９，８５，７１，５７，４３，２９
〔赤外吸収スペクトル〕（ＮａＣｌ）：ν＝２９６０，２９３３，２８７４，１７１３，１４５９，１３７８
【００６５】
実施例２Ｂ  ２−メチル−１−ペンタン酸（４）の回収
【００６６】
【化１７】
2020100618.tif 000018
【００６７】
実施例２Ａで得られた２−メチルペンタン酸ナトリウム（７：Ｙ＝Ｎａ）を含む水層（２６０４．２９ｇ）を反応器に加え、１０〜２０℃で２０重量％塩酸（５７０．９３ｇ、塩化水素として３．１３ｍｏｌ）を滴下した。滴下終了後、１５〜２５℃にて１時間撹拌した。静置して、２−メチル−１−ペンタン酸（４）が遊離することにより内容物が有機層と水層に分離した後、分液操作にて水層を除去して、２−メチル−１−ペンタン酸（４）を含む有機層を得た。水層のｐＨをｐＨ試験紙により確認したところ１．０であった。得られた有機層を減圧下濃縮することにより２−メチル−１−ペンタン酸（４）（１７９．１９ｇ、２．０３ｍｏｌ）が収率９５．３％で得られた。
【００６８】
上記で回収された２−メチル−１−ペンタン酸（４）のスペクトルデータを以下に示す。
〔核磁気共鳴スペクトル〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．９１（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．１７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．３７（２Ｈ，ｔｔ，Ｊ＝７．１，７．１Ｈｚ），１．３６−１．７２（１Ｈ，ｍ），２．４７（１Ｈ，ｔｑ，Ｊ＝６．９，６．９Ｈｚ），１１．６６（１Ｈ，ｂｒ．ｓ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１３．８９，１６．７７，２０．３０，３５．６４，３９．１７，１８３．７７
〔マススペクトル〕ＥＩ−マススペクトル（７０ｅＶ）：ｍ／ｚ  １１５（Ｍ＋−１），１０１，８７，７４，４３
〔赤外吸収スペクトル〕（ＮａＣｌ）：ν＝２９６２，２９３７，２８７６，２６６２，１７０７，１４６７，１４１７，１２４６，１２１８，９３５
【００６９】
実施例３  回収した２−メチルペンタン酸（４）を用いた２−メチルペンタン酸無水物（１）の製造
【００７０】
【化１８】
2020100618.tif 000019
【００７１】
まず、反応器の１つの口に蒸留塔を接続し、蒸留塔の出口に分留塔を接続した。さらに、分留塔に温度計とコンデンサーを接続した。
室温で、上述の反応器に実施例２Ｂにおいて回収した２−メチルペンタン酸（４）（１７９．１９ｇ、２．０３ｍｏｌ）及び無水酢酸（Ａｃ２Ｏ）（４１４．４９ｇ、４．０６ｍｏｌ）を加え、分留塔を閉鎖し、常圧下、内温１６０℃にて３０分間撹拌した。次に、分留塔を解放し、常圧下、内温１６０℃にて酢酸、無水酢酸及び２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物を少なくとも含む留分中の酢酸含有量が５．０％となるまで、酢酸を留出させた。更に、内温１６０℃にて、６４ｍｍＨｇまで徐々に減圧して無水酢酸を留出させた。無水酢酸、２−メチルペンタノール、２−メチルペンタン酸＝酢酸＝無水物及び２−メチルペンタン酸無水物を少なくとも含む留分中の無水酢酸含有量が０．５％となった後、３ｍｍＨｇまで減圧し、２−メチルペンタン酸無水物（１）を留出させた。この時、内温は１４０℃まで低下した。２−メチルペンタン酸無水物（１）（３６６．４５ｇ、１．７１ｍｏｌ）が収率８４．４％で得られた。
【００７２】
上記で得られた２−メチルペンタン酸無水物（１）のスペクトルデータは、実施例１で得られた２−メチルペンタン酸無水物（１）のスペクトルデータと同じであった。
【００７３】
実施例４  ４−メチル−５−ノナノール（５）の製造
【００７４】
【化１９】
2020100618.tif 000020
【００７５】
室温下、反応器に水素化ホウ素ナトリウム（ＮａＢＨ４）（１１．７７ｇ、０．３１ｍｏｌ）、エタノール（９７．８８ｇ）、２５重量％水酸化ナトリウム水溶液（２．９２ｇ、水酸化ナトリウムとして０．０１８ｍｏｌ）及び水（７８．７７ｇ）を加え、１５〜２５℃にて４−メチル−５−ノナノン（３）（１４０．００ｇ、純度９９．６９％、０．８９ｍｏｌ）を滴下した。滴下後、３０〜３５℃にて１０時間撹拌し、分液することにより有機層を得た。得られた有機層に酢酸（１０ｇ）及び水（１００ｇ）を添加して再度分液した。引き続き、有機層を減圧下濃縮し、残留物を減圧蒸留することにより、４−メチル−５−ノナノール（５）（１３８．１４ｇ、０．８２ｍｏｌ、純度９９．７５％、ｓｙｎ体：ａｎｔｉ体＝５０：５０）が収率９７．５％で得られた。
【００７６】
上記で得られた４−メチル−５−ノナノール（５）のスペクトルデータを以下に示す。
〔核磁気共鳴スペクトル〕１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．８６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），０．８９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），０．９０（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１），１．０４−１．５６（１２Ｈ，ｍ），３．４０−３．５０（１Ｈ，ｍ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１３．４８，１４．０７，１４．３０，１４．３４，１５．１８，２０．３９，２０．４４，２２．７７，２２．７９，２８．３２，２８．４５，３３．０１，３４．１０，３４．１３，３５．５８，３７．８６，３８．５２，７５．１５，７６．０２
〔マススペクトル〕ＥＩ−マススペクトル（７０ｅＶ）：ｍ／ｚ  １５７（Ｍ＋−１），１４０，１０１，８７，６９，５５，４１
〔赤外吸収スペクトル〕（ＮａＣｌ）：ν＝３３６３，２９５８，２９３１，２８７３，１４６７，１３７９，１０１２，９７６