(57)【要約】【課題】２つの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを用いて、従来よりも制御態様を増やすことが可能な車両用空調装置を提供する。【解決手段】共通の駆動源によって駆動されるメイン圧縮機２とこのメイン圧縮機よりも吐出容量が小さいサブ圧縮機３とを並列に接続し、それぞれの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクル１を備えた車両用空調装置において、小容量作動モード時には、サブ圧縮機３のみから冷媒を供給し、中容量作動モード時には、メイン圧縮機２のみから冷媒を供給し、大容量作動モード時には、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３との両方から冷媒を供給し、作動モードは、熱負荷に基づいて切り替えるようにしている。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
共通の駆動源によって駆動される２つの圧縮機を有し、それぞれの前記圧縮機を並列に接続してそれぞれの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを備えた車両用空調装置であって、
前記２つの圧縮機は、メイン圧縮機と、このメイン圧縮機よりも小さい吐出容量を備えたサブ圧縮機であり、
小容量作動モード時には、前記サブ圧縮機のみから冷媒を供給し、
中容量作動モード時には、前記メイン圧縮機のみから冷媒を供給し、
大容量作動モード時には、前記メイン圧縮機と前記サブ圧縮機との両方から冷媒を供給し、
前記作動モードは、熱負荷に基づいて切り替えられることを特徴とする車両用空調装置。
【請求項２】
少なくとも一方の前記圧縮機には、他方の圧縮機の稼働に加えて、又は、切り替わって稼働する場合に、前記駆動源のトルクを漸増させるトルク漸増手段を設けたことを特徴とする請求項１記載の車両用空調装置。
【請求項３】
前記トルク漸増手段は、少なくとも前記一方の圧縮機の冷媒吐出部に設けられたチェックバルブであることを特徴とする請求項２記載の車両用空調装置。
【請求項４】
前記２つの圧縮機は、前記駆動源から電磁クラッチを介して回転動力が駆動軸に伝達される固定容量型圧縮機であり、前記共通の駆動源に対して、１つの駆動ベルトを直列に巻き掛けるものであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の車両用空調装置。
【請求項５】
前記２つの圧縮機は、前記駆動源から電磁クラッチを介して回転動力が駆動軸に伝達される固定容量型圧縮機であり、前記共通の駆動源に対して、別々の駆動ベルトを巻き掛けるものであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の車両用空調装置。
【請求項６】
前記２つの圧縮機のうち、前記メイン圧縮機を、前記サブ圧縮機よりも前記駆動ベルトの引張り側に設けたことを特徴とする請求項４記載の車両用空調装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、共通の駆動源によって駆動される２つの圧縮機を有し、それぞれの圧縮機を並列に接続してそれぞれの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを備えた車両用空調装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
走行用エンジンにより駆動される２つの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを備えた車両用空調装置としては、下記する特許文献１が公知となっている。これは、走行用エンジンにより駆動される２つの圧縮機毎に、配管接続された別々のサイクルを形成し、それぞれのサイクルで熱交換器を共通に利用するように配管を配列させ、車室内の温度と温度設定器の設定温度との差に応じて、２つの圧縮機の同時運転と、１つの圧縮機のみの運転と、２つの圧縮機の同時停止とを選択する技術が知られている（特許文献１参照）。
この技術によれば、冷房能力を最大能力−中程度の能力←零能力の３段階に切替えて制御することが可能となり、乗員に対して快適な冷房フィーリングを与えやすくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭５８−１２８２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、同じ圧縮機を2台用いているので、冷房能力を最大能力、中能力、零能力の３段階にしか切り替えることができない。このため、快適な冷房能力を十分に得ることができないものであった。
【０００５】
また、上述した従来技術においては、圧縮機毎にサイクルが形成されているので、一方のサイクル内の冷媒圧力が他方のサイクルの起動時等に影響を与えることがなくなる利点はあるが、２つのサイクルで熱交換器を共用しており、配管の引き回しや熱交換器の構造が複雑化するという不都合がある。
【０００６】
本発明は、係る事情に鑑みてなされたものであり、２つの圧縮機から冷媒を供給可能とする１つの冷凍サイクルを用いて、従来よりも制御態様を増やすことが可能な車両用空調装置を提供することを主たる課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を達成するために、本発明に係る車両用空調装置は、共通の駆動源によって駆動される２つの圧縮機を有し、それぞれの前記圧縮機を並列に接続してそれぞれの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを備え、
前記２つの圧縮機は、メイン圧縮機と、このメイン圧縮機よりも小さい吐出容量を備えたサブ圧縮機であり、
小容量作動モード時には、前記サブ圧縮機のみから冷媒を供給し、
中容量作動モード時には、前記メイン圧縮機のみから冷媒を供給し、
大容量作動モード時には、前記メイン圧縮機と前記サブ圧縮機との両方から冷媒を供給し、
前記作動モードは、熱負荷に基づいて切り替えられることを特徴としている。
【０００８】
したがって、吐出量の異なる２つの圧縮機を用いているので、作動モードを三段階に切り替えが可能となり（停止モードを含めると４段階の切り替えが可能となり）、制御態様を増やすことが可能となる。
【０００９】
ところで、それぞれの圧縮機を並列に接続した冷凍サイクルを用いて、それぞれの圧縮機から冷媒を供給可能とする場合には、冷凍サイクルの高圧ラインの圧力が両方の圧縮機の吐出部に作用することになる。その結果、稼働態様を変更する場合、例えば、一方の圧縮機の稼働中に他方の圧縮機を稼働させる場合や、一方の圧縮機から他方の圧縮機に切り替える場合には、稼働態様を変更する直前において他方の圧縮機の吐出経路の圧力が今まで稼働していた一方の圧縮機の吐出冷媒により高められた状態であるため、他方の圧縮機を起動させた際に駆動源のトルクが突発的に高くなり駆動源にかかる負荷が大きく不都合がある。
【００１０】
そこで、少なくとも一方の圧縮機には、他方の圧縮機の稼働に加えて、又は、切り替わって稼働する場合に、前記駆動源のトルクを漸増させるトルク漸増手段を設けることが好ましい。
このようなトルク漸増手段を設けることで、一方の圧縮機が他方の圧縮機に加えて、又は、他方の圧縮機に切り替わって稼働した場合に、駆動源のトルクが突発的に大きくなる不都合を避けることが可能となる。
【００１１】
ここで、トルク漸増手段としては、少なくとも前記一方の圧縮機の吐出部に設けられたチェックバルブで構成してもよい。
チェックバルブを用いることで、駆動源のトルクの突発的な変動を抑えると共に、他方の圧縮機から一方の圧縮機に流れ込む冷媒を抑えることが可能となる。
【００１２】
なお、上述した２つの圧縮機は、前記駆動源から電磁クラッチを介して回転動力が駆動軸に伝達される固定容量型圧縮機とし、前記共通の駆動源に対して、１つの駆動ベルトを直列に巻き掛けるものであっても、前記共通の駆動源に対して、別々の駆動ベルトを巻き掛けるものであってもよい。
【発明の効果】
【００１３】
以上述べたように、本発明によれば、メイン圧縮機と、このメイン圧縮機よりも小さい吐出容量を備えたサブ圧縮機を並列に接続して、それぞれの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを備え、小容量作動モード時には、サブ圧縮機のみから冷媒を供給し、中容量作動モード時には、メイン圧縮機のみから冷媒を供給し、大容量作動モード時には、メイン圧縮機とサブ圧縮機との両方から冷媒を供給し、これらの作動モードを熱負荷に基づいて切り替えるようにしたので、２つの圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルを用いて、従来よりも制御態様を増やすことが可能な車両用空調装置を提供することが可能となる。
【００１４】
また、少なくとも一方の圧縮機に、他方の圧縮機の稼働に加えて、又は、切り替わって稼働する場合に、駆動源のトルクを漸増させるトルク漸増手段を設けたので、他方の圧縮機の稼働に加えて一方の圧縮機を稼働させる場合や、他方の圧縮機から一方の圧縮機に切り替わる場合に、駆動源のトルクが突発的に大きくなる不都合を避けることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本発明に係る車両用空調装置に搭載される冷凍サイクルと、これに用いられる２つの圧縮機と駆動源との連結状態を示す図である。
【図２】図２は、図１の２つの圧縮機と駆動源との連結状態を正面から見た図である。
【図３】図３は、コントロールユニットによる２つの圧縮機の制御動作例を示すフローチャートである。
【図４】図４は、本発明に係る冷凍サイクルにおいて、サブ圧縮機のみから冷媒が供給されている状態を示す図である。
【図５】図５は、本発明に係る冷凍サイクルにおいて、メイン圧縮機のみから冷媒が供給されている状態を示す図である。
【図６】図６は、本発明に係る冷凍サイクルにおいて、メイン圧縮機とサブ圧縮機から冷媒が供給されている状態を示す図である。
【図７】図７は、図３におけるフローチャートでの熱負荷による圧縮機の他の切り替え動作例を示す説明図である。
【図８】図８は、本発明に係る冷凍サイクルの作動モードの切り替え時（一方の圧縮機に加えて他方の圧縮機が稼働する場合、又は、一方の圧縮機に切り替わって他方の圧縮機が稼働する場合）の駆動源にかかるトルク変動を示す特性線図であり、（a）は、トルク漸増手段を設けない場合の状態を示し、（ｂ）は、トルク漸増手段を設けた場合の状態を示す。
【図９】図９は、本発明に係る車両用空調装置に搭載される冷凍サイクルと、これに用いられる２つの圧縮機と駆動源との連結状態を示し、トルク漸増手段を設けた場合を示す図である。
【図１０】図１０は、本発明に係るトルク漸増手段を設けた冷凍サイクルにおいて、サブ圧縮機のみから冷媒が供給されている状態を示す図である。
【図１１】図１１は、本発明に係るトルク漸増手段を設けた冷凍サイクルにおいて、メイン圧縮機のみから冷媒が供給されている状態を示す図である。
【図１２】図１２は、本発明に係るトルク漸増手段を設けた冷凍サイクルにおいて、メイン圧縮機とサブ圧縮機から冷媒が供給されている状態を示す図である。
【図１３】図１３は、２つの圧縮機と駆動源との他の連結状態を示す図である。
【図１４】図１４は、本発明に係るトルク漸増手段の他の例を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の車両用空調装置の実施形態について添付図面を参照しながら説明する。
【００１７】
図１において、車両用空調装置に搭載される冷凍サイクル１が示されている。
この冷凍サイクル１は、冷媒を圧縮する２台の圧縮機（メイン圧縮機２、サブ圧縮機３）と、それぞれの圧縮機２，３で圧縮された冷媒ガスを凝縮液化する凝縮器４と、液化された高圧冷媒を断熱膨張させて低圧の気液混合冷媒とする膨張装置５と、気液混合した冷媒を蒸発気化させる蒸発器６と、を配管により順次接続して構成されている。
【００１８】
メイン圧縮機２とサブ圧縮機３は、凝縮器４、膨張装置５、蒸発器６を共用するために、並列に接続されており、この例では、メイン圧縮機２の吐出口２０ｂと凝縮器４とを接続する配管７ａの途中にサブ圧縮機３の吐出口３０ｂに接続される配管７ｂを合流接続させ、また、蒸発器６とメイン圧縮機２の吸入口２０ａとを接続する配管８ａの途中からサブ圧縮機３の吸入口３０ａに接続される配管８ｂを分岐させるようにしている。
【００１９】
メイン圧縮機２は、それ自体公知の固定容量型圧縮機であり、ハウジングから外部に突出した駆動軸２ａの部分に電磁クラッチ２ｂを設け、この電磁クラッチ２ｂを動作させることでプーリ２ｃを介して駆動源９から動力が伝達されるようになっている。
【００２０】
サブ圧縮機３も、それ自体公知の固定容量型圧縮機であり、メイン圧縮機２よりも吐出容量が小さく設定され、ハウジングから外部に突出した駆動軸３ａの部分に電磁クラッチ３ｂを設け、この電磁クラッチ３ｂを動作させることでプーリ３ｃを介して駆動源９から動力が伝達されるようになっている。
【００２１】
これらメイン圧縮機２及びサブ圧縮機３は、例えば、斜板式ピストン圧縮機であり、圧縮機の後端には、冷凍サイクルの配管が接続される吸入口２０ａ、３０ａ、吐出口２０ｂ，３０ｂが設けられるとともに、圧縮機の内部には、冷凍サイクルから吸入口２０ａ，３０ａを介して吸入された冷媒を一時的に収容する吸入室２１ａ，３１ａと、圧縮機構にて圧縮され、吐出口２０ｂ，３０ｂから冷凍サイクルへ吐出する前の冷媒を一時的に収容する吐出室２１ｂ、３１ｂが設けられている（図においては、吸入室２１ａ，３１ａは吐出室２１ｂ、３１ｂの内側に設けられ、吐出室２１ｂ、３１ｂは吸入室２１ａ，３１ａの外側に環状に設けられている）。
ここで、メイン圧縮機２の吐出容量（Ｃｍ）とサブ圧縮機３の吐出容量（Ｃｓ）との比は、Ｃｍ＞Ｃｓであれば任意に設定可能であるが、異なる冷房能力を得るためには、６：４〜７：３に設定するとよい。
【００２２】
これらメイン圧縮機２やサブ圧縮機３は、走行用エンジンや走行用モータの駆動源９によってベルト駆動されるもので、この例では、図２に示されるように、駆動源９の駆動軸９ａに固定されたプーリ９ｃに対して、メイン圧縮機２のプーリ２ｃとサブ圧縮機３のプーリ３ｃとを、１つの駆動ベルト１０を直列に巻き掛けている。また、メイン圧縮機２は、サブ圧縮機３よりも駆動ベルト１０の引張り側に設けられ、駆動源９のプーリ９ｃからの押し出し側には、駆動ベルト１０の張力を調節するプーリテンショナー１１が設けられている。
【００２３】
前記メイン圧縮機２とサブ圧縮機３の電磁クラッチ２ｂ、３ｂの断続は、コントロールユニット１２により制御されるようになっており、例えば、冷凍サイクルの蒸発器６の通風路直後の空気温度を検出する温度センサ１３を、車室の熱負荷を検知すると共に蒸発器の冷却度合いを検知するセンサとして用い、この温度センサ１３で検出された温度に基づき、コントロールユニット１２によってメイン圧縮機２とサブ圧縮機３の電磁クラッチ２ｂ、３ｂを断続させるようにしている。
【００２４】
図３にコントロールユニット１２による電磁クラッチ２ｂ、３ｂの制御動作例がフローチャートとして示され、以下、このフローチャートに基づき、冷凍サイクルの作動モードについて説明する。
【００２５】
コントロールユニット１２は、先ず、エアコンが稼働しているか否か（冷凍サイクルを稼働させたか、又は、既に稼働状態にあるか否か）を判定し（ステップ５０）、エアコンが稼働していない（エアコンを未だ稼働させていない、又は、稼働させていたエアコンを停止させた）と判定された場合には、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３の停止状態を維持、又は、停止状態とする（ステップ６０）。
【００２６】
これに対して、エアコンが稼働している場合（エアコンを稼働させた場合、又は、既に稼働状態にある場合）には、温度センサ１３によって検出された蒸発器６の通風路出口側の温度Ｔ（熱負荷）が、どの温度範囲にあるか否かを判定する。
すなわち、蒸発器６の通風路出口側の温度Ｔを、蒸発器６が凍結しない限界温度Ｔ１（例えば、３℃）以下となる温度範囲と、車室内の熱負荷が高熱負荷状態である場合に相当するＴ３よりも高い温度範囲と、Ｔ１よりも高いが、車室内の熱負荷がさほど高くない低熱負荷状態である場合に相当するＴ２以下となる温度範囲と、Ｔ２よりも高いが、Ｔ３以下となる車室内の熱負荷が中熱負荷状態である場合に相当する温度範囲とに分け、蒸発器６の通風路出口側の温度Ｔがどの温度範囲にあるのかを判別する（ステップ５２，５４，５６）。
【００２７】
判定の結果、ＴがＴ１以下である場合には、蒸発器６の凍結防止を優先する必要から、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３を停止状態とする（SA）。この状態においては、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３からは冷媒が吐出されず、冷凍サイクル内に冷媒が循環しない停止モードとなる。
【００２８】
また、ＴがＴ１よりも高く、Ｔ２以下である場合（車室が低熱負荷状態である場合）には、サブ圧縮機３の電磁クラッチ３ｂを作動させてサブ圧縮機３を稼働させ、メイン圧縮機２は停止させた状態とする。これにより、図４に示されるように、サブ圧縮機３から吐出された冷媒のみがサイクルを循環し、その吐出量に応じた冷房状態が形成される。
【００２９】
また、ＴがＴ２よりも高く、Ｔ３以下である場合には、メイン圧縮機２の電磁クラッチ２ｂを作動させてメイン圧縮機２を稼働させ、サブ圧縮機３は停止させた状態とする。これにより、図５に示されるように、メイン圧縮機２から吐出された冷媒のみがサイクルを循環し、その吐出量に応じた冷房状態が形成される。
【００３０】
また、ＴがＴ３よりも高くなる場合には、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３の電磁クラッチを作動させて両圧縮機を稼働させる。これにより、図６に示されるように、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３から吐出された冷媒がサイクルを循環し、その吐出量に応じた冷房状態が形成される。
【００３１】
したがって、上述の構成によれば、吐出容量の大きいメイン圧縮機２と、このメイン圧縮機２よりも吐出容量が小さいサブ圧縮機３とを並列に接続した冷凍サイクルを設け、
小容量作動モード時には、サブ圧縮機３のみから冷媒を供給し、
中容量作動モード時には、メイン圧縮機２のみから冷媒を供給し、
大容量作動モード時には、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３との両方から冷媒を供給し、
熱負荷に基づいて３つの作動モード（停止モードを含めれば４つのモード）に切り替えられるので、制御態様を従来よりも増やすことが可能となる。
【００３２】
また、上述した構成においては、１本の駆動ベルト１０で２台の圧縮機２，３を駆動するに当たり、メイン圧縮機２を、サブ圧縮機３よりも駆動ベルト１０の引張り側に設けているので、駆動ベルト１０に対して大きくテンションがかかる領域を短くすることで、駆動ベルト１０を駆動させる動力が不必要に大きくなる不都合を回避することが可能となる。
【００３３】
すなわち、上述の構成を採用すれば、メイン圧縮機２のみを稼働させる場合には、駆動ベルト１０のメイン圧縮機２と駆動源９との間には大きな張力がかかるものの、サブ圧縮機３とメイン圧縮機２との間の張力Ｔ２には、このメイン圧縮器２を駆動させる分の張力は上乗せされない。また、サブ圧縮機３のみを稼働させる場合には、駆動ベルト１０のサブ圧縮機３とメイン圧縮機２との間の張力Ｔ２と、メイン圧縮機２と駆動源９との間の張力Ｔ１との両方に、サブ圧縮機３を駆動する張力が上乗せされることになるが、サブ圧縮機３の駆動トルクは相対的に小さいので、駆動ベルト１０やプーリ２ｃ、９ｃの軸受けの負担が大きくなることはない。
仮に、メイン圧縮機２をサブ圧縮機３よりも駆動ベルト１０の押し出し側に設けた場合には（サブ圧縮機３をメイン圧縮機２よりも駆動ベルト１０の引っ張り側に設けた場合には）、メイン圧縮機２のみを稼働させると、Ｔ１とＴ２の両方にメイン圧縮機２を駆動する張力が上乗せされることになり、駆動ベルト１０に対して大きくテンションがかかる領域が長くなり、駆動ベルト１０やプーリ２ｃ、９ｃの軸受けの負担が大きくなると共に、駆動ベルトを駆動させる動力が不必要に大きくなる。
【００３４】
なお、上述の制御においては、圧縮機２，３（電磁クラッチ２ｂ、３ｂ）のＯＮ，ＯＦＦを蒸発器６の通風路出口側の温度Ｔによって切り替えるようにしたが、温度変化に伴う圧縮機の頻繁なＯＮ，ＯＦＦ（ハンチング）を防ぐために、図７に示されるように、圧縮機の切り替え（作動モードの切り替え）にヒステリシスを持たせるようにしてもよい。
【００３５】
ところで、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３の２つの圧縮機を並列に接続して、それぞれ圧縮機から冷媒を供給可能とする冷凍サイクルにおいては、それぞれの圧縮機の吐出口２０ｂ，３０ｂが配管８ａ、８ｂによって共通する高圧ライン８に連通しているので、一方の圧縮機のみが稼働している場合であっても、その一方の圧縮機の稼働によって高められた高圧ラインの高圧圧力が他方の圧縮機の吐出室にも作用することとなる。このため、一方の圧縮機から他方の圧縮機に切り替える場合や、一方の圧縮機の稼働に加えて他方の圧縮機を稼働させる場合には、他方の圧縮機の圧縮機構は、吐出室にまで入り込んだ高圧圧力に打ち勝つように冷媒を圧縮する必要があり、他方の圧縮機を起動した瞬間に駆動源の負荷が急激に大きくなり、図８（ａ）に示されるように、駆動源９のトルクが突発的に大きくなる不都合が懸念される。
【００３６】
そこで、このような場合においては、それぞれの圧縮機２，３の吐出側に、一方の圧縮機の稼働に加えて、又は、切り替わって他方の圧縮機が稼働する場合に、駆動源９のトルクを漸増させるトルク漸増手段を設けるようにするとよい。
このトルク漸増手段は、図９に示されるように、例えば圧縮機２，３の吐出口２０ｂ，３０ｂに設けられたチェックバルブ２ｄ、３ｄで構成されており、それぞれの圧縮機２，３の吐出室２１ｂ，３１ｂ内に他の圧縮機の稼働による高圧ラインの高圧圧力が入り込まないようにしている。
【００３７】
したがって、前記ステップ６２のサブ圧縮機３のみを稼働させる場合においては、図１０に示されるように、サブ圧縮機３のチェックバルブ３ｄが開、メイン圧縮機２のチェックバルブ２ｄは閉となり、サブ圧縮機３から吐出された冷媒のみがサイクルを循環すると共に、サブ圧縮機３から圧縮された高圧冷媒はメイン圧縮機２の内部に作用しない。メイン圧縮機２の吐出室２１ｂの圧力は、高圧ラインからの高圧圧力の影響を受けることなく、メイン圧縮機内部の漏れ等により徐々に吸入室側に逃がされるため、低圧ライン近傍の圧力まで低下する。
【００３８】
また、前記ステップ６４のメイン圧縮機２のみを稼働させる場合においては、図１１に示されるように、サブ圧縮機３のチェックバルブ３ｄは閉、メイン圧縮機２のチェックバルブ２ｄは開となり、メイン圧縮機２から吐出された冷媒のみがサイクルを循環すると共に、メイン圧縮機２から吐出された高圧冷媒はサブ圧縮機３の内部に作用しない。サブ圧縮機３の吐出室３１ｂの圧力は、高圧ラインからの高圧圧力の影響を受けることなく、サブ圧縮機内部の漏れ等により徐々に吸入室側に逃がされるため、低圧ライン近傍の圧力まで低下する。
【００３９】
さらに、前記ステップ６６のメイン圧縮機２とサブ圧縮機３の両方を稼働させる場合においては、図１２に示されるように、サブ圧縮機３のチェックバルブ３ｄは開、メイン圧縮機２のチェックバルブ２ｄは開となり、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３から吐出された冷媒がサイクルを循環することとなる。
【００４０】
したがって、上述のような構成においては、一方の圧縮機から他方の圧縮機に切り替える場合や、一方の圧縮機に加えて他方の圧縮機が稼働する場合には、非稼働中の圧縮機の吐出室（２１ｂ又は３１ｂ）の圧力が十分低下しているため、吐出室をバッファ空間として利用でき、図８（ｂ）で示されるように、作動モードが切り替わった直後の駆動源９にかかる突発的なトルクの上昇を抑えることが可能となり、駆動源９の負荷を低減することが可能となる。
また、チェックバルブ２ｄ、３ｄを設けたことで、一方の圧縮機から吐出された吐出冷媒が高圧配管を介して他方の圧縮機に流入することを防ぐことが可能となるので、冷房効率の悪化を防ぐことが可能となる。
【００４１】
なお、以上の構成においては、メイン圧縮機２の吐出部とサブ圧縮機３の吐出部の両方にチェックバルブ２ｄ、３ｄを設けた例を示したが、いずれかにチェクバルブを設けてもよく、例えば、吐出容量の大きいメイン圧縮機２の起動時におけるトルク変動の影響のみが許容できない場合には、メイン圧縮機２の吐出部にのみチェックバルブ２ｄをも設けてもよい。
【００４２】
また、以上の例では、共通の駆動源９からメイン圧縮機２とサブ圧縮機３に対して１つの駆動ベルト１０を直列に巻き掛けるものであったが、図１３に示されるように、メイン圧縮機２とサブ圧縮機３に対して別々の駆動ベルト１４，１５を巻き掛けるものであってもよい。この場合においては、前述した駆動ベルト１０の張力変動の不都合を考慮する必要がなくなる。
【００４３】
さらに、上述においてトルク漸増手段としてチェックバルブ２ｄ、３ｄを設けた例を示したが、これに限るものではなく、例えば、図１４に示されるように、チェックバルブに代えてコントロールユニット１２によって開閉される電磁弁２e,３ｅを用い、圧縮機が停止している場合には、対応する電磁弁を閉じるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４４】
１  冷凍サイクル
２  メイン圧縮機
３  サブ圧縮機
２ｂ，３ｂ  電磁クラッチ
２ｄ，３ｄ  チェックバルブ
２ｅ，３ｅ  電磁弁 
９  駆動源
１０，１４，１５  駆動ベルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2020083111.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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