(57)【要約】【課題】本発明は、腹部を圧迫することなく、腰部の動きを制限することが可能な腰用サポータを提供することを目的とする。【解決手段】本発明の腰用サポータは、人体の腰部Ｗに貼り付けられ、腰部Ｗの動きを制限するための腰用サポータ１であって、弾性復元力を有する骨部材２と、骨部材２を腰部Ｗに貼り付ける貼付部材３とを備え、骨部材２が、腰部Ｗに貼り付けられた際に腰部Ｗの腰椎に沿うように、互いに間隔をおいて略平行に延びる一対の縦延在部２１、２１と、一対の縦延在部２１、２１の延びる方向に対して交差する方向に延び、一対の縦延在部２１、２１同士を連結する横延在部２２とを備えることを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人体の腰部に貼り付けられ、前記腰部の動きを制限するための腰用サポータであって、
弾性復元力を有する骨部材と、
前記骨部材を前記腰部に貼り付ける貼付部材とを備え、
前記骨部材が、
前記腰部に貼り付けられた際に前記腰部の腰椎に沿うように、互いに間隔をおいて略平行に延びる一対の縦延在部と、
前記一対の縦延在部の延びる方向に対して交差する方向に延び、前記一対の縦延在部同士を連結する横延在部とを備える、
腰用サポータ。
【請求項２】
前記骨部材がさらに、前記横延在部の下端から下方に延びる下方延在部を備える、
請求項１記載の腰用サポータ。
【請求項３】
前記骨部材が、前記一対の縦延在部の上端側に向かうに従って前記間隔がフレア状に大きくなるように形成されている、
請求項１または２記載の腰用サポータ。
【請求項４】
前記貼付部材が、冷感成分、温感成分または薬効成分を含む、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の腰用サポータ。
【請求項５】
前記貼付部材が、
前記骨部材が貼り付けられる不織布層と、
前記不織布層を前記腰部に貼り付ける粘着層とを備える、
請求項１〜４のいずれか１項に記載の腰用サポータ。
【請求項６】
前記貼付部材が、前記腰用サポータを前記腰部に貼り付ける際に前記腰用サポータを前記腰椎に沿って位置合わせするための位置合わせ部を備える、
請求項１〜５のいずれか１項に記載の腰用サポータ。
【請求項７】
前記貼付部材が、前記腰用サポータが前記腰部に貼り付けられている際に、前記腰部の皮膚の伸長によって、貼付部材の他の部位に比べて大きく伸長する高伸長部を備える、
請求項１〜６のいずれか１項に記載の腰用サポータ。
【請求項８】
前記腰用サポータがさらに、前記貼付部材に貼り付けられ、前記腰用サポータを前記腰部に貼り付ける際に取り外される剥離紙を備え、
前記剥離紙が、前記貼付部材の下端から下方に突出し、前記貼付部材に貼り付けられていない未貼付部を備える、
請求項１〜７のいずれか１項に記載の腰用サポータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腰用サポータに関する。
【背景技術】
【０００２】
腰痛の緩和や予防を目的として、腰部の動きを制限するために、たとえば特許文献１に開示されるような腰用サポータや、たとえば特許文献２に開示されるようなキネシオロジーテープが用いられる。特許文献１の腰用サポータは、人体の腰部から腹部にかけて体幹軸を中心に巻き付けられて使用され、特許文献２のキネシオロジーテープは、人体の腰部に貼り付けられて使用される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−１３９６０５号公報
【特許文献２】特開２０１１−２０８０６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の腰用サポータは、腰部の動きを制限することができるが、それと同時に腹部を圧迫する。腹部が圧迫されることにより、胃や腸が圧迫されて、胃や腸の働きが低下し、胃酸の逆流や、胃酸の滞留、胃壁の循環不全などの症状をもたらす。また、特許文献２のキネシオロジーテープは、人体の腰部に貼り付けられるだけなので腹部を圧迫することはないが、腰部を支える部分がなく、腰部の固定感に劣る。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑みなされたもので、腹部を圧迫することなく、腰部の動きを制限することが可能な腰用サポータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の腰用サポータは、人体の腰部に貼り付けられ、前記腰部の動きを制限するための腰用サポータであって、弾性復元力を有する骨部材と、前記骨部材を前記腰部に貼り付ける貼付部材とを備え、前記骨部材が、前記腰部に貼り付けられた際に前記腰部の腰椎に沿うように、互いに間隔をおいて略平行に延びる一対の縦延在部と、前記一対の縦延在部の延びる方向に対して交差する方向に延び、前記一対の縦延在部同士を連結する横延在部とを備えることを特徴とする。
【０００７】
また、前記骨部材がさらに、前記横延在部の下端から下方に延びる下方延在部を備えることが好ましい。
【０００８】
また、前記骨部材が、前記一対の縦延在部の上端側に向かうに従って前記間隔がフレア状に大きくなるように形成されていることが好ましい。
【０００９】
また、前記貼付部材が、冷感成分、温感成分または薬効成分を含むことが好ましい。
【００１０】
また、前記貼付部材が、前記骨部材が貼り付けられる不織布層と、前記不織布層を前記腰部に貼り付ける粘着層とを備えることが好ましい。
【００１１】
また、前記貼付部材が、前記腰用サポータを前記腰部に貼り付ける際に前記腰用サポータを前記腰椎に沿って位置合わせするための位置合わせ部を備えることが好ましい。
【００１２】
また、前記貼付部材が、前記腰用サポータが前記腰部に貼り付けられている際に、前記腰部の皮膚の伸長によって、貼付部材の他の部位に比べて大きく伸長する高伸長部を備えることが好ましい。
【００１３】
また、前記腰用サポータがさらに、前記貼付部材に貼り付けられ、前記腰用サポータを前記腰部に貼り付ける際に取り外される剥離紙を備え、前記剥離紙が、前記貼付部材の下端から下方に突出し、前記貼付部材に貼り付けられていない未貼付部を備えることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、腹部を圧迫することなく、腰部の動きを制限することが可能な腰用サポータを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る腰用サポータの正面図である。
【図２】図１の腰用サポータの右側面図およびその部分拡大図である。
【図３】図１の腰用サポータを人体の腰部に貼り付けた状態を人体の背面側から見た模式図であり、人体の骨を実線で、腰用サポータを二点鎖線で示した図である。
【図４】図３において、人体の骨を二点鎖線で、腰用サポータを実線で示した図である。
【図５】図１の腰用サポータを人体の腰部に貼り付けた状態を人体の側面側から見た模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照して、本発明の一実施形態に係る腰用サポータを説明する。ただし、以下に示す実施形態は一例であり、本発明の腰用サポータは以下の例に限定されることはない。なお、本明細書において、「上」、「下」、「左」、「右」、「前」、および「後」という場合、それぞれは、腰用サポータを人体の腰部に貼り付けた状態での方向を意味し、具体的には、腰部から見て頭部側、腰部から見て脚部側、腰部から見て左手側、腰部から見て右手側、腰部から見て腹部側、および腰部から見て腹部とは反対側を意味する。
【００１７】
本実施形態の腰用サポータ１は、人体の腰部Ｗに貼り付けられ、腰部Ｗの動きを制限するために用いられる。腰用サポータ１は、たとえば、痛みに繋がるような腰部Ｗの前屈、後屈、左右の捩りなどの動作を制限して、腰部Ｗに痛みが生じるのを抑制し、あるいは、腰部Ｗの姿勢を安定させるのを補助することで、腰部Ｗの姿勢を安定するために使用する筋肉の疲労を軽減し、腰痛の発生を抑制する。
【００１８】
腰用サポータ１は、図１および図２に示されるように、弾性復元力を有する骨部材２と、骨部材２を腰部Ｗに貼り付ける貼付部材３とを備えている。腰用サポータ１はさらに、任意で、貼付部材３に貼り付けられ、腰用サポータ１を腰部Ｗに貼り付ける際に取り外される剥離紙４を備えている。
【００１９】
骨部材２は、貼付部材３によって腰部Ｗに貼り付けられて、弾性復元力により腰部Ｗの動きを制限する。ここで、弾性復元力とは、たとえば、外力を受けたときに、弾性変形して、元の状態に復元しようとする力のことをいう。また、腰部Ｗの動きを制限するとは、たとえば、骨部材２の弾性復元力による抵抗力によって腰部Ｗを支持して腰部Ｗの動きを物理的に制限することだけでなく、使用者が腰部Ｗを動かしたときに骨部材２の弾性復元力によって腰部Ｗの皮膚が刺激され、皮膚の刺激により腰部Ｗの動きを知覚した使用者がそれ以上の腰部Ｗの動きを意識的に制限することも含む。腰用サポータ１は、腰部Ｗの動きを制限する骨部材２を貼付部材３により腰部Ｗに貼り付けて使用することで、腹部を圧迫することなく腰部Ｗの動きを制限することができる。
【００２０】
骨部材２は、腰部Ｗの動きを制限するように構成されていれば、特に限定されることはないが、本実施形態では、図１、図３および図４に示されるように、腰部Ｗに貼り付けられた際に腰部Ｗの腰椎Ｌに沿うように、互いに間隔Ｄをおいて略平行に延びる一対の縦延在部２１、２１と、一対の縦延在部２１、２１の延びる方向に対して交差（図示された例では略直交）する方向に延び、一対の縦延在部２１、２１同士を連結する横延在部２２とを備えている。
【００２１】
一対の縦延在部２１、２１はそれぞれ、図３および図４に示されるように、一対の縦延在部２１、２１の延びる方向と腰椎Ｌの延びる方向とが略平行になるように、腰部Ｗの腰椎Ｌの左右の両側に貼り付けられて、主に腰部Ｗの前後方向の動き（たとえば、腰部Ｗの前屈および後屈）を制限する。一対の縦延在部２１、２１は、図示されるように横延在部２２により互いに連結されているが、それによって、いずれか一方の縦延在部２１の変形が、いずれか一方の縦延在部２１の弾性復元力だけでなく、他方の縦延在部２１や横延在部２２の弾性復元力によっても制約されることになるので、それぞれが独立して配置される場合と比べて腰部Ｗに対する抵抗力が増加して、腰部Ｗの動きをより強固に制限することができる。本実施形態では、図１に示されるように、一対の縦延在部２１、２１は、横延在部２２によって一対の縦延在部２１、２１の下端側同士で連結され、骨部材２が全体として略Ｕ字状に形成されている。したがって、一対の縦延在部２１、２１は、後述するように横延在部２２が腰椎Ｌの下方の仙骨Ｓおよび腸骨Ｉ近傍に貼り付けられることで、横延在部２２と協働して、仙骨Ｓおよび腸骨Ｉに対する腰椎Ｌの動きを制限することができる。ただし、一対の縦延在部２１、２１は、横延在部２２によって互いに連結されていれば、横延在部２２により連結される位置は特に限定されることはなく、たとえば、一対の縦延在部２１、２１の上下方向の中間領域で連結されてもよい。
【００２２】
一対の縦延在部２１、２１はそれぞれ、本実施形態では、図３および図４に示されるように、腰用サポータ１が腰部Ｗに貼り付けられた際に、腰部Ｗの腰椎Ｌの５つの推骨Ｌ１〜Ｌ５のうち下から３つの推骨Ｌ３〜Ｌ５に対応する長さを有している。たとえば、一対の縦延在部２１、２１はそれぞれ、上下方向に７０〜１１０ｍｍの長さに形成することができる。腰椎Ｌの中で下から２つの推骨Ｌ４、Ｌ５が腰部Ｗの動きによって最も負担を受けるが、一対の縦延在部２１、２１は、この最も負担を受ける２つの推骨Ｌ４、Ｌ５を含む長さに形成されることで、最も負担を受ける腰部Ｗの部分の動きを効果的に制限する。ただし、縦延在部２１、２１は、主に腰部Ｗの前後方向の動きを制限することができれば、その長さは特に限定されることはなく、腰椎Ｌの少なくとも一部に対応する長さを有していればよく、たとえば２つ以下の推骨また４つ以上の推骨に対応する長さを有していてもよい。
【００２３】
一対の縦延在部２１、２１はそれぞれ、本実施形態では、図１に示されるように、略矩形のシート状に形成され、略矩形の上端側の内側（互いに向き合う側）の角部が切り取られた形状を有している。これにより、骨部材２は、一対の縦延在部２１、２１の上端側に向かうに従って間隔Ｄがフレア状に大きくなるように形成されている。より具体的には、間隔Ｄは、縦延在部２１、２１の下端から中央近傍までは略同一の大きさを有し、縦延在部２１、２１の中央近傍から先端側に向かって徐々に大きくなるように形成されている。一対の縦延在部２１、２１はそれぞれ、腰部Ｗを後屈する場合に、上端側の内側の角部に力を受けることがないので、左右方向の外側に回転するような変形が抑制される。したがって、一対の縦延在部２１、２１は、腰部Ｗの後方への湾曲が主として生じるために、腰部Ｗの後屈動作を効率よく制限することができる。ただし、一対の縦延在部２１、２１は、腰椎Ｌの延びる方向に沿って、互いに間隔Ｄをおいて略平行に延びるように形成されていれば、その形状は特に限定されることはなく、切り取り部分の無い略矩形状など、図示された形状とは異なる形状であってもよい。
【００２４】
一対の縦延在部２１、２１の間の間隔Ｄは、一対の縦延在部２１、２１のそれぞれを、腰椎Ｌを挟んで腰椎Ｌの左右に配置できる大きさであれば、特に限定されることはない。たとえば、間隔Ｄは、少なくとも腰椎Ｌの棘突起ＳＰの先端部分の左右方向の幅よりも大きいことが好ましい（図３および図４を参照）。たとえば、間隔Ｄは、１０〜４０ｍｍとすることができる。棘突起ＳＰは、腰椎Ｌから後方側（腰部Ｗの皮膚側）に突出しているため、棘突起ＳＰに対応する皮膚の表面を後方に突出させている。腰用サポータ１を腰部Ｗに貼り付ける際に、図３および図４に示されるように、一対の縦延在部２１、２１の間の間隙２４を棘突起ＳＰの位置に位置合わせすることで、棘突起ＳＰに対応する皮膚が縦延在部２１、２１に当接するのを実質的に防止し、棘突起ＳＰと縦延在部２１、２１との間に皮膚が挟まれて不要な刺激（痛みなど）を受けるのを抑制できる。
【００２５】
横延在部２２は、図３および図４に示されるように、横延在部２２の延びる方向と腰椎Ｌの延びる方向とが交差（図示された例では略直交）するように腰部Ｗに貼り付けられて、主に腰部Ｗの左右方向の動き（たとえば、腰部Ｗの捩り）を制限する。横延在部２２は、図示されるように一対の縦延在部２１、２１を互いに連結するために一対の縦延在部２１、２１と接続されているが、それにより、横延在部２２の変形が、横延在部２２の弾性復元力だけでなく、一対の縦延在部２１、２１の弾性復元力によっても制約を受けることになるので、横延在部２２が独立して配置される場合と比べて腰部Ｗに対する抵抗力が増加して、腰部Ｗの動きをより強固に制限することができる。本実施形態では、横延在部２２は、横延在部２２の上端が一対の縦延在部２１、２１の下端に接続され、一対の縦延在部２１、２１の下端側同士を連結している。それによって、骨部材２は、全体として略Ｕ字状に形成されている。横延在部２２は、腰椎Ｌに沿って配置される一対の縦延在部２１、２１の下端に接続されることで、腰椎Ｌの下方の仙骨Ｓおよび腸骨Ｉ近傍に配置することができ、仙骨Ｓおよび腸骨Ｉの動きを制限するとともに、一対の縦延在部２１、２１と協働して、仙骨Ｓおよび腸骨Ｉに対する腰椎Ｌの動きを制限することができる。ただし、横延在部２２は、一対の縦延在部２１、２１同士を連結することができればよく、縦延在部２１、２１の下端側以外の他の位置同士を連結してもよい。
【００２６】
横延在部２２は、本実施形態では、図１および図２に示されるように、略矩形のシート状に形成されている。そして、横延在部２２は、図３および図４に示されるように、腰用サポータ１が腰部Ｗに貼り付けられた際に、腰椎Ｌの土台である仙骨Ｓの左右の腸骨Ｉ、Ｉの上後腸骨棘Ｐ、Ｐの間に横架される大きさに形成されている。たとえば、横延在部２２は、左右方向に１００〜１２０ｍｍの長さに形成することができる。横延在部２２は、仙骨Ｓおよび腸骨Ｉ近傍に貼り付けられ、仙骨Ｓと腸骨Ｉとの間の仙腸関節の動きを制限するとともに、一対の縦延在部２１、２１と協働して、腰椎Ｌと仙骨Ｓとの間の腰仙関節の動きを制限する。ただし、横延在部２２は、一対の縦延在部２１、２１の延びる方向に対して交差する方向に延び、一対の縦延在部２１、２１同士を連結するように構成されていれば、その形状や大きさは特に限定されることはない。
【００２７】
骨部材２はさらに、図１に示されるように、横延在部２２の下端から下方に延びる下方延在部２３を備えていてもよい。下方延在部２３は、横延在部２２とともに腰部Ｗに貼り付けられて、一対の縦延在部２１、２１および横延在部２２と協働して腰部Ｗの動きを制限する。下方延在部２３は、本実施形態では、一対の縦延在部２１、２１の間の間隙２４が延びる延長線上で、横延在部２２の下端の略中央に位置付けられ、一対の縦延在部２１、２１に対して略平行に延びるように設けられている。下方延在部２３は、本実施形態では、図１〜図４に示されるように、略矩形のシート状に形成され、腰用サポータ１が腰部Ｗに貼り付けられたときに、仙骨Ｓの中央近傍から仙骨Ｓの下端より中央よりの位置までに対応する長さに形成されている。たとえば、下方延在部２３は、上下方向に１０〜３０ｍｍの長さに形成することができる。下方延在部２３は、仙骨Ｓに対応する位置に貼り付けられることで、横延在部２２と協働して、主に仙骨Ｓおよび腸骨Ｉの動きを制限する。たとえば、骨部材２は、下方延在部２３を有することにより、仙骨Ｓに対応する位置の設置面積が増大するので、仙骨Ｓに対してより強固に固定され、それによって、仙骨Ｓに対する腰椎Ｌの動きをより強固に制限する。また、骨部材２が下方延在部２３を備えることにより、たとえば、図５に示されるように、腰部Ｗが後屈されると骨部材２が後方に湾曲するが（二点鎖線の状態）、その際に、骨部材２の弾性復元力によって下方延在部２３が仙骨Ｓに対応する皮膚に刺激を与えるため（図５中の矢印を参照）、使用者は、腰部Ｗが後屈されたことを知覚して、それ以上の腰部Ｗの後屈を意識的に制限する。このように、骨部材２は、下方延在部２３を有することで、腰部Ｗの動きをより確実に制限することができる。ただし、下方延在部２３は、横延在部２２の下端から下方に延びるように形成されていれば、その設けられる位置や延びる方向、大きさは特に限定されることはない。下方延在部２３は、たとえば、横延在部２２の下端の略中央から横方向にずれた位置に設けられていてもよいし、一対の縦延在部２１、２１に対して傾斜する方向に延びていてもよいし、仙骨Ｓの下端まで延びる長さに形成されていてもよい。
【００２８】
骨部材２は、本実施形態では、図１および図２に示されるように、上述した一対の縦延在部２１、２１、横延在部２２および下方延在部２３が一体としてシート状に形成されている。腰用サポータ１は、骨部材２がシート状に形成されることで、持ち運び（携帯）に便利であるとともに、腰部Ｗに貼り付けても他人から気付かれることがほとんどない。骨部材２の厚さは、腰部Ｗの動きを制限するために必要な弾性復元力に応じて適宜決定することが可能であるが、たとえば、上述した携帯性および装着性の観点から、０．０５〜１０．０ｍｍであることが好ましく、０．１〜５．０ｍｍであることがさらに好ましく、０．１５〜１．５ｍｍであることがよりさらに好ましい。ただし、骨部材２は、弾性復元力を有し、腰部Ｗの動きを制限するように構成されていれば、本実施形態に限定されることはない。一対の縦延在部２１、２１、横延在部２２および下方延在部２３は、それぞれがロッド状など別の形状に形成されていてもよいし、それぞれが別体として形成された後に互いに接続されて、骨部材２を構成してもよい。
【００２９】
骨部材２は、腰部Ｗの動きを制限するために必要な弾性復元力を有していればよく、構成される材料は特に限定されることはない。骨部材２は、たとえば、弾性復元力を有する材料として、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプピレン（ＰＰ）、ポリエチレン（ＰＥ）などの硬質樹脂材料を用いることができる。骨部材２の材料として硬質樹脂材料を用いることで、腰用サポータ１を軽量化することができるので、持ち運び（携帯）に便利であり、腰部Ｗへの貼り付けをより容易に行なうことができるとともに、腰部Ｗに貼り付けても腰用サポータ１の重量による腰部Ｗへの負担を軽減することができる。
【００３０】
貼付部材３は、骨部材２を腰部Ｗに貼り付け、腰部Ｗに対して骨部材２を保持する部材である。貼付部材３は、本実施形態では、図１〜図５に示されるように、シート状に形成され、貼付部材３の後面（腰部Ｗの皮膚とは反対側の面）に骨部材２が貼り付けられ、貼付部材３の前面（腰部Ｗの皮膚側の面）が腰部Ｗに貼り付けられることで、骨部材２を腰部Ｗに貼り付ける。したがって、貼付部材３は、骨部材２と腰部Ｗの皮膚との間に位置付けられ、その間で緩衝材として機能するため、骨部材２が腰部Ｗの皮膚に直接接触することによる腰部Ｗの皮膚への不要な刺激（痛みなど）が軽減され、腰用サポータ１の腰部Ｗへの装着感が向上する。ただし、貼付部材３は、骨部材２を腰部Ｗに貼り付け、腰部Ｗに対して骨部材２を保持することができれば、本実施形態に限定されることはなく、骨部材２の後面側から骨部材２を覆うようにして、腰部Ｗに直接接触するように骨部材２を腰部Ｗに貼り付けるように構成されていてもよい。
【００３１】
貼付部材３は、本実施形態では、図１に示されるように、骨部材２よりも大きい貼付面積を有し、骨部材２全体を貼付面内に配置可能な大きさに形成されている。貼付部材３は、骨部材２よりも大きい貼付面積を有することで、骨部材２を腰部Ｗに、より確実に貼り付けることができるとともに、骨部材２の弾性復元力を、貼付部材３を通じて、骨部材２よりも広い範囲に及ぼすことができる。また、貼付部材３は、腰部Ｗに対応する大きさに形成されており、少なくとも腹部に貼り付けられることはなく、腹部を圧迫することはない。たとえば、貼付部材３は、上下方向に１６０〜１８０ｍｍ、左右方向に１６０〜１８０ｍｍの大きさに形成することができる。ただし、貼付部材３は、腹部を圧迫することなく骨部材２を腰部Ｗに貼り付けることができれば、その大きさは特に限定されることはない。
【００３２】
貼付部材３は、本実施形態では、図２に示されるように、骨部材２が貼り付けられる不織布層３１と、不織布層３１を腰部Ｗに貼り付ける粘着層３２とを備えている。貼付部材３は、不織布層３１と粘着層３２とが積層されることにより形成されている。不織布層３１は、伸縮性を有する不織布を含み、腰用サポータ１が腰部Ｗに貼り付けられている際に、腰部Ｗの皮膚の伸縮に少なくとも部分的に対応するように伸縮可能に構成されている。骨部材２は、公知の両面テープなどの粘着部材Ａにより不織布層３１の表面に貼り付けられ、不織布層３１および粘着層３２を介して腰部Ｗに貼り付けられる。このように、骨部材２が不織布層３１を介して腰部Ｗに貼り付けられることにより、不織布層３１が有する伸縮性によって、腰用サポータ１に皮膚の伸縮に対する追従性を持たせることができるので、腰用サポータ１の使用に際して皮膚が引っ張られるなどの皮膚の負担を軽減することができる。
【００３３】
不織布層３１は、皮膚の伸縮に少なくとも部分的に対応するように伸縮可能であるとともに、骨部材２の弾性復元力に対抗する強度を有していれば、特に限定されることはなく、公知の不織布により構成することができる。たとえば、不織布層３１を構成する不織布としては、要求される伸縮性や強度の観点から、２０％の伸長を実現するために８〜１９Ｎの力が必要な不織布を採用することが好ましく、たとえば、ポリエステル製の不織布を好適に採用することができる。
【００３４】
粘着層３２は、不織布層３１を腰部Ｗの皮膚に貼り付け、腰部Ｗに対して不織布層３１および骨部材２を保持することができるとともに、使用者の手により腰部Ｗから剥がすことができれば、構成される材料は特に限定されることはない。粘着層３２は、たとえば、ＪＩＳ  Ｚ  ０２３７に準拠してＳＵＳ３０４板を用いて２５ｍｍ幅で測定した際の粘着強度が３〜１１Ｎである粘着剤により構成されることが好ましく、たとえば、公知のアクリル系粘着剤などにより構成することができる。
【００３５】
貼付部材３は、たとえば、冷感を感じさせると同時に痛みや腫れを緩和させるメントールやサリチル酸などの冷感成分、皮膚の血行をよくして温感を感じさせるトウガラシエキスやカプサイシンなどの温感成分、または、インドメタシン、ジクロフェナック、フェルビナク、ロキソプロフェン、ケトプロフェンなどの非ステロイド系消炎鎮痛剤などの薬効成分を含んでいてもよい。腰用サポータ１は、貼付部材３が冷感成分、温感成分または薬効成分を含むことにより、腰部Ｗの動きを制限しながら、腰部Ｗに鎮痛効果をもたらすことができるので、腰痛をより早期に鎮めることが可能である。なお、冷感成分、温感成分または薬効成分は、貼付部材３が不織布層３１および粘着層３２を備える場合には、粘着層３２に含ませることができる。
【００３６】
貼付部材３は、図１に示されるように、腰用サポータ１が腰部Ｗに貼り付けられている際に、腰部Ｗの皮膚の伸長によって、貼付部材３の他の部位に比べて大きく伸長する高伸長部３３を備えていてもよい。貼付部材３が高伸長部３３を備えることにより、腰部Ｗの動きに応じて皮膚が伸長した際に、貼付部材３の他の部位では十分な伸長が行なわれなくても高伸長部３３において大きく伸長するので、皮膚の伸長に貼付部材３が追従して変形して、貼付部材３により皮膚が引っ張られるなどの皮膚の負担が軽減される。高伸長部３３は、本実施形態では、一対の縦延在部２１、２１のそれぞれに対応する位置で、一対の縦延在部２１、２１の延びる方向に対して略平行に延びるように、断続的に切れ目を有する破線状に形成されている。高伸長部３３が上下方向に延びるように配置されているので、腰部Ｗの皮膚が左右方向に伸長した際に、高伸長部３３が左右方向に伸長して、皮膚の左右方向の負担が軽減される。特に、本実施形態では、図１に示されるように、骨部材２が設けられていない領域にも高伸長部３３が設けられており、この領域の高伸長部３３は、骨部材２の制約を受けることなく伸長できるので、皮膚の伸長に対してより追従して変形しやすい。ただし、高伸長部３３は、腰部Ｗの皮膚の負担を軽減することができれば、その設けられる位置は特に限定されることはなく、たとえば一対の縦延在部２１、２１の延びる方向に対して略垂直な方向に延びるように設けられてもよい。また、高伸長部３３は、本実施形態では破線の形態で設けられているが、腰部Ｗの皮膚の伸長によって、貼付部材３の他の部位に比べて大きく伸長可能であれば、たとえば他の部位と比べて伸長率の大きい部材により形成されているなど、他の形態であっても構わない。
【００３７】
貼付部材３は、図１に示されるように、腰用サポータ１を腰部Ｗに貼り付ける際に腰用サポータ１を腰椎Ｌに沿って位置合わせするための位置合わせ部３４を備えていてもよい。位置合わせ部３４は、本実施形態では、使用者の指先の触覚によって知覚可能に構成される。より具体的には、位置合わせ部３４は、一対の縦延在部２１、２１の間の間隙２４が延びる延長線上で、貼付部材３の上端の略中央に配置され、上端から凹んだ凹部として形成される。位置合わせ部３４は、図３および図４に示されるように、腰用サポータ１を腰部Ｗに貼り付ける際に、腰椎Ｌの複数の棘突起ＳＰが並ぶ線上に位置合わせ部３４を位置付けることで、腰用サポータ１を腰椎Ｌに沿って位置合わせすることができる。たとえば、上述した特許文献２のキネシオロジーテープは、腰部の特定の位置に対して指標となる部分が無いので、自分ひとりで腰部の適切な位置に貼るのが難しい。しかし、本実施形態では、貼付部材３が位置合わせ部３４を備えることにより、使用者は、ひとりでも、腰用サポータ１を腰部Ｗの適切な位置に貼り付けることができる。ただし、位置合わせ部３４は、腰用サポータ１を腰椎Ｌに沿って位置合わせするための指標とすることができれば、図示された例に限定されることはなく、たとえば、上端から突出した突起部として形成することもできる。
【００３８】
腰用サポータ１は、上述したように、剥離紙４を備えていてもよい。腰用サポータ１は、剥離紙４を備えることで、腰用サポータ１の保管時や持ち運び時に、貼付部材３が保管場所に貼り付いたり、折れ曲がって貼付部材３同士が貼り付いたりすることを抑制することができるので、保管や持ち運びが容易である。剥離紙４は、本実施形態では、図１および図２に示されるように、貼付部材３の下端から下方に突出し、貼付部材３に貼り付けられていない未貼付部４１を備えている。剥離紙４が、貼付部材３の下方に未貼付部４１を備えることにより、使用者は、自分で腰用サポータ１を腰部Ｗに貼り付ける際に、未貼付部４１が貼付部材３の上方に設けられる場合と比べて、未貼付部４１に手が届きやすいために、剥離紙４を貼付部材３から剥離しやすく、腰用サポータ１を腰部Ｗに、より容易に貼り付けることができる。また、剥離紙４は、複数に分割して貼付部材３から剥がすことができるように、（本実施形態では貼付部材３の高伸長部３３と同じ位置に）切り取り線を有している。したがって、使用者は、貼付部材３から剥離紙４を段階的に剥がすことができるので、貼付部材３を腰部Ｗに段階的に貼り付けることができ、貼付部材３同士が貼り付くことが抑制されて、貼付部材３を腰部Ｗに、より正確に貼り付けることができる。
【００３９】
つぎに、添付図面を参照して、本実施形態の腰用サポータ１の使用方法および作用・効果を説明する。ただし、以下の説明は単なる一例であり、本発明の腰用サポータの構成や使用方法を限定するものではない。
【００４０】
腰用サポータ１の使用者は、まず、剥離紙４を備えた状態で、腰用サポータ１を腰部Ｗに位置付ける。このとき、図３および図４に示されるように、貼付部材３の位置合わせ部３４を、腰椎Ｌの複数の棘突起ＳＰが並ぶ線上に位置付け、一対の縦延在部２１、２１の間の間隙２４の下端を、腰椎Ｌの最も下側の棘突起ＳＰの下側に位置付け、横延在部２２を、左右両側の腸骨Ｉ、Ｉの上後腸骨棘Ｐ、Ｐの間に横架するように位置付ける。使用者は、貼付部材３が位置合わせ部３４を備えることで、ひとりでも腰用サポータ１を腰部Ｗの適切な位置に位置合わせできる。
【００４１】
つぎに、使用者は、腰用サポータ１を腰部Ｗに位置付けた状態で、剥離紙４を貼付部材３から剥離して、貼付部材３を腰部Ｗの皮膚に貼り付ける。剥離紙４は、図１に示されるように、貼付部材３の下端から下方に未貼付部４１を備えており、使用者は、未貼付部４１を起点に剥離紙４を貼付部材３から剥離して、貼付部材３を腰部Ｗの皮膚に貼り付ける。使用者は、未貼付部４１が貼付部材３の下端に設けられているので、未貼付部４１に手が届きやすく、剥離紙４の剥離を容易に行なうことができる。また、剥離紙４は、３つに分割して剥離可能であるので、使用者は、切り取り線（高伸長部３３と同じ位置）に沿って分割して１枚ずつ剥離紙４を段階的に剥離しながら、剥離紙４が剥離された貼付部材３の部分から順に段階的に腰部Ｗの皮膚に貼り付けることができ、それにより貼付部材３同士が貼り付くことが抑制されて、貼付部材３を腰部Ｗに、より正確に貼り付けることができる。
【００４２】
以上のようにして、骨部材２は、図３および図４に示されるように、一対の縦延在部２１、２１が、腰椎Ｌの延びる方向に沿って腰椎Ｌの左右の両側にそれぞれ位置し、横延在部２２が、仙骨Ｓの両側の腸骨Ｉ、Ｉの上後腸骨棘Ｐ、Ｐの間に横架されるように位置し、下方延在部２３が仙骨Ｓに位置するように配置される。これにより、一対の縦延在部２１、２１によって、主に腰椎Ｌの動きが制限され、横延在部２２によって、主に仙骨Ｓおよび腸骨Ｉの動きが制限され、一対の縦延在部２１、２１および横延在部２２が協働することによって、腰部Ｗの動きが制限される。そして、下方延在部２３が仙骨Ｓに配置されることで、仙骨Ｓに対する骨部材２の固定がより強固になり、仙骨Ｓに対する腰椎Ｌの動きがより制限される。また、図５に示されるように、腰部Ｗが後屈動作をする際には、骨部材２が後方に湾曲して、下方延在部２３により仙骨Ｓに対応する皮膚が刺激されるので、刺激を受けて腰部Ｗが後屈したことを知覚した使用者は、腰部Ｗのそれ以上の後屈を制限する。このように、弾性復元力を有する骨部材２を貼付部材３により腰部Ｗに貼り付けることで、腹部を圧迫することなく腰部Ｗの動きを制限することができる。
【００４３】
なお、骨部材２が上述のように腰部Ｗに位置合わせされると、一対の縦延在部２１、２１の間の間隙２４が、腰椎Ｌの棘突起ＳＰに位置合わせされる。これによって、棘突起ＳＰに対応する皮膚は、一対の縦延在部２１、２１に実質的に当接することがなく、棘突起ＳＰと一対の縦延在部２１、２１とに挟まれて不要な刺激を受けることが抑制される。
【００４４】
また、貼付部材３が、伸縮性を有する不織布層３１を備えているので、腰部Ｗの動きによって皮膚が伸縮したとしても、皮膚の伸縮に少なくとも部分的に対応して不織布層３１が伸縮するので、腰用サポータ１によって皮膚が引っ張られることが抑制され、腰用サポータ１の腰部Ｗへの装着感が向上する。特に、貼付部材３が高伸長部３３を備えることで、皮膚が伸長しても、高伸長部３３が大きく伸長することで、皮膚の伸長に追従して貼付部材３が変形するので、皮膚が引っ張られるなどの皮膚の負担がより軽減される。
【００４５】
また、腰用サポータ１は、貼付部材３が冷感成分、温感成分または薬効成分を含むことにより、腰部Ｗの動きを制限しながら、腰部Ｗに鎮痛効果をもたらすことができるので、腰痛をより早期に鎮めることが可能である。
【符号の説明】
【００４６】
１  腰用サポータ
２  骨部材
２１  縦延在部
２２  横延在部
２３  下方延在部
２４  間隙
３  貼付部材
３１  不織布層
３２  粘着層
３３  高伸長部
３４  位置合わせ部
４  剥離紙
４１  未貼付部
Ａ  粘着部材
Ｄ  間隔
Ｉ  腸骨
Ｌ  腰椎
Ｌ１〜Ｌ５  推骨
Ｐ  上後腸骨棘
Ｓ  仙骨
ＳＰ  棘突起
Ｗ  腰部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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