(57)【要約】【課題】非重合体カテキン類を高含有するにも拘わらず、渋味が抑制され、かつうま味の強化された茶飲料を提供すること。【解決手段】次の成分（Ａ）及び（Ｂ）；（Ａ）非重合体カテキン類（Ｂ）ミルセン              ０．１〜１００質量ｐｐｂを含有し、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が１．０×１０-7以上５００×１０-7以下である、茶飲料。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の成分（Ａ）及び（Ｂ）；
（Ａ）非重合体カテキン類
（Ｂ）ミルセン              ０．１〜１００質量ｐｐｂ
を含有し、
成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が１．０×１０-7以上５００×１０-7以下である、茶飲料。
【請求項２】
成分（Ａ）の含有量が５００〜３０００質量ｐｐｍである、請求項１記載の茶飲料。
【請求項３】
不発酵茶飲料、半発酵茶飲料、発酵茶飲料又はブレンド茶飲料である、請求項１又は２記載の茶飲料。
【請求項４】
茶原料がCamellia属の茶葉である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の茶飲料。
【請求項５】
ミルセンを有効成分とする、渋味抑制剤。
【請求項６】
ミルセンを有効成分とする、非重合体カテキン類の渋味抑制剤。
【請求項７】
（Ａ）非重合体カテキン類と（Ｂ）ミルセンとを共存させる、非重合体カテキン類の渋味抑制方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、茶飲料に関する。
【背景技術】
【０００２】
非重合体カテキン類はポリフェノールの一種であり、抗酸化作用を始め様々な生理作用を有することが知られている。しかしながら、非重合体カテキン類を高濃度含有する茶飲料は、非重合体カテキン類由来の渋味が強過ぎて不快感ないし嫌悪感を伴うことがある。ここで、渋味とは、味覚受容体で知覚される苦味とは異なり、味蕾や味細胞以外の、口腔内全体の粘膜の収縮によって知覚される口中がしびれるような感覚であり、苦味とは異なる感覚である。また、渋味は、渋味物質を連続的に経口摂取すると、口腔中の渋味の感覚が蓄積して強くなっていくが、苦味は、苦味物質を連続的に経口摂取しても、このような蓄積は起こらない。このように、渋味と苦味が全く異なる感覚であることは当業者にとっては通常知られていることである。
【０００３】
一方、ミルセンはモノテルペン系の香気成分であり、ミカン科又はシソ科の葉、ホップ、松、スギ、ヒノキ、ゲッケイジュ等に存在することが知られている。また、飲料への応用が検討され、酸性飲料に０．１〜２０００ｐｐｍミルセンを配合すると、香味や外観を良好に維持しつつ耐熱性好酸性菌の増殖を抑制できることが報告されている（特許文献１）。また、プリン体濃度の低い非発酵ビール様発泡性飲料に、ミルセンを穀物様香気成分及び含硫香気成分とともに含有させることで、ビールらしい泡持ちや色度を付与できることが報告されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−６０９２９号公報
【特許文献２】特開２０１６−１８２１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、非重合体カテキン類を高含有するにも拘わらず、渋味が抑制されかつうま味の強化された茶飲料を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、非重合体カテキン類の渋味抑制、うま味の強化について検討を行った。その結果、非重合体カテキン類に対して微量の特定のモノテルペン類を特定の量比で含有させると、非重合体カテキン類の渋味抑制、及びうま味の強化に有効であることを見出した。
【０００７】
すなわち、本発明は、次の成分（Ａ）及び（Ｂ）；
（Ａ）非重合体カテキン類
（Ｂ）ミルセン              ０．１〜１００質量ｐｐｂ
を含有し、
成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が１．０×１０-7以上５００×１０-7以下である、茶飲料を提供するものである。
【０００８】
本発明はまた、ミルセンを有効成分とする、渋味抑制剤を提供するものである。
【０００９】
本発明は更に、（Ａ）非重合体カテキン類と（Ｂ）ミルセンとを共存させる、非重合体カテキン類の渋味抑制方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、非重合体カテキン類を高含有するにも拘わらず、渋味が抑制され、かつうま味の強化された茶飲料を提供することができる。したがって、本発明の茶飲料は、非重合体カテキン類を長期に亘って継続して摂取するのに適しており、種々の生理効果を十分に期待できる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
〔茶飲料〕
本明細書において「茶飲料」とは、植物抽出物を茶原料として含む飲料をいう。
植物抽出物の原料としては特に限定されないが、例えば、Camellia属の茶葉、穀物、Camellia属以外の茎葉や根を挙げることができる。なお、植物抽出物の抽出方法は特に限定されず、植物の種類に応じて公知の方法を採用することが可能であり、例えば、撹拌抽出、カラム抽出、ドリップ抽出等が挙げられる。なお、複数の原料を使用する場合、別個に抽出しても、原料を混合して抽出してもよい。抽出条件は、抽出方法により適宜選択することができる。また、植物抽出物は、市販品を使用することも可能である。更に、植物抽出物は、濃縮又は乾燥することができる。濃縮方法としては、例えば、常圧にて溶媒の蒸発を行う常圧濃縮法、減圧にて溶媒の蒸発を行う減圧濃縮法、膜分離により溶媒を除去する膜濃縮法等の公知の方法を採用することができる。乾燥方法としては、例えば、噴霧乾燥、凍結乾燥等の公知の方法を採用することができる。
【００１２】
Camellia属の茶葉としては、例えば、C.sinensis.var.sinensis（やぶきた種を含む）、C.sinensis.var.assamica及びそれらの雑種から選択される茶葉（Camellia sinensis）が挙げられる。茶葉は、その加工方法により、不発酵茶、半発酵茶、発酵茶に分類することができ、１種又は２種以上を使用することができる。なお、茶葉の茶品種及び採取時期は特に限定されず、また茶葉は火入れ加工が施されていてもよい。不発酵茶としては、例えば、煎茶、深蒸し煎茶、焙じ茶、番茶、玉露、かぶせ茶、碾茶、釜入り茶、茎茶、棒茶、芽茶等の緑茶が挙げられる。また、半発酵茶としては、例えば、鉄観音、色種、黄金桂、武夷岩茶等の烏龍茶が挙げられる。更に、発酵茶としては、ダージリン、アッサム、スリランカ等の紅茶が挙げられる。
【００１３】
穀物としては、例えば、大麦、小麦、ハト麦、ライ麦、燕麦、裸麦等の麦；玄米等の米；大豆、黒大豆、ソラマメ、インゲン豆、小豆、エビスクサ、ササゲ、ラッカセイ、エンドウ、リョクトウ等の豆；ソバ、トウモロコシ、白ゴマ、黒ゴマ、粟、稗、黍、キヌワ等の雑穀を挙げることができる。穀物は、１種又は２種以上を使用することができる。
Camellia属以外の茎葉、根としては、例えば、イチョウの葉、柿の葉、ビワの葉、桑の葉、ゴボウ、チコリの葉、タンポポの葉又は根、クコの葉、杜仲の葉、エゴマの葉、小松菜、ルイボス、クマザサ、ヨモギ、ドクダミ、アマチャヅル、スイカズラ、ツキミソウ、カキドオシ、カワラケツメイ、ギムネマ・シルベスタ、黄杞茶(クルミ科)、甜茶(バラ科)、キダチアロエ等が挙げられる。更に、カモミール、ハイビスカス、ペパーミント、レモングラス、レモンピール、レモンバーム、ローズヒップ、ローズマリー等のハーブも用いることができる。Camellia属の茶葉以外の茎葉、根は、１種又は２種以上を使用することができる。
【００１４】
中でも、本発明の効果を享受しやすい点から、Camellia属の茶葉及び穀物から選択される少なくとも１種を茶原料とすることが好ましく、Camellia属の茶葉を茶原料とすることがより好ましく、不発酵葉を茶原料とすることが更に好ましい。
【００１５】
本発明の茶飲料の種類としては、例えば、不発酵茶飲料、半発酵茶飲料、発酵茶飲料、麦茶飲料、ブレンド茶飲料等を挙げることができる。中でも、本発明の効果を享受しやすい点から、不発酵茶飲料、半発酵茶飲料、麦茶飲料が好ましく、不発酵茶飲料が更に好ましい。ここで、本明細書において「ブレンド茶飲料」とは、複数の茶原料を使用する飲料をいう。  
【００１６】
本発明の茶飲料は、成分（Ａ）として非重合体カテキン類を含有する。
ここで、本明細書において「非重合体カテキン類」とは、カテキン、ガロカテキン、カテキンガレート及びガロカテキンガレート等の非エピ体カテキン類、並びにエピカテキン、エピガロカテキン、エピカテキンガレート及びエピガロカテキンガレート等のエピ体カテキン類を併せての総称であり、本発明においては上記８種のうち少なくとも１種を含有すればよい。
【００１７】
本発明の茶飲料中の成分（Ａ）の含有量は、生理効果、うまみ強化の観点から、５００質量ｐｐｍ以上が好ましく、７００質量ｐｐｍ以上がより好ましく、８００質量ｐｐｍ以上が更に好ましく、１１００質量ｐｐｍ以上が殊更に好ましく、また渋味抑制の観点から、３０００質量ｐｐｍ以下が好ましく、２５００質量ｐｐｍ以下がより好ましく、２０００質量ｐｐｍ以下が更に好ましく、１８００質量ｐｐｍ以下がより好ましい。かかる成分（Ａ）の含有量の範囲としては、本発明の茶飲料中に、好ましくは５００〜３０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは７００〜２５００質量ｐｐｍであり、更に好ましくは８００〜２０００質量ｐｐｍであり、更に好ましくは１１００〜１８００質量ｐｐｍである。なお、本明細書において、成分（Ａ）の含有量は、上記８種の合計量に基づいて定義される。成分（Ａ）の含有量は、通常知られている分析法のうち測定試料の状況に適した分析法、例えば、高速液体クロマトグラフ法により測定することができる。具体的には、後掲の実施例に記載の方法が挙げられる。なお、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００１８】
本発明の茶飲料は、成分（Ｂ）としてミルセンを含有する。
ミルセンとしては飲食品の分野において通常使用されているものであれば由来は特に限定されず、例えば、植物より抽出したものでも、化学合成品でも、市販品でも、原料由来のものでもよい。なお、ミルセンには、α−ミルセン及びβ−ミルセンが存在するが、通常α−ミルセンは天然に存在しないことから、β−ミルセンが好ましい。
【００１９】
本発明の茶飲料中の成分（Ｂ）の含有量は０．１〜１００質量ｐｐｂであるが、渋味抑制、うま味強化の観点から、０．２質量ｐｐｂ以上が好ましく、０．３質量ｐｐｂ以上がより好ましく、０．４質量ｐｐｂ以上が更に好ましく、０．６質量ｐｐｂ以上が殊更に好ましく、また異臭抑制の観点から、７０質量ｐｐｂ以下が好ましく、４０質量ｐｐｂ以下がより好ましく、２０質量ｐｐｂ以下が更に好ましく、８質量ｐｐｂ以下がより更に好ましく、５質量ｐｐｂ以下が殊更に好ましい。かかる成分（Ｂ）の含有量の範囲としては、本発明の茶飲料中に、好ましくは０．１〜７０質量ｐｐｂであり、より好ましくは０．２〜４０質量ｐｐｂであり、更に好ましくは０．３〜２０質量ｐｐｂであり、より更に好ましくは０．４〜８質量ｐｐｂであり、殊更に好ましくは０．６〜５質量ｐｐｂである。なお、本明細書において、成分（Ｂ）の含有量は、α−ミルセン及びβ−ミルセンの合計量に基づいて定義される。成分（Ｂ）の含有量は、通常知られている分析法のうち測定試料の状況に適した分析法、例えば、ＧＣ／ＭＳ法により測定することができる。具体的には、後掲の実施例に記載の方法が挙げられる。なお、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００２０】
また、本発明の茶飲料は、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が１．０×１０-7以上５００×１０-7以下であるが、渋味抑制、うま味強化の観点から、１．５×１０-7以上が好ましく、２．５×１０-7以上がより好ましく、３．０×１０-7以上が更に好ましく、４．０×１０-7以上が殊更に好ましく、また異臭抑制の観点から、４００×１０-7以下が好ましく、３００×１０-7以下がより好ましく、１００×１０-7以下が更に好ましく、５０×１０-7以下が殊更に好ましい。かかる質量比[（Ｂ）／（Ａ）]の範囲としては、好ましくは１．５×１０-7以上４００×１０-7以下であり、より好ましくは２．５×１０-7以上３００×１０-7以下であり、更に好ましくは３．０×１０-7以上１００×１０-7以下であり、殊更に好ましくは４．０×１０-7以上５０×１０-7以下である。なお、質量比[（Ｂ）／（Ａ）]は、成分（Ａ）と成分（Ｂ）の含有量の単位を揃えて算出するものとする。
【００２１】
また、本発明の茶飲料は、所望により、甘味料、酸味料、ビタミン、ミネラル、酸化防止剤、泡安定剤、エステル、色素、乳化剤、保存料、調味料、香料、野菜エキス、花蜜エキス、品質安定剤等の添加剤を１種又は２種以上を含有してもよい。なお、添加剤の含有量は、本発明の目的を損なわない範囲内で適宜選択することができる。
【００２２】
本発明の茶飲料は、例えば、ＲＴＤ（レディ・トゥ・ドリンク）のみならず、インスタント茶飲料の形態も採ることがきる。中でも、茶飲料としてはインスタント茶飲料が好ましい。ここで、「インスタント茶飲料」とは、液体に希釈して茶飲料として飲用に供されるものをいう。液体は飲料に還元できれば特に限定されず、例えば、水、炭酸水、牛乳、豆乳等が挙げられ、液体の温度は問わない。インスタント茶飲料の形態は、固形でも、濃縮液状でもよい。固形としては、例えば、粉末状、顆粒状、錠状、棒状、板状、ブロック状等を挙げることができる。濃縮液状である場合、その固形分濃度はＲＴＤよりも高濃度であれば適宜選択可能である。
【００２３】
インスタント茶飲料は、当該インスタント茶飲料を所定の用法にしたがい液体で希釈して茶飲料を調製したときに、以下の要件を満たせばよい。
成分（Ａ）の含有量は、インスタント茶飲料を液体で希釈して調製された茶飲料中に、好ましくは５００〜３０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは７００〜２５００質量ｐｐｍであり、更に好ましくは８００〜２０００質量ｐｐｍであり、更に好ましくは１１００〜１８００質量ｐｐｍである。
成分（Ｂ）の含有量は、インスタント茶飲料を液体で希釈して調製された茶飲料中に０．１〜１００質量ｐｐｂであるが、好ましくは０．１〜７０質量ｐｐｂであり、より好ましくは０．２〜４０質量ｐｐｂであり、更に好ましくは０．３〜２０質量ｐｐｂであり、より更に好ましくは０．４〜８質量ｐｐｂであり、殊更に好ましくは０．６〜５質量ｐｐｂである。
成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]は、インスタント茶飲料中及び該インスタント茶飲料を液体で希釈して調製された茶飲料中に、１．０×１０-7以上５００×１０-7以下であるが、好ましくは１．５×１０-7以上４００×１０-7以下であり、より好ましくは２．５×１０-7以上３００×１０-7以下であり、更に好ましくは３．０×１０-7以上１００×１０-7以下であり、殊更に好ましくは４．０×１０-7以上５０×１０-7以下である。
【００２４】
希釈倍率は適宜設定可能であるが、インスタント茶飲料が固形である場合、通常２０〜６００質量倍、好ましくは３０〜５００質量倍、より好ましくは４０〜２５０質量倍、更に好ましくは５０〜２００質量倍であり、殊更に好ましくは５０〜１５０質量倍である。また、インスタント茶飲料が濃縮飲料である場合、希釈倍率は、通常１．５〜２００質量倍、好ましくは１．５〜１００質量倍、より好ましくは１．８〜５０質量倍、更に好ましくは２〜３０質量倍である。
【００２５】
インスタント茶飲料は、例えば、瓶等に容器詰し飲用する際にカップ１杯分をスプーン等で計量するもの、１杯分を収容したカップタイプ、カップ１杯分毎に小分け包装したスティックタイプ等とすることができる。また、茶飲料が濃縮飲料である場合、例えば、カップ１杯分毎に小分け包装したポーションタイプの希釈飲料等が挙げられる。なお、カップの容量は３０〜３２０ｍＬであることが好ましく、また小分け包装の内容量はカップ容量に適合するように適宜設定することが可能である。中でも、本発明の効果を享受しやすい点から、カップ１杯分毎に小分け包装したものが好ましく、例えば、スティック包装したもの、ピロー包装したものを挙げることができる。小分け包装は、アルミ蒸着フィルム等を材質とする包装材料で包装することができる。なお、容器内及び包材内は窒素ガスを充填してもよく、また包材は酸素透過性の低いものが品質維持の点で好ましい。
【００２６】
本発明の茶飲料は、常法にしたがって製造することが可能であり、適宜の方法を採り得る。例えば、１又は２以上の植物抽出物に、成分（Ａ）及び／又は成分（Ｂ）、必要により他の成分を配合し、成分（Ｂ）の含有量、及び質量比[（Ｂ）／（Ａ）]を上記範囲内に調整して製造することができる。本発明の製造方法においては、最終的に茶飲料中に成分（Ａ）及び（Ｂ）が共存した状態にあれば、成分（Ａ）及び（Ｂ）の配合順序は特に限定されない。
【００２７】
〔渋味抑制剤、渋味抑制方法〕
本発明の渋味抑制剤及び渋味抑制方法は、成分（Ｂ）を有効成分として含有するものであり、経口製品に適用することができ、中でも成分（Ａ）を含有する経口製品に適用することが好ましい。本発明の渋味抑制方法においては、成分（Ａ）及び（Ｂ）が最終的に経口製品中に共存した状態にあればよく、共存させるタイミングや配合順序は特に限定されない。
経口製品としては、経口摂取可能なものであれば特に限定されず、液状でも、固体状でもよい。例えば、成分（Ａ）を含有する、医薬品、医薬部外品又は飲食品等を挙げることができる。中でも、飲食品が好ましい。
医薬品及び医薬部外品の剤型は特に限定されず、例えば、経口投与用製剤が挙げられ、例えば、顆粒剤、錠剤、トローチ剤、シロップ剤等の公知の剤型を採用することができる。また、製剤化の際は、賦形剤等の公知の添加剤を配合することができる。なお、医薬品及び医薬部外品は、常法にしたがって製造することができる。
飲食品としては、例えば、成分（Ａ）を含有する飲料、成分（Ａ）が添加された食品を挙げることができる。飲料としては、茶飲料が好ましく、例えば、不発酵飲料、半発酵茶飲料、発酵茶飲料、麦茶飲料、ブレンド茶飲料を挙げることができる。中でも、成分（Ａ）を含有する飲料が好ましく、成分（Ａ）を含有する茶飲料が更に好ましい。なお、飲食品は、飲食品の種類に応じて、常法にしたがって製造することができる。  
【００２８】
（Ｂ）ミルセンの使用量は、渋味を抑制するための有効量であるが、例えば、成分（Ａ）に対する質量比[（Ｂ）／（Ａ）]として、好ましくは１．０×１０-7以上５００×１０-7以下であり、より好ましくは１．５×１０-7以上４００×１０-7以下であり、更に好ましくは２．５×１０-7以上３００×１０-7以下であり、より更に好ましくは３．０×１０-7以上１００×１０-7以下であり、殊更に好ましくは４．０×１０-7以上５０×１０-7以下である。この場合、経口製品中の成分（Ａ）の含有量は、好ましくは５００〜３０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは７００〜２５００質量ｐｐｍであり、更に好ましくは１０００〜２０００質量ｐｐｍであり、更に好ましくは１１００〜１８００質量ｐｐｍである。また、経口製品中の成分（Ｂ）の含有量は、好ましくは０．１〜７０質量ｐｐｂであり、より好ましくは０．２〜４０質量ｐｐｂであり、更に好ましくは０．３〜２０質量ｐｐｂであり、より更に好ましくは０．４〜８質量ｐｐｂであり、殊更に好ましくは０．６〜５質量ｐｐｂである。
【実施例】
【００２９】
１．非重合体カテキン類の分析
純水で溶解希釈した試料を、高速液体クロマトグラフ（型式ＳＣＬ−１０ＡＶＰ、島津製作所製）を用い、オクタデシル基導入液体クロマトグラフ用パックドカラム（Ｌ−カラムＴＭ ＯＤＳ、４．６ｍｍφ×２５０ｍｍ：財団法人 化学物質評価研究機構製）を装着し、カラム温度３５℃でグラジエント法により測定した。移動相Ａ液は酢酸を０．１ｍｏｌ／Ｌ含有する蒸留水溶液、Ｂ液は酢酸を０．１ｍｏｌ／Ｌ含有するアセトニトリル溶液とし、流速は１ｍＬ／分、試料注入量は１０μＬ、ＵＶ検出器波長は２８０ｎｍの条件で行った。なお、グラジエント条件は以下の通りである。
【００３０】
濃度勾配条件（体積％）
時間        Ａ液濃度        Ｂ液濃度
０分          ９７％            ３％
５分          ９７％            ３％
３７分          ８０％          ２０％
４３分          ８０％          ２０％
４３．５分        ０％        １００％
４８．５分        ０％        １００％
４９分          ９７％            ３％
６０分          ９７％            ３％
【００３１】
２．ミルセンの分析
試料１０ｍＬに塩化ナトリウム３ｇを添加した。スターラーで３分間撹拌後、ＧＣ用ヘッドスペースバイアル（２０ｍＬ）に採取した。ＳＰＭＥファイバー（シグマアルドリッチ社製，５０／３０μｍ，ＤＶＢ／ＣＡＲ／ＰＤＭＳ）に含有成分を吸着させた。吸着後、ＳＰＭＥファイバーを加熱脱着し、ＧＣ／ＭＳで測定を行った。なお、定量にはｍ／ｚ  ９３のイオンのピーク面積を用いた。
【００３２】
分析条件は次のとおりである。
・分析装置    ：ＧＣ／ＭＳ（Ａｇｉｌｅｎｔ，６８９０Ｎ）
・カラム      ：ＶＦ−ＷＡＸ（６０ｍ×０．２５ｍｍ×０．２５μｍ）
・カラム温度  ：３５℃（４ｍｉｎ）→２℃／ｍｉｎ→２４０℃（１３．５ｍｉｎ）
・カラム流量  ：ｌ．５ｍＬ／ｍｉｎ（Ｈｅ）
・注入口温度  ：２４０℃
・注入方式    ：スプリットレス
・検出器      ：ＭＳ
・検出モード  ：ＳＩＭ（ｍ／ｚ  ４１、６９、９３、１５１）
・イオン源温度：２３０℃
・イオン化方法：ＥＩ
【００３３】
３．官能評価
各容器詰茶飲料の「渋味」及び「うま味」について専門パネル４名が官能試験を行った。官能試験では、各容器詰茶飲料について下記の評価基準にて評価し、その後専門パネルの評点の平均値を求めた。
【００３４】
（１）渋味の評価基準
１：非常に強い
２：強い
３：やや強い 
４：弱い
５：非常に弱い
【００３５】
（２）うま味の評価基準
本明細書において「うま味」とは、玉露やかぶせ茶に特有に感じられる「海藻様の香り、味」をいい、玉露やかぶせ茶のような「海藻様の香り、味」が感じられるか否かを観点に評価した。
１：非常に弱い
２：弱い
３：やや強い
４：強い
５：非常に強い
【００３６】
実施例１〜９及び比較例１
表１に示す成分を配合し、イオン交換水にて全量を１００質量％に調整して茶飲料を調製した。得られた各茶飲料について分析及び官能評価を行った。なお、官能評価は、各パネリストが比較例１の茶飲料の渋味の評点を「１」、実施例３の茶飲料の渋味の評点を「５」とし、また比較例１の茶飲料のうま味の評点を「１」、実施例３の茶飲料のうま味の評点を「５」とすることに合意したうえで実施した。その結果を表１に併せて示す。
【００３７】
参考例１
市販の緑茶抽出液（茶飲料）について分析及び官能評価を行った。
【００３８】
【表１】
2020074706.tif 000002
【００３９】
実施例１０〜１２、比較例２〜４及び参考例２〜４
表２に示す成分を均一に混合してインスタント茶飲料を得た。得られたインスタント茶飲料をイオン交換水にて全量１００質量部になるよう希釈して茶飲料を調製した。各茶飲料について分析及び官能評価を行った。なお、官能評価は、各パネリストが各比較例の茶飲料の渋味の評点を「１」、対応する各参考例の茶飲料の渋味の評点を「５」とし、また各参考例の茶飲料のうま味の評点を「１」、実施例１０の茶飲料のうま味の評点を「５」とすることに合意したうえで実施した。その結果を表２に併せて示す。
【００４０】
【表２】
2020074706.tif 000003
【００４１】
表１、２から、非重合体カテキン類に対して微量のミルセンを特定の量比で含有させることで、非重合体カテキン類を高含有するにも拘わらず、渋味が抑制され、かつうま味の強化された茶飲料が得られることがわかる。