(57)【要約】【課題】比較的簡易な構造であって、負荷の大きさを容易に変えることのできるトレーニング器具を提供することを課題とする。【解決手段】支点を中心に互いに異なる方向へ突出した複数の突出部を有し、前記突出部は、少なくとも一部に曲げ方向に屈曲可能な弾性部材を有し、前記弾性部材を屈伸させることにより筋力を鍛えるトレーニング器具であって、前記複数の突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、前記突出部の末端に力を印加して前記弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なることを要旨とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
支点を中心に互いに異なる方向へ突出した複数の突出部を有し、
前記突出部は、少なくとも一部に曲げ方向に屈曲可能な弾性部材を有し、前記弾性部材を屈伸させることにより筋力を鍛えるトレーニング器具であって、
前記複数の突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、前記突出部の末端に力を印加して前記弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なることを特徴とするトレーニング器具。
【請求項２】
前記弾性部材は、樹脂材料またはゴム材料からなる板状または棒状の部材であることを特徴とする請求項１に記載のトレーニング器具。
【請求項３】
前記複数の突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、互いに長さが異なることを特徴とする項請求項１または２に記載のトレーニング器具。
【請求項４】
４つの前記突出部を有し、前記４つの突出部は、前記支点を中心に、十字方向に突出し、前記支点を挟んで対向する２つの前記突出部同士が、直線上に配置されることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載のトレーニング器具。
【請求項５】
前記４つの突出部は、すべてが互いに長さが異なることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載のトレーニング器具。
【請求項６】
前記弾性部材は、樹脂材料またはゴム材料からなる板状または棒状の部材であり、
複数の前記突出部の内、少なくとも２つの前記突出部を構成する前記弾性部材の曲げ弾性率または断面積が互いに異なることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載のトレーニング器具。
【請求項７】
前記突出部を足裏の筋肉によって屈伸させ、足裏の筋力を鍛えることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載のトレーニング器具。
【請求項８】
前記突出部の少なくとも１つの末端に足指を掛け、足裏の筋肉によって前記突出部を屈伸させ、足裏の筋力を鍛えることを特徴とする請求項７に記載のトレーニング器具。
【請求項９】
前記突出部のいずれか１つを足の隣接する２つの指の間に挟み、足裏の筋肉によって前記突出部を屈伸させ、足裏の筋力を鍛えることを特徴とする請求項７に記載のトレーニング器具。
【請求項１０】
前記突出部の長さが、５〜２０ｃｍであることを特徴とする請求項７から９のいずれか１項に記載のトレーニング器具。
【請求項１１】
弾性部材からなる弾性体層と、前記弾性体層よりも弾性率の小さい弾性部材からなる保護層とを積層してなることを特徴とする請求項７から１０のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング器具に関し、さらに詳しくは、屈曲可能な弾性部材を有するトレーニング器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、腕等の筋力トレーニングには、特許文献１に開示されるような、コイルバネ等の棒状の弾性部材を一部に含むトレーニング器具が用いられてきた。このようなトレーニング器具は、弾性部材の弾性力を負荷として、弾性部材を屈伸させることにより、筋力の増強を図るものである。
【０００３】
特許文献１のようなトレーニング器具において、トレーニングの負荷の大きさを変えたい場合には、例えば、弾性部材を曲げ弾性率の異なる他の弾性部材に交換すればよいのだが、トレーニング器具は、使用時に大きな荷重がかかるため、その荷重に耐え得る程度に強固な構造である必要があり、多くの場合、トレーニング器具の弾性部材を交換できる構造にはなっていない。また、仮に交換できたとしても、複数の弾性部材を用意する必要があり、負荷の大きさを変えることは容易ではなかった。
【０００４】
これに対して、特許文献２には、摩擦部材を用い、摩擦部材の押しつけ強さを変化させることで、容易に負荷を変化させることのできるトレーニング器具が開示されている。しかしながら、特許文献２に記載されるトレーニング器具は、特許文献１に記載されるトレーニング器具に比べると、構造が煩雑になってしまっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−１４８０３８号公報
【特許文献２】特開昭５４−１５４６３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑み、簡易な構造であって、負荷の大きさを容易に変えることのできるトレーニング器具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため本発明にかかるトレーニング器具は、支点を中心に互いに異なる方向へ突出した複数の突出部を有し、前記突出部は、少なくとも一部に曲げ方向に屈曲可能な弾性部材を有し、前記弾性部材を屈伸させることにより筋力を鍛えるトレーニング器具であって、前記複数の突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、前記突出部の末端に力を印加して前記弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なることを要旨とする。
【０００８】
前記弾性部材は、樹脂材料またはゴム材料からなる板状または棒状の部材であることが好ましい。
【０００９】
前記複数の突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、互いに長さが異なることにより、前記突出部の末端に力を印加して前記弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なることが好ましい。
【００１０】
本発明にかかるトレーニング器具は、４つの前記突出部を有し、前記４つの突出部は、前記支点を中心に、十字方向に突出し、前記支点を挟んで対向する２つの前記突出部同士が、直線上に配置されることが好ましい。
【００１１】
前記４つの突出部は、互いに長さが異なることが好ましい。
【００１２】
前記複数の突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、互いに構成する前記弾性部材の曲げ弾性率または断面積が互いに異なることにより、前記突出部の末端に力を印加して前記弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なることが好ましい。
【００１３】
本発明にかかるトレーニング器具は、前記突出部を足裏の筋肉によって屈伸させ、足裏の筋力を鍛えることに用いられることが好ましい。
【００１４】
前記突出部の長さが、５〜２０ｃｍであることが好ましい。
【００１５】
本発明にかかるトレーニング器具は、弾性部材からなる弾性体層と、保護層とを積層してなることが好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、簡易な構造であって、負荷の大きさを容易に変えることのできるトレーニング器具を提供することができる。
【００１７】
本発明にかかるトレーニング器具は、支点を中心に、少なくとも一部に曲げ方向に屈曲可能な弾性部材を有する複数の突出部を有する。複数の突出部の内、少なくとも２つの突出部は、突出部の末端に力を印加して弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なるため、トレーニング時に使用する突出部を選択することにより、容易に負荷の大きさを変えることができる。
【００１８】
曲げ弾性の大きさとは、突出部を屈曲させる際の曲げやすさを意味し、曲げ弾性が大きい程、曲げにくく、トレーニング負荷が大きい。弾性部材が樹脂材料またはゴム材料からなる板状または棒状の部材からなる場合、弾性部材の曲げ弾性の大きさは、構成材料の曲げ弾性率または断面積を大きくすることにより増大し、長さを短くすることにより増大する。突出部の曲げ弾性の大きさは、突出部を形成する弾性部材の曲げ弾性を大きくすることで増大するし、突出部全体の長さを短くすることでも増大する。すなわち、突出部の長さが互いに異なる構成とすることや、突出部を構成する弾性部材の曲げ弾性率または断面積が互いに異なる構成とすることにより、突出部の曲げ弾性の大きさを変化させることができる。突出部の長さが互いに異なる構成であると、突出部の曲げ弾性の大きさを変化させることが容易である。一方、突出部を構成する弾性部材の曲げ弾性率または断面積が互いに異なる構成であると、各突出部の曲げ弾性の大きさを大きく変化させやすく、負荷の多様性に優れる。なお、弾性部材の曲げ弾性率とは、弾性部材を曲げた際の変位（歪み）と印加した力の大きさから求められる値であり、弾性部材がコイルバネである場合には、バネ定数に比例する。
【００１９】
突出部の長さを変化させるとは、支点から末端までの突出部全体の長さを変化させればよく、突出部を構成する弾性部材の長さを変化させてもよいし、弾性部材以外の部位の長さを変化させてもよい。突出部全体の長さを変化させたとき、例えば、長い突出部の末端を把持して弾性部材を屈伸させる場合と、短い突出部の末端を把持して弾性部材を屈伸させる場合とでは、梃子の作用により、長い突出部の方が小さな力で屈伸させることができる。すなわち、短い突出部に比べ長い突出部の方が、曲げ弾性が小さく、トレーニングの負荷が小さくなる。また、突出部を構成する弾性部材自体も長さが長いほど、曲げ弾性が小さくなり、トレーニングの負荷が小さくなる。
【００２０】
突出部の長さを変化させた構成としては、支点を中心に十字方向に突出した４つの突出部を有し、前記支点を挟んで対向する２つの突出部同士が直線上に配置されることが好ましい。すなわち、２つの直線状の部位が十字に交差し、４つの突出部を形成した形状である。このような、形状であると、用途に応じて多様な使用方法が選択可能である。このとき、４つの突出部のすべてが、互いに長さが異なると、４段階の負荷を選択でき、特に好ましい。
【００２１】
突出部を構成する弾性部材の曲げ弾性率または断面積を変化させた場合、弾性部材の曲げ弾性率が大きい程、曲げ弾性が大きくなり、断面積が大きい程、曲げ弾性が大きくなる。このような構成とすると、各突出部の曲げ弾性の大きさを変化させやすく、負荷の多様性に優れる。このとき、各突出部の長さは、同じでもよいし、互いに異なってもよい。各突出部の長さが同じ場合でも、弾性部材の曲げ弾性率または断面積のみによって、曲げ弾性の大きさを変化させることができ、所望のトレーニング負荷を得やすい。
【００２２】
本発明にかかるトレーニング器具は、前記突出部を足裏の筋肉によって屈伸させ、足裏の筋力を鍛える足用トレーニング器具として特に適する。足裏の筋力を鍛える方法としては、具体的には、足の踵でトレーニング器具を抑えて、突出部の末端に指を掛け、または突出部の一部を、足の第１趾および第２趾の間等、２つの指の間に挟み、足裏を屈曲させるようにして突出部の末端を引き上げる方法などが挙げられる。本発明にかかるトレーニング器具は、トレーニングの負荷を選択することができるとともに、多様な使用方法を選択することができ、足用トレーニング器具として、特に適する。
【００２３】
支点から突出部の末端までの長さが、５〜２０ｃｍの範囲内であると足用トレーニング器具として特に好ましい。
【００２４】
足用トレーニング器具が、弾性部材からなる弾性体層と、保護層とを積層してなると、保護層を介して足に当接するため、使用時の質感に優れる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の第１の実施形態にかかるトレーニング器具の外観を示す斜視図である。
【図２】図１のトレーニング器具の上面図である。
【図３】第１の実施形態にかかるトレーニング器具の一の使用の形態を示す概念図である。
【図４】第１の実施形態にかかるトレーニング器具の他の使用の形態を示す写真である。
【図５】本発明の第２の実施形態にかかるトレーニング器具の外観を示す斜視図である。
【図６】第２の実施形態にかかるトレーニング器具の使用の形態を示す概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
（第１の実施形態）
本発明の第１の実施形態にかかるトレーニング器具について、図面を参照して詳細に説明する。図１は、本発明の第１の実施形態にかかるトレーニング器具の外観を示す斜視図であり、図２は、その上面図である。本実施形態は、足のトレーニングを目的とする足用トレーニング器具として特に好ましい形態である。
【００２７】
トレーニング器具１０は、曲げ方向に屈曲可能な弾性部材からなる弾性体層２０が、互いに長さの異なる突出部である第１突出部１１１、第２突出部１１２、第３突出部１２１および第４突出部１２２を、支点４０を中心に同一平面内の十字方向に有するように成形される。第１突出部１１１と第２突出部１１２、第３突出部１２１と第４突出部１２２はそれぞれ支点４０を挟んで直線上に配置されている。第１突出部１１１と第２突出部１１２とを含む直線部分を第１直線部分１１とし、第３突出部１２１と第４突出部１２２とを含む直線部分を第２直線部分１２とすると、支点４０は、第１直線部分１１と第２直線部分１２とが互いに交差する点であって、２つの直線部分が交差することにより、突出部の他の部位よりも屈曲しにくい、または屈曲しない箇所となる。トレーニング器具１０は、弾性部材からなる突出部を屈伸させることにより、筋力を鍛えることができる。
【００２８】
弾性体層２０は、全体が曲げ方向に屈曲可能な弾性部材よりなる。曲げ方向に屈曲可能な弾性部材としては、例えば、スチレン系樹脂、オレフィン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、ウレタン系樹脂、アミド系樹脂、その他のエラストマー等の樹脂材料、天然ゴム、ジエン系合成ゴム、非ジエン系合成ゴム等のゴム材料などが好ましい。樹脂材料やゴム材料は、発泡体として用いてもよい。発泡体として用いる場合、発泡倍率を変化させることで、トレーニングの負荷を所望の大きさに調整することが容易である。
【００２９】
トレーニング器具１０は、弾性体層２０の一部または全周にクッション性の保護材を有してもよい。本実施形態においては、本体である弾性体層２０の上下面に保護材２１を設けている。保護材２１は、弾性体層２０よりも弾性率の小さい弾性部材よりなることが好ましく、例えば、弾性体層２０と同様の樹脂材料またはゴム材料の発泡倍率を大きくしたものなどを使用することができる。トレーニング器具１０が保護材２１を有すると、トレーニング器具１０を把持する際の質感に優れる。
【００３０】
トレーニング器具１０は、突出部全体が弾性部材からなり、各突出部の長さが互いに異なる。すなわち、突出部を構成する弾性部材の長さおよび、突出部全体の長さが互いに異なる。これにより、長い突出部は、短い突出部に比べ、弾性部材の曲げ弾性が小さくなるとともに、梃子の作用により、曲げやすくなり、トレーニングの負荷が小さい。長さの異なる突出部を使い分けることにより、トレーニングの負荷を選択することができ、負荷の大きさを容易に変えることができる。
【００３１】
また、トレーニング器具１０は、突出部全体が弾性部材からなることから、使用時に突出部末端ではない一部を把持するなどし、力を印加して使用することもできる。このとき、支点から近い位置に力を印加するとトレーニングの負荷が大きくなり、支点から遠い位置に力を印加するとトレーニングの負荷が小さくなる。
【００３２】
第１突出部１１１、第２突出部１１２、第３突出部１２１および第４突出部１２２の長さは、すべて異なることが好ましい。第１突出部１１１の長さをＬ１１１、第２突出部１１２の長さをＬ１１２、第３突出部１２１の長さをＬ１２１、第４突出部１２２の長さをＬ１２２とし、直線上に配置される第１突出部１１１と第２突出部１１２、第３突出部１２１と第４突出部１２２がそれぞれＬ１１１＞Ｌ１１２、Ｌ１２１＞Ｌ１２２を満たすとき、直線上に配置される突出部の比Ｌ１１１：Ｌ１１２およびＬ１２１：Ｌ１２２は、３：１〜３：２であることが好ましい。すなわち、直線状の第１直線部分１１と第２直線部分１２とが互いに長さ方向の中心ではない点、具体的には、第１直線部分１１および第２直線部分１２の長さ方向に対して３：１〜３：２の位置で互いに交差することが好ましい。各突出部の長さがこのような関係であると、第１突出部１１１と第２突出部１１２の間、および第３突出部１２１と第４突出部１２２の間で、相互の長さの差によって、負荷の大きさを十分に変化させることができるとともに、トレーニング器具全体のバランスを著しく損なうこともない。また、上記範囲内であると、負荷の多様性に優れることにより、足用トレーニング器具として特に好ましい。
【００３３】
第１直線部分１１の長さＬ１１および第２直線部分１２の長さＬ１２が、Ｌ１１＞Ｌ１２の関係であることが好ましく、長さの比Ｌ１１／Ｌ１２＝１．２５〜１．５０となることが好ましい。このような範囲内であると、第１直線部分１１と第２直線部分１２の長さの差によって、負荷の大きさを十分に変化させることができるとともに、トレーニング器具全体のバランスを著しく損なうこともない。また、上記範囲内であると、負荷の多様性に優れることにより、足用トレーニング器具として特に好ましい。
【００３４】
第１突出部１１１、第２突出部１１２、第３突出部１２１および第４突出部１２２の長さは、支点４０から各突出部の末端までが、５〜２０ｃｍの範囲内であることが好ましい。上記範囲内であると足用トレーニング器具として使用しやすい。
【００３５】
本発明にかかるトレーニング器具１０は、図３に示すように、本体を床面に置き、いずれかの突出部の末端を把持し、支点４０を中心に突出部を上方向に屈伸させてトレーニングを行うことができる。具体的には、支点４０付近に足の踵を当接させ、突出部の末端に足指を掛け、足裏を屈曲させるように末端部を引き上げるようにトレーニングすることができる。足指で突出部の末端を把持し、これを引き上げる運動により、足裏の筋肉を鍛えることができ、特に足の横アーチ周辺のトレーニングに効果的である。本実施形態にかかるトレーニング器具１０は、足用トレーニング器具として、上記のように使用することに特に適する。
【００３６】
このとき、梃子の作用により、末端までの長さが長い方が小さな力で屈伸させることができ、トレーニングの負荷が小さくなる。一方、末端までの長さが短い突出部の末端を把持して屈伸させると大きな負荷がかかり、トレーニング効果が大きい。すなわち、支点４０から各末端までの長さが、Ｌ１１１＞Ｌ１２１＞Ｌ１１２＞Ｌ１２２である場合に、トレーニング効果は、第４突出部１２２＞第２突出部１１２＞第３突出部１２１＞第１突出部１１１となる。使用する突出部は、所望の負荷の大きさや、足の大きさによって適宜選択することができ、足用トレーニング器具として優れる。また、１つの突出部の末端を足指で把持し、その突出部と対向する突出部上に踵を当接させて、同様のトレーニングを行うこともできる。
【００３７】
本実施形態にかかるトレーニング器具１０によって、足をトレーニングする他の使用方法を図４に示す。例えば、（ａ）突出部のいずれか１つを、足の第１趾および第２趾の間等、２つの足指の間に挟むようにして使用することもできる。このとき、支点４０付近を把持することが好ましい。トレーニング器具１０をこのように使用すると、足の骨格を矯正するとともに、足裏の筋肉を鍛えることができ、特に内足縦アーチ周辺のトレーニングに効果的である。さらに、この状態で、足の踵をトレーニング器具１０に当接させ、把持した突出部を引き上げるように屈曲させて使用することで、足裏全体の筋肉を鍛えることができるし、トレーニング器具１０を足指で把持した状態で、大腿部の筋肉でトレーニング器具１０を床面から持ち上げるように運動することで、足裏の筋肉と連動する股関節の筋肉を同時に鍛えることもできる。また、（ｂ）突出部の１つを、足裏で踏み、体重をかけて使用することもできる。トレーニング器具１０は、十分にトレーニング効果を得られる弾性部材を有することから、踏みつけた際に、過度に変形することがなく、足裏を十分に刺激することができる。このような使用方法としては、具体的には、突出部を外側縦アーチ後方の立方骨の位置に当接させることにより、立方骨の位置を矯正し、足裏全体の筋肉の活性化につなげることができる。上記のような使用方法においても、本実施形態にかかるトレーニング器具１０は、長さの異なる突出部から使用する突出部を適宜選択することができ、足の活性化を図る種々の使用方法に適する。
【００３８】
（第２の実施形態）
次に本発明にかかる第２の実施形態について説明する。図５は、第２の実施形態にかかるトレーニング器具１００の外観を示す斜視図である。先の第１の実施形態が板状の弾性材料により、支点および突出部が一体に形成され、突出部の全体が弾性部材よりなるのに対し、本実施形態は、支点と突出部とが個々に形成された後に接合され、突出部はその一部に弾性部材を有する。
【００３９】
トレーニング器具１００は、支点となる中央接続部４００を中心とし、中央接続部４００にそれぞれ長さの異なる弾性部材であるコイルバネが連結されることにより、第１突出部１１１、第２突出部１１２、第３突出部１２１および第４突出部１２２を形成する。第１突出部１１１と第２突出部１１２、第３突出部１２１と第４突出部１２２はそれぞれ中央接続部４００を挟んで直線上に配置され、先の第１の実施形態と同様に、第１直線部分１１および第２直線部分１２を形成する。各コイルバネの先端には、金属パイプを介して、保護材であるグリップ４１０が形成され、使用時には、グリップ４１０を把持して使用することができる。
【００４０】
中央接続部４００は、円筒状のパイプを四又に組み合わせた形状の金属部材であり、先端にコイルバネが接合される。中央接続部４００とコイルバネとの接続部には、使用時に大きな負荷がかかるため、負荷に耐え得る程度に強固に接合されることが好ましい。
【００４１】
中央接続部４００に接合されるコイルバネは、それぞれ第１コイルバネ３１１は第１突出部１１１を形成し、第２コイルバネ３１２は第２突出部１１２を形成し、第３コイルバネ３２１は第３突出部１２１を形成し、第４コイルバネ３２２は第４突出部１２２を形成する。
【００４２】
第１突出部１１１、第２突出部１１２、第３突出部１２１および第４突出部１２２は、互いに長さが異なる。突出部の長さは、支点から末端までの突出部全体の長さが互いに異なればよく、各突出部において、突出部を構成するコイルバネの長さを変化させてもよいし、弾性部材以外の部位、例えば、コイルバネとグリップ４１０の間に位置する金属パイプの長さを変化させてもよい。突出部全体の長さを変化させると、梃子の作用により、突出部の長さに応じて曲げやすさ、すなわち、曲げ弾性の大きさが変化する。また、コイルバネの長さが変化することで、コイルバネ自体の曲げやすさ、すなわち、曲げ弾性も変化し、トレーニングの負荷の多様性に優れる。
【００４３】
本実施形態にかかるトレーニング器具１００の使用方法を図６に示す。なお、図６においては、トレーニング器具１００の中央接続部４００、各コイルバネ等の詳細な構造は省略し、単に十字方向に突出した突出部の概念のみを示す。トレーニング器具１００の使用方法としては、例えば、（ａ）第１直線部分１１の両末端、すなわち第１突出部１１１と第２突出部１１２の末端を把持し、末端同士が互いに近接するようにトレーニング器具１０を屈伸させる方法や、（ｂ）第２直線部分１２の両末端、すなわち第３突出部１２１と第４突出部１２２の末端を把持し、末端同士が互いに近接するようにトレーニング器具１０を屈伸させる方法が挙げられる。この場合、各末端間の長さが短いほど負荷が大きく、トレーニング効果はｂ＞ａとなる。先の第１の実施形態において、図３または図４（ａ）のように使用するとき、１つの突出部を足指で把持し、その突出部と対向する突出部上に踵を当接させて使用する場合にも、上記のように、全体の長さの短い直線部分を用いるとトレーニングの負荷が大きくなる。トレーニング器具１００は、互いに正対しない突出部同士を把持して用いることもでき、（ｃ）第１突出部１１１と第３突出部１２１の末端、（ｄ）第２突出部１１２と第３突出部１２１の末端、（ｅ）第２突出部１１２と第４突出部１２２の末端、（ｆ）第１突出部１１１と第４突出部１２２の末端をそれぞれ把持し、各末端同士が互いに近接するように屈伸させることもできる。中央接続部４００から各末端までの長さが、Ｌ１１１＞Ｌ１２１＞Ｌ１１２＞Ｌ１２２であるとき、負荷の大きさは、ｅ＞ｄ＞ｆ＞ｃの順となる。
【００４４】
本実施形態にかかるトレーニング器具１００は、グリップ４１０を手で把持して使用するのに適しており、上記のように、いずれか２点のグリップ４１０を把持し、トレーニング器具１００を曲げ方向に屈伸させることにより、足よりも大きな力を印加可能な腕部や胸部、背中等の筋力を増強するトレーニングに適する。このとき、各突出部の長さは、１５〜６０ｃｍとするとよい。
【００４５】
本発明にかかるトレーニング器具は、第１の実施形態のようにすると、比較的筋力の弱い、足裏等のトレーニングに適し、第２の実施形態のようにすると、比較的筋力の強い、腕等のトレーニングに適する。鍛える部位によって、形態や、弾性部材の材質、全体の大きさ等を適宜選択すればよい。
【００４６】
ここまで、各突出部の長さを変化させることにより、曲げ弾性の大きさを変化させる形態について説明したが、本発明にかかるトレーニング器具は、各突出部を構成する弾性部材の曲げ弾性率または断面積を変化させることによって、突出部の曲げ弾性の大きさを変化させてもよい。突出部を構成する弾性部材は、曲げ弾性率が大きい程、曲げ弾性の大きさが大きくなり、断面積が大きい程、曲げ弾性の大きさが大きくなる。このようなトレーニング器具としては、具体的には、図１に示す第１の実施形態のように、一体に形成された弾性部材において、各突出部の幅方向または厚さ方向の長さを変化させた構造や、図５に示す第２の実施形態のように、支点に複数の弾性部材が接続される形態において、中央接続部４００に接続されるコイルバネに、互いに曲げ弾性率の異なるコイルバネを用いた構造などが挙げられる。このとき、各突出部の長さは、同じでもよいし、互いに異なってもよい。各突出部の長さが同じ場合、弾性部材の曲げ弾性率または断面積のみによって、曲げ弾性の大きさを変化させることができ、所望のトレーニング負荷を得やすい。突出部を構成する弾性部材の曲げ弾性率または断面積を変化させることによって、各突出部の曲げ弾性の大きさを変化させると、各突出部の曲げ弾性の大きさを大きく変化させやすく、負荷の多様性に優れる。
【００４７】
また、ここまでの実施形態においては、それぞれ、４つの曲げ弾性の大きさの異なる突出部を有するトレーニング器具を示したが、本発明にかかるトレーニング器具は、突出部の数は特に限定されず、少なくとも２つの曲げ弾性率の異なる突出部を有すればよい。トレーニング器具が２つの突出部のみからなる場合、支点を形成しやすいなどの観点から、２つの突出部は、直線上に配置されないことが好ましい。
【００４８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態・実施例に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改変が可能である。
【符号の説明】
【００４９】
１０    トレーニング器具
１１    第１直線部分
１２    第２直線部分
２０    弾性体層
２１    保護材
４０    支点
１００  トレーニング器具
１１１  第１突出部
１１２  第２突出部
１２１  第３突出部
１２２  第４突出部
３１１  第１コイルバネ
３１２  第２コイルバネ
３２１  第３コイルバネ
３２２  第４コイルバネ
４００  中央接続部（支点）
４１０  グリップ
【図１】
2020178812.tif 000003
【図２】
2020178812.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年8月8日(2019.8.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支点を中心に互いに異なる方向へ突出した４つの突出部を有し、
前記４つの突出部は、少なくとも一部に曲げ方向に屈曲可能な弾性部材を有し、前記弾性部材を屈伸させることにより足の筋力を鍛えるトレーニング器具であって、
前記４つの突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、前記突出部の末端に力を印加して前記弾性部材を屈曲させる際の曲げ弾性の大きさが互いに異なっており、
前記４つの突出部は、前記支点を中心に、十字方向に突出し、前記支点を挟んで対向する２つの前記突出部同士が、直線上に配置されており、
前記４つの突出部はいずれも、環状構造を有さないことを特徴とする足用トレーニング器具。
【請求項２】
前記弾性部材は、樹脂材料またはゴム材料からなる板状または棒状の部材であることを特徴とする請求項１に記載の足用トレーニング器具。
【請求項３】
前記４つの突出部の内、少なくとも２つの前記突出部は、互いに長さが異なることを特徴とする請求項１または２に記載の足用トレーニング器具。
【請求項４】
前記４つの突出部は、すべてが互いに長さが異なることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具。
【請求項５】
前記弾性部材は、樹脂材料またはゴム材料からなる板状または棒状の部材であり、
前記４つの突出部の内、少なくとも２つの前記突出部を構成する前記弾性部材の曲げ弾性率または断面積が互いに異なることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具。
【請求項６】
前記突出部の長さが、５〜２０ｃｍであることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具。
【請求項７】
板状の樹脂材料またはゴム材料からなる弾性体層と、
前記弾性体層よりも弾性率が小さく、前記弾性体層よりも発泡倍率が大きい樹脂材料またはゴム材料からなり、前記弾性部材の板面の両面にそれぞれに設けられた２層の保護層とを積層してなることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具を床面に置き、前記足用トレーニング器具に足の踵を当接させ、前記突出部の少なくとも１つの末端の端縁に足指を掛けた状態で、該突出部の末端を引き上げて、足裏の筋肉によって前記突出部を屈伸させることで、足裏の筋力を鍛えることを特徴とする足のトレーニング方法。
【請求項９】
請求項１から７のいずれか１項に記載の足用トレーニング器具の前記突出部のいずれか１つを足の隣接する２つの指の間に挟み、前記トレーニング器具に前記足の踵を当接させた状態で、該突出部を引き上げて、足裏の筋肉によって前記突出部を屈伸させることで、足裏の筋力を鍛えることを特徴とする足のトレーニング方法。