(57)【要約】【課題】電子機器の性能を向上することが可能な技術を提供する。【解決手段】本開示の実施形態は電子機器に関する。電子機器に関して様々な技術が提案されている。電子機器については、その性能の向上が望まれている。そこで、本発明は上述の点に鑑みて成されたものであり、電子機器の性能を向上することが可能な技術を提供することを目的とする。電子機器は、コントローラと、自機の周りの情報を取得する情報取得部と、危険を回避するためのルートを地面に表示する通知部と、を備える。コントローラは、危険が自機の周りにあると判断したときに、前記通知部に前記ルートを地面に表示させる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コントローラと、
自機の周りの情報を取得する情報取得部と、
前記危険を回避するためのルートを地面に表示する通知部と、を備え、
前記コントローラは、前記情報に基づいて前記危険が自機の周りにあると判断したときに、前記通知部に前記ルートを地面に表示させる、電子機器。
【請求項２】
前記コントローラは、前記危険の程度が所定値以上であると判断したときに、前記ルートを地面に表示させる請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記コントローラは、前記危険の程度が第１の条件を満たすときと、第２の条件を満たすときとで、前記ルートの表示の態様を変更する請求項１に記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の実施形態は電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に記載されているように、電子機器に関して様々な技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１２４８６６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電子機器については、その性能の向上が望まれている。
【０００５】
そこで、本発明は上述の点に鑑みて成されたものであり、電子機器の性能を向上することが可能な技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一実施形態に係る電子機器は、コントローラと、危険を回避するためのルートを地面に表示する通知部と、を備える。コントローラは、危険が自機の周りにあると判断したときに、前記通知部に前記ルートを地面に表示させる。
【発明の効果】
【０００７】
電子機器の性能が向上する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】電子機器の外観の一例を概略的に示す斜視図である。
【図２】レーザー照射ユニットの一例を概略的に示す図である。
【図３】電子機器の構成の一例を概略的に示す機能ブロック図である。
【図４】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図５】Ａ及びＢは電子機器の動作の一例を示す図である。
【図６】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図７】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１は電子機器の外観の一例を概略的に示す斜視図である。図２はレーザー照射ユニットの一例を概略的に示す図である。
【００１０】
電子機器１は、例えば、六面体の筐体２を備える。筐体２は電子機器１の外装を構成する。電子機器１は撮像装置３、レーザー照射ユニット８、及びセンサ９を備える。レーザー照射ユニット８は、レーザーモジュール５、ミラー６及びモーター７を含む。電子機器１は、筐体の面２a（以下、前面２aともいう。）において撮像装置３のレンズが視認可能に位置する。また電子機器１は、センサ９としてライダー（Laser Imaging Detection and Ranging）装置（以下、単にライダー装置ともいう。）を有する。電子機器１は、撮像装置３の下側に、レーザー照射ユニット８から照射された可視光レーザー５aの出口であるレーザー照射口４を有する。なおレーザー照射口４の位置は撮像装置３の下側に限られず、撮像装置３の左右上下側のいずれに位置してもよい。またレーザー照射口４は、電子機器１の前面２a以外の面に位置していてもよい。
【００１１】
図２を用いてレーザー照射ユニット８の概略を説明する。図２は、図１に示す電子機器１のＩ−Ｉ’線における断面を模式的に示す。
【００１２】
電子機器１は、レーザー照射ユニット８として、レーザーモジュール５、ミラー６及びモーター７を備える。レーザーモジュール５は可視光レーザー５aを発射する。発射された可視光レーザー５aは電子機器１の内部に備えられたミラー６により反射される。ミラー６により反射された可視光レーザー５aはレーザー照射口４から外へと照射される。なお、電子機器１は、レーザー照射ユニット８の替わりにプロジェクタ装置等の投影装置を備えてもよい。
【００１３】
レーザーモジュール５は、発射した可視光レーザー５aがレーザー照射口４から外に直接照射されるように構成されてもよい。電子機器１は、ミラー６の角度が変更できるようにモーター７がミラー６に取り付けられる。電子機器１は、モーター７によりミラー６の角度を制御することで、レーザー照射口４から外に照射される可視光レーザー５aの照射角度を制御することができる。
【００１４】
図３は電子機器の構成の一例を概略的に示す機能ブロック図である。電子機器１は、電池１１、情報取得部１２、コントローラ１３、記憶部１４、通知部１５及び報知部１６を備える。
【００１５】
情報取得部１２は、撮像装置３、センサ９、ＧＰＳ（Global Positioning System）受信機１０（以下、単にＧＰＳ１０ともいう。）、及び無線通信部１７を含む。情報取得部１２は、電子機器１の周辺の危険を判断するために電子機器１の周りの状況を検知する機能部である。電子機器１は、情報取得部１２として、撮像装置３、センサ９、及びＧＰＳ１０の少なくとも一つを、電子機器１のユーザの危険を検知するために使用してもよい。
【００１６】
ＧＰＳ受信機１０は、受信したＧＰＳ信号に基づいて電子機器１の現在位置を例えば、緯度経度で算出し、算出した緯度経度を含む位置情報を制御部１６に出力する。なお本実施形態では電子機器１の現在位置を算出するための手段としてＧＰＳ受信機１０を例示したが、ＧＮＳＳ（Global Navigation Satellite System）、ＧＬＯＮＡＳＳ（Global Navigation Satellite System）、ＩＲＮＳＳ（Indian Regional Navigational Satellite System）、ＣＯＭＰＡＳＳ、Ｇａｌｉｌｅｏ或いは準天頂衛星システム（ＱＺＳＳ：Quasi-Zenith Satellites System）の受信機を用いてもよい。電子機器１は、現在位置の変化から、ユーザの進行方向を判断できる。
【００１７】
無線通信部１７は、アンテナを有している。無線通信部１７は、アンテナを用いて、例えば、複数種類の通信方式で無線通信することが可能である。無線通信部１７の無線通信は、コントローラ１３によって制御される。
【００１８】
無線通信部１７は、携帯電話システムの基地局と無線通信することが可能である。無線通信部１７は、基地局及びインターネット等のネットワークを通じて、電子機器１とは別の電子機器及びウェブサーバ等と通信することが可能である。電子機器１は、他の電子機器等と、データ通信等を行うことが可能である。
【００１９】
また無線通信部１７は、ＷｉＦｉ等の無線ＬＡＮ（Local Area Network）を用いて無線通信を行うことが可能である。また無線通信部１７は、近距離無線通信を行うことが可能である。例えば、無線通信部１７は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）に準拠して無線通信することが可能である。無線通信部１７は、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）及びＮＦＣ（Near Field Communication）の少なくとも一方に準拠して無線通信することが可能であってもよい。
【００２０】
無線通信部１７は、アンテナで受信した信号に対して増幅処理等の各種処理を行い、処理後の受信信号をコントローラ１３に出力する。コントローラ１３は、入力される受信信号に対して各種処理を行って、受信信号に含まれる情報を取得する。また、コントローラ１３は、情報を含む送信信号を無線通信部１７に出力する。無線通信部１７は、入力される送信信号に対して増幅処理等の各種処理を行って、処理後の送信信号をアンテナから無線送信する。
【００２１】
電子機器１は、上述したようにセンサ９としてライダー装置を備える。ライダー装置は、レーザー光がターゲットまでを往復してくる時間を計測し、距離に換算する光飛行時間測距法（Time of Flight）を採用した距離画像センシングシステムである。
【００２２】
撮像装置３は、レンズ及びイメージセンサ等を備えている。撮像装置３は、コントローラ１３による制御に基づいて被写体を撮影し、撮影した被写体を示す静止画あるいは動画を生成してコントローラ１３に出力することが可能である。
【００２３】
コントローラ１３は、電子機器１の他の構成要素を制御することによって、電子機器１の動作を統括的に管理することが可能である。コントローラ１３は制御装置あるいは制御回路とも言える。コントローラ１３は、以下にさらに詳細に述べられるように、種々の機能を実行するための制御及び処理能力を提供するために、少なくとも１つのプロセッサを含む。
【００２４】
種々の実施形態によれば、少なくとも１つのプロセッサは、単一の集積回路（ＩＣ）として、又は複数の通信可能に接続された集積回路（ＩＣ）及び／又はディスクリート回路（discrete circuits）として実行されてもよい。少なくとも１つのプロセッサは、種々の既知の技術に従って実行されることが可能である。
【００２５】
１つの実施形態において、プロセッサは、例えば、関連するメモリに記憶された指示を実行することによって１以上のデータ計算手続又は処理を実行するように構成された１以上の回路又はユニットを含む。他の実施形態において、プロセッサは、１以上のデータ計算手続き又は処理を実行するように構成されたファームウェアであってもよい。ファームウェアとは、例えば、ディスクリートロジックコンポーネントである。
【００２６】
種々の実施形態によれば、プロセッサは、１以上のプロセッサ、コントローラ１３、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号処理装置、プログラマブルロジックデバイス、フィールドプログラマブルゲートアレイ、又はこれらのデバイス若しくは構成の任意の組み合わせ、又は他の既知のデバイス及び構成の組み合わせを含み、以下に説明される機能を実行してもよい。
【００２７】
本実施形態では、コントローラ１３は、ＣＰＵ１０１（Central Processing Unit）及びＤＳＰ１０２（Digital Signal Processor）を備える。また、図３においてコントローラ１３と記憶部１４とが分けられて図示されているが、コントローラが記憶部１４を備えていてもよい。
【００２８】
なおコントローラ１３は、複数のＣＰＵ１０１を備えてもよい。この場合、コントローラ１３は、比較的複雑な処理を行う、処理能力が高いメインＣＰＵ１０１と、比較的簡単な処理を行う、処理能力が低いサブＣＰＵ１０１とを備えてもよい。またコントローラ１３は、ＤＳＰ１０２を備えなくてもよいし、複数のＤＳＰ１０２を備えてもよい。また、コントローラ１３の全ての機能あるいはコントローラ１３の一部の機能は、その機能の実現にソフトウェアが不要なハードウェア回路によって実現されてもよい。
【００２９】
記憶部１４は、ＲＯＭ（Read Only Memory）及びＲＡＭ（Random Access Memory）等の、ＣＰＵ１０１及びＤＳＰ１０２が読み取り可能な非一時的な記録媒体を含む。記憶部１４が有するＲＯＭは、例えば、不揮発性メモリであるフラッシュＲＯＭ（フラッシュメモリ）である。記憶部１４には、電子機器１を制御するための複数の制御プログラム１４a等が記憶されている。コントローラ１３の各種機能は、ＣＰＵ１０１及びＤＳＰ１０２が記憶部１４内の各種制御プログラム１４aを実行することによって実現される。
【００３０】
記憶部１４は、ＲＯＭ及びＲＡＭ以外の、コンピュータが読み取り可能な非一時的な記録媒体を備えていてもよい。記憶部１４は、例えば、小型のハードディスクドライブ及びＳＳＤ（Solid State Drive）を備えていてもよい。
【００３１】
記憶部１４は、情報取得部１２を用いて取得した情報に、ユーザが危険にさらされる要因となる情報が含まれるか否かをコントローラ１３が判断するための情報（以下、危険情報ともいう。）を記憶する。コントローラ１３は、情報取得部１２により取得された情報が、危険情報に一致すると判断すると、危険であると判断し、通知部１５にルートを表示させる。ユーザが危険にさらされるとは、例えば、ユーザが転倒する、ユーザが立入禁止場所に立ち入る、他の電子機器から危険である旨を通知される、ことを示す。危険情報は、例えば、立入禁止場所を示す位置情報、危険な障害物（例えば、マンホール、溝、穴、石、水溜り等）を画像判定で特定するための条件、路上の凹凸の深さ、或いは高さを示す条件、等を含む。
【００３２】
通知部１５は、レーザー照射ユニット８を含む。コントローラ１３は、危険であると判定すると、レーザー照射ユニット８を用いて、当該危険を回避するためのルートを地面に表示する。
【００３３】
報知部１６は、スピーカ２２及びバイブレータ２３を含む。
【００３４】
電子機器１は電源ボタンを備えていてもよい。電源ボタンは、例えば、ハードウェアボタンであって、電子機器１の表面に位置する。電源ボタンは、例えば、押しボタンである。
【００３５】
電池１１は、電子機器１の電源を出力することが可能である。電池１１は例えば、充電式の電池である。電池１１から出力される電源は、電子機器１が備えるコントローラ１３及び無線通信部１７等の各種構成に対して供給される。
【００３６】
一実施形態において、電子機器１は、コントローラ１３と、自機の周りの情報を取得する情報取得部１２と、自機の周りの危険を回避するためのルートを地面に表示する通知部１５と、を備える。コントローラ１３は、自機の周りの情報に基づいて危険が自機の周りにあると判断したときに、危険を回避するためのルートを地面に表示するように通知部１５を制御する。
【００３７】
図４は、電子機器が危険を回避するルートを表示する際の電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【００３８】
ステップｓ１において、コントローラ１３は、電子機器１の電源がオンに設定されたことを検出し、ステップｓ２に進む。
【００３９】
ステップｓ２において、コントローラ１３は、情報取得部１２を用いて、電子機器１の周りの情報を取得し、ステップｓ３に進む。
【００４０】
ステップｓ３において、コントローラ１３は、取得した電子機器１の周辺の情報に基づいて電子機器１の周辺に危険があるか判断し、ステップｓ４に進む。
【００４１】
ステップｓ４において、コントローラ１３は、ステップｓ３において、電子機器１の周辺に危険があると判断した場合、ステップｓ５に進む。コントローラ１３は、ステップｓ３において電子機器１の周辺に危険がないと判断した場合、ステップｓ２に戻る。
【００４２】
ステップｓ５において、コントローラ１３は、ユーザが危険を回避するためのルートを決定し、ステップｓ６に進む。
【００４３】
ステップｓ６において、コントローラ１３は通知部１５を用いて、ステップｓ５にて決定したルートを地面に表示する。
【００４４】
以下、図４のフローチャートのステップｓ２〜ｓ６について、図５を用いて説明する。
【００４５】
図５（Ａ）及び（Ｂ）は、電子機器の動作の一例を示す図である。
【００４６】
図５（Ａ）は、自転車２０に電子機器１を搭載させたときの動作の一例である。
【００４７】
図４のステップｓ２において、図５（Ａ）の電子機器１は、電子機器１の周りの情報として、運転中の道路の画像情報を、情報取得部１２（具体的には、撮像装置３）を用いて、取得する。図４のステップｓ３において、電子機器１は、取得した画像情報に、危険な障害物が含まれるか否かを判断する。具体的に、電子機器１は、取得した画像情報に、図５（Ａ）に示すようなマンホールが含まれるか否かを、判断する。電子機器１は、取得した画像情報にマンホールが含まれると判断すると、図４のステップｓ５において、電子機器１は、マンホールを回避するためのルートを決定する。具体的には、電子機器１は、マンホールの右側にユーザを回避させるためのルートを表示するか、マンホールの左側にユーザを回避させるためのルートを表示するか、を計算する。例えば、電子機器１は、取得した画像情報に基づいて、マンホールの左側に歩道等の段差があると画像判定により判断すると、ユーザがマンホールの右側にユーザを回避させるためのルートを、表示するルートとして決定する（言い換えると、電子機器１は、表示するルートを複数の候補から選択する。）。図４のステップｓ５において、電子機器１は、図５（Ａ）に示すように、ユーザがマンホールの右側にユーザを回避させるためのルートとして、通知部１５を用いて、矢印５ａを地面に表示する。
【００４８】
図５（Ａ）の電子機器１のユーザは、マンホール１８を回避するルート５ａが、マンホール１８に到達前に、地面に表示されるので、マンホールで自転車２０の車輪が滑って転倒する危険を回避しやすくなる。また電子機器１は、歩道等の段差がない、マンホール１８の右側にユーザを回避させるためのルート（矢印５ａ）を表示するため、ユーザは、より安全にマンホール１８を回避しやすい。
【００４９】
図５（Ｂ）は、台車２１に電子機器１を搭載させたときの動作の一例である。
【００５０】
図４のステップｓ２において、図５（Ｂ）の電子機器１は、電子機器１の周りの情報として、運転中の道路の画像情報を、情報取得部１２（具体的には、撮像装置３）を用いて、取得する。図４のステップｓ３において、電子機器１は、取得した画像情報に、危険な障害物が含まれるか否かを判断する。具体的に、電子機器１は、取得した画像情報に、図５（Ｂ）に示すような溝が含まれるか否かを、判断する。電子機器１は、取得した画像情報に溝１９が含まれると判断すると、図４のステップｓ５において、電子機器１は、溝１９に台車２１の前輪が嵌る危険を回避するためのルートを決定する。具体的には、電子機器１は、情報取得部１２より取得した画像情報から、溝１９の延伸方向を決定する。電子機器１は、溝１９の延伸方向と斜め、かつ直線に伸びる方向に進むルートを、台車２１の前輪が嵌る危険を回避するためのルートとして決定する。図４のステップｓ５において、電子機器１は、図５（Ｂ）に示すように、溝１９に台車２１の前輪が嵌る危険を回避するためのルートとして、通知部１５を用いて、溝１９の延伸方向と斜め、かつ直線に伸びる矢印５ａを地面に表示する。
【００５１】
図５（Ｂ）の電子機器１のユーザは、溝１９に台車２１の前輪が嵌る危険を回避するための矢印５ａが地面に表示されるので、台車２１の前輪が溝１９を乗り越えやすくして、台車２１を進めることができる。
【００５２】
なお図５（Ａ）及び（Ｂ）に、電子機器１を、自転車２０及び台車２１等の車両の前部に搭載されるとは限らない。例えば、自転車２０及び台車２１等の車両の後部又は横部に搭載されてもよい。より具体的に、電子機器１を、自転車２０の後部に装着する場合、電子機器１は、撮像装置３のレンズが、自転車２０の後ろ方向の周りの情報を取得できるようにして自転車２０に装着される。このとき通知部１５のレーザー照射口４は、自転車２０のユーザが少なくとも視認可能な位置に可視光レーザー５aを照射できるように設けられるとよい。このような電子機器１は、自転車２０の後方の周りの情報を、撮像装置３により取得してよい。電子機器１は、取得した周りの情報に、例えば、蛇行する自動車が含まれると判断すると、当該自動車を避ける方向の矢印を通知部１５から地面に表示させる。これにより、ユーザは進行方向と異なる方向の危険を回避しやすくなる。
【００５３】
ここで、図５（Ａ）及び（Ｂ）では、電子機器１が地面に表示するルートとして、矢印を例示したが、矢印の代わり、或いは矢印に加えて、ユーザが進む方向を示す文字を表示してもよい。例えば、電子機器１は、危険を回避するためのルートとして、「右へ進め」「左に進め」等の文字を地面に表示させてもよい。
【００５４】
図５（Ａ）及び（Ｂ）では、電子機器１は、自転車２０及び台車２１に装着したものを例示したが、スキーの板、ヘッドバンド、メガネ又は服等に装着されるものであってもよい。
【００５５】
次に、情報取得部１２としてセンサ９（ライダー装置）を用いた電子機器１の一例について説明する。
【００５６】
電子機器１は、図４のステップｓ２において、センサ９（ライダー装置）を用いて、周りの情報として、路上の凹凸を示す情報を取得する。電子機器１は、図４のステップｓ３において、取得した路上の凹凸を示す情報により、危険があるか判断する。電子機器１は、ユーザの進行方向に、路上の凹凸があると、凹凸によりユーザが転倒する危険であると判断してよい。図４のステップｓ５において、電子機器１は、凹凸を回避するルートを、凹凸によりユーザが転倒する危険を回避するルートとして決定してよい。
【００５７】
次に、情報取得部１２としてＧＰＳ受信機１０を用いた電子機器１の一例について説明する。
【００５８】
電子機器１は、図４のステップｓ２において、ＧＰＳ受信機１０を用いて、周りの情報としてＧＰＳ信号を複数回取得する。電子機器１は、図４のステップｓ３において、取得したＧＰＳ信号により計算した現在位置の変化からユーザの進行方向を特定し、当該進行方向が立入禁止場所に向かっているか判断する。電子機器１は、ユーザの進行方向が立入禁止場所に向かっていると判断するとき、危険であると判断してよい。図４のステップｓ５において、立入禁止場所にユーザが立ち入る危険を回避するルートを決定する。例えば、電子機器１は、特定したユーザの進行方向及び現在位置を基準にして、立入禁止場所の位置から離れるルートを、立入禁止場所を回避するルートとして決定してよい。図４のステップｓ６において、電子機器１は、立入禁止場所を回避するルートにユーザを誘導する矢印を、通知部１５を用いて、地面に表示する。
【００５９】
次に、情報取得部１２として無線通信部１７を用いた電子機器１の一例について説明する。無線通信部１７は、他の電子機器から、危険を通知する情報を受信可能に設定されている。ここで、他の電子機器の使用方法の一例を示す。他の電子機器は、例えば、自転車に搭載されている。他の電子機器のユーザ（以下、他のユーザともいう）は、自転車を運転中に、電子機器１が搭載された自転車（走行中）を目視し、他のユーザは電子機器１が搭載された自転車と正面衝突するかもしれない危険を認識したとき、他のユーザは他の電子機器を任意に操作して、電子機器１に対して、上記危険を通知する情報を電子機器１に送信する。危険を示す情報は、例えば、正面衝突する危険であることを電子機器１に通知するための識別子、他の電子機器が回避しようとしている方向を示す情報を含む。
【００６０】
電子機器１は、図４のステップｓ２において、無線通信部１７を用いて、周りの情報として上記他の電子機器から送信された危険を通知する情報を取得する。電子機器１は、図４のステップｓ３において、取得した危険を通知する情報により、危険があるか判断する。電子機器１は、正面衝突する危険であることを電子機器１に通知するための識別子により、正面衝突する危険があると判断してよい。図４のステップｓ５において、他の電子機器が正面衝突を回避しようとしている方向に基づき、当該方向と反対の方向を、正面衝突する危険を回避するルートとして決定してよい。例えば、電子機器１は、取得した危険を通知する情報に、他の電子機器が右方向に回避するとの情報が含まれていると、正面衝突を回避するルートとして右方向にユーザを誘導するルートとして決定する。図４のステップｓ６において、電子機器１は、正面衝突を回避するルートにユーザを誘導する矢印を、通知部１５を用いて、地面に表示する。
【００６１】
一実施形態において、電子機器１は、危険の程度が所定値以上であると判断したときに、ルートを地面に表示させる。
【００６２】
図６は、電子機器が危険を回避するルートを表示する際の電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。なお、図４のフローチャートと同様のステップについては説明を省略する。
【００６３】
ステップｓ７おいて、コントローラ１３は、危険の程度を判断し、危険の程度が第１の所定値以上であると判断したときにステップｓ５に進む。危険の程度とは、危険と判断されたものがどれ程危険であるかを表したものである。
【００６４】
例えば、情報取得部１２としてセンサ９（ライダー装置）を用いた電子機器１の一例について説明する。図４のステップｓ６において、電子機器１は、凹凸を回避するルートにユーザを誘導する矢印を、通知部１５を用いて、地面に表示する。なお、電子機器１は、凹凸の程度に応じて、危険の程度を判断してよい。具体的には、電子機器１は、凹の深さが深くなるほど、或いは、凸の高さが高いほど、危険の程度を高く判断してよい。危険の程度は、数値として表してよく、例えば、危険の程度を高いほど、数値を大きくしてよい。電子機器１は、進行方向にある路上の凹凸に応じて判断した危険の程度（例えば、数値）が所定値以上であるときに、凹凸によりユーザが転倒する危険があると判断し、ステップｓ５に進んでよい。
【００６５】
一実施形態において、電子機器１は、危険の程度が第１の条件を満たすときと、第２の条件を満たすときとで、ルートの表示の態様を変更する。
【００６６】
図７は、電子機器が危険を回避するルートを表示する際の電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。なお、図４のフローチャートと同様のステップについては説明を省略する。
【００６７】
ステップｓ７において、コントローラ１３は、危険の程度が、第１の条件を満たすか、第２の条件を満たすか、第１の条件及び第２の条件を満たさない（ステップｓ７のＮｏ）か、を判断する。例えば、第１の条件は、危険の程度が所定の値未満である、という条件である。例えば、第２の条件は、危険の程度が前記所定の値以上である、という条件である。例えば、第１の条件及び第２の条件を満たさない、とは、コントローラ１３が、危険がないと判断するときである。ステップｓ７において、コントローラ１３は、危険の程度が、第１の条件を満たす、と判断すると、ステップｓ８ａにおいて、危険を回避するルートを第１の態様で地面に表示するように通知部１５を制御する。ステップｓ７において、コントローラ１３は、危険の程度が、第２の条件を満たす、と判断すると、ステップｓ８ａにおいて、危険を回避するルートを第２の態様で地面に表示するように通知部１５を制御する。第１の態様は、例えば、表示する矢印の色を、例えば、青色で表示することを含む。第２の態様は、例えば、表示する矢印の色を、例えば、赤色で表示することを含む。すなわち、電子機器１は、危険の程度が第１の条件を満たすときと、第２の条件を満たすときとで、ルートの表示の態様を変更する。なお、電子機器１は、ルートの表示の態様を、矢印を実線又は点線で表示することで変更してよい。
【００６８】
このような電子機器１のユーザは、ルートの表示の態様によって、自身がさらされている危険の程度を容易に知ることができる。
【００６９】
また、電子機器１は報知部１６を備え、コントローラ１３は、通知部１５によりルートを地面に表示させるときに、報知部１６に音による報知を行わせてよい。音による報知は、ルートを地面に表示すると同時でもよいし、ルートを地面に表示する前又は後でもよい。また、報知部１６は音以外にも振動や光等を使って報知してもよい。報知部１６は電子機器１とは別に、電子機器１を搭載するものに取り付けてもよい。例えば、自転車２１のグリップに取り付けてもよい。
【００７０】
以上のように、電子機器１は詳細に説明されたが、上記した説明は、全ての局面において例示であって、この開示がそれに限定されるものではない。また、上述した各種の例は、相互に矛盾しない限り組み合わせて適用可能である。そして、例示されていない無数の例が、この開示の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【００７１】
１  電子機器
２  筐体
２a  筐体の面
３  撮像装置
４  レーザー照射口
５  レーザーモジュール
５a  可視光レーザー
６  ミラー
７  モーター
８  レーザー照射ユニット
９  センサ
１０  ＧＰＳ受信機
１１  電池
１２  情報取得部
１３  コントローラ
１３a  ＣＰＵ
１３b  ＤＳＰ
１４  記憶部
１４a  制御プログラム
１５  通知部
１６  報知部
１７  無線通信部
１８  マンホール
１９  溝
２０  自転車
２１  台車
２２  スピーカ
２３  バイブレータ
【図１】
2020064329.tif 000003
【図２】
2020064329.tif 000004
【図３】
2020064329.tif 000005
【図４】
2020064329.tif 000006
【図５】
2020064329.tif 000007
【図６】
2020064329.tif 000008
【図７】
2020064329.tif 000009