(57)【要約】【課題】ワークの相対変位を防止しつつ、利便性の向上を図ることのできるトレーを提供する。【解決手段】互いに形状がほぼ同じである第１構成部４１と、互いに形状が異なる第２構成部４２とを具備する第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を載置可能なトレー１は、第１トレー２と、第２トレー３とを備え、第１トレー２と、当該第１トレー２の側方に配置された第２トレー３とに跨るようにして、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を設置可能である。第２トレー３は、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１を収容可能な共通収容部５１を備え、第１トレー２は、第２トレー３の共通収容部５１に第１構成部４１が収容された第１ワーク４４の第２構成部４２を収容可能な第１異形収容部５２と、第２トレー３の共通収容部５１に第１構成部４１が収容された第２ワーク４５の第２構成部４２を収容可能な第２異形収容部５３とを備える。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに形状が同じ、又は、近似した形状である共通形状部と、互いに形状が異なる異形状部とを具備する第１ワーク、及び、第２ワークを収容可能な収容部を備えるトレーにおいて、
第１トレーと、前記第１トレーとは別体として構成される第２トレーとを備え、前記第１トレーと、当該第１トレーの側方に配置された前記第２トレーとに跨るようにして、第１ワーク、及び、第２ワークを設置可能な構成であり、
前記収容部は、
前記第２トレーにおいて、第１ワーク、及び、第２ワークの共通形状部を収容可能な共通収容部を備えるとともに、
前記第１トレーにおいて、前記第２トレーの前記共通収容部に共通形状部が収容された第１ワークの異形状部を収容可能な第１異形収容部と、前記第２トレーの前記共通収容部に共通形状部が収容された第２ワークの異形状部を収容可能な第２異形収容部とを備えることを特徴とするトレー。
【請求項２】
前記共通収容部は、第１ワーク、及び、第２ワークの共通形状部を保持可能な共通保持部を備え、
前記第２異形収容部は、前記第１異形収容部に対して交差して延在し、
前記第１異形収容部は、第１ワークの異形状部を保持可能な第１異形保持部を備え、
前記第２異形収容部は、第２ワークの異形状部を保持可能な第２異形保持部を備えていることを特徴とする請求項１に記載のトレー。
【請求項３】
前記第１トレー、及び、前記第２トレーとは別体として構成される第３トレーを備え、
前記第３トレーは、前記第２トレーに隣接して、前記第１トレーの側方に配置され、
前記収容部は、前記第３トレーにおいて、第１ワーク、及び、第２ワークのうち少なくとも一方の共通形状部を収容可能な第３収容部を備え、
前記第３トレーと、前記第１トレーとに跨るようにして、第１ワーク、及び、第２ワークのうち少なくとも一方を設置可能に構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のトレー。
【請求項４】
前記第１トレーのうち、前記第２トレー、及び、前記第３トレーに対向して配置される第１辺部の長さは、前記第２トレーのうち、前記第１トレーに対向して配置される第２辺部の長さと、前記第３トレーのうち、前記第１トレーに対向して配置される第３辺部の長さとを足した長さと同じ、又は、近似していることを特徴とする請求項３に記載のトレー。
【請求項５】
上方に開口する箱型の外装容器に対し、前記第１トレー、及び、前記第２トレーを収容した場合に、外装容器の内側空間には、前記第３トレーを設置可能なスペースが形成されることを特徴とする請求項３又は４に記載のトレー。
【請求項６】
第１ワーク、及び、第２ワークのうち少なくとも一方を前記収容部に収容した状態においては、前記第１トレーと、前記第２トレーとが離間して配置され、前記第１トレーと、前記第２トレーとが近付く方向への相対変位が第１ワーク、及び、第２ワークにより規制されることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載のトレー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワークの運搬等に使用され、ワークを載置可能に構成されてなるトレーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ワークをトレーに載せて運搬等することが知られている。トレーは、ワークの水平方向における相対変位を防止するべく、ワークの形状に合わせて凹凸形状とされている（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平７−１７７８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、トレーと、ワークとを１対１で対応させる場合、トレーに載置されたワークの安定化を図る点では優れる一方で、ワークの種類毎に専用のトレーを用意する必要が生じてしまう。この場合、使用しない種類のトレーの保管効率の低下や、トレーの用意にかかるコストの増加等を招くことが懸念される上、運搬するワークの種類を変更する場合には、トレーの種類も変更しなければならず、作業性の低下を招くことが懸念される。
【０００５】
本発明は、上記例示した問題点等を解決するためになされたものであって、その目的は、ワークの相対変位を防止しつつ、利便性の向上を図ることのできるトレーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記課題等を解決するのに適した各手段につき項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果等を付記する。
【０００７】
手段１．互いに形状が同じ、又は、近似した形状である共通形状部と、互いに形状が異なる異形状部とを具備する第１ワーク、及び、第２ワークを収容可能な収容部を備えるトレーにおいて、
第１トレーと、前記第１トレーとは別体として構成される第２トレーとを備え、前記第１トレーと、当該第１トレーの側方に配置された前記第２トレーとに跨るようにして、第１ワーク、及び、第２ワークを設置可能な構成であり、
前記収容部は、
前記第２トレーにおいて、第１ワーク、及び、第２ワークの共通形状部を収容可能な共通収容部を備えるとともに、
前記第１トレーにおいて、前記第２トレーの前記共通収容部に共通形状部が収容された第１ワークの異形状部を収容可能な第１異形収容部と、前記第２トレーの前記共通収容部に共通形状部が収容された第２ワークの異形状部を収容可能な第２異形収容部とを備えることを特徴とするトレー。
【０００８】
手段１によれば、第１ワーク、及び、第２ワークのどちらでも、共通のトレーを使用して運搬等することができる。従って、例えば、トレーを使用して運搬するワークを第１ワークから第２ワークに変更する場合であっても、トレーについては変更しなくても済み、作業性の向上を図ることができる。さらに、第１ワーク用のトレーと、第２ワーク用のトレーとを別々に用意する場合に比べ、使用しない種類のトレーの保管効率の向上や、トレーの用意にかかるコストの増加等を抑制することができる。結果として、第１ワーク、及び、第２ワークの運搬等を行う場合の利便性の向上等を図ることができる。
【０００９】
また、第２トレーの共通収容部と、第１トレーの第１異形収容部とによって、第１ワークを好適に収容可能とし、第２トレーの共通収容部と、第１トレーの第２異形収容部とによって、第２ワークを好適に収容可能とすることができる。従って、トレーの収容部としては、第１ワーク、及び、第２ワークの形状に個別に対応することができ、トレーに載置された第１ワーク、及び、第２ワークの相対変位（位置ずれ）を確実に防止することができる。さらに、第２トレーの共通収容部に対し、第１ワークの共通形状部、及び、第２ワークの共通形状部のどちらも収容可能とすることで、例えば、第２トレーにおいても、第１ワーク用の収容部とは別に、第２ワーク用の収容部を設けるような場合に比べ、トレーの不要な大型化、又は、運搬・保管効率の低下を招いたり、形状の複雑化に起因する不具合を招いたりするといった事態を抑制することができる。
【００１０】
また、例えば、トレーを別の運搬補助具（例えば、パレット、大型容器等）に設置（載置、収容）して運搬する場合であって、トレーが比較的大型の場合、トレーを運搬補助具に設置する作業が比較的大変なものとなる。この点、本手段のように、トレーが複数に分割されることで、かかる作業性の向上等を図ることができる。さらに、第１トレー、及び、第２トレーのうち、一方が破損した場合であっても、当該一方を交換するだけで、他方は引き続き使用することができる上、例えば、第１ワーク、及び、第２ワークの少なくとも一方に対応して、共通形状部、及び、異形状部を有する第３ワークをトレーに載せる場合、第１トレー、及び、第２トレーのうち一方を差替え、他方をそのまま利用するといったことも可能になる。従って、利便性を飛躍的に向上させることができる。
【００１１】
尚、「前記収容部に対し、第１ワークを収容する場合と、第２ワークを収容する場合とで、前記第１トレーと、前記第２トレーとの相対配置が同じ、又は、近似すること」としてもよい。この場合、例えば、トレーを使用して運搬するワークを第１ワークから第２ワークに変更する場合であっても、第１トレーと、第２トレーとの相対配置を変更しなくても済み、作業性の向上等を図ることができる。さらに、収容部に第１ワークを収容する場合、及び、収容部に第２ワークを収容する場合のどちらにおいても、トレーを同じ形状のスペースに設置することができる。従って、例えば、収容するワークの種別に応じて、トレーを運搬・保管するスペースに対してのトレーの並べ方を変更しなければならない（場合によっては、デッドスペースが大きくなってしまう）、或いは、トレーを運搬補助具に設置して運搬する場合に、収容部に収容するワークの変更に応じて運搬補助具についても変更しなければならないといった事態を回避することができる。
【００１２】
尚、「第１ワーク、及び、第２ワークを収容可能な収容部」とは、第１ワーク、及び、第２ワークを収容部に収容することで、「第１ワーク、及び、第２ワークが所定の高さ位置で支持され、かつ、当該第１ワーク、及び、第２ワークの水平方向への相対変位が規制された状態になること」を意図しており、必ずしも共通形状部の全体が共通収容部に収容されなくてもよく（例えば、共通形状部のうち異形状部側の部位は、第２トレーの共通収容部に収容されない等）、また、第１ワークの異形状部の全体が第１異形収容部に収容されたり、第２ワークの異形状部の全体が第２異形収容部に収容されたりしなくてもよい（異形状部の上側部位は、第１異形収容部、及び、第２異形状部に収容されない等）。
【００１３】
手段２．前記共通収容部は、第１ワーク、及び、第２ワークの共通形状部を保持可能な共通保持部を備え、
前記第２異形収容部は、前記第１異形収容部に対して交差して延在し、
前記第１異形収容部は、第１ワークの異形状部を保持可能な第１異形保持部を備え、
前記第２異形収容部は、第２ワークの異形状部を保持可能な第２異形保持部を備えていることを特徴とする手段１に記載のトレー。
【００１４】
手段２によれば、第１異形収容部と、第２異形収容部とを交差させて延在させることで、第２異形収容部を避けた位置に第１異形保持部を設け、第１異形収容部を避けた位置に第２異形保持部を設けることが可能となる。このため、例えば、第１異形収容部が、第２異形収容部とほぼ重複した位置に設けられる場合のように、第１異形保持部及び第２異形保持部の一方（第１ワーク及び第２ワークの異形状部のうち小さい方に対応する方）を上手く設けられない等といった事態を回避することができ、第１トレーにおいても、第１ワークの異形状部、及び、第２ワークの異形状部をそれぞれ確実に保持することができる。
【００１５】
尚、「前記共通収容部、前記第１異形収容部、及び、前記第２異形収容部は複数設けられていること」としてもよい。この場合、運搬・保管効率の向上等が図られる。さらに、上記手段１に記載のように、トレーに載せるワークを第１ワーク、及び、第２ワークから適宜選択し、運搬等することができることから、トレーに対して、第１ワーク、及び、第２ワークを並べて設置することも可能となり、利便性の向上等が図られる。加えて、「前記第１トレーにおいても、第１ワーク、及び、第２ワークの共通形状部を保持可能な共通保持部を備えていること」としてもよい。この場合、第１ワーク、及び、第２ワークをより安定して保持することができる。
【００１６】
また、「異形状部」とは、共通形状部と区別可能な部位であって、第１ワーク及び第２ワークのうち他方の異形状部に比べ、全体として形状が異なるものを意図しており、例えば、断面形状は同じで、長さが違うだけのものについても含む趣旨である。例えば、「第１ワーク、及び、第２ワークは、それぞれ長尺状の第１構成部、及び、第２構成部と、第１構成部、及び、第２構成部の端部同士を、第１構成部、及び、第２構成部が一直線上に延在する状態から所定角度の範囲で回動変位可能に連結する連結部とを備え、第１構成部により共通形状部が構成され、第２構成部により異形状部が構成され、第１ワークの第２構成部は、第２ワークの第２構成部よりも長さが短く構成され、前記共通収容部の延在方向と、前記第２異形収容部の延在方向とのなす角度は、前記共通収容部の延在方向と、前記第１異形収容部の延在方向とのなす角度よりも大きく屈曲していること」としてもよい。
【００１７】
この場合、例えば、トレーに載せたワークを、運搬補助具を使用して（例えば、大型容器に収容して）運搬する場合であって、第１ワークを真っ直ぐに延ばした寸法が大型容器に丁度良く、第２ワークを真っ直ぐに延ばした状態では前記大型容器に収容し難いといった場合において、第２ワークを屈曲させることで、当該第２ワークを前記大型容器に好適に収めることができる。従って、第１ワーク、及び、第２ワークの運搬・保管効率の向上を図りつつ、運搬補助具（大型容器、パレット等）の共通化を図ることができる。
【００１８】
また、「共通形状部」とは、第１ワークと第２ワークとにおいて、互いのワークの少なくとも主要部の形状が同じ、又は、近似しているものを意図しており、例えば、部分的な凹凸形状の有無や位置の差異があるものについても含む趣旨である。さらに、第１ワーク及び第２ワークの共通形状部において、共通収容部で許容可能な形状の差異がある構成の場合に、共通保持部は、第１ワーク、及び、第２ワークの共通形状部の差異部分を避けた位置に設けられることとしてもよい。この場合には、第１ワーク及び第２ワークの共通形状部に差異があったとしても、共通形状部を共通保持部で安定して保持することができる。
【００１９】
手段３．前記第１トレー、及び、前記第２トレーとは別体として構成される第３トレーを備え、
前記第３トレーは、前記第２トレーに隣接して、前記第１トレーの側方に配置され、
前記収容部は、前記第３トレーにおいて、第１ワーク、及び、第２ワークのうち少なくとも一方の共通形状部を収容可能な第３収容部を備え、
前記第３トレーと、前記第１トレーとに跨るようにして、第１ワーク、及び、第２ワークのうち少なくとも一方を設置可能に構成されていることを特徴とする手段１又は２に記載のトレー。
【００２０】
手段３によれば、第３トレーを設置することで、トレーに載置されるワークの数や、ワークの設置のパターンを増やすことができる。従って、運搬効率の向上等を図ることができる。
【００２１】
手段４．前記第１トレーのうち、前記第２トレー、及び、前記第３トレーに対向して配置される第１辺部の長さは、前記第２トレーのうち、前記第１トレーに対向して配置される第２辺部の長さと、前記第３トレーのうち、前記第１トレーに対向して配置される第３辺部の長さとを足した長さと同じ、又は、近似していることを特徴とする手段３に記載のトレー。
【００２２】
手段４によれば、第１トレー、第２トレー、及び、第３トレーを並べて設置することで、全体として平面視略矩形状（平面視した場合の全体形状の外周部分に比較的大きな凹部が形成されない形状）に配置することができる。これにより、トレーを使用してワークを運搬・保管する場合に、トレーを運搬・保管するスペース（運搬車や倉庫等）にデッドスペースが比較的広く生じてしまうといった事態を抑制することができる。
【００２３】
手段５．上方に開口する箱型の外装容器に対し、前記第１トレー、及び、前記第２トレーを収容した場合に、外装容器の内側空間には、前記第３トレーを設置可能なスペースが形成されることを特徴とする手段３又は４に記載のトレー。
【００２４】
手段５によれば、第１トレー、及び、第２トレーを外装容器に収容することで、第１トレー、及び、第２トレーの相対変位をより確実に防止することができる。また、外装容器に対し、第１トレー及び第２トレーだけでなく、第３トレーを設置することで、第２トレーの位置ずれをより確実に防止することができる。従って、例えば、第２トレーの位置ずれが主にワークによって規制されるような構成に比べ、ワークの負担を軽減させることができ、ワークの変形や損傷等を防止することができる。さらに、第３トレーが第１トレー及び第２トレーとは別体であることから、第３トレーの代わりに、別の容器（例えば、上方に開口する箱型の容器）を外装容器の内側空間に設置することも可能である。従って、外装容器を使用して複数のトレーや容器（複数種類のワーク）をまとめて運搬・保管する場合の利便性・汎用性の向上等を図ることができる。尚、外装容器が平面視略矩形状をなす場合、外装容器の運搬・保管（外装容器を使用してのワークの運搬・保管）を行う場合のデッドスペースの発生を抑制することができる。
【００２５】
手段６．第１ワーク、及び、第２ワークのうち少なくとも一方を前記収容部に収容した状態においては、前記第１トレーと、前記第２トレーとが離間して配置され、前記第１トレーと、前記第２トレーとが近付く方向への相対変位が第１ワーク、及び、第２ワークにより規制されることを特徴とする手段１乃至５のいずれかに記載のトレー。
【００２６】
手段６によれば、トレーにワークを載置した状態では、第１トレーと、第２トレーとの間に隙間が形成される構成とすることで、第１トレー、及び、第２トレーの互いに近付く方向への変位がワークにより規制される構成とすることができる。すなわち、例えば、トレーにワークを載置した状態で第１トレーと第２トレーとが当接する構成の場合には、第１トレー、及び、第２トレーの寸法のばらつき（公差等）等で、第１トレー、及び、第２トレーが大きく形成された場合に、第１トレー、及び、第２トレーの全体としての外寸が大きくなってしまう上、ワークのうち収容部に収容される部位と、収容部との相対位置も変化してしまうことが懸念される。
【００２７】
この点、上記のように、第１トレーと、第２トレーとの間に隙間が形成される構成とすることで、トレーの寸法のばらつきを前記隙間で吸収することができ、上記懸念を払拭することができる。従って、利便性の向上等を図りつつ、第１ワーク、及び、第２ワークを好適にトレーの収容部に収容させることができる。さらに、第１トレー、及び、第２トレーの互いに近付く方向への相対変位が第１ワーク、及び、第２ワークにより規制された状態とすることで、寸法精度の高いワークを基準として、トレーの外寸が規定されることとなる。このため、第１トレー、及び、第２トレーの寸法のばらつきにより、第１トレー、及び、第２トレーが大きくなったり、小さくなったりしても、トレーにワークを設置した状態では、トレーの外寸をほぼ一定とすることができる。従って、例えば、トレーをパレットに載せたり、大型容器に収容したりする場合に、トレーの外寸が大きくなる誤差が生じることで設置不可能となったり、トレーの外寸が小さくなる誤差が生じることで、パレット（位置決め部）、又は、大型容器と、トレーとの間に隙間が生じ、ガタツキが発生し易くなったりしてしまうといった事態を回避することができる。
【００２８】
また、例えば、第１トレーと、第２トレーとが近接するように相対変位し、第１トレーと、第２トレーとが圧接して、一方が他方に乗り上げるといった事態を回避することができる。従って、第１ワーク、及び、第２ワークのトレーへの収容状態の安定化をより一層図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】トレー（第１トレー及び第２トレー）に第１ワークを載置した状態を示す平面図である。
【図２】トレー（第１トレー及び第２トレー）に第２ワークを載置した状態を示す平面図である。
【図３】第１トレーの上面側を示す斜視図である。
【図４】第１トレーの下面側を示す斜視図である。
【図５】第２トレーの上面側を示す斜視図である。
【図６】第２トレーの下面側を示す斜視図である。
【図７】トレー（第１トレー、第２トレー、及び、第３トレー）に第１ワークを載置した状態を示す平面図である。
【図８】トレー（第１トレー、第２トレー、及び、第３トレー）に第１ワーク、及び、第２ワークを載置した状態を示す平面図である。
【図９】トレー（第１トレー、第２トレー、及び、第３トレー）の平面図である。
【図１０】第３トレーの上面側を示す斜視図である。
【図１１】第３トレーの下面側を示す斜視図である。
【図１２】トレーに載置した第１ワークを外装容器に収容して段積みした状態を示す斜視図である。
【図１３】トレーに載置した第２ワークを外装容器に収容して段積みした状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図１等に示すように、トレー１は、それぞれ平面視略矩形状をなす第１トレー２、及び、第２トレー３を備えている。本実施形態のトレー１は、車両のプロペラシャフト４の運搬・保管に使用され、プロペラシャフト４（の下部）を収容可能な収容部５を備えている。プロペラシャフト４は、第１トレー２と、当該第１トレー２の側方に配置された第２トレー３とに跨るようにして設置される。また、本実施形態のトレー１は、ポリエチレンによって構成されるとともに、真空成形によって全体が一体的に形成されている。
【００３１】
図１、図２に示すように、プロペラシャフト４は、それぞれ長尺状（円管状）の第１構成部４１、及び、第２構成部４２と、第１構成部４１、及び、第２構成部４２の端部同士を、第１構成部４１、及び、第２構成部４２が一直線上に延在する状態から所定角度の範囲で回動変位可能に連結する連結部４３とを備えている。さらに、本実施形態では、トレー１に対して、第１構成部４１の形状が互いに同じ、又は、近似している一方で、第２構成部４２に関し、長さが異なることで互いに形状が異なっている２種類のプロペラシャフト４を載置可能に構成されている。以下、２種類のプロペラシャフト４のうち、第２構成部４２の長さが短い方を「第１ワーク４４（図１参照）」とも称し、第２構成部４２の長さが長い方を「第２ワーク４５（図２参照）」とも称する。尚、本実施形態では、第１構成部４１が共通形状部に相当し、第２構成部４２が異形状部に相当する。また、図１、図２等では、プロペラシャフト４の連結部４３等が簡略化されて図示されている。
【００３２】
トレー１の収容部５は、図１、図５等に示すように、第２トレー３において、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１を収容可能な共通収容部５１を備えるとともに、図１〜図３等に示すように、第１トレー２において、第２トレー３の共通収容部５１に第１構成部４１が収容された第１ワーク４４の第２構成部４２を収容可能な第１異形収容部５２と、第２トレー３の共通収容部５１に第１構成部４１が収容された第２ワーク４５の第２構成部４２を収容可能な第２異形収容部５３とを備えている。本実施形態では、第１トレー２の長手幅は、第２トレー３の短手幅よりも長く構成され、トレー１にプロペラシャフト４を載置する場合には、第１トレー２の長側辺部と、第２トレー３の短側辺部とが対向するとともに、第１トレー２の一方の短側辺部と、第２トレー３の一方の長側辺部とがほぼ一直線上に延在するようにして、第１トレー２と、第２トレー３とが配置されるようになっている。
【００３３】
図１、図５等に示すように、第２トレー３には、第２トレー３の長側辺部と平行に延在する共通収容部５１が、第２トレー３の短手幅方向に５つ並んで設けられている。さらに、共通収容部５１は、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１を保持可能な共通保持部３１を備えている。共通保持部３１に保持された第１構成部４１は、当該第１構成部４１の長手方向に対して交差する水平方向への変位が規制されることとなる。
【００３４】
これに対し、図１、図３等に示すように、第１トレー２には、第１トレー２の短側辺部と平行に延在する第１異形収容部５２が、第１トレー２の長手幅方向に７つ並んで設けられている。第１トレー２のうち、第２トレー３と横並びとされる部位に設けられた５つの第１異形収容部５２の形成間隔は、第２トレー３の５つの共通収容部５１の形成間隔と同じとなっている。
【００３５】
さらに、図２、図３等に示すように、第２異形収容部５３は、第１異形収容部５２のうち、第２トレー３と横並びとされる部位に設けられた５つの第１異形収容部５２からそれぞれ分岐するようにして、第１異形収容部５２に対して交差して延在している。つまり、共通収容部５１の延在方向と、第１異形収容部５２の延在方向とが同じ方向である（一直線上に延びている）のに対し、共通収容部５１の延在方向と、第２異形収容部５３の延在方向とが（例えば、約２２度）異なっている。
【００３６】
加えて、図１〜図３に示すように、第１異形収容部５２は、第１ワーク４４の第２構成部４２を保持可能な第１異形保持部２１を備え、第２異形収容部５３は、第２ワーク４５の第２構成部４２を保持可能な第２異形保持部２２を備えている。第１異形保持部２１、及び、第２異形保持部２２に保持された第２構成部４２は、当該第２構成部４２の長手方向に対して交差する水平方向への変位が規制されることとなる。また、水平な設置面に第１トレー２、及び、第２トレー３を設置して、収容部５に第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を収容した場合には、第２トレー３の共通保持部３１に保持された第１構成部４１の高さ位置と、第１トレー２の第１異形保持部２１、及び、第２異形保持部２２に保持された第２構成部４２の高さ位置とがほぼ同じとなる。
【００３７】
以上のような構成により、本実施形態では、第１ワーク４４に関しては、第１構成部４１、及び、第２構成部４２が一直線上に延びる格好でトレー１に載置され、第２ワーク４５に関しては、第１構成部４１に対して第２構成部４２が斜めに延びる格好（屈曲した格好）でトレー１に載置されるようになっている。また、トレー１に対して、第１ワーク４４を収容する場合と、第２ワーク４５を収容する場合とで、第１トレー２と、第２トレー３との相対配置が同じ、又は、近似するようになっている。
【００３８】
さらに、第１ワーク４４を第１トレー２と第２トレー３とにかけて載置した場合には、第１ワーク４４の両端部が、それぞれ第１トレー２、及び、第２トレー３の縦壁部２３、３２に当接し得るように構成されている。特に、本実施形態では、第１ワーク４４の両端部が、第１トレー２、及び、第２トレー３の縦壁部２３、３２に当接した状態において、第１トレー２と、第２トレー３とが離間して配置されるようになっている。尚、第１トレー２の縦壁部２３は、７つの第１異形収容部５２のうち、第１トレー２の一方の短側辺部側の２つと、他方の短側辺部側の２つとに対応する部位（合計４箇所）に設けられており、第１ワーク４４をトレー１に載置する場合には、縦壁部２３が対応して設けられている第１異形収容部５２のうち少なくとも２つに第２構成部４２を収容させるようにして第１ワーク４４を設置する。
【００３９】
また、第２ワーク４５を第１トレー２と第２トレー３とにかけて載置した場合には、第２ワーク４５の第２トレー３側（第１構成部４１）の端部が、第２トレー３の縦壁部３２に当接し得るように構成されている。特に、本実施形態では、第１トレー２の長手幅方向における第１トレー２の変位が規制され、かつ、第２ワーク４５の第２トレー３側の端部が、第２トレー３の縦壁部３２に当接した状態において、第１トレー２と、第２トレー３とが離間して配置されるようになっている。
【００４０】
加えて、本実施形態では、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５をトレー１に載置した場合に、第１構成部４１が第１トレー２にまで延在するように構成されている。尚、例えば、第１トレー２においても、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１を保持可能な共通保持部を備えていることとしてもよい。この場合、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の支持状態の安定化が図られる上、第１トレー２と、第２ワーク４５との間の水平方向における相対変位が防止される。
【００４１】
また、図７〜図１０に示すように、トレー１は、オプションとして、平面視略矩形状の第３トレー６を備えている。第３トレー６には、トレー１の収容部５として、第１ワーク４４の第１構成部４１を収容可能な第３収容部５４が設けられている。第３トレー６には、第３トレー６の長側辺部と平行に延在する第３収容部５４が、第３トレー６の短手幅方向に２つ並んで設けられている。尚、第３収容部５４にも、第１ワーク４４の第１構成部４１を保持可能な共通保持部（以下、「第３保持部６２」と称する）が設けられている。
【００４２】
また、第３トレー６の長手幅は、第２トレー３の長手幅と同じ、又は、近似している。さらに、第３トレー６の短手幅と、第２トレー３の短手幅とを足した長さが、第１トレー２の長手幅と同じ、又は、近似している。第３トレー６を使用して、トレー１に第１ワーク４４を載置する場合には、第３トレー６は、短側辺部が第１トレー２の長側辺部と対向し、長側辺部が第２トレー３の長側辺部と隣接する（当接、又は、近接する）ように配置される。当該配置状態では、第１トレー２の一方の短側辺部と、第３トレー６の一方の長側辺部とがほぼ一直線上に延在するようになっている。そして、第１ワーク４４が、第３トレー６と、第１トレー２とに跨るようにして設置されることとなる。
【００４３】
さらに、第１ワーク４４を第１トレー２と第３トレー６とにかけて載置した場合には、第１ワーク４４の両端部が、それぞれ第１トレー２、及び、第３トレー６の縦壁部２３、６３に当接し得るように構成されている。特に、本実施形態では、第１ワーク４４の両端部が、第１トレー２、及び、第３トレー６の縦壁部２３、６３に当接した状態において、第１トレー２と、第３トレー６とが離間して配置されるようになっている。尚、本実施形態の第１トレー２のうち第３トレー６と横並びとされる部位には、第１異形収容部５２が設けられる一方で、第２異形収容部５３は設けられていない。このため、第３トレー６と第１トレー２とに跨るようにして、第１ワーク４４が載置される一方で、第２ワーク４５は載置されない構成となっている。
【００４４】
また、図１２、図１３に示すように、本実施形態のトレー１は、上方に開口する四角箱状の運搬補助具としての外装容器７（大型容器）に収容されて使用される。外装容器７の底壁部７１には、フォークリフト等のフォークを差し込み可能なフォーク差込み部７２が設けられている。本実施形態の外装容器７の長手幅（外寸）は約２，３００ｍｍとなっている。
【００４５】
図１２に示すように、外装容器７に第１トレー２、及び、第２トレー３を収容し、第１トレー２と第２トレー３とにかけて第１ワーク４４を載置した場合には、第１トレー２の各短側辺部、第１トレー２の第２トレー３とは反対側の長側辺部、第２トレー３の一方の長側辺部、及び、第２トレー３の第１トレー２とは反対側の短側辺部が、外装容器７の各内面と当接、又は、近接するようになっている。さらに、第１トレー２と、第２トレー３とが離間して配置され、第１トレー２と、第２トレー３とが近付く方向への相対変位が第１ワーク４４により規制されるようになっている（図７参照）。
【００４６】
加えて、外装容器７に対し、第１トレー２、及び、第２トレー３を収容した場合に、外装容器７の内側空間（内底面）には、第３トレー６を丁度収容可能なスペースが形成される。そして、外装容器７に第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６を収容し、第１トレー２と、第３トレー６とにかけて第１ワーク４４を載置した場合には、第１トレー２と、第３トレー６とが離間して配置され、第１トレー２と、第３トレー６とが近付く方向への相対変位が第１ワーク４４により規制されるようになっている（図７参照）。さらに、第２トレー３の各短側辺部と、第３トレー６の各短側辺部とがほぼ一直線上に延在するとともに、第３トレー６の第２トレー３とは反対側の長側辺部、第３トレー６の第１トレー２とは反対側の短側辺部が、外装容器７の各内面と当接、又は、近接するようになっている（図７参照）。
【００４７】
また、図１３に示すように、外装容器７に第１トレー２、及び、第２トレー３を収容し、第１トレー２と第２トレー３とにかけて第２ワーク４５を載置した場合にも、第１トレー２の各短側辺部、第１トレー２の第２トレー３とは反対側の長側辺部、第２トレー３の一方の長側辺部、及び、第２トレー３の第１トレー２とは反対側の短側辺部が、外装容器７の各内面と当接、又は、近接するようになっている。さらに、第１トレー２と、第２トレー３とが離間して配置され、第１トレー２と、第２トレー３とが近付く方向への相対変位が第２ワーク４５により規制されるようになっている。
【００４８】
尚、上記のように、第２ワーク４５の第２構成部４２は、第１ワーク４４の第２構成部４２よりも長く構成されており、第１トレー２と、第２トレー３との相対配置をトレー１に第１ワーク４４を載置する場合と同じとして、第２ワーク４５の第２構成部４２を第１異形収容部５２に収容させようとした場合（第２ワーク４５を真っ直ぐに延ばしてトレー１に載置しようとした場合）、第２ワーク４５の第２構成部４２は、第１異形収容部５２に収まらずにはみ出す（第１トレー２の長側辺部から外方にはみ出す）こととなる。この点、第２ワーク４５に関しては連結部４３において屈曲させてトレー１に載置することで、第１トレー２と、第２トレー３との相対配置をトレー１に第１ワーク４４を載置する場合と同じとしても、第２ワーク４５を第１トレー２に好適に収めることが可能となる。
【００４９】
また、本実施形態では、トレー１に載置されたプロペラシャフト４を、トレー１を介在させつつ、複数段重ねる（段積みする）ことが可能に構成されている。さらに、本実施形態のトレー１の上端部は、当該トレー１に載置されたプロペラシャフト４の上端部よりも下方に位置しており、トレー１を介して第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を段積みする場合には、上段のトレー１は、下段のプロペラシャフト４の上面側に当接して、支持されるようになっている。
【００５０】
すなわち、図６に示すように、第２トレー３の裏面（下面）側には、第２トレー３を設置面に設置した場合に設置面に接地する第２トレー接地部３３と、第２トレー接地部３３において凹状（断面円弧状）に設けられ、トレー１を介して第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を段積みする場合に、下段の複数のプロペラシャフト４の第１構成部４１の上面側に当接して支持される複数の共通段積み用凹部３４とが設けられている。
【００５１】
図４に示すように、第１トレー２の裏面側には、第１トレー２を設置面に設置した場合に設置面に接地する第１トレー接地部２４と、第１トレー接地部２４において凹状（断面円弧状）に設けられ、トレー１を介して第１ワーク４４を段積みする場合に、下段の複数の第１ワーク４４の第２構成部４２の上面側に当接して支持される複数の第１異形段積み用凹部２５と、第１トレー接地部２４において凹状に設けられ、トレー１を介して第２ワーク４５を段積みする場合に、下段の複数の第２ワーク４５の第２構成部４２の上面側に当接して支持される複数の第２異形段積み用凹部２６とが設けられている。
【００５２】
図１１に示すように、第３トレー６の裏面側には、第３トレー６を設置面に設置した場合に設置面に接地する第３トレー接地部６４と、第３トレー接地部６４において凹状（断面円弧状）に設けられ、トレー１を介して第１ワーク４４を段積みする場合に、下段の複数のプロペラシャフト４の第１構成部４１の上面側に当接して支持される複数の第３段積み用凹部６５とが設けられている。
【００５３】
そして、図１２に示すように、トレー１を介して、プロペラシャフト４を段積みする場合に、第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６をそれぞれ下段の複数のプロペラシャフト４に載せつつ、外装容器７に収容することで、第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６が傾きなく安定して支持される。さらに、かかる第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６に対し、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を載置することで、第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６と、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５と、外装容器７との間の相対変位が防止される。
【００５４】
また、外装容器７に第３トレー６を収容しない場合には、図１３に示すように、外装容器７の内側空間において、第３トレー６を複数段積み重ねることのできるスペースを空けることができる。このため、例えば、第３トレー６に代えて、箱状の容器等を収容することで、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５とは別のワーク（別の部品、或いは、工具等）を第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５と一緒に運搬可能となる。尚、トレー１に載置される第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の組合わせや配置等は特に限定されるものではなく、図７、図８、図１３に示される組合わせや配置以外にも、適宜変更可能である。
【００５５】
加えて、図７等に示すように、第１トレー２の各短側辺部、第３トレー６の各長側辺部、及び、第２トレー３の一対の長側辺部のうち第３トレー６と対向して配置される側とは反対側の長側辺部には、外装容器７に収容された第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６の下面側に指を掛けて持ち上げることを可能とする指掛け凹部１１が設けられている。
【００５６】
以上詳述したように、本実施形態によれば、プロペラシャフト４のうち第２構成部４２の形状が互いに異なる第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５のどちらでも、共通のトレー１を使用して運搬等することができる。従って、例えば、トレー１を使用して運搬するプロペラシャフト４を第１ワーク４４から第２ワーク４５に変更する場合であっても、トレー１については変更しなくても済み、作業性の向上を図ることができる。さらに、第１ワーク４４用のトレーと、第２ワーク４５用のトレーとを別々に用意する場合に比べ、使用しない種類のトレーの保管効率の向上や、トレーの用意にかかるコストの増加等を抑制することができる。結果として、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の運搬等を行う場合の利便性の向上等を図ることができる。
【００５７】
また、第２トレー３の共通収容部５１と、第１トレー２の第１異形収容部５２とによって、第１ワーク４４を好適に収容可能とし、第２トレー３の共通収容部５１と、第１トレー２の第２異形収容部５３とによって、第２ワーク４５を好適に収容可能とすることができる。従って、トレー１の収容部としては、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の形状に個別に対応することができ、トレー１に載置された第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の相対変位（位置ずれ）を確実に防止することができる。さらに、第２トレー３の共通収容部５１に対し、第１ワーク４４の第１構成部４１、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１のどちらも収容可能とすることで、例えば、第２トレーにおいても、第１ワーク用の収容部とは別に、第２ワーク用の収容部を設けるような場合に比べ、トレー１の不要な大型化、又は、運搬・保管効率の低下を招いたり、形状の複雑化に起因する不具合を招いたりするといった事態を抑制することができる。
【００５８】
また、トレー１を外装容器７に収容して運搬する場合であって、トレー１が比較的大型の場合、トレー１を外装容器７に収容する作業が比較的大変なものとなる。この点、本実施形態のように、トレー１が第１トレー２と、第２トレー３とに分割されることで、かかる作業性の向上等を図ることができる。さらに、第１トレー２、及び、第２トレー３のうち、一方が破損した場合であっても、当該一方を交換するだけで、他方は引き続き使用することができる上、例えば、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の少なくとも一方に対応して、共通形状部、及び、異形状部を有する第３ワークをトレーに載せる場合、第１トレー２、及び、第２トレー３のうち一方を差替え、他方をそのまま利用するといったことも可能になる。従って、利便性を飛躍的に向上させることができる。
【００５９】
加えて、収容部５に対し、第１ワーク４４を収容する場合と、第２ワーク４５を収容する場合とで、第１トレー２と、第２トレー２との相対配置が同じ、又は、近似するようになっている。この場合、例えば、トレー１を使用して運搬するワークを第１ワーク４４から第２ワーク４５に変更する場合であっても、第１トレー２と、第２トレー３との相対配置を変更しなくても済み、作業性の向上等を図ることができる。さらに、収容部５に第１ワーク４４を収容する場合、及び、収容部５に第２ワーク４５を収容する場合のどちらにおいても、トレー１を同じ形状のスペースに設置することができる。従って、例えば、収容するワークの種別に応じて、トレー１を運搬・保管するスペースに対してのトレー１の並べ方を変更しなければならない（場合によっては、デッドスペースが大きくなってしまう）、或いは、収容部５に収容するワークの変更に応じて外装容器７についても変更しなければならないといった事態を回避することができる。
【００６０】
また、第２トレー３の第２異形収容部５３は、第１異形収容部５２に対して交差して延在している。このため、第２異形収容部５３を避けた位置に第１異形保持部２１を設け、第１異形収容部５２を避けた位置に第２異形保持部２２を設けることが可能となる。このため、例えば、第１異形収容部が、第２異形収容部とほぼ重複した位置に設けられる場合のように、第１異形保持部を上手く設けられない等といった事態を回避することができ、第１トレー２においても、第１ワーク４４の第２構成部４２、及び、第２ワーク４５の第２構成部４２をそれぞれ確実に保持することができる。
【００６１】
さらに、第２トレー３の共通収容部５１、並びに、第１トレー２の第１異形収容部５２、及び、第２異形収容部５３は複数設けられている。このため、運搬・保管効率の向上等を図ることができる。加えて、上記のように、トレー１に載せるプロペラシャフト４を第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５から適宜選択し、運搬等することができることから、トレー１に対して、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を並べて設置することも可能となり（図８参照）、利便性の向上等が図られる。
【００６２】
また、第２トレー３の共通収容部５１の延在方向と、第１トレー２の第２異形収容部５３の延在方向とのなす角度は、第２トレー３の共通収容部５１の延在方向と、第１トレー２の第１異形収容部５２の延在方向とのなす角度よりも大きく屈曲している。これにより、第２構成部４２の長さが第１ワーク４４の第２構成部４２よりも長い第２ワーク４５をトレー１に載置する場合には、第１ワーク４４をトレー１に載置する場合に比べ、第１構成部と、第２構成部とを大きく屈曲させた状態とするようになっている。このため、トレー１に載せたプロペラシャフト４を、外装容器７を使用して運搬する場合であって、第１ワーク４４を真っ直ぐに延ばした寸法が外装容器７に丁度良く、第２ワーク４５を真っ直ぐに延ばした状態では外装容器７に収容し難いといった場合において、第２ワーク４５を屈曲させることで、当該第２ワーク４５を外装容器７に好適に収めることができる。従って、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の運搬・保管効率の向上を図りつつ、外装容器７の共通化を図ることができる。
【００６３】
また、第２トレー３に隣接して、第１トレー２の側方に対し、第１ワーク４４の第１構成部４１を収容可能な第３収容部５４を備える第３トレー６を設置することで、トレー１に載置される第１ワーク４４の数（或いは、第１ワーク４４及び第２ワーク４５の設置のパターン）を増やすことができる。従って、運搬効率の向上等を図ることができる。
【００６４】
さらに、第１トレー２、第２トレー３、及び、第３トレー６を上記のように並べて設置することで、全体として平面視略矩形状（平面視した場合の全体形状の外周部分に比較的大きな凹部が形成されない形状）に配置することができる。これにより、トレー１を使用してプロペラシャフト４を運搬・保管する場合に、トレー１を運搬・保管するスペース（運搬車や倉庫等）にデッドスペースが比較的広く生じてしまうといった事態を抑制することができる。
【００６５】
加えて、第１トレー２、及び、第２トレー３を外装容器７に収容することで、第１トレー２、及び、第２トレー３の相対変位をより確実に防止することができる。また、外装容器７が平面視略矩形状をなすことで、外装容器７の運搬・保管（外装容器７を使用してのプロペラシャフト４の運搬・保管）を行う場合のデッドスペースの発生を抑制することができる。さらに、外装容器７に対し、第１トレー２及び第２トレー３だけでなく、第３トレー６を設置することで、第２トレー３の位置ずれをより確実に防止することができる。従って、例えば、第２トレー３の位置ずれが主にプロペラシャフト４によって規制されるような構成に比べ、プロペラシャフト４の負担を軽減させることができ、プロペラシャフト４の変形や損傷等を防止することができる。加えて、第３トレー６が第１トレー２及び第２トレー３とは別体であることから、第３トレー６の代わりに、別の容器（例えば、上方に開口する箱型の容器）を外装容器７の内側空間に設置することも可能である。従って、外装容器７を使用して複数のトレー１や容器（複数種類のワーク）をまとめて運搬・保管する場合の利便性・汎用性の向上等を図ることができる。
【００６６】
また、プロペラシャフト４を第１トレー２と、第２トレー３とにかけて載置し、収容部５に収容した状態においては、第１トレー２と、第２トレー３とが離間して配置され、第１トレー２と、第２トレー３とが近付く方向への相対変位が、第１トレー２と、第２トレー３とにかけて載置されたプロペラシャフト４により規制されるようになっている（第１トレー２と、第３トレー６とに関しても同様）。このように、トレー１にプロペラシャフト４を載置した状態では、第１トレー２と、第２トレー３との間に隙間が形成される構成とすることで、第１トレー２、及び、第２トレー３の互いに近付く方向への変位がプロペラシャフト４により規制される構成とすることができる。すなわち、例えば、トレーにプロペラシャフト４を載置した状態で第１トレーと第２トレーとが当接する構成の場合には、第１トレー、及び、第２トレーの寸法のばらつき（公差等）等で、第１トレー、及び、第２トレーが大きく形成された場合に、第１トレー、及び、第２トレーの全体としての外寸が大きくなってしまう上、プロペラシャフト４のうち収容部に収容される部位と、収容部との相対位置も変化してしまうことが懸念される。
【００６７】
この点、上記のように、第１トレー２と、第２トレー３との間に隙間が形成される構成とすることで、トレー１の寸法のばらつきを前記隙間で吸収することができ、上記懸念を払拭することができる。従って、利便性の向上等を図りつつ、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５を好適にトレー１の収容部５に収容させることができる。さらに、第１トレー２、及び、第２トレー３の互いに近付く方向への相対変位がプロペラシャフト４により規制された状態とすることで、寸法精度の高いプロペラシャフト４を基準として、トレー１の外寸が規定されることとなる。このため、第１トレー２、及び、第２トレー３の寸法のばらつきにより、第１トレー２、及び、第２トレー３が大きくなったり、小さくなったりしても、トレー１にプロペラシャフト４を設置した状態では、トレー１の外寸をほぼ一定とすることができる。従って、トレー１を外装容器７に収容する場合に、トレー１の外寸が大きくなる誤差が生じることで設置不可能となったり、トレー１の外寸が小さくなる誤差が生じることで、外装容器７の内面と、トレー１との間に隙間が生じ、ガタツキが発生し易くなったりしてしまうといった事態を回避することができる。
【００６８】
また、例えば、第１トレー２と、第２トレー３とが近接するように相対変位し、第１トレー２と、第２トレー３とが圧接して、一方が他方に乗り上げるといった事態を回避することができる。従って、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５のトレー１への収容状態の安定化をより一層図ることができる。
【００６９】
尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。
【００７０】
（ａ）上記実施形態では、プロペラシャフト４を載置するトレー１に具体化されているが、特に、トレー１に載置する対象（ワーク）は限定されるものではなく、また、トレー１の形状やトレー１を構成する分割されたトレーの数についても、トレー１に載置されるワークに応じて適宜変更可能である。つまり、トレーとしては、共通形状部と、異形状部とを備える少なくとも２種類のワークを載置可能であって、複数種類のワークの共通形状部を収容可能な共通収容部を備える共通トレー（第２トレー）と、複数種類のワークの異形状部を収容可能な第１異形収容部、及び、第２異形収容部を備える汎用トレー（第１トレー）とを備えていればよい。例えば、連結部が２箇所にあるようなプロペラシャフトであってもよく、当該プロペラシャフトにおいて異形状部が１つの場合には、１つの共通トレーと、１つの汎用トレーとを備えるトレーを使用し、異形状部が２つの場合には、１つの共通トレーと、２つの汎用トレーとを備えるトレーを使用することとしてもよい。また、例えば、柄は共通で、柄の先に取付けられる機能部分の形状が異なるワークをトレーに載置する対象としてもよい。
【００７１】
尚、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１（共通形状部）は、形状が完全に一致していなくてもよく、少なくとも主要部の形状が互いに同じ、又は、近似していればよい。例えば、部分的な凹凸形状の有無や位置の差異があってもよい。さらに、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１において、共通収容部５１で許容可能な形状の差異がある構成の場合に、共通保持部３１は、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１の差異部分を避けた位置に設けられることとしてもよい。この場合には、第１ワーク４４及び第２ワーク４５の第１構成部４１に差異があったとしても、第１構成部４１を共通保持部３１で安定して保持することができる。
【００７２】
さらに、上記実施形態では、トレー１を外装容器７に収容した形態として運搬等を行うように構成されているが、外装容器７に代えて、トレー１をパレットや台車に載置した形態として運搬等を行うように構成してもよい。また、外装容器７等を使用せず、トレー１のみを使用して（トレー１を設置面に直接設置して）プロペラシャフト４の保管等を行うこととしてもよい。尚、外装容器７を使用せずにトレーにプロペラシャフト４等のワークを載置して使用する場合には、トレーにワークを載置した状態において、第１トレーと、第２トレーとが離間する方向への相対変位についても、ワークによって規制されるように構成することが望ましい。
【００７３】
（ｂ）また、第１トレー２が３種類以上のワークに対応可能なように構成してもよい。例えば、第１トレー２において、第１構成部４１が第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第１構成部４１と同じ、又は、近似した形状であって、第２構成部４２が第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の第２構成部４２とは異なる形状をなす第３ワークの第２構成部を載置可能な第３異形収容部を、第１異形収容部、及び、第２異形収容部と交差するようにして設けることとしてもよい。さらに、トレー１を構成するトレー（第１トレー２、及び、第２トレー３）の相対配置についても特に限定されるものではなく、例えば、第１トレーの設置の向きを変える（例えば、１８０度水平に回転させて設置する）ことで、第１トレー（異形収容部）において、第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５とは別のワークを載置可能に構成してもよいし、上記実施形態において、第２トレー３の位置と、第３トレー６の位置とを代えてもよい。但し、設置スペース等のことを鑑みると、第１トレー２の所定の側辺部と、第２トレー３の所定の側辺部とを対向させて極力近づけることが望ましく、また、ワークの設置作業等のことを鑑みると、トレー１に載置するワークの種別を変更しても、第１トレー２、及び、第２トレー３の相対配置が同じ、又は、近似することが望ましい。加えて、第１トレー２、及び、第２トレー３に対して、配置の目印を付すこととしてもよい。例えば、第１トレー２、及び、第２トレー３のうち互いに対向する辺部側において、それぞれ目印（ワークの品番等を添付してもよい）を設け、第１トレー２、及び、第２トレー３が好適な配置とされることで、第１トレー２、及び、第２トレー３の目印の位置が合致するように構成してもよい。
【００７４】
また、第２トレー３において、第１構成部４１が、第１ワーク４４及び第２ワーク４５の第１構成部４１とは異なる形状の（第１ワーク４４や第２ワーク４５の第１構成部４１よりも長尺の）第３ワーク、及び、第４ワークの第１構成部を収容可能な収容部を設けることとしてもよい。加えて、第１トレー２、第２トレー３、第３トレー６、及び、外装容器７は、平面視略矩形状以外の形状をなしていてもよく、例えば、平面視した場合の外周の一部に円弧状の部位が形成されていてもよい。
【００７５】
（ｃ）上記実施形態では、第１トレー２のうち第３トレー６と横並びとされる部位には、第１異形収容部５２が設けられる一方で、第２異形収容部５３は設けられていない。このため、第３トレー６と、第１トレー２とに跨るようにして、第１ワーク４４が載置される一方で、第２ワーク４５は載置されない構成となっているが、第１トレー２のうち第３トレー６と横並びとされる部位に、第２ワーク４５の第２構成部４２が収容され得るように第２異形収容部５３のみを設けてもよいし、第１異形収容部５２、及び、第２異形収容部５３の両方を設けてもよい。また、トレー１に載置可能とする第１ワーク４４、及び、第２ワーク４５の数についても特に限定されるものではなく、例えば、第２トレー３、及び、第３トレー６に対し、第１ワーク４４、又は、第２ワーク４５の第１構成部４１を１つずつしか載せられないような構成としてもよい。加えて、第２トレー３と第３トレー６とを同一形状で同一の大きさ（同一のもの）としてもよい。
【００７６】
さらに、上記実施形態では、トレー１を介してプロペラシャフト４を段積みする場合に、上段のトレー１が、下段のプロペラシャフト４に当接して支持されるように構成されているが、例えば、上の段のトレー１が、下の段のトレー１と当接して支持されるように構成してもよい。加えて、上記実施形態では特に言及していないが、第１トレー２同士、第２トレー３同士、第３トレー６同士、及び、外装容器７同士を水平方向への位置ずれを防止しつつ上下に重ねることができるように構成してもよい。
【００７７】
（ｄ）上記実施形態では、トレー１はポリエチレンにより構成されているが、ポリプロピレン、ＰＥＴ、ポリアミド、ポリオレフィン等その他の樹脂材料により構成されることとしてもよい。また、上記実施形態のトレー１は、真空成形によって構成されているが、圧縮成形等、その他の方法で形成することとしてもよい。
【符号の説明】
【００７８】
１…トレー、２…第１トレー、３…第２トレー、４…プロペラシャフト、５…収容部、６…第３トレー、７…外装容器、８…補助凸部、２１…第１異形保持部、２２…第２異形保持部、３１…共通保持部、４１…第１構成部、４２…第２構成部、４３…連結部、４４…第１ワーク、４５…第２ワーク、５１…共通収容部、５２…第１異形収容部、５３…第２異形収容部、６１…第３収容部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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