(57)【要約】【課題】被調理物を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる加熱調理容器を提供する。【解決手段】加熱調理容器１は、加熱庫９５及び加熱源９１、９２Ｌ、９２Ｒを備えるグリル装置９の加熱庫９５内で使用され、加熱源９１、９２Ｌ、９２Ｒによって加熱されて被調理物Ｆ１を調理する。加熱調理容器１は、被調理物Ｆ１を収容する容器本体３０と、容器本体３０を上方から覆う蓋体１０とを備える。容器本体３０及び蓋体１０の少なくとも一方は、第１特性を有する第１面１１と、第２特性を有する第２面１２とを有する。第１特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様と、第２特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様とが異なる。加熱調理容器１は、第１面１１が上を向き、かつ第２面１２が下を向く状態と、第２面１２が上を向き、かつ第１面１１が下を向く状態とを選択可能に構成される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱庫及び加熱源を備えるグリル装置の前記加熱庫内で使用され、前記加熱源によって加熱されて被調理物を調理する加熱調理容器であって、
前記被調理物を収容する容器本体と、
前記容器本体を上方から覆う蓋体とを備え、
前記容器本体及び前記蓋体の少なくとも一方は、第１特性を有する第１面と、前記第１面とは反対側を向き、第２特性を有する第２面とを有し、
前記第１特性の前記被調理物に対する調理態様と、前記第２特性の前記被調理物に対する調理態様とが異なり、
前記第１面が上を向き、かつ前記第２面が下を向く状態と、前記第２面が上を向き、かつ前記第１面が下を向く状態とを選択可能に構成されていることを特徴とする加熱調理容器。
【請求項２】
前記蓋体は、前記第１面である第１蓋面と、前記第１蓋面とは反対側を向き、前記第２面である第２蓋面とを有し、
前記第１蓋面の前記第１特性及び前記第２蓋面の前記第２特性は、異なる輻射率である請求項１記載の加熱調理容器。
【請求項３】
前記第１蓋面の前記第１特性及び前記第２蓋面の前記第２特性の輻射率は、塗膜によって付与されている請求項２記載の加熱調理容器。
【請求項４】
前記第１蓋面の前記第１特性及び前記第２蓋面の前記第２特性の輻射率は、面粗度によって付与されている請求項２記載の加熱調理容器。
【請求項５】
前記容器本体は、前記第１面である第１容器本体面と、前記第１容器本体面とは反対側を向き、前記第２面である第２容器本体面とを有し、
前記第１容器本体面の前記第１特性及び前記第２容器本体面の前記第２特性は、前記被調理物との接触面積である請求項１乃至４のいずれか１項記載の加熱調理容器。
【請求項６】
前記容器本体は、前記第１容器本体面及び前記第２容器本体面が形成された底壁と、
前記底壁と一体をなして前記底壁の周縁から前記第１容器本体面側に延びるように形成され、前記蓋体を支持可能な第１周壁と、
前記底壁と一体をなして前記底壁の前記周縁から前記第２容器本体面側に延びるように形成され、前記蓋体を支持可能な第２周壁とを有している請求項５記載の加熱調理容器。
【請求項７】
前記容器本体に収容されて前記被調理物を支持する中敷部材をさらに備え、
前記中敷部材は、第３特性を有する第１中敷面と、前記第１中敷面とは反対側を向き、第４特性を有する第２中敷面とを有し、
前記第３特性の前記被調理物に対する調理態様と、前記第４特性の前記被調理物に対する調理態様とが異なり、
前記第１中敷面が上を向き、かつ前記第２中敷面が下を向く状態と、前記第２中敷面が上を向き、かつ前記第１中敷面が下を向く状態とを選択可能に構成されている請求項１乃至６のいずれか１項記載の加熱調理容器。
【請求項８】
前記第３特性及び前記第４特性は、前記被調理物との接触面積である請求項７記載の加熱調理容器。
【請求項９】
前記加熱源は、前記加熱庫内の前記加熱調理容器を上方から加熱する第１加熱源と、
前記加熱庫内の前記加熱調理容器を側方又は下方から加熱する第２加熱源とを有し、
前記第１加熱源は、遠赤外線を放射して前記加熱調理容器を加熱する請求項１乃至８のいずれか１項記載の加熱調理容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱調理容器に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１、２に従来の加熱調理容器が開示されている。これらの加熱調理容器は、被調理物を収容する容器本体と、容器本体を上方から覆う蓋体とを備えている。これらの加熱調理容器は、加熱庫及び加熱源を備えるグリル装置の加熱庫内で使用され、加熱源によって加熱されて被調理物を調理する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−２１２８４０号公報
【特許文献２】特開２０１４−２００６２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記従来の加熱調理容器では、被調理物に対する調理態様が１組の容器本体及び蓋体によって特定の態様に限定される。このため、これらの加熱調理容器では、例えば、被調理物に焼き色をつけるか否か、被調理物の水っぽさや油っぽさを抑制するか否か等の複数の調理態様をユーザニーズに応じて選択することが難しいという問題がある。ひいては、被調理物に対する調理態様が異なる複数の加熱調理容器を用意する必要性が高くなるので、調理の準備や調理後の収納等が煩雑になり易い。
【０００５】
本発明は、上記従来の実情に鑑みてなされたものであって、被調理物を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる加熱調理容器を提供することを解決すべき課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の加熱調理容器は、加熱庫及び加熱源を備えるグリル装置の前記加熱庫内で使用され、前記加熱源によって加熱されて被調理物を調理する加熱調理容器であって、
前記被調理物を収容する容器本体と、
前記容器本体を上方から覆う蓋体とを備え、
前記容器本体及び前記蓋体の少なくとも一方は、第１特性を有する第１面と、前記第１面とは反対側を向き、第２特性を有する第２面とを有し、
前記第１特性の前記被調理物に対する調理態様と、前記第２特性の前記被調理物に対する調理態様とが異なり、
前記第１面が上を向き、かつ前記第２面が下を向く状態と、前記第２面が上を向き、かつ前記第１面が下を向く状態とを選択可能に構成されていることを特徴とする。
【０００７】
本発明の加熱調理容器では、加熱庫内で使用されるときにユーザが第１面と第２面とを適宜反転させて使用することで、被調理物に対する調理態様を複数の選択肢の中から容易に選択できる。
【０００８】
例えば、蓋体が第１面と第２面とを有し、第１面の第１特性及び第２面の第２特性が異なる輻射率である場合、ユーザがその第１面及び第２面の上下関係を選択することにより、被調理物に焼き色をつけるか否かを容易に選択できる。
【０００９】
また、例えば、容器本体が第１面と第２面とを有し、第１面の第１特性及び第２面の第２特性が被調理物との接触面積である場合、ユーザがその第１面及び第２面の上下関係を選択することにより、被調理物の水っぽさや油っぽさを抑制するか否かを容易に選択できる。
【００１０】
したがって、本発明の加熱調理容器では、被調理物を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる。ひいては、被調理物に対する調理態様が異なる複数の加熱調理容器を用意する必要性が低下するので、調理の準備や調理後の収納等が煩雑になることを抑制できる。
【００１１】
蓋体は、第１面である第１蓋面と、第１蓋面とは反対側を向き、第２面である第２蓋面とを有していることが望ましい。そして、第１蓋面の第１特性及び第２蓋面の第２特性は、異なる輻射率であることが望ましい。
【００１２】
この場合、ユーザが第１蓋面及び第２蓋面の上下関係を選択することにより、被調理物に焼き色をつけるか否かを容易に選択できる。具体的には、第１蓋面及び第２蓋面のうちの輻射率が低い方が上を向き、かつ第１蓋面及び第２蓋面のうちの輻射率が高い方が下を向く状態をユーザが選択した場合、加熱源によって加熱された蓋体は、上方に輻射熱をあまり放射せず、下方の被調理物に向けて輻射熱を優先的に放射する。その結果、被調理物に焼き色を好適につけることができる。例えば、丸み魚の焼き魚を調理する際に、狐色の焼き色をつけ易い。その一方、第１蓋面及び第２蓋面のうちの輻射率が高い方が上を向き、かつ第１蓋面及び第２蓋面のうちの輻射率が低い方が下を向く状態をユーザが選択した場合、加熱源によって加熱された蓋体は、下方の被調理物に向けて輻射熱をあまり放射しない。その結果、被調理物に焼き色をつけることを好適に抑制できる。例えば、切り身、みりん干し、粕漬等の魚を調理する際に、焦げ色がつき難い。
【００１３】
第１蓋面の第１特性及び第２蓋面の第２特性の輻射率は、塗膜によって付与されていることが望ましい。
【００１４】
この場合、例えば、第１蓋面と第２蓋面とに輻射率の異なる塗料を塗布することにより、第１蓋面の輻射率と第２蓋面の輻射率とを容易に異ならせることができる。
【００１５】
第１蓋面の第１特性及び第２蓋面の第２特性の輻射率は、面粗度によって付与されていることが望ましい。
【００１６】
この場合、第１蓋面及び第２蓋面の表面仕上げとして、例えば、ショットブラスト、研磨仕上げ、鏡面研磨仕上げ等を適宜選択することにより、第１蓋面の輻射率と第２蓋面の輻射率とを容易に異ならせることができる。
【００１７】
容器本体は、第１面である第１容器本体面と、第１容器本体面とは反対側を向き、第２面である第２容器本体面とを有していることが望ましい。そして、第１容器本体面の第１特性及び第２容器本体面の第２特性は、被調理物との接触面積であることが望ましい。
【００１８】
この場合、ユーザが第１容器本体面及び第２容器本体面の上下関係を選択することにより、被調理物の水っぽさや油っぽさを抑制するか否かを容易に選択できる。具体的には、第１容器本体面及び第２容器本体面のうちの被調理物との接触面積が小さい方が上を向く状態をユーザが選択した場合、被調理物から出てくる水分や油分等を被調理物から遠ざけ易い。その結果、被調理物の水っぽさや油っぽさを好適に抑制できる。その一方、第１容器本体面及び第２容器本体面のうちの被調理物との接触面積が大きい方が上を向く状態をユーザが選択した場合、被調理物に対する伝熱面積を大きくし易い。その結果、被調理物を効率よく加熱できるとともに加熱ムラを抑制でき、均一な焼き色を付けることができる。さらに、第１容器本体面及び第２容器本体面の表面形状として、例えば平坦面、複数の溝が形成された凹凸面、複数の凸部が突出する凹凸面等を適宜選択することにより、第１容器本体面と被調理物との接触面積と、第２容器本体面と被調理物との接触面積とを容易に異ならせることができる。
【００１９】
容器本体は、第１容器本体面及び第２容器本体面が形成された底壁と、底壁と一体をなして底壁の周縁から第１容器本体面側に延びるように形成され、蓋体を支持可能な第１周壁と、底壁と一体をなして底壁の周縁から第２容器本体面側に延びるように形成され、蓋体を支持可能な第２周壁とを有していることが望ましい。
【００２０】
この場合、ユーザが第１容器本体面と第２容器本体面とを適宜反転させて使用する際に、第１周壁又は第２周壁によって蓋体を好適に支持できる。
【００２１】
本発明の加熱調理容器は、容器本体に収容されて被調理物を支持する中敷部材をさらに備えていることが望ましい。中敷部材は、第３特性を有する第１中敷面と、第１中敷面とは反対側を向き、第４特性を有する第２中敷面とを有していることが望ましい。第３特性の被調理物に対する調理態様と、第４特性の被調理物に対する調理態様とが異なっていることが望ましい。そして、第１中敷面が上を向き、かつ第２中敷面が下を向く状態と、第２中敷面が上を向き、かつ第１中敷面が下を向く状態とを選択可能に構成されていることが望ましい。
【００２２】
この場合、ユーザが第１中敷面及び第２中敷面の上下関係を選択して容器本体及び蓋体と共に使用することにより、被調理物に対する調理態様の選択肢をさらに増やすことができる。
【００２３】
第３特性及び第４特性は、被調理物との接触面積であることが望ましい。
【００２４】
この場合、ユーザが第１中敷面及び第２中敷面の上下関係を選択することにより、被調理物の水っぽさや油っぽさを抑制するか否かを容易に選択できる。具体的には、第１中敷面及び第２中敷面のうちの被調理物との接触面積が小さい方が上を向く状態をユーザが選択した場合、被調理物から出てくる水分や油分等を被調理物から遠ざけ易い。その結果、被調理物の水っぽさや油っぽさを好適に抑制できる。その一方、第１中敷面及び第２中敷面のうちの被調理物との接触面積が大きい方が上を向く状態をユーザが選択した場合、被調理物に対する伝熱面積を大きくし易い。その結果、被調理物を効率よく加熱できるとともに加熱ムラを抑制でき、均一な焼き色を付けることができる。さらに、第１中敷面及び第２中敷面の表面形状として、例えば平坦面、複数の溝が形成された凹凸面、複数の凸部が突出する凹凸面等を適宜選択することにより、第１中敷面と被調理物との接触面積と、第２中敷面と被調理物との接触面積とを容易に異ならせることができる。
【００２５】
加熱源は、加熱庫内の加熱調理容器を上方から加熱する第１加熱源と、加熱庫内の加熱調理容器を側方又は下方から加熱する第２加熱源とを有していることが望ましい。そして、第１加熱源は、遠赤外線を放射して加熱調理容器を加熱することが望ましい。
【００２６】
この場合、第１加熱源から放射される遠赤外線によって、蓋体を介して被調理物を好適に加熱できる。特に、蓋体が第１蓋面及び第２蓋面を有し、第１蓋面及び第２蓋面のうちの輻射率が高い方が下を向く状態をユーザが選択した場合に、蓋体が被調理物に向けて輻射熱を効率よく放射できるので、被調理物に焼き色を一層好適につけることができる。また、第２加熱源によって、容器本体を介して被調理物を好適に加熱できる。さらに、第２加熱源によって加熱庫内の対流が促進されるので、その対流によって加熱された蓋体が被調理物を上方から好適に加熱できる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明の加熱調理容器によれば、被調理物を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】図１は、実施例１の加熱調理容器とガスコンロとを示す斜視図であって、蓋体の第１蓋面が上を向き、かつ第２蓋面が下を向く状態を示す図である。
【図２】図２は、実施例１の加熱調理容器がガスコンロの加熱庫内で使用される状態を示す模式断面図であって、蓋体の第１蓋面が上を向き、かつ第２蓋面が下を向く状態を示す図である。
【図３】図３は、実施例１の加熱調理容器を示す斜視図であって、蓋体の第２蓋面が上を向き、かつ第１蓋面が下を向く状態を示す図である。
【図４】図４は、実施例１の加熱調理容器が加熱庫内で使用される状態を示す模式部分断面図であって、蓋体の第２蓋面が上を向き、かつ第１蓋面が下を向く状態を示す図である。
【図５】図５は、実施例２の加熱調理容器を示す斜視図であって、蓋体の第１蓋面が上を向き、かつ第２蓋面が下を向くとともに、容器本体の第１容器本体面が上を向き、かつ第２容器本体面が下を向く状態を示す図である。
【図６】図６は、実施例２の加熱調理容器が加熱庫内で使用される状態を示す模式部分断面図であって、蓋体の第１蓋面が上を向き、かつ第２蓋面が下を向くとともに、容器本体の第１容器本体面が上を向き、かつ第２容器本体面が下を向く状態を示す図である。
【図７】図７は、図５と同様の斜視図であって、蓋体の第２蓋面が上を向き、かつ第１蓋面が下を向くとともに、容器本体の第２容器本体面が上を向き、かつ第１容器本体面が下を向く状態を示す図である。
【図８】図８は、図６と同様の模式部分断面図であって、蓋体の第２蓋面が上を向き、かつ第１蓋面が下を向くとともに、容器本体の第２容器本体面が上を向き、かつ第１容器本体面が下を向く状態を示す図である。
【図９】図９は、実施例３の加熱調理容器を示す斜視図であって、蓋体の第１蓋面が上を向き、かつ第２蓋面が下を向くとともに、中敷部材の第１中敷面が上を向き、かつ第２中敷面が下を向く状態を示す図である。
【図１０】図１０は、実施例３の加熱調理容器が加熱庫内で使用される状態を示す模式部分断面図であって、蓋体の第１蓋面が上を向き、かつ第２蓋面が下を向くとともに、中敷部材の第１中敷面が上を向き、かつ第２中敷面が下を向く状態を示す図である。
【図１１】図１１は、図９と同様の斜視図であって、蓋体の第２蓋面が上を向き、かつ第１蓋面が下を向くとともに、中敷部材の第２中敷面が上を向き、かつ第１中敷面が下を向く状態を示す図である。
【図１２】図１２は、図１０と同様の模式部分断面図であって、蓋体の第２蓋面が上を向き、かつ第１蓋面が下を向くとともに、中敷部材の第２中敷面が上を向き、かつ第１中敷面が下を向く状態を示す図である。
【図１３】図１３は、実施例４の加熱調理容器が加熱庫内で使用される状態の一例を示す模式部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明を具体化した実施例１〜４を図面を参照しつつ説明する。
【００３０】
（実施例１）
図１に示すように、実施例１の加熱調理容器１は、本発明の加熱調理容器の具体的態様の一例である。加熱調理容器１は、所謂ビルトイン式のガスコンロ９の加熱庫９５内で使用される。ガスコンロ９は、本発明に係るグリル装置の具体的態様の一例である。
【００３１】
ガスコンロ９は、略箱状体であるコンロ本体９０と、コンロ本体９０の上面を覆うように配置された天板９９と、コンロ本体９０の前面を覆うように配置された前面パネル９８とを備えている。
【００３２】
図１では、ガスコンロ９の前面パネル９８側を前方と規定し、天板９９側を上方と規定して、前後方向及び上下方向を表示する。また、前面パネル９８に対面する状態でガスコンロ９を見たときに左に来る側を左方と規定して、左右方向を表示する。そして、図２以降の各図に示す前後、左右及び上下の各方向は、全て図１に対応させて表示する。
【００３３】
＜ガスコンロの構成＞
図１及び図２に示すように、ガスコンロ９は、天板９９上に設けられた複数のコンロバーナ９７を備えている。各コンロバーナ９７は、被調理物をフライパンや鍋等で調理するためのものである。
【００３４】
また、ガスコンロ９は、コンロ本体９０の内部に設けられた加熱庫９５を備えている。加熱庫９５は、被調理物のグリル調理やオーブン調理を行うためのものである。図１に示すように、加熱庫９５は、前面パネル９８に開く開口部９５Ｈを有している。開口部９５Ｈは、グリル扉９６によって閉鎖されている。加熱庫９５の内部空間は、図示しない排気筒を通じて天板９９の上面に設けられた排気口９９Ｈと連通している。
【００３５】
図２に示すように、加熱庫９５内の底部側には、トレー保持部材９４が前後方向にスライド可能に設けられている。トレー保持部材９４は、被調理物の油や水分を受けるための皿状のグリルトレー９４Ａを保持している。
【００３６】
図１に二点鎖線で簡略して示すように、トレー保持部材９４の前端部は、グリル扉９６の下端部に接続されている。グリル扉９６を前向きに引くことにより、開口部９５Ｈを開放し、トレー保持部材９４及びグリルトレー９４Ａを加熱庫９５の外部に引き出すことができる。そして、グリル扉９６を後向きに押すことにより、トレー保持部材９４及びグリルトレー９４Ａを加熱庫９５内に収容し、開口部９５Ｈを閉鎖することができる。
【００３７】
図２に示すように、本実施例では、グリルトレー９４Ａの上面に、容器固定部材９３が取り付けられている。容器固定部材９３は、金属製の複数の線材が互いに接合されてなる。容器固定部材９３は、加熱庫９５内で使用される加熱調理容器１を下から支持可能である。
【００３８】
なお、容器固定部材９３の代わりに、図示しない焼き網をグリルトレー９４Ａの上面に取り付け、その焼き網に被調理物を載置することによっても、加熱庫９５による被調理物の調理を実施できる。
【００３９】
加熱庫９５の上壁９５Ｕの中央部には、上火バーナ９１が設けられている。加熱庫９５の左の側壁９５Ｌにおける上下方向の中間部よりも下方にずれた位置には、下火バーナ９２Ｌが設けられている。加熱庫９５の右の側壁９５Ｒにおける上下方向の中間部よりも下方にずれた位置には、下火バーナ９２Ｒが設けられている。
【００４０】
上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒは、本発明の「加熱源」の一例である。上火バーナ９１は、本発明の「第１加熱源」の一例である。下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒは、本発明の「第２加熱源」の一例である。
【００４１】
上火バーナ９１は、セラミック製の燃焼板９１Ａを有している。燃焼板９１Ａは、加熱庫９５の上壁９５Ｕの下面に沿って配置されている。図示は省略するが、燃焼板９１Ａは、上面視略Ｕ字状である。燃焼板９１Ａの下面の略全域には、複数の炎孔９１Ｈが開設されている。
【００４２】
上火バーナ９１が点火した際には、燃焼板９１Ａの炎孔９１Ｈから噴射されたガスの燃焼炎が燃焼板９１Ａの下面の略全域に形成される。これにより、上火バーナ９１は、輻射熱Ｈ１及び燃焼熱を加熱庫９５内の中央の領域へ向けて下向きに放射する。これにより、上火バーナ９１は、加熱庫９５内の容器固定部材９３に支持された加熱調理容器１や、加熱庫９５内の図示しない焼き網に載置された被調理物を上方から加熱する。
【００４３】
左方の下火バーナ９２Ｌは、加熱庫９５の側壁９５Ｌに沿って前後方向に延びるように配置されている。右方の下火バーナ９２Ｒは、加熱庫９５の側壁９５Ｒに沿って前後方向に延びるように配置されている。下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒのそれぞれにおける加熱庫９５の中央を向く側端面の略全域には、複数の炎孔９２Ｈが開設されている。
【００４４】
下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒが点火した際には、下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒのそれぞれの炎孔９２Ｈから噴射されたガスの燃焼排ガスが加熱庫９５内の中央及び下方の領域に向けて放出される。これにより、下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒは、加熱庫９５内の容器固定部材９３に支持された加熱調理容器１や、加熱庫９５内の図示しない焼き網に載置された被調理物を側方及び下方から加熱する。
【００４５】
＜加熱調理容器の容器本体及び蓋体の構成＞
図１〜図４に示すように、加熱調理容器１は、容器本体３０及び蓋体１０を備えている。そして、図２及び図４に示すように、加熱調理容器１は、容器本体３０が被調理物Ｆ１を収容し、蓋体１０が容器本体３０を上方から覆う状態で、加熱庫９５内で使用され、上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって加熱されることにより被調理物Ｆ１を調理するものである。
【００４６】
図２に一例として示す被調理物Ｆ１（Ｆ１Ａ）は、丸み魚等のきれいな焼き色をつけたい食材である。図４に一例として示す被調理物Ｆ１（Ｆ１Ｂ）は、切り身魚、みりん干し、粕漬等の焦げ易い食材である。
【００４７】
本実施例では、容器本体３０及び蓋体１０はそれぞれ、鉄やアルミニウム合金等の金属材料によって形成されている。
【００４８】
図１〜図４に示すように、容器本体３０は、上面が開放された略箱状体である。容器本体３０は、底壁３５及び周壁３６を有している。
【００４９】
底壁３５は、水平に延在する略矩形平板形状である。底壁３５の上面は平坦面であり、被調理物Ｆ１との接触面積を大きく確保するようになっている。
【００５０】
周壁３６は、底壁３５と一体をなして底壁３５の周縁から上向きに延びるように形成された略角筒状の壁である。周壁３６は、その先端縁によって、蓋体１０を支持可能である。周壁３６の高さは、容器本体３０に収容される被調理物Ｆ１と蓋体１０との間に十分な隙間を確保できる大きさに設定されている。
【００５１】
容器本体３０の左側面には、持ち手３０Ｌが形成されている。容器本体３０の右側面には、持ち手３０Ｒが形成されている。左の持ち手３０Ｌと右の持ち手３０Ｒとは、左右方向において互いに離間するように突出し、かつ前後方向にリブ状に延びている。持ち手３０Ｌ、３０Ｒは、加熱調理容器１を移動させる際に使用される。
【００５２】
蓋体１０は、水平に延在する略矩形状の平板である。蓋体１０の前後方向及び左右方向の長さは、容器本体３０の底壁３５よりも大きく設定されている。
【００５３】
蓋体１０における上下方向の一方を向く面には、第１リブ１１Ｒ及び第１蓋面１１が形成されている。蓋体１０における上下方向の他方を向く面には、第２リブ１２Ｒ及び第２蓋面１２が形成されている。
【００５４】
図１に示すように、第１リブ１１Ｒは、蓋体１０における上下方向の一方を向く面から略角筒状をなして短く突出している。第１蓋面１１は、第１リブ１１Ｒに囲まれた略矩形状の面である。第１蓋面１１は、本発明の「第１面」の一例である。
【００５５】
図４に示すように、第１蓋面１１が下を向く状態で蓋体１０が容器本体３０の周壁３６に支持されたときに、下向きに突出する第１リブ１１Ｒが周壁３６に嵌入することにより、蓋体１０が容器本体３０に対して位置決めされる。
【００５６】
図３に示すように、第２リブ１２Ｒは、蓋体１０における上下方向の他方を向く面から略角筒状をなして短く突出している。第２蓋面１２は、第２リブ１２Ｒに囲まれた略矩形状の面であって、第１蓋面１１とは反対側を向く面である。第２蓋面１２は、本発明の「第２面」の一例である。
【００５７】
図２に示すように、第２蓋面１２が下を向く状態で蓋体１０が容器本体３０の周壁３６に支持されたときに、下向きに突出する第２リブ１２Ｒが周壁３６に嵌入することにより、蓋体１０が容器本体３０に対して位置決めされる。
【００５８】
こうして、加熱調理容器１は、図１及び図２に示すように、第１蓋面１１が上を向き、かつ第２蓋面１２が下を向く状態と、図３及び図４に示すように、第２蓋面１２が上を向き、かつ第１蓋面１１が下を向く状態とを選択可能となっている。
【００５９】
＜第１蓋面の第１特性＞
図２及び図４に示すように、蓋体１０における第１蓋面１１が形成される下地面１１Ｂは、研磨仕上げが施された平滑面、又は鏡面研磨仕上げが施された鏡面となっており、面粗度が低くなっている。そして、第１蓋面１１は、下地面１１Ｂに低輻射率塗料が塗布されてなる塗膜によって形成されている。
【００６０】
第１蓋面１１は、下地面１１Ｂの面粗度を反映した面粗度を有する平滑面又は鏡面である。また、第１蓋面１１を形成する塗膜に研磨仕上げ又は鏡面研磨仕上げをさらに施して、第１蓋面１１の面粗度をさらに低くしてもよい。
【００６１】
第１蓋面１１を形成する塗膜は、耐熱塗料をベースとして、銀色の金属粉末等の光を反射し易い材料や、輻射熱を発生し難い材料が混入されてなる。
【００６２】
第１蓋面１１は、このような面粗度及び塗膜によって、第１特性を付与されている。第１蓋面１１の第１特性は、輻射率が低いという特性である。これにより、図４に示すように、第１蓋面１１が下を向く状態で蓋体１０が容器本体３０の周壁３６に支持されたときに、第１蓋面１１の第１特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様は、蓋体１０から被調理物Ｆ１に向けて放射する輻射熱Ｈ２を弱くするというものになる。
【００６３】
＜第２蓋面の第２特性＞
図２及び図４に示すように、蓋体１０における第２蓋面１２が形成される下地面１２Ｂは、ショットピーニング加工等が施された凹凸面となっており、第１蓋面１１と比較して、面粗度が大幅に高くなっている。そして、第２蓋面１２は、下地面１２Ｂに高輻射率塗料が塗布されてなる塗膜によって形成されている。この高輻射率塗料は、第１蓋面１１に用いられる低輻射率塗料と比較して、塗膜の輻射率が大幅に高い。
【００６４】
第２蓋面１２は、下地面１２Ｂの面粗度を反映した面粗度を有する凹凸面である。
【００６５】
第２蓋面１２を形成する塗膜は、耐熱塗料をベースとして、黒色の炭素系粉末等の光を吸収し易い材料、食材加熱（焼き色付け）に有効な電磁波の遠赤外線（３〜２０μｍ）波長域で高い輻射率を有する材料、輻射熱を発生し易い材料等が混入されてなる。
【００６６】
第２蓋面１２は、このような面粗度及び塗膜によって、第２特性を付与されている。第２蓋面１２の第２特性は、第１蓋面１１と比較して、輻射率が大幅に高いという特性である。
【００６７】
これにより、図２に示すように、第２蓋面１２が下を向く状態で蓋体１０が容器本体３０の周壁３６に支持されたときに、第２蓋面１２の第２特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様は、第１蓋面１１の第１特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様と比較して、蓋体１０から被調理物Ｆ１に向けて大幅に強い輻射熱Ｈ２を放射するというものになる。
【００６８】
＜作用効果＞
実施例１の加熱調理容器１では、加熱庫９５内で使用されるときにユーザが蓋体１０の第１蓋面１１と第２蓋面１２とを適宜反転させて使用することで、被調理物Ｆ１に対する調理態様を２つの選択肢の中から容易に選択できる。
【００６９】
具体的には、蓋体１０において、第１蓋面１１の第１特性及び第２蓋面１２の第２特性が異なる輻射率であるので、図２及び図４に示すように、ユーザが第１蓋面１１及び第２蓋面１２の上下関係を選択することにより、蓋体１０から被調理物Ｆ１に向けて放射される輻射熱Ｈ２の強弱を選択できる。その結果、ユーザは、被調理物Ｆ１に焼き色をつけるか否かを容易に選択できる。
【００７０】
図２に示す例は、輻射率が低い第１蓋面１１が上を向き、かつ輻射率が第１蓋面１１よりも大幅に高い第２蓋面１２が下を向く状態をユーザが選択した場合である。この場合、第２蓋面１２の第２特性に対応する調理態様が被調理物Ｆ１に対して施される。このため、上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって加熱された蓋体１０は、下方の被調理物Ｆ１に向けて強い輻射熱Ｈ２を放射できる。この際、第１蓋面１１の輻射率が低いことにより、蓋体１０の上方に放射される輻射熱を弱くできるので、蓋体１０は、下方の被調理物Ｆ１に向けて輻射熱Ｈ２を優先的に放射できる。その結果、被調理物Ｆ１に焼き色を好適につけることができる。例えば、丸み魚等である被調理物Ｆ１（Ｆ１Ａ）に、狐色の焼き色をつけ易い。
【００７１】
図４に示す例は、輻射率が第１蓋面１１よりも大幅に高い第２蓋面１２が上を向き、かつ輻射率が低い第１蓋面１１が下を向く状態をユーザが選択した場合である。この場合、第１蓋面１１の第１特性に対応する調理態様が被調理物Ｆ１に対して施される。このため、上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって加熱された蓋体１０は、下方の被調理物Ｆ１に向けて輻射熱Ｈ２をあまり放射しない。その結果、被調理物Ｆ１に焼き色をつけることを好適に抑制できる。例えば、切り身魚等である被調理物Ｆ１（Ｆ１Ｂ）に焦げ色がつき難い。
【００７２】
したがって、実施例１の加熱調理容器１では、被調理物Ｆ１を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる。ひいては、被調理物Ｆ１に対する調理態様が異なる複数の加熱調理容器を用意する必要性が低下するので、調理の準備や調理後の収納等が煩雑になることを抑制できる。
【００７３】
また、この加熱調理容器１では、第１蓋面１１の第１特性及び第２蓋面１２の第２特性の輻射率は、塗膜及び面粗度によって付与されている。このため、例えば、第１蓋面１１と第２蓋面１２とに輻射率の異なる塗料を塗布することにより、第１蓋面１１の輻射率と第２蓋面１２の輻射率とを容易に異ならせることができる。また、第１蓋面１１及び第２蓋面１２の表面仕上げとして、例えば、ショットブラスト、研磨仕上げ、鏡面研磨仕上げ等を適宜選択することにより、第１蓋面１１の輻射率と第２蓋面１２の輻射率とを容易に異ならせることができる。
【００７４】
さらに、この加熱調理容器１では、上火バーナ９１から放射される遠赤外線の輻射熱Ｈ１によって、蓋体１０を介して被調理物Ｆ１を好適に加熱できる。特に、第１蓋面１１よりも輻射率が大幅に高い第２蓋面１２が下を向く状態をユーザが選択した場合に、蓋体１０が上火バーナ９１から放射される遠赤外線の輻射熱Ｈ１を有効に利用して、被調理物Ｆ１に向けて輻射熱Ｈ２を効率よく放射できる。その結果、被調理物Ｆ１に焼き色を一層好適につけることができる。また、下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって、容器本体３０を介して被調理物Ｆ１を側方及び下方から好適に加熱できる。さらに、下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって加熱庫９５内の対流が促進されるので、その対流によって加熱された蓋体１０が被調理物Ｆ１を上方から好適に加熱できる。
【００７５】
（実施例２）
図５〜図８に示すように、実施例２の加熱調理容器は、実施例１の加熱調理容器１に係る容器本体３０の代わりに容器本体４０を採用し、容器本体４０を実施例１に係る蓋体１０と共に使用する。実施例２のその他の構成は、実施例１と同様である。このため、実施例１と同一の構成については同一の符号を付して、説明を省略又は簡略する。
【００７６】
＜容器本体の構成＞
容器本体４０は、底壁４５、第１周壁４６及び第２周壁４７を有している。
【００７７】
底壁４５は、実施例１に係る容器本体３０の底壁３５と同一サイズの略矩形平板状である。底壁４５には、第１容器本体面４１及び第２容器本体面４２が形成されている。
【００７８】
第１容器本体面４１は、底壁４５における上下方向の一方を向く面である。第２容器本体面４２は、底壁４５における上下方向の他方を向く面であって、第１容器本体面４１とは反対側を向く面である。第１容器本体面４１は、本発明の「第１面」の一例である。第２容器本体面４２は、本発明の「第２面」の一例である。
【００７９】
第１周壁４６は、底壁４５と一体をなして底壁４５の周縁から第１容器本体面４１側に延びるように形成された略角筒状の壁である。図６に示すように、第１周壁４６は、第１容器本体面４１が上を向く状態において、その先端縁によって、蓋体１０を支持可能である。第１周壁４６の高さは、底壁４５と第１周壁４６とによって区画される空間に収容される被調理物Ｆ１と蓋体１０との間に十分な隙間を確保できる大きさに設定されている。
【００８０】
図５〜図８に示すように、第２周壁４７は、底壁４５と一体をなして底壁４５の周縁から第２容器本体面４２側に延びるように形成された略角筒状の壁である。図８に示すように、第２周壁４７は、第２容器本体面４２が上を向く状態において、その先端縁によって、蓋体１０を支持可能である。第２周壁４７の高さは、底壁４５と第２周壁４７とによって区画される空間に収容される被調理物Ｆ１と蓋体１０との間に十分な隙間を確保できる大きさに設定されている。
【００８１】
容器本体４０の左側面には、持ち手４０Ｌが形成されている。容器本体４０の右側面には、持ち手４０Ｒが形成されている。持ち手４０Ｌ、４０Ｒの構成は、実施例１に係る持ち手３０Ｌ、３０Ｒと同様である。
【００８２】
図６に示すように、第２蓋面１２が下を向く状態で蓋体１０が容器本体４０の第１周壁４６に支持されたときに、下向きに突出する第２リブ１２Ｒが第１周壁４６に嵌入することにより、蓋体１０が容器本体４０に対して位置決めされる。
【００８３】
図示は省略するが、図６に示す蓋体１０を上下反転させたときにも同様に、下向きに突出する第１リブ１１Ｒが第１周壁４６に嵌入する。
【００８４】
図８に示すように、第１蓋面１１が下を向く状態で蓋体１０が容器本体４０の第２周壁４７に支持されたときに、下向きに突出する第１リブ１１Ｒが第２周壁４７に嵌入することにより、蓋体１０が容器本体４０に対して位置決めされる。
【００８５】
図示は省略するが、図８に示す蓋体１０を上下反転させたときにも同様に、下向きに突出する第２リブ１２Ｒが第２周壁４７に嵌入する。
【００８６】
こうして、この加熱調理容器は、図５及び図６に示すように、第１容器本体面４１が上を向き、かつ第２容器本体面４２が下を向く状態と、図７及び図８に示すように、第２容器本体面４２が上を向き、かつ第１容器本体面４１が下を向く状態とを選択可能となっている。
【００８７】
＜第１容器本体面の第１特性＞
図６及び図８に示すように、容器本体４０の第１容器本体面４１には、前後方向に延びる複数の凸部４１Ａが左右方向において所定の間隔を有して並ぶように形成されている。そして、各凸部４１Ａの間に溝４１Ｂが形成されている。
【００８８】
第１容器本体面４１は、各凸部４１Ａ及び各溝４１Ｂからなる凹凸面によって、第１特性を付与されている。第１容器本体面４１の第１特性は、被調理物Ｆ１との接触面積が小さいという特性である。
【００８９】
これにより、図６に示すように、第１容器本体面４１が上を向く状態で被調理物Ｆ１と接触するときに、第１容器本体面４１の第１特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様は、各凸部４１Ａによって小さい接触面積で被調理物Ｆ１に接触して熱を伝える一方、各溝４１Ｂによって被調理物Ｆ１から出てくる水分や油分を被調理物Ｆ１から遠ざけるというものになる。
【００９０】
＜第２容器本体面の第２特性＞
図６及び図８に示すように、容器本体４０の第２容器本体面４２は、略水平に延在する平坦面である。
【００９１】
第２容器本体面４２は、平坦面によって、第２特性を付与されている。第２容器本体面４２の第２特性は、第１容器本体面４１と比較して、被調理物Ｆ１との接触面積が大幅に大きいという特性である。
【００９２】
これにより、図８に示すように、第２容器本体面４２が上を向く状態で被調理物Ｆ１と接触するときに、第２容器本体面４２の第２特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様は、平坦面によって第１容器本体面４１と比較して大幅に大きい接触面積で被調理物Ｆ１に接触して熱を効率よく伝えるというものになる。
【００９３】
＜作用効果＞
実施例２の加熱調理容器では、加熱庫９５内で使用されるときにユーザが蓋体１０の第１蓋面１１と第２蓋面１２とを適宜反転させるとともに、容器本体４０の第１容器本体面４１と第２容器本体面４２とを適宜反転させて使用することで、被調理物Ｆ１に対する調理態様を４つの選択肢の中から容易に選択できる。
【００９４】
具体的には、実施例１で説明したように、蓋体１０において、第１蓋面１１及び第２蓋面１２の上下関係を選択することにより、被調理物Ｆ１に焼き色をつけるか否かを容易に選択できる。
【００９５】
また、容器本体４０において、第１容器本体面４１の第１特性及び第２容器本体面４２の第２特性が被調理物Ｆ１との接触面積であるので、図６及び図８に示すように、ユーザが第１容器本体面４１及び第２容器本体面４２の上下関係を選択することにより、被調理物Ｆ１から出てくる水分や油分等を被調理物Ｆ１から遠ざける否かを選択できる。その結果、ユーザは、被調理物Ｆ１の水っぽさや油っぽさを抑制するか否かを容易に選択できる。
【００９６】
図６に示す例は、被調理物Ｆ１との接触面積が小さい第１容器本体面４１が上を向く状態をユーザが選択した場合である。この場合、第１容器本体面４１の第１特性に対応する調理態様が被調理物Ｆ１に対して施される。このため、上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって加熱された容器本体４０の第１容器本体面４１は、各凸部４１Ａによって小さい接触面積で被調理物Ｆ１に接触して熱を伝える一方、各溝４１Ｂによって被調理物Ｆ１から出てくる水分や油分を被調理物Ｆ１から確実に遠ざけることができる。その結果、被調理物Ｆ１の水っぽさや油っぽさを抑制できる。例えば、丸み魚等である被調理物Ｆ１（Ｆ１Ａ）の下を向く面のべたつきを抑制できる。
【００９７】
図８に示す例は、被調理物Ｆ１との接触面積が第１容器本体面４１よりも大幅に大きい第２容器本体面４２が上を向く状態をユーザが選択した場合である。この場合、第２容器本体面４２の第２特性に対応する調理態様が被調理物Ｆ１に対して施される。このため、上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒによって加熱された容器本体４０の第２容器本体面４２は、平坦面によって、第１容器本体面４１よりも大幅に大きい接触面積で被調理物Ｆ１に接触して熱を伝えることができる。その結果、被調理物Ｆ１を効率よく加熱できるとともに加熱ムラを抑制でき、均一な焼き色を付けることができる。例えば、切り身魚等である被調理物Ｆ１（Ｆ１Ｂ）の下を向く面を均一に加熱して、その下を向く面に均一な焼き色を付けることができる。
【００９８】
したがって、実施例２の加熱調理容器では、実施例１の加熱調理容器１と同様に、被調理物Ｆ１を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる。
【００９９】
また、この加熱調理容器では、第１容器本体面４１の第１特性及び第２容器本体面４２の第２特性は、被調理物Ｆ１との接触面積である。このため、第１容器本体面４１の各凸部４１Ａ及び各溝４１Ｂの本数、幅又は配置パターンを適宜変更したり、第２容器本体面４２にも凸部や溝を設けたりすることにより、第１容器本体面４１と被調理物Ｆ１との接触面積と、第２容器本体面４２と被調理物Ｆ１との接触面積とを容易に異ならせることができる。
【０１００】
さらに、この加熱調理容器では、ユーザが第１容器本体面４１と第２容器本体面４２とを適宜反転させて使用する際に、第１周壁４６又は第２周壁４７によって蓋体１０を好適に支持できる。
【０１０１】
（実施例３）
図９〜図１２に示すように、実施例３の加熱調理容器は中敷部材５０を備えており、中敷部材５０を実施例１に係る容器本体３０及び蓋体１０と共に使用する。実施例３のその他の構成は、実施例１と同様である。このため、実施例１と同一の構成については同一の符号を付して、説明を省略又は簡略する。
【０１０２】
＜中敷部材の構成＞
中敷部材５０は、実施例１に係る容器本体３０の底壁３５よりも前後方向及び左右方向の長さが小さい略矩形平板である。本実施例では、中敷部材５０は、鉄やアルミニウム合金等の金属材料によって形成されている。
【０１０３】
中敷部材５０は、容器本体３０に収容されて底壁３５の上面に載置された状態で、被調理物Ｆ１を支持可能である。中敷部材５０には、第１中敷面５１及び第２中敷面５２が形成されている。
【０１０４】
第１中敷面５１は、中敷部材５０における上下方向の一方を向く面である。第２中敷面５２は、中敷部材５０における上下方向の他方を向く面であって、第１中敷面５１とは反対側を向く面である。
【０１０５】
この加熱調理容器は、図９及び図１０に示すように、第１中敷面５１が上を向き、かつ第２中敷面５２が下を向く状態と、図１１及び図１２に示すように、第２中敷面５２が上を向き、かつ第１中敷面５１が下を向く状態とを選択可能となっている。
【０１０６】
＜第１中敷面の第３特性＞
図１０及び図１２に示すように、中敷部材５０の第１中敷面５１には、前後方向に延びる複数の凸部５１Ａが左右方向において所定の間隔を有して並ぶように形成されている。そして、各凸部５１Ａの間に溝５１Ｂが形成されている。
【０１０７】
第１中敷面５１は、各凸部５１Ａ及び各溝５１Ｂからなる凹凸面によって、第３特性を付与されている。第１中敷面５１の第３特性は、容器本体３０の底壁３５の上面と比較して、被調理物Ｆ１との接触面積が小さいという特性である。
【０１０８】
これにより、図１０に示すように、第１中敷面５１が上を向く状態で被調理物Ｆ１と接触するときに、第１中敷面５１の第３特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様は、各凸部５１Ａによって小さい接触面積で被調理物Ｆ１に接触して熱を伝える一方、各溝５１Ｂによって被調理物Ｆ１から出てくる水分や油分を被調理物Ｆ１から遠ざけるというものになる。
【０１０９】
＜第２中敷面の第４特性＞
図１０及び図１２に示すように、中敷部材５０の第２中敷面５２は、略水平に延在する平坦面である。図示は省略するが、第２中敷面５２には、フッ素樹脂コーティング等の焦げ付きを抑制する表面処理が施されている。
【０１１０】
第２中敷面５２は、焦げ付きを抑制する表面処理が施された平坦面によって、第４特性を付与されている。第２中敷面５２の第４特性は、第１中敷面５１と比較して、被調理物Ｆ１との接触面積が大幅に大きいとともに、容器本体３０の底壁３５の上面と比較して、被調理物Ｆ１が焦げ付き難いという特性である。なお、第２中敷面５２に対して焦げ付きを抑制する表面処理を施さないことにより、第２中敷面５２の第４特性を容器本体３０の底壁３５の上面の特性、すなわち、被調理物Ｆ１との接触面積が大幅に大きいという特性と同じにしてもよい。
【０１１１】
これにより、図１２に示すように、第２中敷面５２が上を向く状態で被調理物Ｆ１と接触するときに、第２中敷面５２の第４特性の被調理物Ｆ１に対する調理態様は、第１中敷面５１と比較して大幅に大きい接触面積で被調理物Ｆ１に接触して熱を効率よく伝えるとともに、容器本体３０の底壁３５の上面と比較して、被調理物Ｆ１の焦げ付きを確実に抑制するというものになる。
【０１１２】
＜作用効果＞
実施例３の加熱調理容器では、加熱庫９５内で使用されるときにユーザが蓋体１０の第１蓋面１１と第２蓋面１２とを適宜反転させるとともに、中敷部材５０を容器本体３０内に収容するか否かを適宜選択し、さらに、中敷部材５０を容器本体３０内に収容することを選択した場合において、中敷部材５０の第１中敷面５１と第２中敷面５２とを適宜反転させて使用することで、被調理物Ｆ１に対する調理態様を６つの選択肢の中から容易に選択できる。
【０１１３】
したがって、実施例３の加熱調理容器では、実施例１、２の加熱調理容器１と同様に、被調理物Ｆ１を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる。
【０１１４】
（実施例４）
図１３に示すように、実施例４の加熱調理容器は、実施例２に係る容器本体４０及び蓋体１０と、実施例３に係る中敷部材５０とを共に使用する。実施例４のその他の構成は、実施例２、３と同様である。このため、実施例２、３と同一の構成については同一の符号を付して、説明を省略又は簡略する。
【０１１５】
実施例４では、第１中敷面５１の第３特性及び第２中敷面５２の第４特性は、容器本体４０の第１容器本体面４１及び第２容器本体面４２に対応して、以下のように変更されている。
【０１１６】
＜第１中敷面の第３特性＞
中敷部材５０の第１中敷面５１の各凸部５１Ａの本数は、容器本体４０の第１容器本体面４１の各凸部４１Ａの本数よりも少ない。また、第１中敷面５１の各溝５１Ｂの幅は、第１容器本体面４１の各溝４１Ｂの幅よりも大きい。
【０１１７】
第１中敷面５１の第３特性は、容器本体４０の第１容器本体面４１と比較して、被調理物Ｆ１との接触面積が小さいという特性である。
【０１１８】
＜第２中敷面の第４特性＞
第２中敷面５２には、平坦面にフッ素樹脂コーティング等の焦げ付きを抑制する表面処理が施されているのに対して、容器本体４０の第２容器本体面４２には、平坦面にそのような表面処理が施されていない。
【０１１９】
このため、第２中敷面５２の第４特性は、第１中敷面５１と比較して、被調理物Ｆ１との接触面積が大幅に大きいとともに、容器本体４０の第２容器本体面４２と比較して、被調理物Ｆ１が焦げ付き難いという特性である。
【０１２０】
＜作用効果＞
実施例４の加熱調理容器では、加熱庫９５内で使用されるときにユーザが蓋体１０の第１蓋面１１と第２蓋面１２とを適宜反転させ、また、容器本体４０の第１容器本体面４１と第２容器本体面４２とを適宜反転させるとともに、中敷部材５０を容器本体４０内に収容するか否かを適宜選択し、さらに、中敷部材５０を容器本体４０内に収容することを選択した場合において、中敷部材５０の第１中敷面５１と第２中敷面５２とを適宜反転させて使用することで、被調理物Ｆ１に対する調理態様を８つの選択肢の中から容易に選択できる。
【０１２１】
したがって、実施例４の加熱調理容器では、実施例１〜３の加熱調理容器１と同様に、被調理物Ｆ１を調理する際に複数の調理態様をユーザニーズに応じて容易に選択できる。
【０１２２】
以上において、本発明を実施例１〜４に即して説明したが、本発明は上記実施例１〜４に制限されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更して適用できることはいうまでもない。
【０１２３】
実施例１〜４に係る蓋体１０では、第１蓋面１１及び第２蓋面１２に塗膜が形成されているがこの構成には限定されない。第１蓋面及び第２蓋面の少なくとも一方に塗膜が無い構成も本発明に含まれる。また、実施例１〜４に係る蓋体１０に、第１蓋面１１及び第２蓋面１２を貫通する孔を設け、その孔を経由して、上火ヒータ９１の輻射熱Ｈ１や燃焼熱の一部が被調理物Ｆ１に伝わるようにしてもよい。
【０１２４】
実施例２、４の加熱調理容器について、容器本体４０は反転可能であるが、蓋体１０は反転できないように変更した構成も本発明に含まれる。
【０１２５】
実施例１〜４に係る蓋体１０は、鉄やアルミニウム合金等の金属材料によって形成されているがこの構成には限定されない。蓋体は、例えばセラミック材料等、金属材料とは異なる材料によって形成されていてもよい。容器本体３０、４０及び中敷部材５０についても同様である。
【０１２６】
実施例１〜４では、グリル装置が上火バーナ９１及び下火バーナ９２Ｌ、９２Ｒを備えたガスコンロ９であるがこの構成には限定されない。グリル装置は、上火バーナのみを備えた片面焼き式のガスコンロであってもよい。また、グリル装置は、電気式の加熱プレートや、電気式の遠赤外線ヒータ等を備えていてもよい。
【０１２７】
実施例２に係る第１容器本体面４１では、各凸部４１Ａ及び各溝４１Ｂが前後方向に延びているがこの構成には限定されない。例えば、各凸部４１Ａ及び各溝４１Ｂが左右方向に延びるように変更してもよい。また、複数の溝が放射状、又は格子状に凹設されていてもよい。実施例３に係る第１中敷面５１についても同様である。
【産業上の利用可能性】
【０１２８】
本発明は、グリル装置等の調理装置に利用可能である。
【符号の説明】
【０１２９】
１…加熱調理容器
９…グリル装置（ガスコンロ）
９５…加熱庫
９１、９２Ｌ、９２Ｒ…加熱源（９１…第１加熱源（上火バーナ）、９２Ｌ、９２Ｒ…第２加熱源（下火バーナ））
Ｆ１…被調理物
３０、４０…容器本体
１０…蓋体
１１、４１…第１面（１１…第１蓋面、４１…第１容器本体面）
１２、４２…第２面（１２…第２蓋面、４２…第２容器本体面）
３５、４５…底壁
４６…第１周壁
４７…第２周壁
５０…中敷部材
５１…第１中敷面
５２…第２中敷面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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