(57)【要約】【課題】良好なシール性、動作性、安定性を確保でき、弁漏れを効果的に抑えることのできる流路切換弁を提供する。【解決手段】左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）１５Ａにおける第２スライド弁体（低圧側スライド弁体）１５Ｂ側（背圧側）の受圧面（受圧面積Ｓｃ）の外形が第１スライド弁体１５Ａにおける環状シール面１５ｓ（の対接面積Ｓｂ）の外形より大きく設定される。【選択図】図５
2020029920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主弁室を画成する主弁ハウジングと、
前記主弁室内に配在され、複数のポートが開口せしめられた弁シート面を有する第１主弁座と、
前記主弁室の軸線に対して前記第１主弁座の反対側の前記主弁室内に配在され、複数のポートが開口せしめられた弁シート面を有する第２主弁座と、
相対的に高圧の流体が導入される高圧側Ｕターン通路を有するとともに前記第１主弁座の前記弁シート面に摺動自在な高圧側スライド弁体、及び、相対的に低圧の流体が導入される低圧側Ｕターン通路を有するとともに前記第２主弁座の前記弁シート面に摺動自在な低圧側スライド弁体の一対のスライド弁体を有して構成され、前記主弁室内に前記軸線方向に移動可能に配在された主弁体と、を備え、
前記一対のスライド弁体は、前記軸線方向に一体的に移動自在、かつ、前記軸線に対して垂直な方向に相互に摺動自在とされており、
前記主弁室内で前記主弁体を移動させることにより、前記第１主弁座及び前記第２主弁座のそれぞれの前記複数のポート間の連通が切り換えられるようにされた流路切換弁であって、
前記一対のスライド弁体は、前記高圧側スライド弁体における前記高圧側Ｕターン通路の開口周りに、前記弁シート面に対接する環状シール面が形成されており、
前記軸線に対して垂直な方向で視て、前記高圧側スライド弁体における前記低圧側スライド弁体側の受圧面の外形が前記環状シール面の外形より大きく設定されていることを特徴とする流路切換弁。
【請求項２】
前記環状シール面は、前記高圧側Ｕターン通路の開口周りの所定幅のみに形成されていることを特徴とする請求項１に記載の流路切換弁。
【請求項３】
前記環状シール面の前記軸線方向端部に、該環状シール面と同じ高さかつ該環状シール面より幅狭の凸面部が連設されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の流路切換弁。
【請求項４】
前記軸線に対して垂直な方向で視て、前記凸面部の全体が、前記低圧側スライド弁体側の受圧面の内側に位置するように設けられていることを特徴とする請求項３に記載の流路切換弁。
【請求項５】
前記軸線に対して垂直な方向で視て、前記凸面部の根元部分が、前記低圧側スライド弁体側の受圧面の内側に位置するとともに、前記凸面部の先端部分が、前記低圧側スライド弁体側の受圧面の外側に位置するように設けられていることを特徴とする請求項３に記載の流路切換弁。
【請求項６】
前記凸面部は、少なくとも前記環状シール面の幅方向中央部に設けられていることを特徴とする請求項３から５のいずれか一項に記載の流路切換弁。
【請求項７】
前記高圧側スライド弁体と前記低圧側スライド弁体との間に、環状のシール部材が配在され、前記シール部材の外形が前記環状シール面の外形より大きく設定されていることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の流路切換弁。
【請求項８】
前記高圧側スライド弁体は、筒状を有し、前記低圧側スライド弁体の一側面に、前記高圧側スライド弁体に摺動自在に内嵌される嵌合凸部が設けられ、前記高圧側スライド弁体に前記嵌合凸部が内嵌されることにより、前記高圧側スライド弁体の内周面と前記嵌合凸部の端面とによって前記高圧側Ｕターン通路が画成され、前記高圧側スライド弁体と前記低圧側スライド弁体とが、前記軸線方向に一体的に移動自在、かつ、前記軸線に対して垂直な方向に相互に摺動自在とされるとともに、前記低圧側スライド弁体の他側面に、前記低圧側Ｕターン通路が開設されていることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載の流路切換弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弁体を移動させることにより流路の切り換えを行う流路切換弁に係り、例えば、ヒートポンプ式冷暖房システム等において流路切換を行うのに好適な流路切換弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、ルームエアコン等のヒートポンプ式冷暖房システムは、圧縮機、室外熱交換器、室内熱交換器、及び膨張弁等に加えて、流路（流れ方向）切換手段としての流路切換弁（四方切換弁や六方切換弁）を備え、運転モード（冷房運転と暖房運転）の切り換えを当該流路切換弁で行うようになっている。
【０００３】
前記した如くのヒートポンプ式冷暖房システム等に組み込まれる流路切換弁としては、弁本体（主弁ハウジング）内に１個のスライド式主弁体を摺動可能に配置したものがよく知られているが（例えば特許文献１等参照）、それに代えて、例えば特許文献２に所載の如くの、複数個のスライド式弁体を一体的に用いたものが既に提案されている。
【０００４】
このスライド式の流路切換弁（六方切換弁）は、主弁室を画成する筒状の主弁ハウジング、該主弁ハウジング（主弁室）の軸線に対して反対側にそれぞれ３個（合計で６個）のポートが開口せしめられた弁シート面を持つ主弁座、及び前記主弁室内に軸線方向に移動可能に配在されるとともに、前記弁シート面に摺動自在に対接せしめられたスライド式の主弁体を備え、前記主弁体は、前記３個のポートのうちの２個のポートを選択的に連通させる第１Ｕターン通路（高圧側Ｕターン通路）を有する第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）と前記別の３個のポートのうちの２個のポートを選択的に連通させる第２Ｕターン通路（低圧側Ｕターン通路）を有する第２スライド弁体（低圧側スライド弁体）とを有し、それらスライド弁体が、それぞれのＵターン通路が反対向きに開口するように背中合わせの状態で配在され、それらスライド弁体は、軸線方向に一体的に移動自在、かつ、軸線に対して垂直な方向に相互に摺動自在とされており、前記主弁室内で前記主弁体を移動させることにより、前記Ｕターン通路を介して、連通するポート間（流路）が切り換えられるようにされている。
【０００５】
また、前記したスライド式の流路切換弁（六方切換弁）においては、第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）の第１Ｕターン通路（高圧側Ｕターン通路）に相対的に高圧の流体が導入され、第２スライド弁体（低圧側スライド弁体）の第２Ｕターン通路（低圧側Ｕターン通路）に相対的に低圧の流体が導入されるとともに、高圧側スライド弁体と低圧側スライド弁体との間に、高圧側Ｕターン通路に導入された高圧流体の一部が導入される圧力室が設けられ、軸線に対して垂直な方向で視て、高圧側スライド弁体における圧力室側（背圧側）の受圧面積が、３個のポートが設けられた主弁座側の受圧面積、すなわち、高圧側スライド弁体の高圧側Ｕターン通路の開口面積より大きくされている。
【０００６】
そのため、高圧側Ｕターン通路に高圧冷媒が導入され、該高圧側Ｕターン通路に導入された高圧冷媒の一部が圧力室に充填されたとき、圧力室（の高圧冷媒）から受ける圧力と高圧側Ｕターン通路を流れる冷媒（高圧冷媒）から受ける圧力との差圧によって、高圧側スライド弁体の環状シール面が主弁座の弁シート面に押し付けられ、弁漏れし難くなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平８−１７０８６４号公報
【特許文献２】特開２０１８−０４４６６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記特許文献２等に所載の従来の流路切換弁においては、前述したように、高圧側スライド弁体の高圧側Ｕターン通路の開口面積より、高圧側スライド弁体における圧力室側（背圧側）の受圧面積の方が大きく（広く）設定されているが、主弁座の弁シート面との高圧側スライド弁体の接触面（環状シール面）より、高圧側スライド弁体における圧力室側（背圧側）の受圧面積の方が小さく設定されているため、高圧側スライド弁体の接触面（環状シール面）の圧力（面圧）分布が不均一となり、シール性、動作性、安定性が低下するおそれがある。
【０００９】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、良好なシール性、動作性、安定性を確保でき、弁漏れを効果的に抑えることのできる流路切換弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記の目的を達成すべく、本発明に係る流路切換弁は、基本的には、主弁室を画成する主弁ハウジングと、前記主弁室内に配在され、複数のポートが開口せしめられた弁シート面を有する第１主弁座と、前記主弁室の軸線に対して前記第１主弁座の反対側の前記主弁室内に配在され、複数のポートが開口せしめられた弁シート面を有する第２主弁座と、相対的に高圧の流体が導入される高圧側Ｕターン通路を有するとともに前記第１主弁座の前記弁シート面に摺動自在な高圧側スライド弁体、及び、相対的に低圧の流体が導入される低圧側Ｕターン通路を有するとともに前記第２主弁座の前記弁シート面に摺動自在な低圧側スライド弁体の一対のスライド弁体を有して構成され、前記主弁室内に前記軸線方向に移動可能に配在された主弁体と、を備え、前記一対のスライド弁体は、前記軸線方向に一体的に移動自在、かつ、前記軸線に対して垂直な方向に相互に摺動自在とされており、前記主弁室内で前記主弁体を移動させることにより、前記第１主弁座及び前記第２主弁座のそれぞれの前記複数のポート間の連通が切り換えられるようにされた流路切換弁であって、前記一対のスライド弁体は、前記高圧側スライド弁体における前記高圧側Ｕターン通路の開口周りに、前記弁シート面に対接する環状シール面が形成されており、前記軸線に対して垂直な方向で視て、前記高圧側スライド弁体における前記低圧側スライド弁体側の受圧面の外形が前記環状シール面の外形より大きく設定されていることを特徴としている。
【００１１】
好ましい態様では、前記環状シール面は、前記高圧側Ｕターン通路の開口周りの所定幅のみに形成される。
【００１２】
他の好ましい態様では、前記環状シール面の前記軸線方向端部に、該環状シール面と同じ高さかつ該環状シール面より幅狭の凸面部が連設される。
【００１３】
更に好ましい態様では、前記軸線に対して垂直な方向で視て、前記凸面部の全体が、前記低圧側スライド弁体側の受圧面の内側に位置するように設けられる。
【００１４】
更に好ましい態様では、前記軸線に対して垂直な方向で視て、前記凸面部の根元部分が、前記低圧側スライド弁体側の受圧面の内側に位置するとともに、前記凸面部の先端部分が、前記低圧側スライド弁体側の受圧面の外側に位置するように設けられる。
【００１５】
更に好ましい態様では、前記凸面部は、少なくとも前記環状シール面の幅方向中央部に設けられる。
【００１６】
他の好ましい態様では、前記高圧側スライド弁体と前記低圧側スライド弁体との間に、環状のシール部材が配在され、前記シール部材の外形が前記環状シール面の外形より大きく設定される。
【００１７】
別の好ましい態様では、前記高圧側スライド弁体は、筒状を有し、前記低圧側スライド弁体の一側面に、前記高圧側スライド弁体に摺動自在に内嵌される嵌合凸部が設けられ、前記高圧側スライド弁体に前記嵌合凸部が内嵌されることにより、前記高圧側スライド弁体の内周面と前記嵌合凸部の端面とによって前記高圧側Ｕターン通路が画成され、前記高圧側スライド弁体と前記低圧側スライド弁体とが、前記軸線方向に一体的に移動自在、かつ、前記軸線に対して垂直な方向に相互に摺動自在とされるとともに、前記低圧側スライド弁体の他側面に、前記低圧側Ｕターン通路が開設される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明に係る流路切換弁では、軸線に対して垂直な方向で視て、高圧側スライド弁体における低圧側スライド弁体側（背圧側）の受圧面の外形が高圧側スライド弁体における環状シール面の外形より大きく設定されるので、例えば前記した従来の流路切換弁と比べて、主弁座の弁シート面との高圧側スライド弁体の接触面（環状シール面）の圧力分布が略均一となるため、良好なシール性、動作性、安定性を確保でき、弁漏れを効果的に抑えることができる。
【００１９】
上記した以外の、課題、構成、及び作用効果は、以下の実施形態により明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る流路切換弁の第１実施形態の第１連通状態（冷房運転時）を示す縦断面図。
【図２】本発明に係る流路切換弁の第１実施形態の第２連通状態（暖房運転時）を示す縦断面図。
【図３】図１に示される流路切換弁の要部を拡大して示す要部拡大縦断面図。
【図４】図３のＶ−Ｖ矢視線に従う断面図。
【図５】図３のＷ−Ｗ矢視線に従う断面図。
【図６】図１のＵ−Ｕ矢視線に従う断面図。
【図７】本発明に係る流路切換弁の第１実施形態の主弁体及び連結体を示す斜視図。
【図８】本発明に係る流路切換弁に使用される四方パイロット弁を拡大して示す図であり、（Ａ）は第１連通状態（冷房運転時）（通電ＯＦＦ時）、（Ｂ）は第２連通状態（暖房運転時）（通電ＯＮ時）をそれぞれ示す縦断面図。
【図９】図１に示される流路切換弁の他例の要部を拡大して示す要部拡大縦断面図。
【図１０】図９のＶ−Ｖ矢視線に従う断面図。
【図１１】図９のＷ−Ｗ矢視線に従う断面図。
【図１２】本発明に係る流路切換弁の第２実施形態の要部を拡大して示す要部拡大縦断面図。
【図１３】図１２のＶ−Ｖ矢視線に従う断面図。
【図１４】図１２のＷ−Ｗ矢視線に従う断面図。
【図１５】本発明に係る流路切換弁の第２実施形態の主弁体及び連結体を示す斜視図。
【図１６】本発明に係る流路切換弁の第３実施形態の要部を拡大して示す要部拡大縦断面図。
【図１７】図１６のＶ−Ｖ矢視線に従う断面図。
【図１８】図１６のＷ−Ｗ矢視線に従う断面図。
【図１９】本発明に係る流路切換弁の第３実施形態の主弁体及び連結体を示す斜視図。
【図２０】本発明に係る流路切換弁の第４実施形態の、図１６のＷ−Ｗ矢視線に従って示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態を図面を参照しながら説明する。
【００２２】
（第１実施形態）
図１及び図２は、本発明に係る流路切換弁（六方切換弁）の第１実施形態を示す縦断面図であり、図１は、第１連通状態（冷房運転時）、図２は、第２連通状態（暖房運転時）を示す図である。
【００２３】
なお、本明細書において、上下、左右、前後等の位置、方向を表わす記述は、説明が煩瑣になるのを避けるために図面に従って便宜上付けたものであり、実際にヒートポンプ式冷暖房システム等に組み込まれた状態での位置、方向を指すとは限らない。
【００２４】
また、各図において、部材間に形成される隙間や部材間の離隔距離等は、発明の理解を容易にするため、また、作図上の便宜を図るため、各構成部材の寸法に比べて大きくあるいは小さく描かれている場合がある。
【００２５】
図示実施形態の流路切換弁１は、例えばヒートポンプ式冷暖房システムにおける六方切換弁として用いられるスライド式のもので、基本的に、シリンダ型の六方弁本体１０と、パイロット弁としての単一の電磁式四方パイロット弁９０とを備える。なお、本実施形態の流路切換弁１に備えられている６個のポートは、上記特許文献１、２に所載の六方切換弁の各ポートｐＡ〜ｐＦに対応させて同一の符号が付されている。当該流路切換弁１を含むヒートポンプ式冷暖房システムの基本構成については、上記特許文献１、２等を参照されたい。
【００２６】
［六方弁本体１０の構成］
六方弁本体１０は、真鍮あるいはステンレス等の金属製とされた筒状の主弁ハウジング１１を有し、この主弁ハウジング１１に、一端側（上端側）から順次、第１作動室３１、第１ピストン２１、主弁室１２、第２ピストン２２、及び第２作動室３２が配在されている。前記第１及び第２ピストン２１、２２にはいずれにも、主弁ハウジング１１を気密的に仕切るべく、主弁ハウジング１１の内周面にその外周部が圧接するばね付きパッキンが取り付けられている。
【００２７】
詳しくは、主弁ハウジング１１は、比較的大径の胴体部１１ｃを有し、この胴体部１１ｃの上端開口部に気密的に取り付けられた厚肉円板状の上側連結蓋１１ｄに設けられた中央穴に、（比較的小径の）パイプ部材からなる第１ピストン部１１ａがろう付け等により気密的に固着され、この第１ピストン部１１ａに前記第１ピストン２１が配在されている。同様に、胴体部１１ｃの下端開口部に気密的に取り付けられた厚肉円板状の下側連結蓋１１ｅに設けられた中央穴に、（比較的小径の）パイプ部材からなる第２ピストン部１１ｂがろう付け等により気密的に固着され、この第２ピストン部１１ｂに前記第２ピストン２２が配在されている。
【００２８】
主弁ハウジング１１（の第１ピストン部１１ａ）の上端には、容量可変の第１作動室３１を画成する薄肉円板状の上端側蓋部材１１Ａがろう付け等により気密的に固着され、主弁ハウジング１１（の第２ピストン部１１ｂ）の下端には、容量可変の第２作動室３２を画成する薄肉円板状の下端側蓋部材１１Ｂがろう付け等により気密的に固着されている。上端側蓋部材１１Ａ及び下端側蓋部材１１Ｂ（の中央）には、第１作動室３１及び第２作動室３２に高圧流体（冷媒）を導入・排出するためのポートｐ１１、ｐ１２がそれぞれ取り付けられている。
【００２９】
前記主弁ハウジング１１（の主弁室１２）には、合計で６個のポートが設けられている。
【００３０】
詳しくは、前記主弁室１２の左部中央には、その表面（右面）が平坦な弁シート面とされた例えば金属製の第１主弁座（弁シート）１３がろう付け等により主弁ハウジング１１の胴体部１１ｃ（の内周）に気密的に固着され、その第１主弁座１３の弁シート面に、左方に向けて延びる管継手からなる３個のポート（上端側から順次、ポートｐＢ、ポートｐＡ、ポートｐＦ）が縦並びで（軸線Ｏ方向に並んで）略等間隔に開口せしめられている。
【００３１】
また、前記主弁室１２の右部中央（第１主弁座１３に対向する位置、言い換えれば、軸線Ｏに対して第１主弁座１３の反対側の位置）には、その表面（左面）が平坦な弁シート面とされた例えば金属製の第２主弁座（弁シート）１４がろう付け等により主弁ハウジング１１の胴体部１１ｃ（の内周）に気密的に固着され、その第２主弁座１４の弁シート面に、右方に向けて延びる管継手からなる３個のポート（上端側から順次、ポートｐＣ、ポートｐＤ、ポートｐＥ）が縦並びで（軸線Ｏ方向に並んで）略等間隔に開口せしめられている。
【００３２】
第１主弁座１３に設けられた各ポート（ポートｐＢ、ポートｐＡ、ポートｐＦ）と第２主弁座１４に設けられた各ポート（ポートｐＣ、ポートｐＤ、ポートｐＥ）とは、対向する位置（軸線Ｏに対して反対側）に設定されるとともに、本例では、第１主弁座１３及び第２主弁座１４に設けられた各ポートｐＡ〜ｐＦの口径は略同径に設定されている。
【００３３】
前記主弁室１２内、具体的には、主弁ハウジング１１の胴体部１１ｃ内には、両側面（左面及び右面）が前記第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面にそれぞれ摺動自在に対接せしめられる、環状シール面（後で詳述）を持つ断面矩形状のスライド式の主弁体１５が軸線Ｏ方向（上下方向）に移動可能に配在されている。本例では、主弁体１５の左右方向及び前後方向の寸法は、前記主弁ハウジング１１の第１ピストン部１１ａ及び第２ピストン部１１ｂの外径と同等もしくはそれより若干大きくされている。
【００３４】
前記主弁体１５は、例えば合成樹脂製とされ、基本的に、第１主弁座１３側（左側）の第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）１５Ａと、第２主弁座１４側（右側）の第２スライド弁体（低圧側スライド弁体）１５Ｂとの２部品構成とされている。
【００３５】
第１スライド弁体１５Ａは概略筒状を有し、その左端部（第２スライド弁体１５Ｂ側とは反対側の端部）内周に、第１主弁座１３の弁シート面に開口する３個のポートのうちの隣り合う２個のポート（ポートｐＢとポートｐＡ、あるいは、ポートｐＡとポートｐＦ）を選択的に連通させ得るような大きさの開口を画成する内鍔状部１５ａが（内側に向けて）突設されている。この内鍔状部１５ａの左端面（第１主弁座１３側の端面）は、前記第１主弁座１３の弁シート面に摺動自在に対接せしめられる前記環状シール面１５ｓとされている。つまり、本実施形態では、第１スライド弁体１５Ａの（後述する第１Ｕターン通路（高圧側Ｕターン通路）１６Ａの開口周りに形成される）環状シール面１５ｓは、内形がレーストラック形、かつ、外形が概略矩形に形成されている（特に、図５〜図７参照）。
【００３６】
一方、第２スライド弁体１５Ｂの右面側（第１スライド弁体１５Ａ側とは反対側）には、第２主弁座１４の弁シート面に開口する３個のポートのうちの隣り合う２個のポート（ポートｐＣとポートｐＤ、あるいは、ポートｐＤとポートｐＥ）を選択的に連通させ得るような大きさの椀状窪みからなる第２Ｕターン通路（低圧側Ｕターン通路）１６Ｂが開設されるとともに、第２スライド弁体１５Ｂの左面（第１スライド弁体１５Ａ側の側面）には、前記筒状の第１スライド弁体１５Ａの内形とほぼ同じもしくはそれより若干小さい外形を持つ嵌合凸部１５ｂが（左向きに）延設されている。
【００３７】
前記第２スライド弁体１５Ｂの嵌合凸部１５ｂが前記筒状の第１スライド弁体１５Ａ（の右側部分）に（間に設けられた段差部分にＯリング１８を挟んで）摺動自在に内嵌されることにより、第１スライド弁体１５Ａの内周面と嵌合凸部１５ｂの左端面とによって、第１主弁座１３の弁シート面に開口する３個のポートのうちの隣り合う２個のポート（ポートｐＢとポートｐＡ、あるいは、ポートｐＡとポートｐＦ）を選択的に連通させ得る第１Ｕターン通路（高圧側Ｕターン通路）１６Ａが画成されるとともに、第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとは、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向であって第１主弁座１３に設けられた各ポート（ポートｐＢ、ポートｐＡ、ポートｐＦ）と第２主弁座１４に設けられた各ポート（ポートｐＣ、ポートｐＤ、ポートｐＥ）とが対向する方向、つまり、第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に対して直交する方向）に相互に若干の移動自在、かつ、上下方向（軸線Ｏ方向）に一体的に移動自在とされている。
【００３８】
すなわち、本実施形態において、前記主弁体１５は、第１主弁座１３の弁シート面に開口する３個のポートのうちの隣り合う２個のポートを選択的に連通させ得る第１Ｕターン通路１６Ａを有する第１スライド弁体１５Ａと第２主弁座１４の弁シート面に開口する３個のポートのうちの隣り合う２個のポートを選択的に連通させ得る第２Ｕターン通路１６Ｂを有する第２スライド弁体１５Ｂとの一対で構成されるとともに、それら一対の第１及び第２スライド弁体１５Ａ、１５Ｂが、それぞれの第１及び第２Ｕターン通路１６Ａ、１６Ｂが反対向きに開口するように（換言すれば、第１及び第２主弁座１３、１４の弁シート面に対して直交する方向で）背中合わせの状態で配在されて構成されている。
【００３９】
図示例では、第１スライド弁体１５Ａの右端側内周に形成された段差部（内周段差部）と第２スライド弁体１５Ｂの嵌合凸部１５ｂの外周に形成された段差部（外周段差部）との間に、環状のシール部材としてのＯリング１８が介装されている。なお、Ｏリング１８に替えて、リップシール等のシール部材を用いてもよいことは勿論である。
【００４０】
そのため、第１スライド弁体１５Ａの前記Ｏリング１８より内側且つ第１主弁座１３側の部分は、ポート（吐出側高圧ポート）ｐＡから第１Ｕターン通路１６Ａを介して高圧流体（冷媒）が導入され、第１Ｕターン通路１６Ａと主弁室１２とは、その間に配在された前記Ｏリング１８によりシール（封止）されている。
【００４１】
ここで、図１及び図２とともに図３〜図５を参照すればよく分かるように、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側（第２スライド弁体１５Ｂ側であって背圧側）の受圧面積Ｓｃは左面側（第１主弁座１３側）の受圧面積Ｓａより大きくされる。
【００４２】
より詳しくは、左右方向に対して垂直な平面に対する前記Ｏリング１８より内側の投影面積であって、前記第１Ｕターン通路１６Ａ内に導入された高圧冷媒によって第１スライド弁体１５Ａ（の右面）が左方向の圧力を受ける面の投影面積（受圧面積Ｓｃ）が、左右方向に対して垂直な平面に対する前記第１主弁座１３側の環状シール面１５ｓの内縁の投影面積（つまり、ここでは内鍔状部１５ａの投影面積とほぼ同じ面積）であって、ポート（環状シール面１５ｓの内側）を流れる高圧冷媒によって第１スライド弁体１５Ａ（の左面）が右方向の圧力を受ける面の投影面積（受圧面積Ｓａ）より大きくされている。
【００４３】
これにより、ポート（吐出側高圧ポート）ｐＡを介して第１Ｕターン通路１６Ａに高圧冷媒が導入されたときに、第１Ｕターン通路１６Ａ（の高圧冷媒）から受ける圧力（より詳細には、第１Ｕターン通路１６Ａを流れる冷媒（高圧冷媒）から受ける圧力と第２Ｕターン通路１６Ｂを流れる冷媒（低圧冷媒）から受ける圧力との差圧）によって、第２スライド弁体１５Ｂの右面（の環状シール面）が第２主弁座１４の弁シート面に押し付けられるとともに、第１スライド弁体１５Ａの右面側と左面側との受圧面積の差（Ｓｃ−Ｓａ）に起因して当該第１スライド弁体１５Ａに作用する差圧によって、第１スライド弁体１５Ａの左面（の環状シール面１５ｓ）が第１主弁座１３の弁シート面に押し付けられるようになっている。
【００４４】
また、本実施形態では、上記構成に加えて、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側（第２スライド弁体１５Ｂ側であって背圧側）の受圧面積Ｓｃの外形（つまり、Ｏリング１８の外形）が左面側（第１主弁座１３側）の環状シール面１５ｓの対接面積Ｓｂの外形より大きくされる。言い換えれば、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃの外形（つまり、Ｏリング１８の外形）が環状シール面１５ｓより外側に設定されている。
【００４５】
これにより、前述した第１主弁座１３の弁シート面に対する第１スライド弁体１５Ａの左面（の環状シール面１５ｓ）の押し付け力（面圧）が、略均一となっている。
【００４６】
なお、第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとの間、例えば、第１スライド弁体１５Ａの右面と第２スライド弁体１５Ｂの嵌合凸部１５ｂを形成する段差面（左向きの段丘面）との間に、第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとを相互に逆方向（引き離す方向）に付勢する付勢部材（リング状の板ばね、圧縮コイルばね等）を配置し、これによって、第１スライド弁体１５Ａの左面（の環状シール面）を第１主弁座１３の弁シート面に圧接せしめる（押し付ける）とともに、第２スライド弁体１５Ｂの右面（の環状シール面）を第２主弁座１４の弁シート面に圧接せしめる（押し付ける）ようにしてもよい。
【００４７】
前記主弁体１５は、前述のように、第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとが一体となって軸線Ｏ方向に移動せしめられ、図１に示される如くの、ポートｐＦを開きかつポートｐＢとポートｐＡとを第１スライド弁体１５Ａの第１Ｕターン通路１６Ａを介して連通させるとともに、ポートｐＥを開きかつポートｐＣとポートｐＤとを第２スライド弁体１５Ｂの第２Ｕターン通路１６Ｂを介して連通させる冷房位置（上端位置）と、図２に示される如くの、ポートｐＢを開きかつポートｐＡとポートｐＦとを第１スライド弁体１５Ａの第１Ｕターン通路１６Ａを介して連通させるとともに、ポートｐＣを開きかつポートｐＤとポートｐＥとを第２スライド弁体１５Ｂの第２Ｕターン通路１６Ｂを介して連通させる暖房位置（下端位置）とを選択的にとり得るようにされている。
【００４８】
主弁体１５の第１スライド弁体１５Ａは、移動時以外は３個のポートのうちの２個のポート（ポートｐＢとポートｐＡ、あるいは、ポートｐＡとポートｐＦ）の真上に位置し、主弁体１５の第２スライド弁体１５Ｂは、移動時以外は３個のポートのうちの２個のポート（ポートｐＣとポートｐＤ、あるいは、ポートｐＤとポートｐＥ）の真上に位置し、このときは、主弁体１５内（の第１Ｕターン通路１６Ａ）に導入された高圧冷媒からの圧力によりそれぞれ左右に押圧されて第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に圧接せしめられている。
【００４９】
第１ピストン２１と第２ピストン２２とは、連結体２５により一体移動可能に連結されており、この連結体２５に、前記主弁体１５の第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとが左右方向に若干の摺動自在かつ前後方向での移動はほぼ阻止された状態で嵌合せしめられて支持されている。
【００５０】
前記連結体２５は、本例では、例えばプレス成形等で作製された、同一寸法及び同一形状の一対の板材で構成されており、各板材が、左右方向（第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に対して直交する方向）に沿って（言い換えれば、弁シート面に対して直交する平面に平行となるように）配置されるとともに、それら一対の板材が、前後方向で対向配置されており、前記一対の板材の間に前記主弁体１５が（前後方向で）挟持されている。なお、以下、主弁体１５の前側に配置される板材を連結板２５Ａ、主弁体１５の後側に配置される板材を連結板２５Ｂと称する。
【００５１】
より詳しくは、図１及び図２とともに図６、図７を参照すればよく分かるように、各連結板２５Ａ、２５Ｂは、その中心から前後方向に延びる中心線（対称線）に対して対称な縦長矩形状（ここでは、上下全長に亘って同幅）の板材で構成されている。各連結板２５Ａ、２５Ｂの（上下方向の）略中央には、前記主弁体１５（の前側部分又は後側部分）を軸線Ｏ方向に一体的に移動自在に係合支持すべく、前記主弁体１５の外周（前面及び上下面、又は、後面及び上下面）に沿う形状（つまり、断面略凹状）の支持板部２５ｃが形成されている。
【００５２】
各連結板２５Ａ、２５Ｂにおける前記支持板部２５ｃの上下には、第１ピストン２１又は第２ピストン２２まで延在する接続板部２５ａが連接されている。前記接続板部２５ａは、ここでは、折り曲げ等によってステップ状ないしクランク状に形成されており、支持板部２５ｃ側から、オフセット板部２５ａａと、対接板部２５ａｂとを有する。前側の連結板２５Ａにおける接続板部２５ａのオフセット板部２５ａａは、軸線Ｏより前側、特に、左右方向に視て第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に開口せしめられた６個のポートｐＡ〜ｐＦを前側に避けた位置（言い換えれば、６個のポートｐＡ〜ｐＦから前方にオフセットした位置）に配在され、後側の連結板２５Ｂにおける接続板部２５ａのオフセット板部２５ａａは、軸線Ｏより後側、特に、左右方向に視て第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に開口せしめられた６個のポートｐＡ〜ｐＦを後側に避けた位置（言い換えれば、６個のポートｐＡ〜ｐＦから後方にオフセットした位置）に配在される。すなわち、本例では、左右方向に視て、一対の連結板２５Ａ、２５Ｂにおける接続板部２５ａのオフセット板部２５ａａ同士が第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に開口せしめられた各ポートｐＡ〜ｐＦの口径より（前後方向で）離間して配置され、その一対の連結板２５Ａ、２５Ｂにおける接続板部２５ａのオフセット板部２５ａａ同士の間に各ポートｐＡ〜ｐＦ（より詳しくは、図１に示される冷房位置（上端位置）では下側に位置するポートｐＦとポートｐＥ、図２に示される暖房位置（下端位置）では上側に位置するポートｐＢとポートｐＣ）が位置せしめられることになる（特に、図６参照）。
【００５３】
また、連結板２５Ａ、２５Ｂにおける接続板部２５ａの対接板部２５ａｂ（第１ピストン２１又は第２ピストン２２に近接する部分であって、第１主弁座１３及び第２主弁座１４の弁シート面に開口せしめられた各ポートｐＡ〜ｐＦとラップしない部分）は、反対側の（対向配置される）連結板２５Ｂ、２５Ａにおける接続板部２５ａの対接板部２５ａｂに対接せしめられている。なお、後述する組立性等を考慮して、例えば、この対接板部２５ａｂに、対向配置される連結板２５Ａ、２５Ｂを相互に位置合わせするため凹凸等（位置合わせ部）を設けてもよい。
【００５４】
各連結板２５Ａ、２５Ｂ（の接続板部２５ａ）の上下の端部には、対向配置される連結板２５Ｂ、２５Ａ側とは反対側（断面略凹状の支持板部２５ｃが形成される方向）に向けて略９０°折り曲げられて形成された取付脚部２５ｂが設けられ、その取付脚部２５ｂに、当該連結板２５Ａ、２５Ｂを第１ピストン２１又は第２ピストン２２に連結するボルト３０を挿通するためのねじ穴２９が貫設されている。
【００５５】
また、本例では、前記各連結板２５Ａ、２５Ｂの接続板部２５ａ（オフセット板部２５ａａ＋対接板部２５ａｂ）の上下方向（軸線Ｏ方向）の長さが、主弁ハウジング１１の第１及び第２ピストン部１１ａ、１１ｂの長さより短くされている。これにより、主弁ハウジング１１の上側連結蓋１１ｄ（における第１ピストン部１１ａの外周部分）が、連結体２５（の各連結板２５Ａ、２５Ｂ）における支持板部２５ｃ（の上端側角部）に当接して当該連結体２５（つまり、連結体２５に嵌合せしめられた主弁体１５）の上方向への移動を阻止するストッパとされ、主弁ハウジング１１の下側連結蓋１１ｅ（における第２ピストン部１１ｂの外周部分）が、連結体２５（の各連結板２５Ａ、２５Ｂ）における支持板部２５ｃ（の下端側角部）に当接して当該連結体２５（つまり、連結体２５に嵌合せしめられた主弁体１５）の下方向への移動を阻止するストッパとされる。
【００５６】
言い換えれば、本例では、連結体２５（の各連結板２５Ａ、２５Ｂにおける支持板部２５ｃ）に、主弁ハウジング１１の上側連結蓋１１ｄ又は下側連結蓋１１ｅに当接して主弁体１５の上下方向への移動規制を行うストッパ部２５ｓが設けられている。
【００５７】
前記のように、主弁体１５の移動規制を行うストッパ部２５ｓが連結体２５に設けられることで、例えば、上端側蓋部材１１Ａ及び下端側蓋部材１１Ｂが、第１ピストン２１の上方向への移動及び第２ピストン２２の下方向への移動を阻止するストッパを兼ねるものと比べて、第１及び第２ピストン２１、２２に加わる負荷を軽減できるとともに、主弁体１５の位置規制のための第１及び第２ピストン２１、２２の構成部品並びに上端側及び下端側蓋部材１１Ａ、１１Ｂ等の寸法精度を緩和できる。なお、前述のように、上端側蓋部材１１Ａ及び下端側蓋部材１１Ｂが、第１ピストン２１の上方向への移動及び第２ピストン２２の下方向への移動（つまり、主弁体１５の上下動）を阻止するストッパを兼ねてもよいことは勿論である。
【００５８】
本例では、前記したように、各連結板２５Ａ、２５Ｂは、同一寸法及び同一形状の板材で構成されているので、２枚の連結板２５Ａ、２５Ｂを前後方向で対向して配置するとともに、双方の連結板２５Ａ、２５Ｂの接続板部２５ａの対接板部２５ａｂ同士を当接させるようにして逆向きで（詳しくは、上下逆さまにして）組み合わせて配置し、ボルト３０を介して各取付脚部２５ｂを前記第１ピストン２１又は第２ピストン２２に固定する。そして、各連結板２５Ａ、２５Ｂにおける支持板部２５ｃ同士の間（側面視略矩形状の空間）に前記主弁体１５の第１スライド弁体１５Ａ及び第２スライド弁体１５Ｂを（それぞれ左右方向から）配置することで、前記主弁体１５の第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとが、左右方向に若干の摺動自在かつ前後方向での移動はほぼ阻止された状態で当該連結体２５に嵌合せしめられる（特に、図７参照）。
【００５９】
連結体２５（の一対の連結板２５Ａ、２５Ｂ）に嵌合されて支持された主弁体１５は、第１及び第２ピストン２１、２２の往復移動に伴って前記連結体２５の連結板２５Ａ、２５Ｂにおける断面凹状の支持板部２５ｃの上側部分又は下側部分（左右方向で幅広の矩形状平面）に押動されて（ここでは、主弁体１５の第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂの上下面が押圧されて）冷房位置（上端位置）と暖房位置（下端位置）との間を行き来するようにされている。
【００６０】
なお、本例では、前記連結体２５が、同一寸法及び同一形状の一対の板材（連結板２５Ａ、２５Ｂ）で構成される場合を例示しているが、例えば一枚の板材で前記連結体２５を構成してもよいことは当然である。
【００６１】
［六方弁本体１０の動作］
次に、上記した如くの構成を有する六方弁本体１０の動作を説明する。
【００６２】
主弁ハウジング１１内に配在された主弁体１５が暖房位置（下端位置）（図２に示される如くの第２連通状態）にあるときにおいて、後述する四方パイロット弁９０を介して、第２作動室３２を吐出側高圧ポートであるポートｐＡに連通させるとともに、第１作動室３１を吸入側低圧ポートであるポートｐＤに連通させると、第２作動室３２に高圧の冷媒が導入されるとともに、第１作動室３１から高圧の冷媒が排出される。そのため、主弁室１２の他端側（下端側）の第２作動室３２の圧力が主弁室１２の一端側（上端側）の第１作動室３１の圧力より高くなり、図１に示される如くに、第１、第２ピストン２１、２２及び主弁体１５が上方に移動して連結体２５（の各連結板２５Ａ、２５Ｂにおける支持板部２５ｃ）のストッパ部２５ｓが上側連結蓋１１ｄに接当係止され、主弁体１５が冷房位置（上端位置）（図１に示される如くの第１連通状態）をとる。
【００６３】
これにより、ポートｐＡとポートｐＢとが（第１Ｕターン通路１６Ａを介して）連通せしめられ、ポートｐＣとポートｐＤとが（第２Ｕターン通路１６Ｂを介して）連通せしめられ、ポートｐＥとポートｐＦとが（主弁室１２を介して）連通せしめられるので、ヒートポンプ式冷暖房システムにおいて、冷房運転が行われる。
【００６４】
主弁体１５が冷房位置（上端位置）（図１に示される如くの第１連通状態）にあるときにおいて、後述する四方パイロット弁９０を介して、第１作動室３１を吐出側高圧ポートであるポートｐＡに連通させるとともに、第２作動室３２を吸入側低圧ポートであるポートｐＤに連通させると、第１作動室３１に高圧の冷媒が導入されるとともに、第２作動室３２から高圧の冷媒が排出される。そのため、主弁室１２の一端側（上端側）の第１作動室３１の圧力が主弁室１２の他端側（下端側）の第２作動室３２の圧力より高くなり、図２に示される如くに、第１、第２ピストン２１、２２及び主弁体１５が下方に移動して連結体２５（の各連結板２５Ａ、２５Ｂにおける支持板部２５ｃ）のストッパ部２５ｓが下側連結蓋１１ｅに接当係止され、主弁体１５が暖房位置（下端位置）（図２に示される如くの第２連通状態）をとる。
【００６５】
これにより、ポートｐＡとポートｐＦとが（第１Ｕターン通路１６Ａを介して）連通せしめられ、ポートｐＥとポートｐＤとが（第２Ｕターン通路１６Ｂを介して）連通せしめられ、ポートｐＣとポートｐＢとが（主弁室１２を介して）連通せしめられるので、ヒートポンプ式冷暖房システムにおいて、暖房運転が行われる。
【００６６】
［四方パイロット弁９０の構成］
パイロット弁としての四方パイロット弁９０は、その構造自体はよく知られているもので、図８（Ａ）、（Ｂ）に拡大図示されている如くに、基端側（左端側）外周に電磁コイル９１が外嵌固定された円筒状のストレートパイプからなる弁ケース９２を有し、該弁ケース９２に、基端側から順次、吸引子９５、圧縮コイルばね９６、プランジャ９７が直列的に配在されている。
【００６７】
弁ケース９２の左端部は、吸引子９５の鍔状部（外周段丘部）に溶接等により密封接合されており、吸引子９５は、通電励磁用の電磁コイル９１の外周を覆うカバーケース９１Ａにボルト９２Ｂにより締結固定されている。
【００６８】
一方、弁ケース９２の右端開口部には、高圧冷媒を導入するための細管挿着口（高圧導入ポートａ）を有するフィルタ付き蓋部材９８が溶接、ろう付け、かしめ等により気密的に取着されており、蓋部材９８とプランジャ９７と弁ケース９２とで囲まれる領域が弁室９９となっている。弁室９９には、蓋部材９８の細管挿着口（高圧導入ポートａ）に気密的に挿着された高圧細管＃ａを介して前記ポート（吐出側高圧ポート）ｐＡから高圧の冷媒が導入されるようになっている。
【００６９】
また、弁ケース９２におけるプランジャ９７と蓋部材９８との間には、その内端面が平坦な弁シート面とされた弁座９３がろう付け等により気密的に接合されており、この弁座９３の弁シート面（内端面）には、先端側（右端側）から順次、前記した六方弁本体１０の第１作動室３１に細管＃ｂを介して接続されるポートｂ、ポート（吸入側低圧ポート）ｐＤに細管＃ｃを介して接続されるポートｃ、第２作動室３２に細管＃ｄを介して接続されるポートｄが弁ケース９２の長手方向（左右方向）に沿って所定間隔をあけて横並びに開口せしめられている。
【００７０】
吸引子９５に対向配置されたプランジャ９７は、基本的には円柱状とされ、弁ケース９２内を軸方向（弁ケース９２の中心線Ｌに沿う方向）に摺動自在に配在されている。そのプランジャ９７の吸引子９５側とは反対側の端部には、弁体９４をその自由端側で厚み方向に摺動可能に保持する弁体ホルダ９４Ａがその基端部を取付具９４Ｂと共に圧入、かしめ等により取付固定されている。この弁体ホルダ９４Ａには、弁体９４を弁座９３に押し付ける方向（厚み方向）に付勢する板ばね９４Ｃが取り付けられている。弁体９４は、弁座９３の弁シート面に開口するポートｂ、ｃ、ｄ間の連通状態を切り換えるべく、当該弁座９３の弁シート面に対接せしめられた状態で、弁座９３の弁シート面をプランジャ９７の左右方向の移動に伴って摺動するようになっている。
【００７１】
また、弁体９４には、弁座９３の弁シート面に開口する３個のポートｂ〜ｄのうちの隣り合うポートｂ−ｃ間、ｃ−ｄ間を選択的に連通させ得るような大きさの凹部９４ａが設けられている。
【００７２】
また、圧縮コイルばね９６は、吸引子９５とプランジャ９７との間に縮装されてプランジャ９７を吸引子９５から引き離す方向（図では、右方）に付勢するようになっているが、本例では、弁座９３（の左端部）が、プランジャ９７の右方への移動を阻止するストッパとされている。なお、このストッパの構成としては、その他の構成を採用し得ることは言うまでも無い。
【００７３】
なお、上記四方パイロット弁９０は、取付具９２Ａを介して六方弁本体１０の背面側等の適宜の箇所に取付けられる。また、上記四方パイロット弁９０では、吸入側低圧ポートであるポートｐＤに細管＃ｃを接続しているが、中圧冷媒が流されるポートｐＣに細管＃ｃを接続してもよい。
【００７４】
［四方パイロット弁９０の動作］
上記した如くの構成とされた四方パイロット弁９０においては、電磁コイル９１への通電ＯＦＦ時には、図１及び図８（Ａ）に示される如くに、プランジャ９７は圧縮コイルばね９６の付勢力により、その右端が弁座９３に接当する位置まで押し動かされている。この状態では、弁体９４がポートｂとポートｃ上に位置し、その凹部９４ａによりポートｂとポートｃが連通するとともに、ポートｄと弁室９９とが連通するので、ポート（吐出側高圧ポート）ｐＡに流入する高圧流体が高圧細管＃ａ→弁室９９→ポートｄ→細管＃ｄ→ポートｐ１２を介して第２作動室３２に導入されるとともに、第１作動室３１の高圧流体がポートｐ１１→細管＃ｂ→ポートｂ→凹部９４ａ→ポートｃ→細管＃ｃ→ポート（吸入側低圧ポート）ｐＤへと流れて排出される。
【００７５】
それに対し、電磁コイル９１への通電をＯＮにすると、図２及び図８（Ｂ）に示される如くに、プランジャ９７は吸引子９５の吸引力により、その左端が吸引子９５に接当する位置まで（圧縮コイルばね９６の付勢力に抗して）引き寄せられる。このときには、弁体９４がポートｃとポートｄ上に位置し、その凹部９４ａによりポートｃとポートｄが連通するとともに、ポートｂと弁室９９とが連通するので、ポート（吐出側高圧ポート）ｐＡに流入する高圧流体が高圧細管＃ａ→弁室９９→ポートｂ→細管＃ｂ→ポートｐ１１を介して第１作動室３１に導入されるとともに、第２作動室３２の高圧流体がポートｐ１２→細管＃ｄ→ポートｄ→凹部９４ａ→ポートｃ→細管＃ｃ→ポート（吸入側低圧ポート）ｐＤへと流れて排出される。
【００７６】
したがって、電磁コイル９１への通電をＯＦＦにすると、六方弁本体１０の主弁体１５が暖房位置（第２連通状態）から冷房位置（第１連通状態）に移行し、前記した如くの流路切換が行われる一方、電磁コイル９１への通電をＯＮにすると、六方弁本体１０の主弁体１５が冷房位置（第１連通状態）から暖房位置（第２連通状態）に移行し、前記した如くの流路切換が行われる。
【００７７】
このように、本実施形態の六方切換弁１では、電磁式四方パイロット弁９０への通電をＯＮ／ＯＦＦで切り換えることで、六方切換弁１内を流通する高圧流体（高圧部分であるポートｐＡを流れる流体）と低圧流体（低圧部分であるポートｐＤを流れる流体）との差圧を利用して六方弁本体１０を構成する主弁体１５を主弁室１２内で移動させることにより、主弁ハウジング１１に合計で６個設けられたポート間の連通状態が切り換えられ、ヒートポンプ式冷暖房システムにおいて、暖房運転から冷房運転への切り換え、及び、冷房運転から暖房運転への切り換えを行うことができる。
【００７８】
［流路切換弁１の作用効果］
以上の説明から理解されるように、本実施形態の流路切換弁（六方切換弁）１においては、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）１５Ａにおける第２スライド弁体（低圧側スライド弁体）１５Ｂ側（背圧側）の受圧面（受圧面積Ｓｃ）の外形が第１スライド弁体１５Ａにおける環状シール面１５ｓ（の対接面積Ｓｂ）の外形より大きく設定されるので、例えば前記した従来の流路切換弁と比べて、第１主弁座１３の弁シート面との第１スライド弁体１５Ａの接触面（環状シール面１５ｓ）の圧力分布が略均一となるため、良好なシール性、動作性、安定性を確保でき、弁漏れを効果的に抑えることができる。
【００７９】
（第１実施形態の他例）
なお、上記第１実施形態では、主弁体１５の幅方向（図示例では前後方向であって、軸線Ｏに対して垂直、かつ、第１及び第２主弁座１３、１４の弁シート面に対して平行な方向）において、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃの外形が左面側の環状シール面１５ｓの対接面積Ｓｂの外形とほぼ同等と（詳しくは、それより僅かに大きく）されているが、シール性、安定性等を更に向上させるために、例えば図９〜図１１に示される如くに、主弁体１５の幅方向寸法を大きくし、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃの外形を（幅方向で）拡げて、左面側の環状シール面１５ｓの対接面積Ｓｂの外形に対する余裕代を大きくしてもよい。
【００８０】
（第２実施形態）
図１２〜図１５は、本発明に係る流路切換弁（六方切換弁）の第２実施形態を示している。
【００８１】
図示第２実施形態の流路切換弁２は、上記した第１実施形態の流路切換弁１と、主弁体以外の構成はほぼ同じである。そのため、第１実施形態の流路切換弁１の各部に対応する部分並びに同様の機能を有する部分には共通の符号を付して重複説明を省略し、以下においては、主弁体周りの相違点を中心に説明する。
【００８２】
図示実施形態の流路切換弁２において、第１スライド弁体１５Ａの左面側（第１主弁座１３側）に設けられた環状シール面１５ｓは、第１Ｕターン通路１６Ａの開口周りの所定幅（全周で略同一の幅）のみに形成されている。
【００８３】
そして、本実施形態でも、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃの外形（つまり、Ｏリング１８の外形）が左面側の環状シール面１５ｓの対接面積Ｓｂの外形より（全周で）大きくされる。
【００８４】
本第２実施形態の流路切換弁（六方切換弁）２においては、上記構成を採用することにより、上記第１実施形態の流路切換弁１と同様の作用効果が得られることに加えて、第１スライド弁体１５Ａ（の環状シール面１５ｓ）と第１主弁座１３（の弁シート面）との接触面積が小さくなり、第１主弁座１３（の弁シート面）に対する第１スライド弁体１５Ａ（の環状シール面１５ｓ）の押し付け力（面圧）が高くなり、シール性を更に向上させることができる。また、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃも減らすことができるため、小型化を図ることができるとともに、他の組立部品の配置自由度を高めることもできる。
【００８５】
（第３実施形態）
図１６〜図１９は、本発明に係る流路切換弁（六方切換弁）の第３実施形態を示している。
【００８６】
図示第３実施形態の流路切換弁３は、上記した第２実施形態の流路切換弁２と、主弁体以外の構成はほぼ同じである。そのため、第２実施形態の流路切換弁２の各部に対応する部分並びに同様の機能を有する部分には共通の符号を付して重複説明を省略し、以下においては、主弁体周りの相違点を中心に説明する。
【００８７】
図示実施形態の流路切換弁３において、第１スライド弁体１５Ａの左面側（第１主弁座１３側）に設けられた環状シール面１５ｓの上端部及び下端部（換言すれば、軸線Ｏ方向ないし移動方向の両端部）における幅方向中央部には、上下方向に向けて（軸線Ｏ方向に沿って）、該環状シール面１５ｓと同じ高さかつ該環状シール面１５ｓ（の外形）より幅狭の略棒状の凸面部１５ｔが連設されている。図示例では、略棒状の凸面部１５ｔの幅は、第１Ｕターン通路１６Ａの開口周りに形成されたレーストラック形の環状シール面１５ｓの幅（前記所定幅）と略同じとされている。
【００８８】
そして、本実施形態でも、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃの外形（つまり、Ｏリング１８の外形）が左面側の環状シール面１５ｓ及び凸面部１５ｔの外形より（全周で）大きくされる。言い換えれば、環状シール面１５ｓに連接された凸面部１５ｔの全体が、右面側の受圧面積Ｓｃの内側に位置するように設けられている。
【００８９】
例えば、上記した第２実施形態の流路切換弁２においては、第１スライド弁体１５Ａの環状シール面１５ｓの面積を減らすことにより、流路切換えに当たって第１スライド弁体１５Ａが第１主弁座１３の弁シート面上を摺動するとき、第１スライド弁体１５Ａの環状シール面１５ｓが第１主弁座１３の弁シート面に開口せしめられたポートに引っ掛かりやすくなる。
【００９０】
本第３実施形態の流路切換弁（六方切換弁）３においては、上記構成を採用することにより、上記第２実施形態の流路切換弁２と同様の作用効果が得られることに加えて、環状シール面１５ｓに連接された略棒状の凸面部１５ｔによって、第１スライド弁体１５Ａの環状シール面１５ｓが第１主弁座１３の弁シート面に開口せしめられたポートを乗り越えやすくなり、ポートに対する第１スライド弁体１５Ａの環状シール面１５ｓの引っ掛かりを効果的に防止することができる。
【００９１】
（第４実施形態）
図２０は、本発明に係る流路切換弁（六方切換弁）の第４実施形態を示している。
【００９２】
図示第４実施形態の流路切換弁４は、上記した第３実施形態の流路切換弁３と、主弁体以外の構成はほぼ同じである。そのため、第３実施形態の流路切換弁３の各部に対応する部分並びに同様の機能を有する部分には共通の符号を付して重複説明を省略し、以下においては、主弁体周りの相違点を中心に説明する。
【００９３】
図示実施形態の流路切換弁４において、左右方向（軸線Ｏに対して垂直な方向）で視て、第１スライド弁体１５Ａにおける右面側の受圧面積Ｓｃの外形（つまり、Ｏリング１８の外形）がレーストラック形とされ、その受圧面積Ｓｃの外形の一部が左面側の凸面部１５ｔの先端部分より小さくされる。言い換えれば、環状シール面１５ｓに連接された凸面部１５ｔの根元部分（環状シール面１５ｓに隣接する部分）が、右面側の受圧面積Ｓｃの内側に位置するとともに、凸面部１５ｔの先端部分（環状シール面１５ｓから離間する部分）が、右面側の受圧面積Ｓｃの外側に位置するように設けられている。
【００９４】
例えば、上記した第３実施形態の流路切換弁３においては、第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとの間（摺動面隙間）に配在されるシール部材としてのＯリング１８が異形となり、金型設計や組立作業の難易度が高くなる。また、上下方向に延びる棒状の凸面部１５ｔの先端部分は、圧力分布が小さいもしくはほとんど発生しない領域となる。
【００９５】
本第４実施形態の流路切換弁（六方切換弁）４においては、上記構成を採用することにより、上記第３実施形態の流路切換弁３と同様の作用効果が得られることに加えて、第１スライド弁体１５Ａと第２スライド弁体１５Ｂとの間（摺動面隙間）に配在されるＯリング１８の形状を簡素化できるとともに、圧力分布がある環状シール面１５ｓ及び凸面部１５ｔの根元部分を効果的に第１主弁座１３の弁シート面に押し付けられるため、シール性等を更に向上させることができる。
【００９６】
なお、上記実施形態の流路切換弁１〜４では、四方パイロット弁９０を用いて主弁室１２内で主弁体１５を駆動する構成について説明したが、例えば四方パイロット弁９０に代えてモータを用いて主弁室１２内で主弁体１５を駆動する構成でも良い。
【００９７】
また、上記実施形態の流路切換弁１〜４では、ヒートポンプ式冷暖房システムにおける六方切換弁を例示して説明したが、主弁ハウジング１１（の主弁室１２）に設けられるポートの数や位置、主弁ハウジング１１の構成や形状、主弁ハウジング１１（の主弁室１２）内に配在される主弁体１５や連結体２５の構成や形状等は、図示例に限られないことは勿論であり、六方切換弁以外の多方切換弁にも適用できることは詳述するまでも無い。
【００９８】
また、本実施形態の流路切換弁１〜４は、ヒートポンプ式冷暖房システムのみならず、他のシステム、装置、機器類にも組み込めることは勿論である。
【符号の説明】
【００９９】
１    流路切換弁（六方切換弁）（第１実施形態）
２    流路切換弁（六方切換弁）（第２実施形態）
３    流路切換弁（六方切換弁）（第３実施形態）
４    流路切換弁（六方切換弁）（第４実施形態）
１０    六方弁本体
１１    主弁ハウジング
１１Ａ  上端側蓋部材
１１Ｂ  下端側蓋部材
１１ａ  第１ピストン部
１１ｂ  第２ピストン部
１１ｃ  胴体部
１２    主弁室
１３    第１主弁座（弁シート）
１４    第２主弁座（弁シート）
１５    主弁体
１５Ａ  第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）
１５Ｂ  第２スライド弁体（低圧側スライド弁体）
１５ａ  第１スライド弁体の内鍔状部
１５ｂ  第２スライド弁体の嵌合凸部
１５ｓ  第１スライド弁体（高圧側スライド弁体）の環状シール面
１５ｔ  凸面部
１６Ａ  第１Ｕターン通路（高圧側Ｕターン通路）
１６Ｂ  第２Ｕターン通路（低圧側Ｕターン通路）
１８    Ｏリング（環状のシール部材）
２１    第１ピストン
２２    第２ピストン
２５    連結体
２５Ａ、２５Ｂ  一対の連結板
３１    第１作動室
３２    第２作動室
９０    四方パイロット弁
ｐＡ、ｐＢ、ｐＣ、ｐＤ、ｐＥ、ｐＦ  ポート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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