(57)【要約】【課題】押圧操作がなされる位置に依る被操作部材の操作感の違いを抑制する。【解決手段】被操作部材２の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材３の各々は、支持部３１、第一アーム部３２、および第二アーム部３３を備えている。支持部３１は、被操作部材２を支持する。第一アーム部３２は、支持部３１から第一方向に沿って延び、第一ばね定数を有している。第二アーム部３３は、支持部３１から第一方向と交差する第二方向に沿って延び、第二ばね定数を有している。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被操作部材の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材であって、
前記複数の荷重受け部材の各々が、
前記被操作部材を支持する支持部と、
前記支持部から第一方向に沿って延び、第一ばね定数を有している第一アーム部と、
前記支持部から前記第一方向と交差する第二方向に沿って延び、第二ばね定数を有している第二アーム部と、
を備えている、
複数の荷重受け部材。
【請求項２】
前記第一ばね定数と前記第二ばね定数は相違している、
請求項１に記載の複数の荷重受け部材。
【請求項３】
前記第一方向と前記第二方向は、直交している、
請求項１または２に記載の複数の荷重受け部材。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載の複数の荷重受け部材が一体に連結されている、
荷重受けユニット。
【請求項５】
押圧操作を受け付け可能な部分を有している被操作部材と、
前記被操作部材の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材と、
を備えており、
前記複数の荷重受け部材の各々が、
前記被操作部材を支持している支持部と、
前記支持部から第一方向に沿って延び、第一ばね定数を有している第一アーム部と、
前記支持部から前記第一方向と交差する第二方向に沿って延び、第二ばね定数を有している第二アーム部と、
を備えており、
前記被操作部材において前記押圧操作を受け付け可能な部分は、当該押圧操作の方向から見て全ての前記支持部を通る線により囲まれる領域内に位置している、
操作入力装置。
【請求項６】
押圧操作を受け付け可能な部分を有している被操作部材と、
前記被操作部材の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材と、
を備えており、
各々の荷重受け部材が、
前記被操作部材を支持している支持部と、
前記支持部から延びており、ばね性を有しているアーム部と、
を備えており、
前記被操作部材において前記押圧操作を受け付け可能な部分は、当該押圧操作の方向から見て全ての前記支持部を通る線により囲まれる領域内に位置しており、
前記アーム部が延びる方向は、前記領域内における前記押圧操作により生じる荷重の操作位置依存性を抑制するように定められている、
操作入力装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、押圧操作される被操作部材を支持するための荷重受け部材、および当該複数の荷重受け部材が一体に連結されている荷重受けユニットに関連する。本発明は、当該被操作部材を備えている操作入力装置にも関連する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、押圧操作される被操作部材を支持するとともに、押圧操作によって生じた荷重を操作対象に伝達する単一の板ばね部材を開示している。当該板ばね部材は、中央部分から第一方向に延びる一対の第一アーム部材を備えている。一対の第一アーム部材は、被操作部材を支持している。当該板ばね部材は、中央部分から第一方向と直交する第二方向に延びる一対の第二アーム部材を備えている。一対の第二アーム部材は、押圧操作によって生じた荷重を操作対象に伝達する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−０１６０２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載された構成の場合、被操作部材において押圧操作がなされる位置に応じて、操作対象へ伝達される荷重に偏りが生じやすい。すなわち、押圧操作がなされる位置に応じて被操作部材の操作感に違いが生じやすい。
【０００５】
本発明の目的は、押圧操作がなされる位置に依る被操作部材の操作感の違いを抑制することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するための一態様は、被操作部材の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材であって、
前記複数の荷重受け部材の各々が、
前記被操作部材を支持する支持部と、
前記支持部から第一方向に沿って延び、第一ばね定数を有している第一アーム部と、
前記支持部から前記第一方向と交差する第二方向に沿って延び、第二ばね定数を有している第二アーム部と、
を備えている。
【０００７】
上記のような構成によれば、支持部から相違する方向へ延びる二本のアーム部を、被操作部材に対する押圧操作により生じる荷重の操作位置依存性を抑制するように撓み変形させることが可能である。よって、押圧操作がなされる位置に依る被操作部材の操作感の違いを抑制できる。
【０００８】
したがって、上記の目的を達成するための一態様は、操作入力装置であって、
押圧操作を受け付け可能な部分を有している被操作部材と、
前記被操作部材の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材と、
を備えており、
前記複数の荷重受け部材の各々が、
前記被操作部材を支持している支持部と、
前記支持部から第一方向に沿って延び、第一ばね定数を有している第一アーム部と、
前記支持部から前記第一方向と交差する第二方向に沿って延び、第二ばね定数を有している第二アーム部と、
を備えており、
前記被操作部材において前記押圧操作を受け付け可能な部分は、当該押圧操作の方向から見て全ての前記支持部を通る線により囲まれる領域内に位置している。
【０００９】
上記の各荷重受け部材は、以下のように構成されうる。
前記第一ばね定数と前記第二ばね定数は相違している。
【００１０】
このような構成によれば、寸法に方向依存性を有する被操作部材であっても、当該方向依存性に応じて第一ばね定数と第二ばね定数を適宜に設定（チューニング）することにより、押圧操作によるストローク量の操作位置依存性を抑制できる。
【００１１】
上記の各荷重受け部材は、以下のように構成されうる。
前記第一方向と前記第二方向は、直交している。
【００１２】
このような構成によれば、上記のチューニングを行なうための設計作業が単純化されうる。
【００１３】
上記の目的を達成するための一態様は、上記の複数の荷重受け部材が一体に連結されている荷重受けユニットである。
【００１４】
このような構成によれば、複数の荷重受け部材を被操作部材に組み付ける作業を正確かつ効率的に遂行できる。
【００１５】
各荷重受け部材は、必ずしも二本のアーム部を備えていることを要しない。単一のアーム部が延びる方向が、被操作部材の形状および寸法、ならびに各荷重受け部材の配置位置に応じて、被操作部材に対してなされる押圧操作により生じる荷重の操作位置依存性を抑制するように定められうる。
【００１６】
したがって、上記の目的を達成するための一態様は、操作入力装置であって、
押圧操作を受け付け可能な部分を有している被操作部材と、
前記被操作部材の押圧操作により生じる荷重を受けるための複数の荷重受け部材と、
を備えており、
各々の荷重受け部材が、
前記被操作部材を支持している支持部と、
前記支持部から延びており、ばね性を有しているアーム部と、
を備えており、
前記被操作部材において前記押圧操作を受け付け可能な部分は、当該押圧操作の方向から見て全ての前記支持部を通る線により囲まれる領域内に位置しており、
前記アーム部が延びる方向は、前記領域内における前記押圧操作により生じる荷重の操作位置依存性を抑制するように定められている。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、押圧操作がなされる位置に依る被操作部材の操作感の違いを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】一実施形態に係る操作入力装置と荷重受け部材の外観を示している。
【図２】図１の操作入力装置を下方からみた外観を比較例とともに示している。
【図３】図１の操作入力装置の利点を説明するための図である。
【図４】別例に係る操作入力装置の外観を示している。
【図５】別例に係る操作入力装置の外観を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
添付の図面を参照しつつ、実施形態の例について以下詳細に説明する。以下の説明に用いられる各図面においては、各要素を認識可能な大きさとするために縮尺が適宜変更されている。
【００２０】
図１の（Ａ）は、一実施形態に係る操作入力装置１を示している。以下の説明における「上」および「下」という表現は、説明の便宜のために用いられているに過ぎず、操作入力装置１の使用時における姿勢を限定する意図はない。
【００２１】
操作入力装置１は、被操作部材２を備えている。被操作部材２は、押圧操作が入力される上面２１を有している。被操作部材２は、入力される押圧操作が単一の機能に関連付けられたスイッチの一部を構成しうる。あるいは、被操作部材２は、上面２１における複数の箇所の各々に特定の機能が関連付けられているディスプレイスイッチやタッチスイッチの一部を構成しうる。
【００２２】
操作入力装置１は、複数の荷重受け部材３を備えている。複数の荷重受け部材３は、被操作部材２の押圧操作により生じる荷重を受けるための部材である。本実施形態においては、操作入力装置１は、四つの荷重受け部材３を備えている。図２の（Ａ）は、操作入力装置１を被操作部材２の下面２２の側から見た外観を示している。四つの荷重受け部材３は、平面視で長方形状を呈する被操作部材２の四隅部に配置されている。
【００２３】
図１の（Ｂ）に示されるように、各荷重受け部材３は、支持部３１を備えている。図２の（Ａ）に示されるように、支持部３１は、被操作部材２の下面２２に装着されている。支持部３１は、被操作部材２を下方から支持している。
【００２４】
図１の（Ａ）に示されるように、被操作部材２の上面２１は、押圧操作を受け付け可能な部分２１ａを有している。図２の（Ａ）に示されるように、当該部分２１ａは、押圧操作の方向（紙面に直交する向き）から見て全ての荷重受け部材３の支持部３１を通る一点鎖線により囲まれる領域内に位置している。
【００２５】
図１の（Ｂ）と図２の（Ａ）に示されるように、各荷重受け部材３は、第一アーム部３２を備えている。第一アーム部３２は、支持部３１から第一方向Ｄ１に沿って延びている。第一アーム部３２は、第一ばね定数を有している。すなわち、第一アーム部３２は、被操作部材２の押圧操作を通じて生じる荷重により、弾性復帰を伴う撓み変形が可能とされている。
【００２６】
各荷重受け部材３は、第二アーム部３３を備えている。第二アーム部３３は、支持部３１から第二方向Ｄ２に沿って延びている。第二方向Ｄ２は、第一方向Ｄ１とは異なる。換言すると、第一方向Ｄ１と第二方向Ｄ２は交差している。第二アーム部３３は、第二ばね定数を有している。すなわち、第二アーム部３３は、被操作部材２の押圧操作を通じて生じる荷重により、弾性復帰を伴う撓み変形が可能とされている。
【００２７】
図２の（Ｂ）は、第一の比較例に係る操作入力装置１Ａを被操作部材２の下面２２の側から見た外観を示している。被操作部材２は、本実施形態に係る操作入力装置１の被操作部材２と同一である。操作入力装置１Ａは、四つの荷重受け部材３Ａを備えている。四つの荷重受け部材３Ａは、平面視で長方形状を呈する被操作部材２の四隅部に配置されている。
【００２８】
各荷重受け部材３Ａは、支持部３１Ａを備えている。支持部３１Ａは、被操作部材２の下面２２に装着されている。支持部３１は、被操作部材２を下方から支持している。
【００２９】
各荷重受け部材３Ａは、支持部３１Ａから延びる単一のアーム部３２Ａを備えている、アーム部３２Ａは、ばね定数を有している。すなわち、アーム部３２Ａは、被操作部材２の押圧操作を通じて生じる荷重により、弾性復帰を伴う撓み変形が可能とされている。
【００３０】
本例においては、四つの荷重受け部材３Ａは、平面視で長方形状を呈する被操作部材２の短辺方向に沿って各アーム部３２Ａが延びるように配置されている。
【００３１】
図２の（Ｃ）は、第二の比較例に係る操作入力装置１Ｂを被操作部材２の下面２２の側から見た外観を示している。被操作部材２は、本実施形態に係る操作入力装置１の被操作部材２と同一である。操作入力装置１Ｂもまた、四つの荷重受け部材３Ａを備えている。四つの荷重受け部材３Ａは、平面視で長方形状を呈する被操作部材２の四隅部に配置されている。
【００３２】
本例においては、四つの荷重受け部材３Ａは、平面視で長方形状を呈する被操作部材２の長辺方向に沿って各アーム部３２Ａが延びるように配置されている。
【００３３】
本出願の発明者は、実施形態に係る操作入力装置１、第一比較例に係る操作入力装置１Ａ、および第二比較例に係る操作入力装置１Ｂの各々について、図３の（Ａ）に示される被操作部材２の上面２１における四つの点Ｐ１〜Ｐ４の各々に対して上方から押圧操作を行ない、被操作部材２の下方への変位（ストローク）の量を測定した。その結果が図３の（Ｂ）のグラフに示されている。
【００３４】
図２の（Ｂ）に示される操作入力装置１Ａにおけるアーム部３２Ａの延びる方向とグラフの対比、ならびに図２の（Ｃ）に示される操作入力装置１Ｂにおけるアーム部３２Ａの延びる方向とグラフの対比から、以下の事が判る。アーム部３２Ａの延びる方向に沿う線上に位置する点に対してなされた押圧操作により生じる荷重により生じるストロークの量は小さい。他方、アーム部３２Ａの延びる方向と交差する方向に沿う線上に位置する点に対してなされた押圧操作により生じる荷重により生じるストロークの量は大きい。すなわち、アーム部３２Ａの延びる方向と交差する方向に沿う線上に位置する点に対してなされた押圧操作により生じる荷重は、荷重受け部材の撓み変形によって効率的に吸収されず、より大きな被操作部材２のストロークを発生させる。ストローク量の操作位置依存性は、押圧操作がなされる位置に依る被操作部材２の操作感の違いとして操作者に認識される。
【００３５】
他方、図３の（Ｂ）に示されるように、第一アーム部３２と第二アーム部３３を備えている本実施形態に係る荷重受け部材３によれば、押圧操作により生じる荷重の位置依存性が抑制されていることが判る。すなわち、支持部３１から相違する方向へ延びる二本のアーム部が、被操作部材２のストローク量の操作位置依存性を抑制するように撓み変形する。よって、押圧操作がなされる位置に依る被操作部材２の操作感の違いを抑制できる。
【００３６】
図１の（Ｂ）に示されるように、第一アーム部３２の幅寸法Ｗ１は、第二アーム部３３の幅寸法Ｗ２よりも広い。ここで「幅寸法」とは、各アーム部が延びる方向と直交する向きに沿う寸法を意味している。以降の説明においては、各アーム部が延びる方向に沿う寸法を「長さ寸法」と定義する。また、幅寸法が定義される方向と長さ寸法が定義される方向の双方に直交する向きに沿う寸法を、各アーム部の「厚み寸法」と定義する。
【００３７】
図示の例においては、第一アーム部３２の長さ寸法Ｌ１と第二アーム部３３の長さ寸法Ｌ２は等しい。明示を省略するが、第一アーム部３２の厚み寸法と第二アーム部３３の厚み寸法もまた等しい。したがって、本実施形態においては、第一アーム部３２の第一ばね定数と第二アーム部３３の第二ばね定数は相違している。具体的には、第一ばね定数は、第二ばね定数よりも小さい。換言すると、第一アーム部３２は、第二アーム部３３よりも撓みにくい。
【００３８】
図２の（Ａ）に示されるように、各荷重受け部材３は、平面視で長方形状を呈する被操作部材２の長辺に沿って第一アーム部３２が延びるように配置される。これにより、各第二アーム部３３は、被操作部材２の短辺に沿って延びている。被操作部材２の長辺に沿う線上に位置する点に対してなされる押圧操作による荷重モーメントは、被操作部材２の短辺に沿う線上に位置する点に対してなされる押圧操作による荷重モーメントよりも大きくなる。より大きい荷重モーメントの影響を受ける方向に延びるアーム部をより撓みにくくすることにより、寸法に方向依存性を有する被操作部材２であっても、押圧操作によるストローク量の操作位置依存性を抑制できる。
【００３９】
第一アーム部３２の第一ばね定数と第二アーム部３３の第二ばね定数は、各アーム部の幅寸法、長さ寸法、厚み寸法、および素材の少なくとも一つを変えることによって相違させることができる。被操作部材２の形状および寸法、ならびに各荷重受け部材３の配置位置に応じて、第一ばね定数と第二ばね定数は予め適宜に設定（チューニング）されうる。換言すると、被操作部材２の形状および寸法、ならびに各荷重受け部材３の配置位置によっては、第一ばね定数と第二ばね定数は等しくてもよい。
【００４０】
本実施例においては、第一アーム部３２が延びる方向に沿う第一方向Ｄ１と第二アーム部３３が延びる方向に沿う第二方向Ｄ２は、直交している。
【００４１】
このような構成によれば、前述したチューニングを行なうための設計作業が単純化されうる。
【００４２】
上記の実施形態は、本発明の理解を容易にするための例示にすぎない。上記の各実施形態に係る構成は、本発明の趣旨を逸脱しなければ、適宜に変更・改良されうる。
【００４３】
例えば、図４の（Ａ）に示されるように、操作入力装置１は、荷重受けユニット４を備えうる。図４の（Ｂ）は、本例に係る操作入力装置１を被操作部材２の下面２２の側から見た外観を示している。荷重受けユニット４は、上述した複数の荷重受け部材３が一体に連結されている構造を有している。
【００４４】
このような構成によれば、複数の荷重受け部材３を被操作部材２に組み付ける作業を正確かつ効率的に遂行できる。
【００４５】
例えば、図５の（Ａ）と（Ｂ）に示されるように、部分２１ａに対してなされる押圧操作により生じる荷重の操作位置依存性を抑制できるのであれば、各荷重受け部材は、必ずしも二本のアーム部を備えていることを要しない。すなわち、比較例を参照して説明した複数の荷重受け部材３Ａも用いられうる。この場合、アーム部３２Ａが延びる方向が、被操作部材２の形状および寸法、ならびに各荷重受け部材３Ａの配置位置に応じて、部分２１ａに対してなされる押圧操作により生じる荷重の操作位置依存性を抑制するように定められる。
【符号の説明】
【００４６】
１：操作入力装置、２：被操作部材、２１ａ：押圧操作を受け付け可能な部分、３、３Ａ：荷重受け部材、３１：支持部、３２：第一アーム部、３２Ａ：アーム部、３３：第二アーム部、４：荷重受けユニット、Ｄ１：第一方向、Ｄ２：第二方向、Ｌ１：第一アーム部の長さ寸法、Ｌ２：第二アーム部の長さ寸法、Ｗ１：第一アーム部の幅寸法、Ｗ２：第二アーム部の幅寸法
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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