(57)【要約】【課題】シンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止すること。【解決手段】下記２つの数式を満たす角度θの範囲内にシンクロナイザーリング３０の重心Ｇｃが存在するようにシンクロナイザーリング３０に除肉部３０ｅを設ける構成とする。これにより、シンクロナイザーリング３０の芯ずれおよび芯出しが繰り返し発生しなくなるため、シンクロナイザーリング３０の自励振動を確実に防止することができる。2020029902.tif 000011【選択図】図１７
2020029902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸に一体回転可能に支持されると共にシンクロスリーブが嵌合可能なよう前記回転軸の軸線方向に平行に形成されたハブスプラインおよび前記軸線方向に開口された複数の凹部を有するシンクロハブと、先端に向かうに伴い外径が漸減するテーパー状外周面を有すると共に前記回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤに一体に設けられたクラッチギヤと、の間に配置され、前記遊転ギヤの回転数を前記回転軸の回転数に同期させるための同期荷重を発生するシンクロナイザーリングであって、
前記シンクロスリーブが嵌合可能なリングスプラインと、
前記テーパー状外周面のテーパー角度と略同じテーパー角度をもって形成されたテーパー状内周面と、
前記複数の凹部に係合可能な複数の凸部と、
を備え、
前記凸部の周方向幅寸法は、前記凹部の周方向幅寸法よりも所定量小さくなるよう形成されており、
前記シンクロナイザーリングの前記シンクロハブに対する周方向相対回転によって、前記凸部の周方向端面が前記凹部の周方向端面に当接したときに、前記リングスプラインと前記ハブスプラインとが一直線状に整合するよう構成されており、
前記テーパー状内周面の摩擦係数を“μｃ”、前記テーパー状内周面の半径を“ｒｃ”、前記テーパー状内周面の中心から前記凸部の先端までの寸法を“ｒｈ”、前記凸部の数を“ｎ”、前記テーパー状内周面の中心を始点に前記凸部の周方向幅の中央を通るよう該凸部の突出方向に沿って延在する仮想基準直線に対する角度を“θ”としたときに、次式（Ａ）および（Ｂ）を満たす角度θの範囲内に重心が存在するよう構成されている
シンクロナイザーリング。
【数１】
2020029902.tif 000010
【請求項２】
前記式（Ａ）および前記式（Ｂ）によって得られる角度θの範囲内において、前記シンクロナイザーリングの少なくとも一部に重量を増加させる重錘部が設けられている
請求項1に記載のシンクロナイザーリング。
【請求項３】
前記テーパー状内周面の中心に関して前記式（Ａ）および前記式（Ｂ）によって得られる角度θの範囲と点対称となる角度範囲内において、前記シンクロナイザーリングの少なくとも一部が除肉されている
請求項1または２に記載のシンクロナイザーリング。
【請求項４】
回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤの回転数を前記回転軸の回転数に同期させながら前記遊転ギヤを前記回転軸に固定するよう構成された同期装置であって、
径方向外方に向かって凹む複数の凹部を有すると共に外周面にハブスプラインが設けられ、前記回転軸に一体回転可能に支持されたシンクロハブと、
内周面に前記ハブスプラインに嵌合するスリーブスプラインを有すると共に前記回転軸の軸線方向に摺動可能に構成されたシンクロスリーブと、
前記遊転ギヤに一体に設けられると共に前記スリーブスプラインが嵌合可能なクラッチスプラインおよび先端に向かうに伴い外径が漸減するテーパー状外周面を有するクラッチギヤと、
前記シンクロハブと前記クラッチギヤとの間に配置された請求項１ないし３のいずれか１項に記載のシンクロナイザーリングと、
を備える同期装置。
【請求項５】
回転軸と、
前記回転軸に平行配置された第２回転軸と、
前記回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤと、
該第２回転軸に一体回転可能に支持されると共に前記遊転ギヤと噛み合うよう構成された固定ギヤと、
請求項４に記載の同期装置と、
を備え、
前記同期装置により前記遊転ギヤが前記回転軸に固定されることによって、前記回転軸または前記第２回転軸の回転数が該第２回転軸または該回転軸に伝達されるよう構成されている
動力伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転軸に一体回転可能に支持されると共にシンクロスリーブが嵌合可能なよう回転軸線方向に平行に形成されたハブスプラインと前記回転軸線方向に開口された複数の凹部とを有するシンクロハブと、先端に向かうに伴い外径が漸減するテーパー状外周面を有すると共に回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤに一体に設けられたクラッチギヤと、の間に配置され、遊転ギヤの回転数を回転軸の回転数に同期させるための同期荷重を発生するシンクロナイザーリングおよびこれを備える同期装置並びに動力伝達装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特開平９−４２３１３号公報（特許文献１）には、回転軸に固定されたシンクロハブと、回転軸の軸線方向に摺動可能なようにシンクロハブの外周面にスプライン嵌合されたカップリングスリーブと、回転軸に回転可能に支持された変速ギヤに一体に設けられると共に回転軸の軸線に対して傾斜するテーパー状傾斜面を有するクラッチギヤと、当該テーパー状傾斜面に当接可能なテーパー状摩擦面を有するシンクロナイザーリングと、を備え、シンクロナイザーリングのテーパー状摩擦面をクラッチギヤのテーパー状傾斜面に接触させることによって、同期荷重を発させて変速ギヤの回転数を回転軸の回転数に同期させながら変速ギヤを回転軸に固定する同期装置が記載されている。
【０００３】
当該同期装置では、シンクロナイザーリングの外周部の一部を切り欠くことによって、シンクロナイザーリングの重心位置を偏倚させる構成としている。これにより、回転軸の回転によってシンクロナイザーリングに遠心力が作用しときに、シンクロナイザーリングを、回転軸の軸中心に関してシンクロナイザーリングが切り欠かれた部分とは反対方向に偏倚した状態、即ち、シンクロナイザーリングのテーパー状摩擦面のうちシンクロナイザーリングが切り欠かれた部分側に存在する摩擦面をクラッチギヤのテーパー状傾斜面に押し付けた状態でシンクロナイザーリングを回転させて、シンクロナイザーリングの回転中の自励振動（暴れ）を防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−４２３１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、本発明者らが鋭意研究を重ねたところ、シンクロナイザーリングの重心位置を偏倚させて、シンクロナイザーリングを回転軸の軸中心に対して積極的に偏倚させた状態で回転するように構成してもシンクロナイザーリングが回転中に自励振動を生じる場合があることが判明した。上述した公報に記載の同期装置では、この点については言及されておらず、なお改良の余地がある。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであり、シンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止する技術を提供することを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のシンクロナイザーリングおよびこれを備える同期装置並びに動力伝達装置は、上述の目的を達成するために以下の手段を採った。
【０００８】
本発明に係るシンクロナイザーリングの好ましい形態によれば、回転軸に一体回転可能に支持されたシンクロハブと、回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤに一体に設けられたクラッチギヤと、の間に配置され、遊転ギヤの回転数を回転軸の回転数に同期させるための同期荷重を発生するシンクロナイザーリングが構成される。シンクロハブは、シンクロスリーブが嵌合可能なように回転軸の軸線方向に平行に形成されたハブスプラインと、回転軸の軸線方向に開口された複数の凹部と、を有している。また、先端に向かうに伴い外径が漸減するテーパー状外周面を有している。シンクロナイザーリングは、シンクロスリーブが嵌合可能なリングスプラインと、テーパー状外周面のテーパー角度と略同じテーパー角度をもって形成されたテーパー状内周面と、複数の凹部に係合可能な複数の凸部と、を備えている。ここで、凸部の周方向幅寸法は、凹部の周方向幅寸法よりも所定量小さくなるよう形成されている。また、シンクロナイザーリングのシンクロハブに対する周方向相対回転によって、凸部の周方向端面が凹部の周方向端面に当接したときに、リングスプラインとハブスプラインとが一直線状に整合するように構成されている。そして、テーパー状内周面の摩擦係数を“μｃ”、テーパー状内周面の半径を“ｒｃ”、テーパー状内周面の中心から凸部の先端までの寸法を“ｒｈ”、凸部の数を“ｎ”、テーパー状内周面の中心を始点に凸部の周方向幅の中央を通るよう当該凸部の突出方向に沿って延在する仮想基準直線に対する角度を“θ”としたときに、次式（Ａ）および（Ｂ）を満たす角度θの範囲内に重心が存在するよう構成されている。なお、本発明における「凹部」とは、少なくとも周方向両端に壁を有する凹みとして規定され、孔や切欠き、溝を含む概念である。
【０００９】
【数１】
2020029902.tif 000003
【００１０】
本発明によれば、シンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止することができる。当該効果が得られる理由は、以下のように推測することができる。シンクロナイザーリングによる同期作用が実施される際に、シンクロナイザーリングの各凸部の周方向端面が、シンクロハブの各凹部の周方向端面に当接することによって、リングスプラインとハブスプラインとが一直線状に整合される所謂「割り出し」が行われるが、このとき、例えば、シンクロナイザーリングの重心が仮想基準直線に対して角度θの径方向外方に位置ずれを生じていた場合、シンクロナイザーリングが角度θの径方向外方を向く遠心力の作用を受けて回転中に芯ずれを起こし、芯ずれ方向と反対方向（θ＋１８０°方向）におけるシンクロナイザーリングのテーパー状内周面がクラッチギヤのテーパー状外周面と摩擦係合する。これにより、シンクロナイザーリングには、遠心力に起因した芯ずれを維持する方向のモーメントＭｎと、テーパー状内周面とテーパー状外周面との摩擦係合に起因した芯出しを行う方向のモーメントＭｃと、が作用する。そして、モーメントＭｃがモーメントＭｎよりも大きいときに、シンクロナイザーリングが芯出しされる。しかしながら、再び遠心力によって上述したようにシンクロナイザーリングの芯ずれが生じる。このように、芯ずれと芯出しとの繰り返しがシンクロナイザーリングの自励振動の原因と考えられる。したがって、シンクロナイザーリングの重心を、芯出しが生じないような角度θの範囲に存在するように設定することによって、モーメントＭｃをモーメントＭｎ以下とすることができ、芯ずれの発生を防止することができる。これにより、シンクロナイザーリングの自励振動が防止されるものと考えられる。
【００１１】
本発明に係るシンクロナイザーリングの更なる形態によれば、式（Ａ）および式（Ｂ）によって得られる角度θの範囲内において、シンクロナイザーリングの少なくとも一部に重量を増加させる重錘部が設けられている。
【００１２】
本形態によれば、式（Ａ）および式（Ｂ）によって得られる角度θの範囲内において、シンクロナイザーリングの少なくとも一部に重錘を設けるのみであるため、簡易な構成でありながらシンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止することができる。
【００１３】
本発明に係るシンクロナイザーリングの更なる形態によれば、テーパー状内周面の中心に関して式（Ａ）および式（Ｂ）によって得られる角度θの範囲と点対称となる角度範囲内において、シンクロナイザーリングの少なくとも一部が除肉されている。
【００１４】
本形態によれば、テーパー状内周面の中心に関して式（Ａ）および式（Ｂ）によって得られる角度θの範囲と点対称となる角度範囲内において、シンクロナイザーリングの少なくとも一部を除肉するのみであるため、簡易な構成でありながらシンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止することができる。
【００１５】
本発明に係る同期装置の好ましい形態によれば、回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤの回転数を回転軸の回転数に同期させながら遊転ギヤを回転軸に固定するように構成された同期装置が構成される。当該同期装置は、シンクロハブと、シンクロスリーブと、クラッチギヤと、上述したいずれかの態様の本発明に係るシンクロナイザーリングと、を備えている。シンクロハブは、径方向外方に向かって凹む複数の凹部を有すると共に外周面にハブスプラインが設けられ、回転軸に一体回転可能に支持されている。シンクロスリーブは、内周面にハブスプラインに嵌合するスリーブスプラインを有すると共に回転軸の軸線方向に摺動可能に構成されている。クラッチギヤは、遊転ギヤに一体に設けられると共にスリーブスプラインが嵌合可能なクラッチスプラインおよび先端に向かうに伴い外径が漸減するテーパー状外周面を有している。そして、シンクロナイザーリングは、シンクロハブとクラッチギヤとの間に配置されている。
【００１６】
本発明によれば、上述したいずれかの態様の本発明に係る同期装置が奏する効果と同様の効果、例えば、シンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止することができる効果などを奏することができる。これにより、同期装置に起因した異音発生を防止することができる。
【００１７】
本発明に係る動力伝達装置の好ましい形態によれば、回転軸と、当該回転軸に平行配置された第２回転軸と、回転軸に回転可能に支持された遊転ギヤと、第２回転軸に一体回転可能に支持されると共に遊転ギヤと噛み合うように構成された固定ギヤと、上述したいずれかの態様の本発明に係る同期装置と、を備えている。そして、同期装置により遊転ギヤが回転軸に固定されることによって、回転軸または第２回転軸の回転数が当該第２回転軸または回転軸に伝達されるように構成されている。
【００１８】
本発明によれば、上述したいずれかの態様の本発明に係る同期装置が奏する効果と同様の効果、例えば、シンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止することができて、同期装置に起因した異音発生を防止することができる効果などを奏することができる。これにより、動力伝達装置の品質を向上することができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、シンクロナイザーリングの自励振動を確実に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施の形態に係る同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３を備える変速機１の構成の概略を示す概略構成図である。
【図２】本発明の実施の形態に係る同期装置Ｓ１の構成の概略を示す斜視分解図である。
【図３】本発明の実施の形態に係る同期装置Ｓ１の構成の概略を示す概略構成図である。
【図４】シンクロハブ２０の外観を示す外観図である。
【図５】図４のＸ−Ｘ断面を示す断面図である。
【図６】クラッチギヤ２６，２８の外観を示す外観図である。
【図７】図６のＹ−Ｙ断面を示す断面図である。
【図８】シンクロナイザーリング３０の外観を示す外観図である。
【図９】図８のＺ−Ｚ断面を示す断面図である。
【図１０】シンクロスリーブ２２が中立（ニュートラル）の位置にある状態の同期装置Ｓ１を示す説明図である。
【図１１】シンクロナイザーキー２４がシンクロナイザーリング３０（切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄの底面）に当接した状態の同期装置Ｓ１を示す説明図である。
【図１２】シンクロナイザーリング３０の傾斜面３０ｂとクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’との摩擦係合が開始された状態の同期装置Ｓ１を示す説明図である。
【図１３】シンクロスリーブ２２のスリーブスプライン２２ａがシンクロナイザーリング３０のリングスプライン３０ａにスプライン嵌合された状態の同期装置Ｓ１を示す説明図である。
【図１４】シンクロスリーブ２２のスリーブスプライン２２ａがクラッチギヤ２６のクラッチスプライン２６ａにスプライン嵌合された状態の同期装置Ｓ１を示す説明図である。
【図１５】シンクロナイザーリング３０の回転方向位置が割り出された状態の同期装置Ｓ１を示す説明図である。
【図１６】シンクロハブ２０がシンクロナイザーリング３０を連れ回す際の様子を示す説明図である。
【図１７】シンクロナイザーリング３０の回転方向位置の割り出しが崩れた状態を示す説明図である。
【図１８】重心設定マップの一例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に、本発明を実施するための最良の形態を実施例を用いて説明する。
【００２２】
本発明の実施の形態に係る変速機１は、図１に示すように、入力軸２と、入力軸２に同軸状に配置された出力軸４と、入力軸２および出力軸４に平行に配置されたカウンタ軸６と、入力軸２とカウンタ軸６とを接続する減速ギヤ機構ＲＧＭと、入力軸２またはカウンタ軸６と出力軸４とを接続する変速ギヤ機構ＴＭと、これらを収容するケーシング８と、を備えている。変速機１は、本発明における「動力伝達装置」に対応する実施構成の一例である。
【００２３】
なお、本実施の形態では、説明の便宜上、変速機１の長手方向における入力軸２が配置された側（図１における左側）を「前側」ないし「前方」として規定し、出力軸４が配置された側（図１における右側）を「後側」ないし「後方」として規定する。
【００２４】
入力軸２は、クラッチＣＬを介して図示しない原動機（例えば、エンジン）からのトルクが入力される軸であり、図１に示すように、ベアリングＢ１を介してケーシング８に回転可能に支持されている。入力軸２の後方部分（クラッチＣＬが配置される側とは反対側の部分）には、入力軸２の軸中心に同心状の中空凹部が形成されており、当該中空凹部内にパイロットベアリングＰＢを介して出力軸４が回転可能に支持されている。また、入力軸２の後端部には、リダクションドライブギヤＲＧが一体形成されている。
【００２５】
出力軸４は、動力を出力するための軸であり、前側端部が入力軸２の中空凹部内にパイロットベアリングＰＢを介して回転可能に支持されると共に、後側部分がベアリングＢ４を介してアダプタープレート１４に回転可能に支持されている。出力軸４は、本発明における「回転軸」および「第２回転軸」に対応する実施構成の一例である。
【００２６】
カウンタ軸６は、図１に示すように、前側端部がベアリングＢ２を介してケーシング８に回転可能に支持されていると共に、後側端部がベアリングＢ３を介してアダプタープレート１４に回転可能に支持されている。カウンタ軸６は、本発明における「第２回転軸」および「回転軸」に対応する実施構成の一例である。
【００２７】
また、カウンタ軸６の前側部分には、リダクションドライブギヤＲＧと噛み合うリダクションドリブンギヤＲＧ’が一体形成されている。リダクションドリブンギヤＲＧ’と、リダクションドライブギヤＲＧによって、減速ギヤ機構ＲＧＭが構成される。入力軸２に入力されたトルクは、当該減速ギヤ機構ＲＧＭによって所定の減速比をもってカウンタ軸６に伝達される。リダクションドライブギヤＲＧは、本発明における「遊転ギヤ」に対応する実施構成の一例である。
【００２８】
変速ギヤ機構ＴＭは、図１に示すように、カウンタ軸６に設けられた１速ないし４速および６速駆動ギヤＧ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４，Ｇ６と、当該１速ないし４速および６速駆動ギヤＧ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４，Ｇ６と噛み合うように出力軸４に設けられた１速ないし４速および６速被駆動ギヤＧ１’，Ｇ２’，Ｇ３’，Ｇ４’，Ｇ６’と、出力軸４およびカウンタ軸６に配置された同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３と、を備えている。
【００２９】
駆動ギヤＧ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４，Ｇ６のうち１速駆動ギヤＧ１、２速駆動ギヤＧ２および６速駆動ギヤＧ６は、カウンタ軸６に一体形成された固定歯車として構成されており、３速および４速駆動ギヤＧ３，Ｇ４は、カウンタ軸６に回転自在に配置された遊転歯車として構成されている。１速駆動ギヤＧ１、２速駆動ギヤＧ２および６速駆動ギヤＧ６は、本発明における「固定ギヤ」に対応し、３速および４速駆動ギヤＧ３，Ｇ４は、本発明における「遊転ギヤ」に対応する実施構成の一例である。
【００３０】
被駆動ギヤＧ１’，Ｇ２’，Ｇ３’，Ｇ４’，Ｇ６’のうち１速被駆動ギヤＧ１’、２速被駆動ギヤＧ２’および６速被駆動ギヤＧ６’は、出力軸４に回転自在に配置された遊転ギヤとして構成されており、３速および４速被駆動ギヤＧ３’，Ｇ４’は、出力軸４に一体形成された固定歯車として構成されている。１速被駆動ギヤＧ１’、２速被駆動ギヤＧ２’および６速被駆動ギヤＧ６’は、本発明における「遊転ギヤ」に対応し、３速および４速被駆動ギヤＧ３’，Ｇ４’は、本発明における「固定ギヤ」に対応する実施構成の一例である。
【００３１】
図１に示すように、同期装置Ｓ１，Ｓ２は、それぞれ出力軸４の６速被駆動ギヤＧ６’とリダクションドライブギヤＲＧとの間、および、１速被駆動ギヤＧ１’と２速駆動ギヤＧ２’との間に対応する位置に配置され、同期装置Ｓ３は、カウンタ軸６の３速駆動ギヤＧ３と４速駆動ギヤＧ４との間に対応する位置に配置される。
【００３２】
同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３によって、遊転歯車として構成された１速被駆動ギヤＧ１’、２速被駆動ギヤＧ２’、６速被駆動ギヤＧ６’、３速駆動ギヤＧ３および４速駆動ギヤＧ４のいずれかが出力軸４あるいはカウンタ軸６に固定されることにより、カウンタ軸６に伝達されたトルクが各変速段に応じて設定された変速比をもって出力軸４に伝達される。
【００３３】
なお、同期装置Ｓ１は、入力軸２と出力軸４とを直結するように構成されている。入力軸２と出力軸４とが直結されることにより、入力軸に入力されたトルクがそのまま出力軸４に伝達される。当該入力軸２と出力軸４とが直結された状態が５速に相当する。
【００３４】
同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３は、図２および図３に示すように、シンクロハブ２０と、シンクロスリーブ２２と、三つのシンクロナイザーキー２４，２４，２４と、クラッチギヤ２６，２８と、二つのシンクロナイザーリング３０，３０と、を備えている。同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３は、基本的に同一の構成を有しているため、以下では、同期装置Ｓ１について説明し、同期装置Ｓ２，Ｓ３については説明を省略する。
【００３５】
シンクロハブ２０は、図３に示すように、スプライン嵌合によって出力軸４に一体回転可能に固定されている。シンクロハブ２０の外周面には、図２に示すように、ハブスプライン２０ａが形成されている。ハブスプライン２０ａは、シンクロハブ２０の軸線方向に平行となるように形成されている。また、シンクロハブ２０の外周面には、図４に示すように、シンクロハブ２０の軸線方向に沿う方向の一方側から見た形状が逆Ｔ字状の三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ,２０ｂおよびＵ字状の三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃが形成されている。三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ,２０ｂおよび三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃは、シンクロハブ２０の周方向に１２０°間隔で均等に配置されている。また、三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ,２０ｂと、三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃとは、互いに位相が６０°ずれるように形成されている。また、三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ,２０ｂおよびは三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃは、図４および図５に示すように、軸線方向全長に亘って連続している（軸線方向に貫通している）。換言すれば、三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ,２０ｂおよびは三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃは、シンクロハブ２０の軸線方向に開口しているとも言える。三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃは、本発明における「凹部」に対応する実施構成の一例である。
【００３６】
シンクロスリーブ２２は、図２に示すように、リング状部材として構成されており、内周面にハブスプライン２０ａにスプライン嵌合するスリーブスプライン２２ａが形成されている。また、シンクロスリーブ２２の外周面には環状溝２２ｂが形成されている。当該環状溝２２ｂには、シフトフォーク６０が係合される。
【００３７】
三つのシンクロナイザーキー２４，２４，２４は、それぞれシンクロハブ２０の三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ，２０ｂ内に収容された状態で、一対のシンクロスプリング２５，２５によって径方向外方に向かって付勢されている（図２参照）。即ち、三つのシンクロナイザーキー２４，２４，２４は、一対のシンクロスプリング２５，２５のバネ力によってシンクロスリーブ２２の内周面（シンクロスリーブ２２）に押圧されている。
【００３８】
クラッチギヤ２６は、図２および図３に示すように、リダクションドライブギヤＲＧと一体回転可能なように、例えば、溶接等によって当該リダクションドライブギヤＲＧに固定されている。また、クラッチギヤ２８は、６速被駆動ギヤＧ６’と一体回転可能なように、例えば、溶接等によって当該６速被駆動ギヤＧ６’に固定されている。クラッチギヤ２６，２８は、図６および図７に示すように、シンクロスリーブ２２のスリーブスプライン２２ａがスプライン嵌合可能なクラッチスプライン２６ａ，２８ａと、クラッチギヤ２６，２８の軸線方向に向かって延出されたコーン部２６ｂ，２８ｂと、を有している。コーン部２６ｂ，２８ｂの外周面２６ｂ’，２８ｂ’は、先端（クラッチギヤ２６，２８の軸線方向であって、クラッチスプライン２６ａ，２８ａから遠ざかる方向）に向かうのに伴い外径が漸減する傾斜面に形成されている。外周面２６ｂ’，２８ｂ’は、本発明における「テーパー状外周面」に対応する実施構成の一例である。
【００３９】
シンクロナイザーリング３０，３０は、黄銅製のリング状部材またはカーボン製の摩擦材が貼り付けられた鋼製のリング状部材として構成されており、シンクロスリーブ２２のスリーブスプライン２２ａがスプライン嵌合可能なリングスプライン３０ａ，３０ａが外周部に形成されていると共に、コーン部２６ｂ，２８ｂの外周面２６ｂ’，２８ｂ’に摩擦係合可能な傾斜面３０ｂ，３０ｂが内周面に形成されている。なお、リングスプライン３０ａ，３０ａは、シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の一端に形成されている。傾斜面３０ｂ，３０ｂは、本発明における「テーパー状内周面」に対応する実施構成の一例である。
【００４０】
また、図８に示すように、径方向外方に向かって突出状に三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃがシンクロナイザーリング３０，３０のリングスプライン３０ａ，３０ａを除く外周部に形成されていると共に、シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の他端の一部が切り欠かれた三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄが形成されている。
【００４１】
三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃおよび三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄは、図８に示すように、シンクロナイザーリング３０，３０の周方向に１２０°間隔で均等に配置されている。また、三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃと、三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄとは、互いに位相が６０°ずれるように形成されている。三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃは、図９に示すように、リングスプライン３０ａ，３０ａ（シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の一端側）からシンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の他端まで延在している。また、三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄは、シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の他端からリングスプライン３０ａ，３０ａ（シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の一端側）まで達する深さを有している。なお、三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄは、シンクロナイザーリング３０，３０の径方向外方に向かう方向においても開口されている。
【００４２】
三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃは、シンクロナイザーリング３０，３０をシンクロハブ２０に組み付ける際に、シンクロハブ２０の三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃに係合される部分であり、その周方向幅寸法がシンクロハブ２０の三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃの周方向幅寸法よりも小さくなるように構成されている。これにより、シンクロナイザーリング３０，３０は、三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃと三つのＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃとの周方向隙間分だけシンクロハブ２０に対して相対回転が許容された状態でシンクロハブ２０と一体回転するように構成されている。なお、シンクロナイザーリング３０，３０がシンクロハブ２０に組み付けられた際には、シンクロナイザーリング３０，３０の三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄが、シンクロハブ２０の三つの逆Ｔ字状凹溝２０ｂ，２０ｂ，２０ｂに整合された状態となる。
【００４３】
さらに、シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の他端部には、図８に示すように、一部が除肉された除肉部３０ｅが形成されている。除肉部３０ｅは、三つの切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄと同様、シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の他端からリングスプライン３０ａ，３０ａ（シンクロナイザーリング３０，３０の軸線方向の一端側）まで達する深さを有していると共に、シンクロナイザーリング３０，３０の径方向外方に向かう方向においても開口された形状に形成されている。
【００４４】
除肉部３０ｅは、図８に示すように、シンクロナイザーリング３０，３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃを始点に任意の一つの凸部３０ｃ，３０ｃの周方向幅の中央を通る仮想直線ＶＬを基準として時計回り方向に角度θ＋Δ１から角度θ＋Δ２の角度範囲θ＊と、中心Ｐｃに関して点対称の関係にある角度範囲θ＊’の領域に形成されている。即ち、シンクロナイザーリング３０，３０は、重心Ｇｃが実質的に角度範囲θ＊の範囲内で中心Ｐｃから径方向外方向に偏倚した位置に存在している。なお、角度θについての詳細は後述する。
【００４５】
次に、こうして構成された同期装置Ｓ１の同期作用の際の動作について説明する。なお、同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３の同期作用は、基本的には同じであるため、以下では、同期装置Ｓ１によってリダクションドライブギヤＲＧが出力軸４に固定される際、即ち、入力軸２と出力軸４とが直結されて５速段が確立される際の動作について説明する。
【００４６】
シンクロスリーブ２２がリダクションドライブギヤＲＧおよび６速被駆動ギヤＧ６’のいずれの方向にも軸線方向に移動されていない状態、即ち、シンクロスリーブ２２が中立（ニュートラル）の位置にある状態（図１０参照）から、シフトフォーク６０によってシンクロスリーブ２２がリダクションドライブギヤＲＧに向かって軸線方向に押されると、シンクロスリーブ２２はシンクロナイザーキー２４を伴ってリダクションドライブギヤＲＧに向かって軸線方向へ移動して、図１１に示すように、シンクロナイザーキー２４がシンクロナイザーリング３０（切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄの底面）に当接する。
【００４７】
これにより、シンクロナイザーリング３０が、シンクロナイザーキー２４を介してシンクロスリーブ２２によりリダクションドライブギヤＲＧに向かって軸線方向に押され、図１２に示すように、シンクロナイザーリング３０の傾斜面３０ｂとクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’との摩擦係合が開始される。即ち、リダクションドライブギヤＲＧの回転数の出力軸４の回転数への同期作用が開始される。
【００４８】
なお、シンクロナイザーキー２４のシンクロナイザーリング３０（切欠凹部３０ｄ，３０ｄ，３０ｄの底面）への当接、および、シンクロナイザーリング３０の傾斜面３０ｂとクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’との摩擦係合の両方に起因して、シンクロナイザーリング３０とシンクロハブ２０とに、シンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃとシンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃとの周方向幅寸法差分だけ相対回転が生じる。
【００４９】
これにより、図１５に示すように、シンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃの一方の周方向端面３１が、対向するシンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃの一方の周方向端面２１に当接して、シンクロナイザーリング３０のリングスプライン３０ａとシンクロハブ２０のハブスプライン２０ａとが軸線方向に一直線状に整合された状態、所謂、シンクロナイザーリング３０の回転方向位置が割り出された状態となる。
【００５０】
そして、リダクションドライブギヤＲＧの回転数の出力軸４の回転数への同期作用が完了すると（リダクションドライブギヤＲＧの回転数が出力軸４の回転数と等しくなったとき）、図１３に示すように、シンクロスリーブ２２のスリーブスプライン２２ａがシンクロナイザーリング３０のリングスプライン３０ａにスプライン嵌合され、さらに、シンクロスリーブ２２がリダクションドライブギヤＲＧに向かって軸線方向移動されて、図１４に示すように、シンクロスリーブ２２のスリーブスプライン２２ａがクラッチギヤ２６のクラッチスプライン２６ａにスプライン嵌合されて、リダクションドライブギヤＲＧの出力軸４への固定が完了する。
【００５１】
ところで、シンクロナイザーリング３０の傾斜面３０ｂとクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’とが摩擦係合されていないとき、即ち、シンクロナイザーリング３０が空転している最中に、シンクロナイザーリング３０が自励振動を起こす場合がある。当該シンクロナイザーリング３０の自励振動は、シンクロナイザーリング３０が周辺部品、例えば、クラッチギヤ２６やシンクロスリーブ２２、シンクロナイザーキー２４などとの衝突を発生させ、当該衝突に起因して異音が生じる。当該異音は、変速機１の品質低下に繋がる。本発明者は、当該シンクロナイザーリング３０の自励振動に起因した異音を確実に防止するべく鋭意研究を行った。研究に際し、本発明者は、まず、シンクロナイザーリング３０が自励振動を起こすメカニズムを推測した。なお、シンクロナイザーリング３０は、仮想直線ＶＬに対して時計回り方向に角度θだけ傾斜した仮想傾斜直線ＶＩＬ上であって、中心Ｐｃから径方向外方向に偏倚した位置に重心Ｇｃが存在する構成とした。
【００５２】
シンクロナイザーリング３０が空転中にシンクロナイザーリング３０の傾斜面３０ｂとクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’とが摩擦接触することによって、シンクロナイザーリング３０の回転方向位置の割り出し作用が生じる。当該作用によってシンクロナイザーリング３０の回転方向位置の割り出しが行われた際、各シンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃの一方の周方向端面２１，２１，２１（図１５参照）に当接するシンクロナイザーリング３０の各凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃの一方の周方向端面３１，３１，３１（図１５参照）には、図１６に示すように、シンクロハブ２０がシンクロナイザーリング３０を連れ回す際の連れ回しトルクに起因する力Ｆｔが作用する。これにより、シンクロナイザーリング３０の各凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃの一方の周方向端面３１，３１，３１（図１５参照）と各シンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃ，２０ｃの一方の周方向端面２１，２１，２１（図１５参照）との当接面には、力Ｆｔを垂直抗力とした摩擦力Ｆｔｆが作用する。当該摩擦力Ｆｔｆは、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃをシンクロハブ２０（出力軸４）の軸中心と合わせる方向（芯出する方向）の保持力としてシンクロナイザーリング３０に作用する。
【００５３】
一方で、シンクロナイザーリング３０の重心が、図１６に示すように、仮想傾斜直線ＶＩＬ上であって、中心Ｐｃから径方向外方向に偏倚した位置に存在するため、シンクロナイザーリング３０には、仮想傾斜直線ＶＩＬ上に沿って径方向外方向にシンクロナイザーリング３０を偏倚させる方向の遠心力Ｆｃが作用する。当該遠心力Ｆｃの仮想直線ＶＬに沿う方向の成分Ｆｃｖが保持力としての摩擦力Ｆｔｆよりも大きくなったときに（Ｆｃｖ＞Ｆｔｆ）、図１７に示すように、シンクロナイザーリング３０は仮想傾斜直線ＶＩＬに沿って径方向外方向に移動される（芯ずれを起こす）。このとき、図１７に示すように、シンクロナイザーリング３０の回転方向位置の割り出しが崩れる。即ち、角度θの基準となる凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ）以外の凸部３０ｃ，３０ｃがシンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃ，２０ｃに対して当接が解除された状態となる。
【００５４】
また、シンクロナイザーリング３０が仮想傾斜直線ＶＩＬに沿って径方向外方向へ移動されることによって、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃに関して仮想傾斜直線ＶＩＬと点対称の位置関係となる仮想傾斜直線ＶＩＬ２、換言すれば、当該中心Ｐｃを始点として仮想傾斜直線ＶＩＬが延在する方向とは１８０°異なる方向に延在する仮想傾斜直線ＶＩＬ２上のシンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）とクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’とが摩擦係合され、シンクロナイザーリング３０に摩擦力Ｔｃが作用する（図１７参照）。
【００５５】
これにより、シンクロナイザーリング３０には、当該摩擦力Ｔｃに起因したモーメントＭｃが作用する。当該モーメントＭｃは、角度θの基準となるシンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ）を支点として、シンクロナイザーリング３０を時計方向に回転させようとする。即ち、モーメントＭｃは、シンクロナイザーリング３０の回転方向位置の割り出しを再び行う方向に作用する。
【００５６】
一方で、シンクロナイザーリング３０には、遠心力Ｆｃに起因したモーメントＭｎも作用する。当該モーメントＭｎは、角度θの基準となるシンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ）を支点として、シンクロナイザーリング３０を反時計方向に回転させようとする。即ち、モーメントＭｎは、シンクロナイザーリング３０の芯ずれを保持する方向に作用する。
【００５７】
ここで、モーメントＭｃがモーメントＭｎよりも大きい場合には（Ｍｃ＞Ｍｎ）、芯ずれによって回転方向位置の割り出しが崩れたシンクロナイザーリング３０が、再び芯出しおよび回転方向位置の割り出しが行われる（図１６）。そして、芯出しされた状態から、再び、遠心力Ｆｃの仮想直線ＶＬに沿う方向の成分Ｆｃｖが保持力としての摩擦力Ｆｔｆよりも大きくなったときに（Ｆｃｖ＞Ｆｔｆ）、シンクロナイザーリング３０が再び芯ずれを生じる（図１７）。本発明者は、当該動作の繰り返しがシンクロナイザーリング３０の自励振動発生のメカニズムであると推測し、モーメントＭｃがモーメントＭｎよりも小さくすれば（Ｍｃ＜Ｍｎ）、シンクロナイザーリング３０の芯ずれ状態が保持されて、シンクロナイザーリング３０が上述した動作を繰り返さない、即ち、シンクロナイザーリング３０に自励振動が生じないと考えた。
【００５８】
以上を踏まえて、本発明者は、以下に説明するように、モーメントＭｃがモーメントＭｎよりも小さくなる（Ｍｃ＜Ｍｎ）条件を定めることとした。なお、モーメントＭｃおよびモーメントＭｎは、モーメントＭｃの腕の長さ“Ｒｍｃ”（図１７参照）、摩擦力ＴｃによるモーメントＭｃの力方向成分を“Ｔｃｈ”、遠心力ＦｃによるモーメントＭｎの力方向成分を“Ｆｃｈ”、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃからシンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（角度θの基準となる凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ））の先端までの寸法を“ｒｈ”（図１７参照）としたときに、式（１）および式（２）で示される。
【００５９】
【数２】
2020029902.tif 000004
【００６０】
ここで、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の摩擦係数を“μｃ”、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の半径を“ｒｃ”（図１７参照）、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃとシンクロナイザーリング３０の重心Ｇｃとを結ぶ直線である仮想傾斜直線ＶＩＬの仮想直線ＶＬに対する傾斜角度を“θ”（図１７参照）、摩擦力Ｔｃと摩擦力ＴｃによるモーメントＭｃの力方向成分をＴｃｈとのなす角を“α”としたときに、式（３）ないし式（７）が成立する。なお、本実施の形態では、モーメントＭｃ，Ｍｎの中心は、角度θの基準となるシンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ）の先端であって、当該凸部３０ｃの周方向（幅方向）の中央部Ｃｍとした。本来、モーメントＭｃ，Ｍｎの中心は、当該中央部Ｃｍではなく、シンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ）におけるシンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃとの当接面、具体的には、当該当接面のうち凸部３０ｃの先端角部を使用すべきであるが、計算を容易にするために本実施形態では、当該凸部３０ｃの周方向（幅方向）の中央部Ｃｍで代用するものとした。一般的には、シンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃの周方向幅寸法は、寸法Ｒｍｃに比べて極めて小さくなるため、真のモーメントＭｃの腕の長さＲｍｃ’を寸法Ｒｍｃで代用しても大きな問題はないと考える（寸法Ｒｍｃ’≒寸法Ｒｍｃ）。勿論、モーメントＭｃ，Ｍｎの中心として、シンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ）におけるシンクロハブ２０のＵ字状凹溝２０ｃとの当接面のうち当該凸部３０ｃの先端角部を用いても良いことは言うまでもない。この場合、式（１）の寸法Ｒｍｃを真のモーメントＭｃの腕の長さＲｍｃ’に代えて計算すれば良い。また、本実施形態では、半径ｒｃは、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の大径側の寸法としたが、これに限らず、小径側の寸法としたり、有効摩擦半径としても良いことは言うまでもない。
【００６１】
【数３】
2020029902.tif 000005
【００６２】
これら式（４）ないし式（７）を用いて式（１）および式（２）を整理すると式（８）および式（９）となる。
【００６３】
【数４】
2020029902.tif 000006
【００６４】
さらに、式（１０）の余弦定理を用いて式（８）を整理すると式（１１）となる。
【００６５】
【数５】
2020029902.tif 000007
【００６６】
また、式（３）を用いて式（１０）を整理すると式（１２）となる。
【００６７】
【数６】
2020029902.tif 000008
【００６８】
そして、シンクロナイザーリング３０に自励振動を生じさせない条件、Ｍｃ＜Ｍｎより式（１３）が成立する。当該式（１３）を摩擦係数μｃで整理すると、式（１４）となる。なお、傾斜角度θの範囲は、凸部３０ｃの数を“ｎ”とすると、０°≦θ＜３６０°／ｎとなる。本実施の形態では、シンクロナイザーリング３０の三つの凸部３０ｃ，３０ｃ，３０ｃは、周方向に均等に３つ配置されているため（１２０°間隔）、傾斜角度θの上限は１２０°となる。このように、シンクロナイザーリング３０に自励振動を生じさせないためには、式（１４）を満たすような重心Ｇｃ位置となるように、シンクロナイザーリング３０を構成すれば良いことになる。
【００６９】
【数７】
2020029902.tif 000009
【００７０】
上述した本発明の実施形態に係るシンクロナイザーリング３０では、図８に示すように、式（１４）を満たすような傾斜角度θの範囲内にシンクロナイザーリング３０の重心Ｇｃが存在するように、除肉部３０ｅを設けているため、シンクロナイザーリング３０に自励振動が生じることはない。
【００７１】
なお、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の半径ｒｃ、および、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃからシンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃ（角度θの基準となる凸部３０ｃ（図１７の真上に位置する凸部３０ｃ））の先端までの寸法ｒｈが決まれば、式（１４）は、傾斜角度θと摩擦係数μｃの関数となるため、図１８に示すような重心設定マップを作成することができる。これにより、摩擦係数μｃが決まれば、シンクロナイザーリング３０の重心Ｇｃを設定するべき位置が決まるため、自励振動を生じないシンクロナイザーリング３０を容易に設計することができる。ここで、摩擦係数μｃは、シンクロナイザーリング３０が、例えば、黄銅製の場合には、値０．０７〜０．１０程度となり、シンクロナイザーリング３０が、例えば、カーボン製の場合には、値０．１２〜０．１５程度となる。なお、摩擦係数μｃは、シンクロナイザーリング３０（内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ））の材質や使用される潤滑油、潤滑油温度、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）とクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’との相対回転数、あるいは、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）がクラッチギヤ２６のコーン部２６ｂの外周面２６ｂ’に押し付けられる際の押し付け荷重などによって変化することは言うまでもない。
【００７２】
以上詳述した本発明のシンクロナイザーリング３０では、自励振動を確実に防止することができる。このような効果が得られる理由は、式（１４）を満たす角度θの範囲内にシンクロナイザーリング３０の重心Ｇｃが存在するようにシンクロナイザーリング３０を構成するものとしたため、シンクロナイザーリング３０の芯ずれおよび芯出しが繰り返し発生しなくなるためであると推測される。
【００７３】
本実施の形態では、上述した式（１４）を満たす傾斜角度θの範囲の領域にシンクロナイザーリング３０の重心Ｇｃが存在するように、シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の中心Ｐｃに関して、上述した式（１４）を満たす傾斜角度θの範囲と点対称の位置関係となる傾斜角度θ＊（図８参照）の範囲の領域において、シンクロナイザーリング３０の一部を切り欠くことによって構成された除肉部３０ｅを設ける構成としたが、これに限らない。例えば、傾斜角度θ＊の範囲の領域において、シンクロナイザーリング３０のリングスプライン３０ａを欠歯させる構成としても良いし、傾斜角度θの範囲の領域において、シンクロナイザーリング３０の一部に肉盛部を設ける構成としても良い。ここで、肉盛部は、本発明における「重錘部」に対応する実施構成の一例である。
【００７４】
本実施形態は、本発明を実施するための形態の一例を示すものである。したがって、本発明は、本実施形態の構成に限定されるものではない。
【符号の説明】
【００７５】
１          変速機（変速機）
２          入力軸
４          出力軸（回転軸、第２回転軸）
６          カウンタ軸（第２回転軸、回転軸）
８          ケーシング
１４        アダプタープレート
２０        シンクロハブ（シンクロハブ）
２０ａ      ハブスプライン（ハブスプライン）
２０ｂ      逆Ｔ字状凹溝
２０ｃ      Ｕ字状凹溝（凹部）
２１        一方の周方向端面（周方向端面）
２２        シンクロスリーブ（シンクロスリーブ）
２２ａ      スリーブスプライン
２２ｂ      環状溝
２４        シンクロナイザーキー
２５        シンクロスプリング
２６        クラッチギヤ（クラッチギヤ）
２６ａ      クラッチスプライン
２６ｂ      コーン部
２６ｂ’    外周面（テーパー状外周面）
２８        クラッチギヤ（クラッチギヤ）
２８ａ      クラッチスプライン
２８ｂ      コーン部
２８ｂ’    外周面（テーパー状外周面）
３０        シンクロナイザーリング（シンクロナイザーリング）
３０ａ      リングスプライン（リングスプライン）
３０ｂ      傾斜面（テーパー状内周面）
３０ｃ      凸部（凸部）
３０ｄ      切欠凹部
３０ｅ      除肉部
６０        シフトフォーク
ＴＭ        変速ギヤ機構
ＣＬ        クラッチ
Ｂ１        ベアリング
Ｂ２        ベアリング
Ｂ３        ベアリング
Ｂ４        ベアリング
ＰＢ        パイロットベアリング
ＲＧ        リダクションドライブギヤ（遊転ギヤ）
ＲＧ’      リダクションドリブンギヤ
ＲＧＭ      減速ギヤ機構
Ｇ１        １速駆動ギヤ（固定ギヤ）
Ｇ２        ２速駆動ギヤ（固定ギヤ）
Ｇ３        ３速駆動ギヤ（遊転ギヤ）
Ｇ４        ４速駆動ギヤ（遊転ギヤ）
Ｇ６        ６速駆動ギヤ（固定ギヤ）
Ｇ１’      １速被駆動ギヤ（遊転ギヤ）
Ｇ２’      ２速被駆動ギヤ（遊転ギヤ）
Ｇ３’      ３速被駆動ギヤ（固定ギヤ）
Ｇ４’      ４速被駆動ギヤ（固定ギヤ）
Ｇ６’      ６速被駆動ギヤ（遊転ギヤ）
Ｓ１        同期装置（同期装置）
Ｓ２        同期装置（同期装置）
Ｓ３        同期装置（同期装置）
Ｐｃ        中心
Ｇｃ        重心（重心）
ＶＬ        仮想直線
Ｆｔ        力
Ｆｔｆ      摩擦力
ＶＩＬ      仮想傾斜直線
Ｆｃ        遠心力
Ｆｃｖ      遠心力の仮想直線ＶＬに沿う方向の成分
ＶＩＬ２    仮想傾斜直線
Ｔｃ        摩擦力
Ｍｃ        モーメント
Ｍｎ        モーメント
Ｒｍｃ      モーメントＭｃの腕の長さ
Ｒｍｃ’    真のモーメントＭｃの腕の長さ
Ｔｃｈ      摩擦力ＴｃによるモーメントＭｃの力方向成分
Ｆｃｈ      遠心力ＦｃによるモーメントＭｎの力方向成分
ｒｈ        中心Ｐｃからシンクロナイザーリング３０の凸部３０ｃの先端までの寸法
μｃ        摩擦係数
ｒｃ        シンクロナイザーリング３０の内周面（傾斜面３０ｂ，３０ｂ）の半径
α          摩擦力Ｔｃと摩擦力ＴｃによるモーメントＭｃの力方向成分をＴｃｈとのなす角
θ          仮想傾斜直線ＶＩＬの仮想直線ＶＬに対する傾斜角度
Ｃｍ        中央部
ｎ          凸部３０ｃの数
【図１】
2020029902.tif 000012
【図２】
2020029902.tif 000013
【図３】
2020029902.tif 000014
【図４】
2020029902.tif 000015
【図５】
2020029902.tif 000016
【図６】
2020029902.tif 000017
【図７】
2020029902.tif 000018
【図８】
2020029902.tif 000019
【図９】
2020029902.tif 000020
【図１０】
2020029902.tif 000021
【図１１】
2020029902.tif 000022
【図１２】
2020029902.tif 000023
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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