(57)【要約】【課題】歯打ち音の抑制という本来の機能を損なうことなく、ロータ軸が傾いた状態で回転機が回転することに伴うノイズの発生を抑制する。【解決手段】弾性部材６０の前端側外周面６０ａｆは、後端側外周面６０ａｂに向かうほど弾性部材６０の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材６０の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、弾性部材６０の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６０の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って下げることができ、歯打ち音の抑制に必要な弾性部材６０のねじり剛性を確保しつつ、ロータ軸３８に伝達されるラジアル力を低減することができる。よって、歯打ち音の抑制という本来の機能を損なうことなく、ロータ軸３８が傾いた状態で回転機１８が回転することに伴うノイズの発生を抑制できる。【選択図】図３
2020029896.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸心に垂直な方向に働く力を受ける歯車軸と、前記歯車軸と同軸心に配設され且つ両端が支持されている、前記歯車軸にスプライン嵌合された回転機のロータ軸と、前記歯車軸及び前記ロータ軸の径方向に対向する内周面と外周面との間に圧入された円筒状の弾性部材とを備えた動力伝達装置であって、
前記径方向に対向する内周面への前記弾性部材の圧入方向における前端側の外周面は、前記弾性部材の前記圧入方向における圧入開始位置から後端側の外周面に向かうほど前記弾性部材の外径が漸増するように勾配が設けられており、
前記弾性部材の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることを特徴とする動力伝達装置。
【請求項２】
前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配と比べて前記弾性部材の外径を漸増させる向きの小さい勾配が設けられていることで、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の動力伝達装置。
【請求項３】
前記後端側の外周面は、前記弾性部材の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされていることで、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の動力伝達装置。
【請求項４】
前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配とは逆向きの勾配となる前記弾性部材の前記圧入方向における後端側に向かうほど前記弾性部材の外径を漸減させる向きの勾配が設けられていることで、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の動力伝達装置。
【請求項５】
前記弾性部材の径方向外側の形状は、前記外周面の勾配の向きが逆向きに変化する変化位置を基準に前記軸心方向に非対称となる形状とされていることを特徴とする請求項４に記載の動力伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、歯車軸及び回転機のロータ軸の径方向に対向する内周面と外周面との間に圧入された円筒状の弾性部材を備えた動力伝達装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
軸心に垂直な方向に働く力を受ける歯車軸と、前記歯車軸と同軸心に配設され且つ両端が支持されている、前記歯車軸にスプライン嵌合された回転機のロータ軸と、前記歯車軸及び前記ロータ軸の径方向に対向する内周面と外周面との間に圧入された円筒状の弾性部材とを備えた動力伝達装置が良く知られている。例えば、特許文献１に記載された車両がそれである。この特許文献１には、エンジンの回転が伝達される回転軸の外周面に形成された外スプラインと回転機のロータ軸の内周面に形成された内スプラインとが嵌め合わされたスプライン嵌合部に軸心方向に隣接して、ロータ軸の内周面と回転軸の外周面との径方向に対向する面間に円筒状の弾性部材を圧入することで、スプライン嵌合部における歯打ち音を弾性部材によるねじり方向の緩衝効果により抑制することが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１１８２４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、弾性部材の外周面は、例えば弾性部材の組付け性を容易にする為に、特許文献１に開示されているように、径方向に対向する内周面への弾性部材の圧入方向における前端側から後端側に向かうほど弾性部材の外径が漸増するようにテーパ状とされている。そうすると、ロータ軸の支持点からより遠い位置ほど弾性部材が圧縮された状態で介在させられる。その為、歯車軸が軸心に垂直な方向に働く力であるラジアル力の作用で傾くとき、ロータ軸に弾性部材を介してラジアル力が伝達され易く、ロータ軸の傾きが大きくされる傾向になる。ロータ軸が傾いた状態で回転機のロータが回転することで振動が発生する為、ノイズが発生し易くなる可能性がある。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、歯打ち音の抑制という本来の機能を損なうことなく、ロータ軸が傾いた状態で回転機が回転することに伴うノイズの発生を抑制することができる動力伝達装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の発明の要旨とするところは、（ａ）軸心に垂直な方向に働く力を受ける歯車軸と、前記歯車軸と同軸心に配設され且つ両端が支持されている、前記歯車軸にスプライン嵌合された回転機のロータ軸と、前記歯車軸及び前記ロータ軸の径方向に対向する内周面と外周面との間に圧入された円筒状の弾性部材とを備えた動力伝達装置であって、（ｂ）前記径方向に対向する内周面への前記弾性部材の圧入方向における前端側の外周面は、前記弾性部材の前記圧入方向における圧入開始位置から後端側の外周面に向かうほど前記弾性部材の外径が漸増するように勾配が設けられており、（ｃ）前記弾性部材の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることにある。
【０００７】
また、第２の発明は、前記第１の発明に記載の動力伝達装置において、前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配と比べて前記弾性部材の外径を漸増させる向きの小さい勾配が設けられていることで、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることにある。
【０００８】
また、第３の発明は、前記第１の発明に記載の動力伝達装置において、前記後端側の外周面は、前記弾性部材の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされていることで、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることにある。
【０００９】
また、第４の発明は、前記第１の発明に記載の動力伝達装置において、前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配とは逆向きの勾配となる前記弾性部材の前記圧入方向における後端側に向かうほど前記弾性部材の外径を漸減させる向きの勾配が設けられていることで、前記前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられていることにある。
【００１０】
また、第５の発明は、前記第４の発明に記載の動力伝達装置において、前記弾性部材の径方向外側の形状は、前記外周面の勾配の向きが逆向きに変化する変化位置を基準に前記軸心方向に非対称となる形状とされていることにある。
【発明の効果】
【００１１】
前記第１の発明によれば、弾性部材の前端側の外周面は、弾性部材の圧入開始位置から後端側の外周面に向かうほど弾性部材の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側の外周面は、前端側の外周面の勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、弾性部材の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って下げることができる。これにより、歯打ち音の抑制に必要な弾性部材のねじり剛性を確保しつつ、ロータ軸に伝達されるラジアル力を低減することができる。よって、歯打ち音の抑制という本来の機能を損なうことなく、ロータ軸が傾いた状態で回転機が回転することに伴うノイズの発生を抑制することができる。
【００１２】
また、前記第２の発明によれば、前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配と比べて弾性部材の外径を漸増させる向きの小さい勾配が設けられているので、弾性部材の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【００１３】
また、前記第３の発明によれば、前記後端側の外周面は、弾性部材の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされているので、弾性部材の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【００１４】
また、前記第４の発明によれば、前記後端側の外周面は、前記前端側の外周面の勾配とは逆向きの勾配が設けられているので、弾性部材の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【００１５】
また、前記第５の発明によれば、弾性部材の径方向外側の形状は、外周面の勾配の向きが逆向きに変化する変化位置を基準に軸心方向に非対称となる形状とされているので、弾性部材の圧入方向の方向性を視覚的に把握でき、組付けの際に弾性部材の圧入方向の間違いを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明が適用される車両の概略構成を説明する為の図である。
【図２】回転機のロータ軸を支持する構造を説明する為の図である。
【図３】図１，２の弾性部材を拡大して示す断面図である。
【図４】図１，２の弾性部材に替えて用いる別の弾性部材を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。
【図５】図１，２の弾性部材に替えて用いる別の弾性部材を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。
【図６】図１，２の弾性部材に替えて用いる別の弾性部材を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。
【図７】図１，２の弾性部材に替えて用いる別の弾性部材を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。
【図８】圧入開始位置よりも前端側の勾配の別態様を説明する為の弾性部材の一例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施形態において、前記弾性部材としては、ゴムが用いられるが、所定の弾性を有する合成樹脂材料等を採用することもできる。前記弾性部材の円筒状は円環状と同意である。
【００１８】
以下、本発明の実施例を図面を参照して詳細に説明する。
【実施例１】
【００１９】
図１は、本発明が適用される車両１０の概略構成を説明する為の図である。図１において、車両１０は、動力伝達装置としての車両用動力伝達装置１２と、動力源としてのエンジン１４と、駆動輪１６と、動力源としての回転機１８とを備えたハイブリッド車両である。尚、以下、車両用動力伝達装置１２を動力伝達装置１２という。
【００２０】
動力伝達装置１２は、エンジン１４と駆動輪１６との間の動力伝達経路、及び回転機１８と駆動輪１６との間の動力伝達経路に設けられている。動力伝達装置１２は、車体に取り付けられる非回転部材である回転不能のケース２０内に、エンジン１４に連結された変速部２２、変速部２２の出力回転部材であるドライブギヤ２４と噛み合うドリブンギヤ２６、ドリブンギヤ２６を相対回転不能に固設するドリブン軸２８、ドリブン軸２８に相対回転不能に固設されたファイナルギヤ３０、デフリングギヤ３２ａを介してファイナルギヤ３０と噛み合うディファレンシャルギヤ３２、ドリブンギヤ２６と噛み合うリダクションギヤ３４、リダクションギヤ３４を相対回転不能に固設する歯車軸３６、歯車軸３６にスプライン嵌合された回転機１８のロータ軸３８等を備えている。又、動力伝達装置１２は、ディファレンシャルギヤ３２に連結された車軸４０等を備えている。
【００２１】
ファイナルギヤ３０は、ドリブンギヤ２６よりも小径のギヤである。リダクションギヤ３４は、ドリブンギヤ２６よりも小径のギヤである。ロータ軸３８の軸心方向の中央部分には、回転機１８のロータ１８ａが相対回転不能に連結されており、ロータ軸３８は、回転機１８の出力軸として機能する。ロータ軸３８の軸心は、歯車軸３６の軸心と同じ軸心となる回転軸心Ｃｍである。
【００２２】
以上のように構成された動力伝達装置１２では、エンジン１４の動力や回転機１８の動力がドリブンギヤ２６へ伝達され、そのドリブンギヤ２６から、ファイナルギヤ３０、ディファレンシャルギヤ３２、車軸４０等を順次介して駆動輪１６へ伝達される。動力伝達装置１２は、例えばフロントエンジン・フロントドライブ方式であるＦＦ方式の車両に用いられる。
【００２３】
図２は、回転機１８のロータ軸３８を支持する構造を説明する為の図である。図２において、歯車軸３６は、リダクションギヤ３４の回転軸心Ｃｍ方向の両側に配置された一対のベアリング４２，４４を介して回転軸心Ｃｍ回りに回転可能にケース２０によって支持されている。ロータ軸３８は、回転機１８の回転軸心Ｃｍ方向の両側に配置された一対のベアリング４６，４８を介して回転軸心Ｃｍ回りに回転可能にケース２０によって支持されている。このように、ロータ軸３８は、歯車軸３６と同軸心に配設され且つ両端が支持されている。
【００２４】
歯車軸３６とロータ軸３８とは、スプライン嵌合部５０を介して動力伝達可能に連結されている。スプライン嵌合部５０は、歯車軸３６の回転機１８側の端部の外周面に形成された外スプライン５２と、ロータ軸３８の内周面に形成された内スプライン５４とが嵌め合わされることで構成されている。外スプライン５２と内スプライン５４との間には、ガタすなわちバックラッシが存在する。その為、例えば歯車軸３６とロータ軸３８との間の相対的な回転変動により、外スプライン５２と内スプライン５４との間で歯面分離と衝突を繰り返してガタ打ち音（＝歯打ち音）が発生する可能性がある。この歯打ち音は、例えば回転機１８の出力トルクがゼロ又はゼロに近い状態ですなわちロータ軸３８が無負荷の状態で歯車軸３６によって連れ廻り回転させられる場合に発生する。
【００２５】
本実施例では、上述したような歯打ち音の発生を抑制する為に、動力伝達装置１２は、スプライン嵌合部５０に回転軸心Ｃｍ方向に隣接する部分に円筒状の弾性部材６０を備えている。具体的には、歯車軸３６の外スプライン５２が設けられた部位よりも回転軸心Ｃｍ方向のリダクションギヤ３４側の外周面３６ａと、ロータ軸３８の内スプライン５４が設けられた部位よりも回転軸心Ｃｍ方向のリダクションギヤ３４側の内周面３８ａとの間の円筒状空間に弾性部材６０が配設されている。つまり、弾性部材６０は、歯車軸３６及びロータ軸３８の径方向に対向するロータ軸３８の内周面３８ａと歯車軸３６の外周面３６ａとの間に圧入されている。
【００２６】
ここで、弾性部材６０の外周面６０ａの形状について詳述する。弾性部材６０の組付け性を容易にする為に、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６０の圧入方向における前端側から後端側に向かうほど弾性部材６０の外径が漸増するように、弾性部材６０の外周面６０ａをテーパ状に形成することつまり弾性部材６０の外周面６０ａに勾配を設けることが考えられる。弾性部材６０の外周面６０ａをテーパ状に形成する場合、ロータ軸３８の支持点例えばベアリング４６，４８の配設位置からより遠い位置ほど弾性部材６０が圧縮された状態で介在させられていることになる。一方で、歯車軸３６は、例えばリダクションギヤ３４とドリブンギヤ２６との噛合いに伴う、回転軸心Ｃｍに垂直な方向に働く力であるラジアル力をドリブンギヤ２６側から受ける。その為、歯車軸３６は、そのラジアル力の作用で傾く可能性がある。歯車軸３６が上記ラジアル力の作用で傾くとき、ロータ軸３８にも弾性部材６０を介してそのラジアル力が作用させられて、ロータ軸３８が傾けられる可能性がある。ロータ軸３８が傾けられた状態で回転機１８のロータ１８ａが回転することで振動が発生し、ノイズが発生する可能性がある。上述したようにロータ軸３８の支持点からより遠い位置ほど弾性部材６０が圧縮された状態で介在させられていると、ロータ軸３８に弾性部材６０を介して上記ラジアル力が伝達され易くされてロータ軸３８の傾きが大きくされる可能性がある。その為、回転機１８の回転に伴うノイズが発生し易くなる可能性がある。尚、本実施例のようにロータ軸３８の内周面３８ａと歯車軸３６の外周面３６ａとの間に弾性部材６０が圧入されている場合、上記圧入方向における前端側は回転軸心Ｃｍ方向の回転機１８側であり、上記圧入方向における後端側は回転軸心Ｃｍ方向のリダクションギヤ３４側である。
【００２７】
本実施例では、上述したような回転機１８の回転に伴うノイズの発生を抑制する為に、図３に示すように、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６０の圧入方向における前端側の外周面６０ａである前端側外周面６０ａｆは、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６０の圧入方向における圧入開始位置から後端側の外周面６０ａである後端側外周面６０ａｂに向かうほど弾性部材６０の外径が漸増するように勾配が設けられている。上記圧入開始位置は、例えば弾性部材６０を圧入するときに前端側外周面６０ａｆがロータ軸３８の内周面３８ａと最初に当接する位置であり、圧入方向における先端位置を含む前端側外周面６０ａｆの何れかの位置である。又、弾性部材６０の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。具体的には、後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆに連続する面であって、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて弾性部材６０の外径を漸増させる向きの小さい勾配すなわち同じ向きの小さい勾配が設けられていることで、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。すなわち、後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆと比べて弾性部材６０の外径を漸増させる勾配が小さくされている。このように、弾性部材６０の外周面６０ａは、弾性部材６０の外径を漸増させる勾配が前端側から後端側に向かう途中で小さくされている。尚、図３は、図２の弾性部材６０を拡大して示す断面図である。又、図３における弾性部材６０の形状は、ロータ軸３８の内周面３８ａと歯車軸３６の外周面３６ａとの間に弾性部材６０が圧入されて圧縮変形させられる前の自然状態のものである。
【００２８】
上述のように、本実施例によれば、弾性部材６０の前端側外周面６０ａｆは、弾性部材６０の後端側外周面６０ａｂに向かうほど弾性部材６０の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材６０の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、弾性部材６０の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６０の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って下げることができる。これにより、歯打ち音の抑制に必要な弾性部材６０のねじり剛性を確保しつつ、ロータ軸３８に伝達されるラジアル力を低減することができる。よって、歯打ち音の抑制という本来の機能を損なうことなく、ロータ軸３８が傾いた状態で回転機１８が回転することに伴うノイズの発生を抑制することができる。
【００２９】
また、本実施例によれば、後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて弾性部材６０の外径を漸増させる向きの小さい勾配が設けられているので、弾性部材６０の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６０の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【００３０】
次に、本発明の他の実施例を説明する。尚、以下の説明において実施例相互に共通する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【実施例２】
【００３１】
前述の実施例１では、弾性部材６０の後端側外周面６０ａｂは、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて同じ向きの小さい勾配が設けられていることで、前端側外周面６０ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられていた。本実施例では、弾性部材６０に替えて、図４に示す弾性部材６２が用いられる。図４において、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６２の圧入方向における前端側の外周面６２ａである前端側外周面６２ａｆは、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６２の圧入方向における後端側の外周面６２ａである後端側外周面６２ａｂに向かうほど弾性部材６２の外径が漸増するように勾配が設けられている。又、弾性部材６２の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６２ａｂは、前端側外周面６２ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。具体的には、後端側外周面６２ａｂは、前端側外周面６２ａｆに連続する面であって、弾性部材６２の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされているすなわち弾性部材６２の外径を漸増させる勾配が設けられていないことで、前端側外周面６２ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。このように、弾性部材６２の外周面６２ａは、弾性部材６２の外径を漸増させる勾配が前端側から後端側に向かう途中でゼロとされている。尚、図４は、図１，２の弾性部材６０に替えて用いる弾性部材６２を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。又、図４における弾性部材６２の形状は、図３と同様に弾性部材６２が圧入されて圧縮変形させられる前の自然状態のものである。
【００３２】
上述のように、本実施例によれば、弾性部材６２の前端側外周面６２ａｆは、弾性部材６２の後端側外周面６２ａｂに向かうほど弾性部材６２の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材６２の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６２ａｂは、前端側外周面６２ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、前述の実施例１と同様の効果が得られる。
【００３３】
また、本実施例によれば、後端側外周面６２ａｂは、弾性部材６２の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされているので、弾性部材６２の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６２の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【実施例３】
【００３４】
本実施例では、弾性部材６０に替えて、図５に示す弾性部材６４が用いられる。図５において、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６４の圧入方向における前端側の外周面６４ａである前端側外周面６４ａｆは、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６４の圧入方向における後端側の外周面６４ａである後端側外周面６４ａｂに向かうほど弾性部材６４の外径が漸増するように勾配が設けられている。又、弾性部材６４の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６４ａｂは、前端側外周面６４ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。具体的には、後端側外周面６４ａｂは、前端側外周面６４ａｆに連続する面であって、前端側外周面６４ａｆの勾配とは逆向きの勾配となる弾性部材６４の圧入方向における後端側に向かうほど弾性部材６４の外径を漸減させる向きの勾配が設けられていることで、前端側外周面６４ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。このように、弾性部材６４の外周面６４ａは、弾性部材６４の外径を漸増させる勾配が前端側から後端側に向かう途中で反転させられて、後端側では弾性部材６４の外径を漸減させる勾配とされている。尚、図５は、図１，２の弾性部材６０に替えて用いる弾性部材６４を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。又、図５における弾性部材６４の形状は、図３と同様に弾性部材６４が圧入されて圧縮変形させられる前の自然状態のものである。
【００３５】
図５における弾性部材６４の形状は、図３，４における弾性部材６０，６２の形状とは異なり、外周面６４ａの勾配の向きが逆向きに変化する変化位置Ａが外周面６４ａの回転軸心Ｃｍ方向の中央や中央付近とされると、その変化位置Ａを基準に回転軸心Ｃｍ方向に略対称の形状とされる。そうすると、例えば組付けの際に弾性部材６４の圧入方向を間違えてしまうおそれがある。本実施例では、その変化位置Ａは回転軸心Ｃｍ方向の中央や中央付近とされず、弾性部材６４の径方向外側の形状は、その変化位置Ａを基準に回転軸心Ｃｍ方向に非対称となる形状とされている。尚、図３，４における弾性部材６０，６２の形状は、外周面の勾配の変化位置が仮に外周面の回転軸心Ｃｍ方向の中央や中央付近とされていたとしても、その変化位置を基準に回転軸心Ｃｍ方向に非対称となる形状とされており、組付けの際に弾性部材６０，６２の圧入方向の間違いを防止することができる。
【００３６】
上述のように、本実施例によれば、弾性部材６４の前端側外周面６４ａｆは、弾性部材６４の後端側外周面６４ａｂに向かうほど弾性部材６４の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材６４の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６４ａｂは、前端側外周面６４ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、前述の実施例１と同様の効果が得られる。
【００３７】
また、本実施例によれば、後端側外周面６４ａｂは、前端側外周面６４ａｆの勾配とは逆向きの勾配が設けられているので、弾性部材６４の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６４の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【００３８】
また、本実施例によれば、弾性部材６４の径方向外側の形状は、外周面６４ａの勾配の向きが逆向きに変化する変化位置Ａを基準に回転軸心Ｃｍ方向に非対称となる形状とされているので、弾性部材６４の圧入方向の方向性を視覚的に把握でき、組付けの際に弾性部材６４の圧入方向の間違いを防止することができる。
【実施例４】
【００３９】
前述の実施例１では、弾性部材６０の前端側外周面６０ａｆの勾配と後端側外周面６０ａｂの勾配とは、それぞれ一定の勾配が設けられていた。本実施例では、弾性部材６０に替えて、図６に示す弾性部材６６が用いられる。図６において、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６６の圧入方向における前端側の外周面６６ａである前端側外周面６６ａｆは、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６６の圧入方向における後端側の外周面６６ａである後端側外周面６６ａｂに向かうほど弾性部材６６の外径が滑らかに増加するように緩やかに減少する勾配が設けられている。又、弾性部材６６の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６６ａｂは、前端側外周面６６ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。具体的には、後端側外周面６６ａｂは、前端側外周面６６ａｆに連続する面であって、前端側外周面６６ａｆの勾配と比べて弾性部材６６の外径を漸増させる向きの小さい勾配すなわち同じ向きの緩やかに減少する勾配が設けられていることで、前端側外周面６６ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。すなわち、後端側外周面６６ａｂは、前端側外周面６６ａｆと比べて弾性部材６６の外径を漸増させる勾配が小さくされている。このように、弾性部材６６の外周面６６ａは、弾性部材６６の外径を滑らかに増加させる勾配が前端側から後端側に向かう途中で滑らかに連続的に小さくされている、すなわち勾配が曲線状に小さくされている。尚、図６は、図１，２の弾性部材６０に替えて用いる弾性部材６６を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。又、図６における弾性部材６６の形状は、図３と同様に弾性部材６６が圧入されて圧縮変形させられる前の自然状態のものである。
【００４０】
後端側外周面６６ａｂは、図４に示す弾性部材６２の後端側外周面６２ａｂと同様に、弾性部材６６の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされている態様とされても良い。弾性部材６６の形状は、図３，４における弾性部材６０，６２の形状と同様に、外周面の勾配の変化位置が仮に外周面の回転軸心Ｃｍ方向の中央や中央付近とされていたとしても、その変化位置を基準に回転軸心Ｃｍ方向に非対称となる形状とされており、組付けの際に弾性部材６６の圧入方向の間違いを防止することができる。
【００４１】
上述のように、本実施例によれば、弾性部材６６の前端側外周面６６ａｆは、弾性部材６６の後端側外周面６６ａｂに向かうほど弾性部材６６の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材６６の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６６ａｂは、前端側外周面６６ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、前述の実施例１と同様の効果が得られる。
【００４２】
また、本実施例によれば、後端側外周面６６ａｂは、前端側外周面６６ａｆの勾配と比べて弾性部材６６の外径を漸増させる向きの小さい勾配が設けられているか、又は、弾性部材６６の外径を漸増させる勾配の値がゼロとされているので、弾性部材６６の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６６の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【実施例５】
【００４３】
本実施例では、弾性部材６０に替えて、図７に示す弾性部材６８が用いられる。図７において、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６８の圧入方向における前端側の外周面６８ａである前端側外周面６８ａｆは、ロータ軸３８の内周面３８ａへの弾性部材６８の圧入方向における後端側の外周面６８ａである後端側外周面６８ａｂに向かうほど弾性部材６８の外径が滑らかに増加するように緩やかに減少する勾配が設けられている。又、弾性部材６８の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６８ａｂは、前端側外周面６８ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。具体的には、後端側外周面６８ａｂは、前端側外周面６８ａｆに連続する面であって、前端側外周面６８ａｆの勾配とは逆向きの緩やかに減少する勾配が設けられていることで、前端側外周面６８ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられている。このように、弾性部材６８の外周面６８ａは、弾性部材６８の外径を滑らかに増加させる勾配が前端側から後端側に向かう途中で滑らかに反転させられて、後端側では弾性部材６８の外径を滑らかに減少させる勾配とされている、すなわち勾配が曲線状に変化させられつつ前端側と後端側とで勾配が反転させられている。尚、図７は、図１，２の弾性部材６０に替えて用いる弾性部材６８を示す断面図であって、図３とは別の実施例である。又、図７における弾性部材６８の形状は、図３と同様に弾性部材６８が圧入されて圧縮変形させられる前の自然状態のものである。
【００４４】
本実施例では、外周面６８ａの勾配の向きが逆向きに変化する変化位置Ｂは回転軸心Ｃｍ方向の中央や中央付近とされず、弾性部材６８の径方向外側の形状は、その変化位置Ｂを基準に回転軸心Ｃｍ方向に非対称となる形状とされている。
【００４５】
上述のように、本実施例によれば、弾性部材６８の前端側外周面６８ａｆは、弾性部材６８の後端側外周面６８ａｂに向かうほど弾性部材６８の外径が漸増するように勾配が設けられており、弾性部材６８の外径を漸増させる勾配の値を正値としたときに、後端側外周面６８ａｂは、前端側外周面６８ａｆの勾配と比べて小さい勾配が設けられているので、前述の実施例１と同様の効果が得られる。
【００４６】
また、本実施例によれば、後端側外周面６８ａｂは、前端側外周面６８ａｆの勾配とは逆向きの勾配が設けられているので、弾性部材６８の前端側のねじり剛性を下げることなく、弾性部材６８の後端側のラジアル剛性を周方向の全体に亘って適切に下げることができる。
【００４７】
また、本実施例によれば、弾性部材６８の径方向外側の形状は、外周面６８ａの勾配の向きが逆向きに変化する変化位置Ｂを基準に回転軸心Ｃｍ方向に非対称となる形状とされているので、弾性部材６８の圧入方向の方向性を視覚的に把握でき、組付けの際に弾性部材６８の圧入方向の間違いを防止することができる。
【００４８】
以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。
【００４９】
例えば、前述の実施例において、図８に示すように、弾性部材の圧入方向における前端側の外周面（Ｃ部参照）は、圧入開始位置Ｄよりも前端側（Ｅ部参照）の弾性部材の外径が圧入開始位置Ｄと比べて小さくされておれば良く、圧入開始位置Ｄよりも前端側では必ずしも正値の勾配でなくても良い。
【００５０】
また、前述の実施例では、弾性部材６０，６２，６４，６６，６８は、歯車軸３６及びロータ軸３８の径方向に対向するロータ軸３８の内周面３８ａと歯車軸３６の外周面３６ａとの間に圧入されているものであったが、この態様に限らない。例えば、歯車軸３６とロータ軸３８とは、ロータ軸３８のリダクションギヤ３４側の端部の外周面に形成された外スプラインと、歯車軸３６の内周面に形成された内スプラインとが嵌め合わされたスプライン嵌合部を介して動力伝達可能に連結され、弾性部材６０，６２，６４，６６，６８は、歯車軸３６及びロータ軸３８の径方向に対向する歯車軸３６の内周面とロータ軸３８の外周面との間に圧入されているものであっても良い。又、弾性部材６０，６２，６４，６６，６８とスプライン嵌合部５０との回転軸心Ｃｍ方向に隣接する相対位置は、反対であっても良い。
【００５１】
また、前述の実施例において、エンジン１４に替えて、回転機１８とは別の回転機が動力源として用いられても良い。この場合、変速部２２は備えられていなくても良い。要は、軸心に垂直な方向に働く力を受ける歯車軸と、前記歯車軸と同軸心に配設され且つ両端が支持されている、前記歯車軸にスプライン嵌合された回転機のロータ軸と、前記歯車軸及び前記ロータ軸の径方向に対向する内周面と外周面との間に圧入された円筒状の弾性部材とを備えた動力伝達装置であれば、本発明を適用することができる。
【００５２】
尚、上述したのはあくまでも一実施形態であり、本発明は当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００５３】
１２：車両用動力伝達装置（動力伝達装置）
１８：回転機
３６：歯車軸
３６ａ：外周面
３８：ロータ軸
３８ａ：内周面
６０，６２，６４，６６，６８：弾性部材
６０ａｆ，６２ａｆ，６４ａｆ，６６ａｆ，６８ａｆ：前端側外周面（前端側の外周面）
６０ａｂ，６２ａｂ，６４ａｂ，６６ａｂ，６８ａｂ：後端側外周面（後端側の外周面）
Ａ：変化位置
Ｂ：変化位置
Ｃｍ：回転軸心（軸心）
Ｄ：圧入開始位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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