(57)【要約】【課題】本発明は、一対の縦壁５ｂ，５ｂを有していないリム３に対しても副気室部材２０を取り付けることができる車両用ホイール１を提供する。【解決手段】本発明の車両用ホイール１は、リム３と、リム３の外周側に巻き付けられたバンド１０と、バンド１０に締め付けられてリム３の外周面に固定される副気室部材２０と、を備える車両用ホイール１であって、副気室部材２０は、ホイール幅方向の中央部に位置しバンド１０に締め付けられる被締め付け部２１を有していることを特徴とする。【選択図】図３
2020083021.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リムと、
前記リムの外周側に巻き付けられたバンドと、
前記バンドに締め付けられて前記リムの外周面に固定される副気室部材と、
を備える車両用ホイールであって、
前記副気室部材は、ホイール幅方向の中央部に位置し前記バンドに締め付けられる被締め付け部を有していることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
前記副気室部材は、締め付けられていない状態でホイール幅方向の中央部がホイール幅方向の両端部よりもホイール径方向の外側に突出するように成形され、
前記バンドの締め付けにより前記副気室部材が変形し、前記副気室部材のホイール幅方向の両端部には遠心力に抗ってホイール径方向の内側に向う弾性力が生じていることを特徴とする請求項１に記載の車両用ホイール。
【請求項３】
前記リムは、ホイール径方向の外側に立ち上がる壁を有し、
前記壁には、周方向に延在する溝部が形成され、
前記副気室部材は、ホイール幅方向の両端から延出して前記溝部に係止する係止部を備えていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の車両用ホイール。
【請求項４】
前記リムは、ホイール径方向外側に立ち上がる壁を有し、
前記壁は、粗面化処理されて粗面となっており、
前記副気室部材は、ホイール幅方向の両端から延出して前記粗面に当接する係止部を備えていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の車両用ホイール。
【請求項５】
前記リムの外周面には、前記バンドをホイール幅方向に移動することを規制するバンド規制部が形成されていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の車両用ホイール。
【請求項６】
前記バンドは、金属材料で形成されていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の車両用ホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ホイールに関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１の車両用ホイールは、リムの外周面にヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）が取り付けられ、タイヤ空気室内の気柱共鳴による騒音が低減するようになっている。
副気室部材の取り付け構造に関し、下記特許文献１の副気室部材は、内部に副気室を有しホイール周方向に延在する本体部と、本体部からホイール幅方向に延出する一対の縁部と、を備えている。また、リムの一対の縦壁には、切削加工により一対の溝部が形成されている。そして、一対の溝部に副気室部材の両縁部が嵌め込まれ、リムに副気室部材が固定している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５６５７３０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１の取り付け構造によれば、リムが一対の縦壁を有していることが必須となる。よって、一対の縦壁を有していないリムに副気室部材を取り付けることができず、汎用性が低い。
【０００５】
そこで、本発明は、前記する背景に鑑みて創案された発明であって、一対の縦壁を有していないリムに対しても副気室部材を取り付けることができる車両用ホイールを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するための手段として、本発明の車両用ホイールは、リムと、前記リムの外周側に巻き付けられたバンドと、前記バンドに締め付けられて前記リムの外周面に固定される副気室部材と、を備える車両用ホイールであって、前記副気室部材は、ホイール幅方向の中央部に位置し前記バンドに締め付けられる被締め付け部を有していることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の車両用ホイールによれば、被締め付け部がバンドに締め付けられて副気室部材が固定される。よって、一対の縦壁を有していないリムであっても副気室部材を取り付けることができ、汎用性が高い。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１実施形態の車両用ホイールの一部を拡大した斜視図である。
【図２】リムから副気室部材が分離した状態を示す斜視図である。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視断面図である。
【図４】図１のＩＶ−ＩＶ線矢視断面図である。
【図５】バンドの締め付け前の状態（単に副気室部材を凹部内に配置した状態）を示す断面図である。
【図６】図１のＶＩ−ＶＩ線矢視断面図である。
【図７】第２実施形態の車両用ホイールにおいて副気室部材が配置された部分を断面視した断面図である。
【図８】第２実施形態の車両用ホイールにおいて周溝が形成された部分を断面視した断面図である。
【図９】図７のＩＸ−ＩＸ線矢視端面図である。
【図１０】第３実施形態の車両用ホイールにおいてリムから副気室部材が分離した状態を示す斜視図である
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線矢視断面図である。
【図１２】変形例に係る車両用ホイールにおいて副気室部が配置された部分を断面視した断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に各実施形態の車両用ホイール１，１Ａ，１Ｂについて図面を参照しながら説明する。各実施形態で共通する技術的事項について、共通の符号を付すとともに説明を省略する。図面に記載される「Ｘ」はホイール周方向、「Ｙ」はホイール幅方向、「Ｚ」はホイール径方向を示している。また、下記の説明において、ホイール周方向を「周方向」、ホイール幅方向を「幅方向」、ホイール径方向を「径方向」と短縮する。
【００１０】
（第１実施形態）
図１に示すように、車両用ホイール１は、車体の車軸ハブ（不図示）と連結するディスク２と、タイヤ（不図示）が装着される略円筒状のリム３と、リム３の外周側に巻き付けられた２つのバンド１０と、リム３の外周側に取り付けられた２つの副気室部材２０（図１で１つのみ図示）と、を備えている。
【００１１】
ディスク２とリム３は、ワンピースホイールであり、例えば、アルミニウム合金、マグネシウム合金等の軽量高強度材料等により一体的に製造されている。なお、本発明は、ワンピースホイールに限定されず、ツーピースホイールやスリーピースホイールであってもよい。または一般的なツーピースのスチールホイールであってもよい。
【００１２】
ディスク２は、スポーク型ディスクである。よって、ディスク２は、中心部に位置し車軸ハブ（不図示）に締結されるホイールハブ２ａと、そのホイールハブ２ａの外周面から放射状に延出する複数のスポーク２ｂと、を備えている。
【００１３】
リム３は、外周側にタイヤが装着されるとともに、タイヤ空気室の内周側を閉塞する役割を有している。リム３は、幅方向Ｙに互いに離間する一対のビードシート部４，４と、一対のビードシート部４，４の間に設けられたウェル部５と、を備えている。
【００１４】
ビードシート部４は、タイヤのタイヤビード部（不図示）に当接し、タイヤを径方向Ｚの内側から支持するための部位である。
ビードシート部４の幅方向Ｙの外側には、径方向Ｚの外側に延出するリムフランジ６が形成されている。また、ビードシート部４の幅方向Ｙの内側には、径方向Ｚの外側に延出するハンプ７が形成されている。よって、ビードシート部４に支持されるタイヤビード部は、幅方向Ｙに移動しないように規制される。
【００１５】
ウェル部５は、幅方向Ｙに延在する底壁部５ａと、底壁部５ａの幅方向Ｙの両側から径方向Ｚの外側に立ち上がる一対の縦壁５ｂ、５ｂと、を備えている（図３参照）。つまり、ウェル部５は、幅方向Ｙで切った断面が凹状を呈し、外周側に窪みＳが形成されている。なお、窪みＳは、タイヤを装着させる際にタイヤビード部を落とし込むための溝を構成している。
【００１６】
底壁部５ａの外周面５ｃ上には、バンド１０と副気室部材２０が配置されている。
図２に示すように、底壁部５ａの外周面５ｃ上であって副気室部材２０が配置される領域には、径方向Ｚの内側に窪む凹部８が形成されている。
一方、底壁部５ａの外周面５ｃ上であって副気室部材２０が配置されていない領域には、周方向Ｘに延在するバンド規制部９が形成されている。
【００１７】
凹部８は、副気室部材２０の後述する底壁部２６を収容するためのものである。凹部８は、周方向Ｘに延在し、長方形状に窪んでいる。よって、凹部８の内面は、周方向Ｘに延在する一対の周側面８ａ，８ａと、幅方向Ｙに延在する一対の幅側面８ｂ（図２で一方のみ図示）と、底面８ｃと、を備えている。
また、一対の周側面８ａ，８ａは、粗面化処理が行われ、所定の表面粗さとなっている。このため、一対の周側面８ａ，８ａは、他の部位よりも表面粗さが大きい。
【００１８】
バンド規制部９は、バンド１０に対し幅方向Ｙの両側から挟み、バンド１０の幅方向Ｙへの移動を規制するためのものである。本実施形態のバンド規制部９は、幅方向Ｙに互いに離間しつつ、周方向Ｘに延在する一対の突条９ａ，９ａにより構成されている。また、バンド規制部９は、外周面５ｃ上の幅方向Ｙの中央部に形成されており、バンド１０が巻き付けられる箇所に対応している。
【００１９】
図１、図２に示すように、副気室部材２０は、ウェル部５の外周面５ｃに沿って周方向Ｘに延在する円弧状の部品である。
副気室部材２０は、幅方向Ｙの中央部から両端部に向って順に、被締め付け部２１（図２参照）、一対の本体部２２，２２、一対の係止部２３，２３が設けられている。
また、各本体部２２の周方向Ｘの端部には管体２４（図１、図２で１つのみ図示）が設けられている。
なお、被締め付け部２１と本体部２２と係止部２３と管体２４は、例えばポリプロピレン、ポリアミドなどの合成樹脂材料で一体に形成されている。
【００２０】
図３に示すように、被締め付け部２１は、バンド１０によって締め付けられる部位である。被締め付け部２１は、周方向Ｘに延在し、帯状を呈している。また、被締め付け部２１は、凹部８内に配置されている。
【００２１】
本体部２２は、断面視で四角枠状を呈し、内部空間が副気室ＳＣを構成している。なお、本体部２２の底板を構成する下板部２５は、被締め付け部２１と連続し、凹部８内に配置されている。
図２に示すように、本体部２２の周方向Ｘの一端側に一端壁２２ａが形成されている。また、本体部２２の周方向Ｘの他端側には、図示しない他端壁が形成され、本体部２２の副気室ＳＣが閉じている。
一対の本体部２２のうち一方は、一端壁２２ａに管体２４が設けられている。図示しないが一対の本体部２２のうち他方は、他端壁に管体が設けられている。これにより、管体２４が９０°間隔で設けられている。
以上から、異なる角度に配置された２つの管体２４を介して、各本体部２２の副気室ＳＣがタイヤ空気室と連通している。
【００２２】
係止部２３は、帯状を呈し周方向に延在している。なお、被締め付け部２１と本体部２２と係止部２３における周方向Ｘの長さは、全て同じ長さとなっている。
図３に示すように、係止部２３は、本体部２２の下板部２５と連続し、凹部８内に配置されている。以下、副気室部材２０において凹部８内に配置される部位（被締め付け部２１と下板部２５と係止部２３）を底壁部２６と称する。
【００２３】
底壁部２６は、周方向Ｘに延在し、外形が長方形状を呈している。また、底壁部２６は、凹部８と同寸法となっている。このため、底壁部２６の幅方向Ｙの端部（係止部２３の端部２３ａ）は、凹部８の周側面８ａに当接している（図３参照）。また、底壁部２６の周方向Ｘの端部２６ａは、凹部８の幅側面８ｂに当接している（図４参照）。以上から、副気室部材２０は、幅方向Ｙ及び周方向Ｘに位置ずれし難くなっている。
【００２４】
図５は、副気室部材２０の底壁部２６を凹部８内に単に置いた状態（バンド１０による締め付け作業前）を示す断面図である。
図５に示すように、副気室部材２０は、凹部８内に単に置いた場合に、幅方向Ｙの中央部（被締め付け部２１）が幅方向Ｙの両端（一対の係止部２３，２３）よりも径方向Ｚの外側に突出して湾曲するように製造されている。つまり、被締め付け部２１が凹部８の底面８ｃから浮いた状態となるように成形されている。
本実施形態においては、バンド１０の締め付け（図５の矢印Ｂ参照）により被締め付け部２１を径方向Ｚの内側に移動させて、被締め付け部２１を含む底壁部２６の全面が凹部８の底面８ｃに当接するようにしている（図３参照）。
以上から、本実施形態の副気室部材２０は、初期の形状から変形して取り付けられており、幅方向Ｙの両端（一対の係止部２３，２３）は径方向Ｚの内側に向う弾性力（図３の矢印Ａ参照）を有している。
【００２５】
バンド１０は、金属製の結束具であり、ウェル部５の外周面５ｃに巻き付けられてリング状を呈している。特に図示しないが、バンド１０の両端に形成された係合部と係合爪が係合し、バンド１０のリング状が拡大しない（緩まない）ようになっている。
バンド１０は、副気室部材２０が配置される領域において、被締め付け部２１の外周面２１ａに当接し（図１，３参照）、被締め付け部２１を径方向Ｚの内側に締め付けている。図６に示すように、バンド１０は、バンド規制部９が形成された領域において、一対の突条９ａ，９ａの間に配置され、ウェル部５の外周面５ｃを締め付けている。また、バンド１０は、一対の突条９ａ、９ａの側面に当接し、幅方向Ｙに位置ずれし難くなっている。
【００２６】
また、被締め付け部２１の厚みＬ（図４参照）は、凹部８の窪み量と同一となっている。このため、被締め付け部２１の外周面２１ａとウェル部５の外周面５ｃとの境界は、段差が形成されることなく面一となっている。よって、バンド１０は、締め付け面（被締め付け部２１の外周面２１ａとウェル部５の外周面５ｃ）の全周に当接している。
【００２７】
次に、第１実施形態の車両用ホイール１の作用効果について説明する。
第１実施形態の車両用ホイール１は、リム３と、リム３の外周側に巻き付けられたバンド１０と、バンド１０に締め付けられてリム３の外周面に固定される副気室部材２０と、を備える車両用ホイール１であって、副気室部材２０は、幅方向Ｙの中央部に位置しバンド１０に締め付けられる被締め付け部２１を有している。
上記構成によれば、被締め付け部２１がバンド１０に締め付けられて副気室部材２０がリム３に固定している。このため、副気室部材２０に遠心力が作用しても径方向Ｚの外側に移動しない（副気室部材２０がリム３から離脱しない）。
そして、このような車両用ホイール１によれば、一対の縦壁を有していないリム３にも副気室部材２０を取り付けることができ、汎用性が高い。
また、バンド１０による固定方法として、副気室部材２０の幅方向Ｙの両端を２つのバンド１０で固定する方法も考えられるが、本実施形態によれば、１つのバンド１０で固定できるため、部品点数の増加を抑制でき、製造コストの低減を図れる。
【００２８】
また、第１実施形態の車両用ホイール１において、リム３の外周面には、副気室部材２０の底壁部２６と同寸法の凹部８が形成され、副気室部材２０の底壁部２６は、凹部８に入り込んでいる。
上記構成によれば、副気室部材２０が幅方向Ｙ及び周方向Ｘに位置ずれし難く、副気室部材２０の固定強度が向上する。
また、副気室部材２０をウェル部５の外周面５ｃに設置する際に位置決めし易い。
また、バンド１０を締め付ける際、被締め付け部２１がバンド１０に引きずられて副気室部材２０が周方向Ｘに位置ずれするおそれがあるものの、上記構成から副気室部材２０の位置ずれが抑制される。よって、バンド１０の締め付け作業が容易となる。
【００２９】
また、第１実施形態の車両用ホイール１において、副気室部材２０は、締め付けられていない状態で幅方向Ｙの中央部が幅方向Ｙの両端部よりも径方向Ｚの外側に突出するように成形され、バンド１０の締め付けにより副気室部材２０が変形し、副気室部材２０の幅方向Ｙの両端部には遠心力に抗って径方向Ｚの内側に向う弾性力が生じている。
また、第１実施形態の車両用ホイール１において、リム３は、径方向Ｚの外側に立ち上がる壁（周側面８ａ，８ａ）を有し、壁壁（周側面８ａ，８ａ）は、粗面化処理されて粗面となっており、副気室部材２０は、幅方向Ｙの両端から延出して粗面（周側面８ａ，８ａ）に当接する係止部２３，２３を備えている。
上記構成によれば、副気室部材２０の幅方向Ｙの両端部（係止部２３，２３）に遠心力が作用しても径方向Ｚの外側に変形し難い。このため、副気室ＳＣの容積が変化して気柱共鳴による騒音を十分に低減できない、という事態を回避することができる。
【００３０】
ここで、バンド１０とウェル部５の外周面５ｃとの間に隙間が形成されていると、走行中の振動が伝達してバンド１０が撓み、被締め付け部２１を締め付ける力が低減する可能性がある。
しかしながら、本実施形態は、バンド１０がウェル部５の外周面５ｃの全てに当接している。よって、走行中の振動が伝達してもバンド１０が撓まないため、被締め付け部２１を締め付ける力が低減しない。
【００３１】
また、第１実施形態の車両用ホイール１において、リム３の外周面には、バンド１０を幅方向Ｙに移動することを規制するバンド規制部９が形成されている。上記構成によれば、バンド１０が幅方向Ｙに振動して副気室部材２０が摩耗することを防止できる。
【００３２】
また、第１実施形態の車両用ホイール１のバンド１０は、金属材料で形成されている。上記構成によれば、バンド１０の耐久性が高く、バンド１０の交換作業の回数を低減できる。
【００３３】
（第２実施形態）
続いて、第２実施形態に係る車両用ホイール１Ａについて説明する。
車両用ホイール１Ａは、凹部８とバンド規制部９に代えて、凹部８Ａとバンド規制部９Ａを備えている点が相違する。以下、車両用ホイール１Ａについて、第１実施形態に係る車両用ホイール１との相違点を中心に説明する。
【００３４】
図７に示すように、凹部８Ａは、底壁部５ａの外周面５ｃ上であって副気室部材２０が配置される領域に形成されている。凹部８Ａの窪み量は、底壁部２６の厚みよりも大きい。また、凹部８Ａにおける一対の周側面８ａ，８ａには、周方向に延在する溝部３０が形成され、その溝部３０内に副気室部材２０の一対の係止部２３，２３が入り込んでいる。
【００３５】
図８，図９に示すように、ウェル部５の外周面５ｃであって副気室部材２０が配置されない領域には、周方向Ｘに延在するバンド規制部９Ａが形成されている。
バンド規制部９Ａは、底壁部５ａの外周面５ｃを径方向Ｚの内側に窪ませて成る周溝３９により構成されている。
周溝３９の底面３９ｂには、バンド１０が巻き付けられており、周溝３９の側面３９、３９ａにバンド１０が当接している。
図９に示すように、周溝３９の窪み量Ｍは、周溝３９の底面３９ｂと、副気室部材２０の被締め付け部２１の外周面２１ａとが同じ高さとなるように形成されている。このため、周溝３９の底面３９ｂと被締め付け部２１の外周面２１ａとの境界は、段差が形成されておらず面一となっている。よって、バンド１０は、締め付け面（周溝３９の底面３９ｂと被締め付け部２１の外周面２１ａ）の全周に当接している。
【００３６】
次に上記した構成の作用効果について説明する。
第２実施形態の車両用ホイール１Ｂにおいて、リム３は、径方向Ｚの外側に立ち上がる壁（周側面８ａ，８ａ）を有し、壁（周側面８ａ，８ａ）には、周方向Ｘに延在する溝部３０が形成され、副気室部材２０は、幅方向Ｙの両端から延出して溝部３０に係止する係止部２３，２３を備えている。
上記構成によれば、副気室部材２０の幅方向Ｙの両端部（係止部２３，２３）に遠心力が作用しても径方向Ｚの外側に変形し難い。このため、副気室ＳＣの容積が変化して気柱共鳴による騒音を十分に低減できない、という事態を回避することができる。
【００３７】
また、バンド１０は、周溝３９の底面３９ｂの全てに当接し、周溝３９の底面３９ｂとの間に隙間が形成されていない。よって、走行中の振動が伝達してもバンド１０は撓むことがなく、被締め付け部２１を締め付ける力が低減しない。
また、バンド１０は、周溝３９の側面３９ａ，３９ａに当接している。よって、バンド１０が幅方向に振動して副気室部材２０が摩耗することを防止できる。
【００３８】
（第３実施形態）
続いて、第３実施形態に係る車両用ホイール１Ｂについて、第１実施形態に係る車両用ホイール１との相違点を中心に説明する。
図１０に示すように、底壁部５ａの外周面５ｃ上であって副気室部材２０が配置される領域は、平坦な面に形成され、第１実施形態で説明した凹部８が形成されていない。
また、ウェル部５の外周面５ｃであって副気室部材２０が配置されない領域には、周方向Ｘに延在する突出部４０が形成されている。
【００３９】
図１１に示すように、突出部４０は、ウェル部５の外周面５ｃにおいてバンド１０が巻き付けられる部位を径方向Ｚの外側に突出させて成る。よって、突出部４０の外周面４０ａにはバンド１０が巻き付けられている。
また、突出部４０の外周面４０ａ上には、バンド規制部９（一対の突条９ａ，９ａ）が形成されており（図１０参照）、突出部４０の外周面４０ａに沿って延在するバンド１０は、一対の突条９ａ、９ａの側面に当接している。
【００４０】
突出部４０の突出量Ｎ（図１１参照）は、被締め付け部２１の厚みＬと同一に形成されている。このため、突出部４０の外周面４０ａと被締め付け部２１の外周面２１ａとの境界は、段差が形成されることなく面一となっている。よって、バンド１０は、締め付け面（突出部４０の外周面４０ａと被締め付け部２１の外周面２１ａ）の全周に当接している。
そのほか、突出部４０における周方向Ｘの端部４０ｂは、副気室部材２０における被締め付け部２１の周方向Ｘの端部２１ｂと当接している。
【００４１】
次に上記した構成の作用効果について説明する。
被締め付け部２１の周方向Ｘの端部２１ｂが突出部４０の端部４０ｂに当接している。このため、副気室部材２０が周方向Ｘに位置ずれし難く、副気室部材２０の固定強度が向上している。また、副気室部材２０をウェル部５の外周面５ｃに設置する際に位置決めし易い。また、バンド１０を締め付ける際、副気室部材２０の位置ずれを抑制でき、バンド１０の締め付け作業が容易となる。
【００４２】
また、バンド１０は、突出部４０の外周面４０ａの全てに当接し、突出部４０の外周面４０ａとの間に隙間が形成されていない。よって、走行中の振動が伝達してもバンド１０は撓むことがなく、被締め付け部２１を締め付ける力が低減しない。
【００４３】
以上、各実施形態について説明したが、本発明は上記した例に限定されない。前記実施形態では、合成樹脂のみからなる副気室部材２０を想定しているが、２種以上の異種材料で構成してもよい。
また、副気室部材２０は、湾曲するように成形されたものに限定されず、製造時点で凹部８の底面８ｃに沿った形状のものを利用してもよい。
【００４４】
また、各実施形態の被締め付け部２１は、本体部２２の下板部２５と同じ高さとなっているが、本発明はこれに限定されない。例えば、図１２に示すように、ウェル部５の外周面５ｃに凸部５０を形成するとともに、被締め付け部２１Ｃを本体部２２の径方向Ｚの中間部と連続するようにしてもよい。このような変形例によれば、一対の本体部２２，２２が凸部５０を挟み、幅方向Ｙに移動し難い。
【００４５】
また、バンド規制部９は、周方向Ｘに連続する一対の突条９ａ，９ａや周溝の側面３９ａ，３９ａにより構成されているが、本発明は、例えば、周方向Ｘに間隔を空けつつ配置された複数の突起により構成されてもよい。
【００４６】
また、第１実施形態及び第２実施形態において、副気室部材２０の一対の係止部２３，２３を凹部８の周側面８ａに係止させているが、ウェル部５の一対の縦壁５ｂ、５ｂに粗面化処理又は溝部３０を形成して、一対の係止部２３，２３を一対の縦壁５ｂ、５ｂに係止させてもよい。
また、バンド１０は、金属製のものに限定されず、樹脂製であってもよい。
また、実施形態の副気室部材２０は、底壁部５ａにおいて外周面５ｃの幅方向Ｙの中央部に配置されているが、車内側寄りに配置し、タイヤビード部を落とし込むための空間（窪みＳ）を十分に確保できるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４７】
１，１Ａ，１Ｂ    車両用ホイール
３      リム
５      ウェル部
５ａ    底壁部
５ｂ    縦壁
５ｃ    外周面
８，８Ａ  凹部
９，９Ａ  バンド規制部
９ａ    突条
１０    バンド
２０    副気室部材
２１，２１Ｃ  被締め付け部
２２    本体部
２３    係止部
２４    管体
２５    下板部
２６    底壁部
３０    溝部
３９    周溝
４０    突出部
５０    凸部
ＳＣ    副気室
【図１】
2020083021.tif 000003
【図２】
2020083021.tif 000004
【図３】
2020083021.tif 000005
【図４】
2020083021.tif 000006
【図５】
2020083021.tif 000007
【図６】
2020083021.tif 000008
【図７】
2020083021.tif 000009
【図８】
2020083021.tif 000010
【図９】
2020083021.tif 000011
【図１０】
2020083021.tif 000012
【図１１】
2020083021.tif 000013
【図１２】
2020083021.tif 000014