(57)【要約】【課題】耐久性を向上できるとともに、部品点数の削減ひいては生産性の向上を図り、さらに、より一層円滑な作動を実現することができるアイソレーションダンパプーリを提供する。【解決手段】回転軸が装着されるハブ１０と、ベルトが装着されるプーリ本体２０との間の回転伝達における変動を抑制するアイソレータ３０、６０を備えたアイソレーションダンパプーリ１、５０であって、アイソレータ３０、６０は、ハブ１０の回転が伝達される環状の第１伝達部２３、５２と、プーリ本体２０の回転が伝達される環状の第２伝達部２２、５３と、第１伝達部２３、５２と第２伝達部２２、５３とをこれらの周方向に相対変位可能に支持する環状の弾性体２６、５４と、第１伝達部２３、５２及び第２伝達部２２、５３において、回転伝達に際し弾性体２６、５４の周方向における移動を規制することにより弾性体２６、５４を周方向に圧縮させる規制部４０、７０とを有する。【選択図】図４
2020029878.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸が装着されるハブと、ベルトが装着されるプーリ本体との間の回転伝達における変動を抑制するアイソレータを備えたアイソレーションダンパプーリであって、
前記アイソレータは、
前記ハブの回転が伝達される環状の第１伝達部と、
前記プーリ本体の回転が伝達される環状の第２伝達部と、
前記第１伝達部と前記第２伝達部とをこれらの周方向に相対変位可能に支持する環状の弾性体と、
前記第１伝達部及び前記第２伝達部において、前記回転伝達に際し前記弾性体の周方向における移動を規制することにより前記弾性体を周方向に圧縮させる規制部と
を有する、アイソレーションダンパプーリ。
【請求項２】
前記規制部は、前記第１伝達部と前記第２伝達部とをそれぞれ前記回転軸の軸方向に前記弾性体に向けて突出させた軸方向突起を含む、請求項１に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項３】
前記軸方向突起は、前記第１伝達部と前記第２伝達部との周方向に近接した位置に突出して形成され、少なくとも１組設けられる、請求項２に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項４】
前記規制部は、前記第１伝達部と前記第２伝達部とをそれぞれ前記回転軸の径方向に前記弾性体に向けて突出させた径方向突起を含む、請求項１から３の何れか一項に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項５】
前記径方向突起は、前記第１伝達部と前記第２伝達部との周方向に近接した位置に突出して形成され、少なくとも１組設けられる、請求項４に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項６】
前記弾性体は、前記規制部に沿う非円筒状に成形される、請求項１から５の何れか一項に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項７】
前記弾性体は、円筒状に成形され、前記規制部において圧縮して配置される、請求項１から５の何れか一項に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項８】
前記規制部は、前記回転軸の一方向における前記回転伝達に際し前記弾性体の周方向における移動を規制する、請求項１から７の何れか一項に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項９】
前記弾性体は、複数の弾性部材からなる、請求項１から８の何れか一項に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項１０】
前記アイソレータには、前記回転伝達に際し、前記弾性体の剪断力と、前記弾性体の周方向における圧縮力とが作用する、請求項１から９の何れか一項に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【請求項１１】
前記弾性体は、その周方向に作用する前記圧縮力により形成される圧縮部を有し、
前記圧縮部は、前記周方向に延設された開孔を有する、請求項１０に記載のアイソレーションダンパプーリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アイソレーションダンパプーリに関し、特に、駆動側及び従動側のプーリとして使用可能なアイソレーションダンパプーリに関する。
【背景技術】
【０００２】
燃費性能向上を目的に、アイドリングストップ機能を有する車両が普及している。この機能は、信号等による短時間の停車時にエンジンを停止させ、その後にエンジンを再始動（ホットスタート）させるものであり、例えば、エンジンにおいて、発電機であるジェネレータ（オルタネータ）をモータとして兼用するシステムが採用される。このようなシステムをＢＳＧ（ベルト・スタータ・ジェネレータ）方式やＢＡＳ（ベルト・オルタネータ・スタータ）方式と称する場合がある（以下、統一してＢＳＧ方式と称する）。
【０００３】
このＢＳＧ方式のアイドリングストップ機構においては、エンジン再始動時にバッテリーからジェネレータに電力を印加して、ジェネレータをスタータ用モータとして機能させる。このスタータ用モータの駆動力は、ベルトを介してクランク軸に伝達され、エンジンが始動される。以下、モータとして機能可能なジェネレータをモータジェネレータと称する。この場合には、モータジェネレータの主軸は駆動側になり、エンジンのクランク軸は従動側になる。
【０００４】
さらに、近年、エンジンの再始動のみに用いていたモータジェネレータを強化して、エンジンの駆動力をアシストするための補助モータとしても利用できるようにした、ＢＳＧ方式のハイブリッド車両が増加傾向にある。このようなハイブリッド車両においては、エンジンによりクランク軸を駆動するときは、エンジンにより駆動力が伝達されたクランク軸を駆動側とし、プーリを介してモータジェネレータが駆動される。一方、モータジェネレータによりクランク軸を駆動するときは、バッテリーから電力が印加されたモータジェネレータを駆動側とし、プーリを介してクランク軸が駆動され、この場合、クランク軸は従動側となる。
【０００５】
特許文献１には、駆動側プーリと従動側プーリとの双方の使用を想定し、回転軸が装着されるハブと、ベルトが装着されるプーリ本体との間の回転伝達における変動を抑制するアイソレータを備えたアイソレータ付きプーリが開示されている。アイソレータは、回転軸の径方向外方に延出するハブの径方向部に取り付けられるアイソレータリングと、アイソレータリングに対向するプーリ本体のカバー部と、アイソレータリングとカバー部とをこれらの周方向に相対変位可能に支持するアイソレータゴム及びカップリングゴムを備えている。
【０００６】
さらに、アイソレータには、カップリングゴムに取り付けられる係合リングと、係合リングとハブ又はプーリ本体とを係合する係合機構とが設けられている。係合機構は、プーリ本体に対するハブの捩れ角度に応じて、係合リングとハブ又はプーリ本体とを非係合状態と係合状態とに切り替える。
【０００７】
ハブからプーリ本体にエンジンの駆動力が伝達される際の回転変動は、アイソレータゴムにより抑制される。ハブとプーリ本体とが周方向に相対変位し、アイソレータゴムの変形ストロークが一定値以上となると、アイソレータゴムの弾性変形に加え、係合機構の作動によりカップリングゴムも弾性変形する。これにより、アイソレータゴムが過度に剪断方向に弾性変形することが抑制され、アイソレータゴムの剥離や断裂を防止することができ、プーリの耐久性を向上することができる。
【０００８】
さらに、カップリングゴムの変形が開始すると、ＢＳＧ方式のハイブリッド車両においてクランク軸が従動側となったときでも、アイソレータにおいて衝撃緩衝力が向上し、プーリはより一層強いトルクの駆動力を伝達することができる。このようなプーリは、駆動側プーリと従動側プーリとの双方に使用可能な耐久性を備えるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１８−１０５４９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、このプーリに設けたアイソレータは、アイソレータゴム及びカップリングゴムの２つの弾性体を要し、さらに、係合リングを含む係合機構を要する。また、係合機構の作動時、係合リングにおける金属接触が生じ得る。このため、耐久性を向上しつつ、さらなる部品点数の削減ひいては生産性の向上を図り、さらに金属接触を伴わない、より連続的で円滑な作動を実現可能なアイソレーションダンパプーリが望まれている。
【００１１】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたもので、耐久性を向上できるとともに、部品点数の削減ひいては生産性の向上を図り、さらに、より一層円滑な作動を実現することができるアイソレーションダンパプーリを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明のアイソレーションダンパプーリは、回転軸が装着されるハブと、ベルトが装着されるプーリ本体との間の回転伝達における変動を抑制するアイソレータを備えたアイソレーションダンパプーリであって、アイソレータは、ハブの回転が伝達される環状の第１伝達部と、プーリ本体の回転が伝達される環状の第２伝達部と、第１伝達部と第２伝達部とをこれらの周方向に相対変位可能に支持する環状の弾性体と、第１伝達部及び第２伝達部において、回転伝達に際し弾性体の周方向における移動を規制することにより弾性体を周方向に圧縮させる規制部とを有する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のアイソレーションダンパプーリによれば、その耐久性を向上できるとともに、部品点数の低減ひいては生産性の向上、及び、より円滑な作動を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態に係るアイソレーションダンパプーリを一方向から見た斜視図である。
【図２】アイソレーションダンパプーリを反対方向から見た斜視図である。
【図３】図１のアイソレーションダンパプーリの縦断面を含む斜視図である。
【図４】図３のアイソレータを図１と同方向から見た斜視図である。
【図５】図４のアイソレータを反対方向から見た斜視図である。
【図６】図５のアイソレータにトルクＴが作用したときにアイソレータゴムに発生する捩じり角度θ、剪断力Ｆｓ、圧縮力Ｆｃを示した斜視図である。
【図７】図６のアイソレータゴムの斜視図である。
【図８】本実施形態のアイソレータを有するプーリと、従来のアイソレータを有するプーリとにおいて、トルクＴの変動に対する捩じり角度θの変化を時系列的に比較したグラフである。
【図９】本発明の第２実施形態に係るアイソレーションダンパプーリを図２と同方向から見た斜視図である。
【図１０】図９のアイソレーションダンパプーリの縦断面を含む斜視図である。
【図１１】図１０のアイソレータにトルクＴが作用したとき、アイソレータゴムに発生する捩じり角度θ、剪断力Ｆｓ、圧縮力Ｆｃを示した斜視図である。
【図１２】図１１のアイソレータゴムの斜視図である。
【図１３】本発明の変形例に係るアイソレータゴムの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面に基づき本発明の各実施形態に係るアイソレーションダンパプーリについて説明する。
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係るアイソレーションダンパプーリ１（以下、単にプーリ１とも称する）を一方向から見た斜視図を示し、図２は、図１のプーリ１を反対方向から見た斜視図を示す。なお、図１に示すように、回転軸の軸方向をＸとするＸＹＺ軸を規定したとき、回転軸の径方向は回転軸の軸心からＹＺ軸で形成される面に延びる方向とする。以降の各図においても同様とする。
【００１６】
プーリ１は、ハブ１０とプーリ本体２０とを備え、ハブ１０は図示しない回転軸が装着されるボス１１と、ボス１１に一体となってボス１１から径方向外方に延出する径方向部１２とを有する。プーリ本体２０は、図示しないベルトが装着されるプーリ部２１と、プーリ部２１の軸方向一端部から径方向内方に延出して径方向部１２に対向する環状のカバー部（第２伝達部）２２とを有する。
【００１７】
図３は、プーリ１の縦断面を含む斜視図を示す。径方向部１２の外周部には、プーリ部２１に対向するリム部１３が径方向部１２と一体に設けられ、リム部１３はカバー部２２に向けて軸方向に延出している。リム部１３の外側には環状のダンパゴム１４を介して環状質量体１５が装着される。
【００１８】
ダンパゴム１４は、加硫ゴム等により成形されており、リム部１３の外周面と環状質量体１５の内周面との間に圧入されてリム部１３と同軸状に配置される。環状質量体１５とプーリ部２１との間には、樹脂製のジャーナルベアリング１６が配置されている。ダンパゴム１４と環状質量体１５とにより、エンジンが有する固有値の共振に起因する捩り振動を低減するダンパが構成される。
【００１９】
径方向部１２には、リム部１３よりも径方内方に位置する円筒部１７が径方向部１２と一体に設けられており、円筒部１７はリム部１３に同軸状となってリム部１３に対向している。ハブ１０の径方向部１２にはアイソレータリング（第１伝達部）２３が突き当てられる。アイソレータリング２３は、径方向部１２に突き当てられる径方向の突き当て部２４と、円筒部１７の外側に嵌合される軸方向の嵌合部２５とを備えている。
【００２０】
アイソレータリング２３は、板金を用いてプレス加工により突き当て部２４と嵌合部２５とが一体となった環状に成形される。アイソレータリング２３は、嵌合部２５が径方向部１２の円筒部１７の外側に圧入されることにより、ハブ１０に固定される。径方向部１２とカバー部２２との間には、アイソレータリング２３の突き当て部２４を介して、アイソレータゴム（弾性体）２６が配置される。
【００２１】
アイソレータゴム２６は環状をなし、その軸方向一端部はカバー部２２に加硫接着されてプーリ本体２０に固定支持される。アイソレータゴム２６の軸方向他端部は、アイソレータリング２３の突き当て部２４に加硫接着され、アイソレータリング２３を介してハブ１０に固定支持される。
【００２２】
アイソレータゴム２６は、カバー部２２と径方向部１２とをこれらの周方向に相対変位可能に支持する。そして、駆動側の回転軸のトルク変動に起因するハブ１０とプーリ本体２０との間の速度差によりアイソレータゴム２６が剪断変形することにより、回転軸のトルク変動がベルトを介して従動側の図示しない回転軸に伝達されることを抑制する。
【００２３】
すなわち、ハブ１０の回転が伝達される径方向部１２、ひいてはアイソレータリング２３と、プーリ本体２０の回転が伝達されるカバー部２２と、アイソレータゴム２６とにより、プーリ１のアイソレータ３０が構成されている。例えば、ハブ１０がエンジンのクランク軸に装着され、ベルトを介して補機類の主軸にクランク軸の回転を伝達するためにプーリ１が使用されるときを想定する。このときの回転伝達に際し、アイソレータ３０は、エンジン起動時や低回転時におけるクランク軸のトルク変動によって発生するクランク軸の速度変動（回転変動）がアイソレータゴム２６により抑制される。
【００２４】
アイソレータゴム２６に軸方向の圧縮力を付与するために、カバー部２２にはプレッシャーリング２７が押圧手段として突き当てられる。プレッシャーリング２７は、カバー部２２の外面に突き当てられる押圧部２８と、嵌合部２５に嵌合される嵌合部２９とを備えている。プレッシャーリング２７は、板金を用いてプレス加工により押圧部２８と嵌合部２９とが一体となった環状に成形される。樹脂製のスラストベアリング１８が押圧部２８とカバー部２２との間に配置され、プレッシャーリング２７はスラストベアリング１８を介してカバー部２２に押し当てられる。
【００２５】
アイソレータリング２３の嵌合部２５は円筒部１７の外側に圧入され、嵌合部２５の外側にプレッシャーリング２７の嵌合部２９が同軸に嵌合される。円筒部１７、嵌合部２５、嵌合部２９が相互に嵌合することによって、アイソレータゴム２６は軸方向に予圧縮状態で保持される。なお、アイソレータリング２３の嵌合部２５の外側にプレッシャーリング２７の嵌合部２９が嵌合する代わりに、嵌合部２９を円筒部１７に嵌合し、嵌合部２９の外側に嵌合部２５を嵌合させる形態としてもアイソレータゴム２６を予圧縮することができる。
【００２６】
図４は、アイソレータ３０を図１と同方向から見た斜視図を示し、図５は、図４のアイソレータ３０を反対方向から見た斜視図を示す。本実施形態のアイソレータ３０は、アイソレータリング２３及びカバー部２２において、ハブ１０とプーリ本体２０との間の回転伝達に際しアイソレータゴム２６の周方向における移動を規制することによりアイソレータゴム２６を周方向に圧縮させる規制部４０を備えている。規制部４０は、アイソレータリング２３とカバー部２２とをそれぞれ回転軸の軸方向にアイソレータゴム２６に向けて突出させた軸方向突起４１、４２から構成されている。
【００２７】
軸方向突起４１、４２は、アイソレータリング２３とカバー部２２との周方向に近接した位置に突出して形成され、当該周方向に一定の間隔を隔てて２組設けられている。規制部４０は、回転軸の一方向（後述するトルクＴの作用方向）における回転伝達に際しアイソレータゴム２６の周方向における移動を規制する。そして、本実施形態のアイソレータ３０では、前述した回転伝達に際し、アイソレータゴム２６の剪断力のみならず、アイソレータゴム２６の周方向における圧縮力をも作用させている。
【００２８】
図６は、アイソレータ３０にトルクＴが作用したときにアイソレータゴム２６に発生する捩じり角度θ、剪断力Ｆｓ、圧縮力Ｆｃを示した斜視図である。なお、図６においては、プーリ本体２０はアイソレータゴム２６が加硫接着されるカバー部２２の一部のみを図示している。
【００２９】
エンジンの駆動力をアシストするためのモータジェネレータの主軸の回転がプーリ本体２０のカバー部２２に矢印方向のトルクＴとして伝達されたときを想定する。このとき、トルクＴの作用方向の反対方向には、ハブ１０が装着される駆動軸が連結されたエンジンを始動するための負荷がかかる。従って、アイソレータゴム２６は、その剪断方向の移動が規制され、トルクＴの作用方向に捩じれ始める。
【００３０】
アイソレータゴム２６が捩じれ始めると、アイソレータゴム２６の周方向にはトルクＴの作用方向と反対方向に剪断力Ｆｓが作用する。さらにアイソレータゴム２６の捩じれが進むと、軸方向突起４２が軸方向突起４１に近づいていき、アイソレータゴム２６の捩じり角度θが増大する。これにより、軸方向突起４１、４２間に位置するアイソレータゴム２６には、軸方向突起４１、４２からそれぞれ圧縮力Ｆｃが作用する。軸方向突起４１、４２間に位置するアイソレータゴム２６には、圧縮力Ｆｃにより圧縮され、剛性が高められた圧縮部４３が形成される。
【００３１】
図７は、アイソレータゴム２６の斜視図を示す。アイソレータゴム２６は、実線で示した円筒状の材料から、破線で示すように、規制部４０に沿う非円筒状に成形され、成形されたアイソレータゴム２６がカバー部２２とアイソレータリング２３とに加硫接着される。しかし、これに限らず、アイソレータゴム２６は、実線で示した円筒状に成形し、規制部４０において弾性変形させながら圧縮して配置し、カバー部２２とアイソレータリング２３とに加硫接着しても良い。
【００３２】
図８は、アイソレータ３０を有するプーリ１と、規制部４０を備えない従来のアイソレータを有するプーリとにおいて、トルクＴの変動に対する捩じり角度θの変化を時系列的に比較したグラフを示す。一点鎖線で示す従来のプーリでは、トルクＴの増大に伴い、捩じり角度θがほぼ直線状に比例して増大する。すなわち、過大なトルクＴが付与されると、アイソレータゴム２６の捩じり角度θが増大していき、最終的にはアイソレータゴム２６の剥離や断裂が生じ得る。
【００３３】
一方、実線で示す本実施形態のプーリ１では、初期段階においては、従来の場合と同様に、トルクＴの増大に伴い、捩じり角度θはほぼ直線状に比例して増大する。このときの捩じり角度θは従来のプーリよりも小さい角度である。そして、トルクＴがＴｃに到達したとき、その後の捩じり角度θは二次関数のような放物線状の曲線に沿って微増していく。トルクＴｃが付与されたときを比較すると、プーリ１は、従来のプーリよりも捩じり角度θがΔθだけ小さい。
【００３４】
このような捩じり角度θの増大傾向は、捩じり角度θの増大に伴い圧縮部４３が徐々に形成されていき、トルクＴがＴｃに到達したときに圧縮された圧縮部４３が形成されることに起因する。プーリ１が駆動側プーリとして使用されるときには、ハブ１０からプーリ本体２０にエンジンの駆動力が伝達される際のトルク変動（回転変動）をアイソレータゴム２６により容易に抑制可能である。このようなトルク変動の抑制は、トルクＴが比較的小さく、トルクＴｃに到達する前の段階において行われる。
【００３５】
さらに、トルクＴの増大に伴い捩じり角度θが増大すると、アイソレータゴム２６に圧縮部４３が形成される。従って、ＢＳＧ方式のハイブリッド車両においてクランク軸が従動側となり、プーリ１が従動側プーリとして使用されるときには、アイソレータ３０において衝撃緩衝力が向上し、プーリ１はより一層強いトルクの駆動力を伝達することができる。
【００３６】
このように、本実施形態のプーリ１は、トルクＴが小さく、捩じり角度θが小さい段階では、アイソレータゴム２６の弾性力により回転変動の伝達を好適に抑制する。一方、トルクＴが大きく、捩じり角度θが大きい段階になると、圧縮部４３を形成することにより、アイソレータゴム２６の剛性を高め、衝撃緩衝力ひいてはトルク伝達性能を向上させる。これにより、プーリ１は、アイソレータゴム２６の剪断変形に耐えうる強度範囲において作動するため、剪断力Ｆｓによるアイソレータゴム２６の剥離や断裂が防止され、駆動側プーリと従動側プーリとの双方に使用可能な耐久性が確保されている。
【００３７】
以上のように、本実施形態のプーリ１は、アイソレータ３０が、アイソレータリング２３とプーリ本体２０のカバー部２２とにおいて、ハブ１０とプーリ本体２０との間の回転伝達に際しアイソレータゴム２６の周方向における移動を規制する規制部４０を有する。規制部４０は、トルクＴの増大に伴い捩じり角度θが増大すると、アイソレータゴム２６に圧縮部４３を形成する。
【００３８】
これにより、プーリ１が駆動側プーリとして使用されるときには、ハブ１０からプーリ本体２０にエンジンの駆動力が伝達される際の回転変動をアイソレータゴム２６により抑制することができる。一方、プーリ１がＢＳＧ方式のハイブリッド車両においてプーリ１が従動側プーリとして使用されるときには、アイソレータ３０において衝撃緩衝力が向上し、プーリ１はより一層強いトルクの駆動力を伝達することができる。
【００３９】
このようなアイソレータ３０には、回転伝達に際し、アイソレータゴム２６の剪断力Ｆｓと、アイソレータゴム２６の周方向における圧縮力Ｆｃとが作用する。圧縮力Ｆｃの作用により、トルクＴの増大に伴う捩じり角度θの増大が抑制され、剪断力Ｆｓが過大になることが抑制される。従って、剪断力Ｆｓによるアイソレータゴム２６の剥離や断裂を効果的に防止することができるため、プーリ１の耐久性を向上することができる。
【００４０】
また、駆動側プーリと従動側プーリとの双方に使用したときのアイソレータ３０の耐久性の向上は、アイソレータゴム２６の弾性力のみで実現することができ、新たな追加部材や機構を要さない。これにより、プーリ１の部品点数の削減ひいては生産性の向上を図ることができる。さらに、アイソレータ３０の耐久性の向上をアイソレータゴム２６の弾性力のみで実現することにより、金属接触を伴わない、連続的でより一層円滑なプーリ１の作動を実現することができる。
【００４１】
より具体的には、規制部４０は、アイソレータリング２３とカバー部２２とを回転軸の軸方向にアイソレータゴム２６に向けて突出させた軸方向突起４１、４２から構成される。これにより、アイソレータリング２３とカバー部２２とにそれぞれ軸方向突起４１、４２を設けるだけの簡単な加工で本実施形態のアイソレータ３０を形成することができる。
【００４２】
また、軸方向突起４１、４２は、アイソレータリング２３とカバー部２２との周方向に近接した位置に突出して形成され、２組設けられている。これにより、アイソレータ３０に作用するトルクＴ、及び捩じり角度θの増大に伴う規制部４０の作動、及びアイソレータゴム２６への圧縮部４３の形成をより一層確実に行うことができる。なお、軸方向突起４１、４２は、２組に限らず、任意の組数を設けることができ、規制部４０の作動と圧縮部４３の形成が可能であれば少なくとも１組設けてあれば良い。
【００４３】
また、アイソレータゴム２６は、規制部４０に沿って非円筒状に成形される場合、アイソレータゴム２６を含むアイソレータ３０を容易に形成することができ、プーリ１の生産性のさらなる向上を図ることができる。一方、別形態として、アイソレータゴム２６は、円筒状に成形され、規制部４０において弾性変形させながら圧縮して配置される。
【００４４】
この場合、規制部４０の存在により、アイソレータゴム２６は軸方向に予圧縮状態で保持される。これにより、軸方向突起４１、４２間に位置するアイソレータゴム２６の硬化がより一層促進され、より一層高剛性の圧縮部４３が形成可能である。従って、アイソレータ３０において衝撃緩衝力をより効果的に発揮可能であり、プーリ１はより一層強いトルクの駆動力を伝達可能である。なお、この場合であっても、プーリ１を駆動側プーリとして用いるときは、アイソレータゴム２６の圧縮部４３以外の領域において回転伝達に係る変動を抑制することが可能である。
【００４５】
また、規制部４０は、回転軸の一方向における回転伝達に際しアイソレータゴム２６の周方向における移動を規制する。つまり、プーリ１を従動側プーリとして用いるときの回転方向のみを想定し、アイソレータゴム２６における軸方向突起４１、４２の位置を設定すれば良い。これにより、規制部４０の作動に方向性を持たせることができるため、規制部４０の作動、及びアイソレータゴム２６への圧縮部４３の形成をより一層確実に行うことができる。
【００４６】
＜第２実施形態＞
図９は、本発明の第２実施形態に係るアイソレーションダンパプーリ５０（以下、単にプーリ５０とも称する）を図２と同方向から見た斜視図を示し、図１０は、プーリ５０の縦断面を含む斜視図を示す。なお、プーリ５０を反対方向から見た図は図１と同様のものとなるため図示を省略する。また、以下、主として第１実施形態と異なる構成について説明し、第１実施形態と同様の構成については図面に同符号を付す等して説明を省略することがある。
【００４７】
本実施形態のプーリ本体２０は、ハブ１０の径方向部１２に対向するカバー部２２を有しておらず、代わりに、プーリ部２１の軸方向一端部から軸方向外方に延出してハブ１０の円筒部１７に対向する軸方向部５１を有する。本実施形態のプーリ５０が備えるアイソレータ６０は、円筒部１７の外側と軸方向部５１の内側との間に配置される。アイソレータ６０は、内側スリーブ（第１伝達部）５２、外側スリーブ（第２伝達部）５３、アイソレータゴム（弾性体）５４から構成されている。
【００４８】
アイソレータゴム５４は環状をなし、その内周面は内側スリーブ５２の外周面に加硫接着されてハブ１０に固定支持される。アイソレータゴム５４の外周面は外側スリーブ５３内周面に加硫接着されてプーリ本体２０に固定支持される。アイソレータ６０は、内側スリーブ５２が円筒部１７の外側に圧入されるとともに、外側スリーブ５３が軸方向部５１の内側に圧入され、円筒部１７と軸方向部５１とをこれらの周方向に相対変位可能に支持する。
【００４９】
そして、本実施形態のアイソレータ６０は、内側スリーブ５２及び外側スリーブ５３において、ハブ１０とプーリ本体２０との間の回転伝達に際しアイソレータゴム５４の周方向における移動を規制することによりアイソレータゴム５４を周方向に圧縮させる規制部７０を備えている。規制部７０は、内側スリーブ５２と外側スリーブ５３とをそれぞれ回転軸の径方向にアイソレータゴム５４に向けて突出させた径方向突起７１、７２から構成されている。
【００５０】
径方向突起７１、７２は、内側スリーブ５２と外側スリーブ５３との周方向に近接した位置に突出して形成され、当該周方向に一定の間隔を隔てて４組設けられている。
図１１は、アイソレータ６０にトルクＴが作用したときにアイソレータゴム５４に発生する捩じり角度θ、剪断力Ｆｓ、圧縮力Ｆｃを示した斜視図である。エンジンの駆動力をアシストするためのモータジェネレータの主軸の回転がプーリ本体２０の軸方向部５１から内側スリーブ５２に矢印方向のトルクＴとして伝達されたときを想定する。このとき、トルクＴの作用方向には、ハブ１０が装着される駆動軸が連結されたエンジンを始動するための負荷がかかる。従って、アイソレータゴム５４はトルクＴの作用方向に捩じれ始める。
【００５１】
アイソレータゴム５４が捩じれ始めると、アイソレータゴム５４の周方向にはトルクＴと反対の向きに剪断力Ｆｓが作用する。さらにアイソレータゴム５４の捩じれが進むと、径方向突起７１が径方向突起７２に近づいていき、アイソレータゴム５４の捩じり角度θが増大する。これにより、径方向突起７１、７２間に位置するアイソレータゴム５４には、径方向突起７１、７２からそれぞれ圧縮力Ｆｃが作用する。径方向突起７１、７２間に位置するアイソレータゴム５４には、圧縮力Ｆｃにより圧縮され、剛性が高められた圧縮部７３が形成される。
【００５２】
本実施形態の場合においても、図８により説明した第１実施形態の場合と同様に、トルクＴの増大に伴い捩じり角度θが増大し、これに伴い圧縮部７３が徐々に形成されていき、トルクＴがＴｃに到達したときに圧縮された圧縮部７３が形成される。トルクＴがＴｃに到達する前の段階においては、プーリ１が駆動側プーリとして使用されたときに、ハブ１０からプーリ本体２０にエンジンの駆動力が伝達される際のトルク変動（回転変動）をアイソレータゴム５４により容易に抑制可能である。
【００５３】
さらに、トルクＴの増大に伴い捩じり角度θが増大すると、アイソレータゴム５４に圧縮部７３が形成されるため、ハイブリッド車両においてクランク軸が従動側となり、プーリ１が従動側プーリとして使用されるときには、アイソレータ６０において衝撃緩衝力が向上し、プーリ５０はより一層強いトルクの駆動力を伝達することができる。こうして、プーリ５０は、第１実施形態のプーリ１の場合と同様に、剪断力Ｆｓによるアイソレータゴム５４の剥離や断裂を防止しながら、駆動側プーリと従動側プーリとの双方に使用可能な耐久性を確保している。
【００５４】
図１２は、アイソレータゴム５４の斜視図を示す。アイソレータゴム５４は、実線で示した円筒状の材料から、破線で示すように、規制部７０に沿う非円筒状に成形され、成形されたアイソレータゴム５４が内側スリーブ５２と外側スリーブ５３とに加硫接着される。しかし、これに限らず、アイソレータゴム５４は、実線で示した円筒状に成形し、規制部７０において弾性変形させながら圧縮して配置し、内側スリーブ５２と外側スリーブ５３とに加硫接着しても良い。
【００５５】
円筒状のアイソレータゴム５４を圧縮して配置する場合、規制部７０の存在により、アイソレータゴム５４は径方向に予圧縮状態で保持される。さらに、本実施形態の場合、アイソレータゴム５４は、図１２に示すように、環状のテーパ面５４ａを有するため、アイソレータ６０への配置状態において、径方向のみならず、軸方向にも予圧縮状態で保持される。
【００５６】
以上のように、本実施形態のプーリ５０は、第１実施形態のプーリ１の場合と同様に、耐久性を向上できるとともに、部品点数の削減ひいては生産性の向上を図り、さらに、より一層円滑な作動を実現することができる。
【００５７】
詳しくは、第１実施形態のプーリ１が回転軸の径方向にアイソレータゴム２６の接着面が形成されるのに対し、第２実施形態のプーリ５０は回転軸の軸方向にアイソレータゴム５４の接着面が形成される。そして、規制部７０は、内側スリーブ５２と外側スリーブ５３とを回転軸の径方向にアイソレータゴム５４に向けて突出させた径方向突起７１、７２から構成される。これにより、内側スリーブ５２と外側スリーブ５３とにそれぞれ径方向突起７１、７２を設けるだけの簡単な加工で本実施形態のアイソレータ６０を形成することができる。
【００５８】
また、径方向突起７１、７２は、内側スリーブ５２と外側スリーブ５３との周方向に近接した位置に突出して形成され、４組設けられる。これにより、アイソレータ３０に作用するトルクＴ、及び捩じり角度θの増大に伴う規制部７０の作動、及びアイソレータゴム５４への圧縮部７３の形成をより一層確実に行うことができる。なお、径方向突起７１、７２は、４組に限らず、任意の組数を設けることができ、規制部７０の作動と圧縮部７３の形成が可能であれば少なくとも１組設けてあれば良い。
【００５９】
また、第１実施形態の場合と同様に、アイソレータゴム５４は、規制部７０に沿って非円筒状に成形される場合、プーリ５０の生産性のさらなる向上を図ることができる。一方、アイソレータゴム５４を円筒状に成形し、規制部７０において弾性変形させながら圧縮して配置した場合、規制部７０の存在により、アイソレータゴム５４は径方向に予圧縮状態で保持される。
【００６０】
しかも、本実施形態のアイソレータゴム５４は、環状のテーパ面５４ａを有するため、アイソレータ６０への配置状態において、径方向のみならず、軸方向にも予圧縮状態で保持される。これにより、径方向突起７１、７２間に位置するアイソレータゴム５４の硬化がより一層促進され、より高剛性の圧縮部７３が形成される。従って、アイソレータ６０において衝撃緩衝力をより効果的に発揮可能であり、プーリ５０はより一層強いトルクの駆動力を伝達可能である。
【００６１】
また、第１実施形態の場合と同様に、規制部７０は、回転軸の一方向における回転伝達に際しアイソレータゴム５４の周方向における移動を規制する。これにより、第１実施形態の場合と同様に、規制部７０の作動に方向性を持たせることができるため、規制部７０の作動、及びアイソレータゴム５４への圧縮部７３の形成をより一層確実に行うことができる。
【００６２】
以上で本発明の各実施形態についての説明を終えるが、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更ができるものである。
例えば、第１実施形態では、回転軸の径方向にアイソレータゴム２６の接着面が形成されるタイプのプーリ１について説明し、第２実施形態では、回転軸の軸方向にアイソレータゴム５４の接着面が形成されるタイプのプーリ５０について説明した。
【００６３】
しかし、これに限らず、軸方向突起４１、４２から構成される規制部４０と、径方向突起７１、７２から構成される規制部７０とを組み合わせたアイソレータを形成することも可能である。このアイソレータには、第１及び第２実施形態の場合と同様、ハブ１０とプーリ本体２０との間の回転伝達に際し、アイソレータゴムの剪断力と、アイソレータゴムの周方向における圧縮力とを作用させることが可能である。従って、この場合であっても、第１及び第２実施形態の場合と同様に、耐久性を向上できるとともに、部品点数の削減ひいては生産性の向上を図り、より一層円滑な作動を実現可能なアイソレーションダンパプーリを提供することができる。
【００６４】
また、アイソレータゴム２６、５４は、１つの弾性体として剪断力と圧縮力とを発揮するのであれば、１つの弾性部材から形成するのは勿論のこと、複数の弾性部材を組み合わせて形成しても良い。また、弾性部材を異なる弾性力を有する異種材料から射出成形等しても良い。これにより、剪断力Ｆｔのみによりアイソレータ３０、６０を作動させるトルクＴｃ、圧縮部４３、７３の剛性、アイソレータゴム２６、５４における圧縮部４３、７３の位置を容易に制御することができる。従って、より一層の耐久性向上及び円滑作動を実現可能なプーリを提供することができる。
【００６５】
また、図１３に示すように、第１実施形態のアイソレータゴム２６の圧縮部４３に、周方向に延設された長孔形状の開孔７４を形成しても良い。プーリ１を駆動側プーリとして使用する際には、開孔７４が潰されて圧縮部４３が好適に形成される。一方、プーリ１を従動側プーリとして使用する際には、開孔７４により圧縮部４３の剛性が低減されるため、圧縮部４３以外のアイソレータゴム２６の部位においてアイソレータゴム２６の剪断変形を選択的に促進可能であり、回転軸のトルク変動の伝達をより一層効果的に抑制することができる。
【００６６】
また、このような開孔７４は、長孔形状以外の他の形状としても良いし、複数の弾性部材を組み合わせてアイソレータゴム２６を形成する場合、これらの部材間の隙間を開孔７４として用いても良い。また、第２実施形態のアイソレータゴム５４や、規制部４０と規制部７０とを組み合わせたアイソレータのアイソレータゴムに開孔７４を設けても良い。
【符号の説明】
【００６７】
１、５０    アイソレーションダンパプーリ
１０    ハブ
２０    プーリ本体
３０、６０    アイソレータ
２２    カバー部（第２伝達部）
２３    アイソレータリング（第１伝達部）
５２    内側スリーブ（第１伝達部）
５３    外側スリーブ（第２伝達部）
２６、５４    アイソレータゴム（弾性体）
４０、７０    規制部
４３、７３    圧縮部
４１、４２    軸方向突起
７１、７２    径方向突起
７４    開孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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