(57)【要約】【課題】タンニン由来の渋味が抑制された茶飲料又は固形食品を提供すること。【解決手段】次の成分（Ａ）及び（Ｂ）；（Ａ）タンニン、及び（Ｂ）クマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種を含有し、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が０．７５×１０−４以上２０×１０−４以下である、茶飲料又は固形食品。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の成分（Ａ）及び（Ｂ）；
（Ａ）タンニン、及び
（Ｂ）クマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種
を含有し、
成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が０．７５×１０−４以上２０×１０−４以下である、
茶飲料又は固形食品。
【請求項２】
成分（Ｂ）として少なくともクマリンを含有する、請求項１記載の茶飲料又は固形食品。
【請求項３】
成分（Ｂ）としてクマリン及びその誘導体を含有する、請求項１又は２記載の茶飲料又は固形食品。
【請求項４】
成分（Ａ１）として非重合体カテキン類を含み、成分（Ａ）と成分（Ａ１）との質量比[（Ａ１）／（Ａ）]が０．０５〜１である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の茶飲料又は固形食品。
【請求項５】
茶飲料であって、該茶飲料中の成分（Ｂ）の含有量が４０〜５００質量ｐｐｂである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の茶飲料。
【請求項６】
茶飲料であって、該茶飲料が緑茶飲料、ウーロン茶飲料又はルイボス茶飲料である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の茶飲料。
【請求項７】
固形食品であって、該固形食品中の成分（Ｂ）の含有量が０．５〜５０質量ｐｐｍである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の固形食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、茶飲料又は固形食品に関する。
【背景技術】
【０００２】
タンニンは茶葉等に含まれるポリフェノールの１種であり、抗酸化作用をはじめとする様々な生理活性を有することが知られている。このような生理効果を発現させるためには、タンニンを継続して摂取する必要があり、それを生活習慣として簡便に摂取する手段として茶飲料がある。
【０００３】
しかしながら、タンニンは強い渋味を有するため、茶飲料を継続して摂取するうえで障害となりやすい。そこで、ポリフェノールの渋味の抑制について検討され、例えば、シクロデキストリンやソーマチンがタンニン等のポリフェノールによる渋味に対してマスキング作用を有することが報告されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−２２１０１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、タンニン由来の渋味が抑制された茶飲料又は固形食品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題に鑑み、鋭意研究を重ねた結果、タンニンに対して特定の香気成分を特定の質量比で含有させることで、タンニン由来の渋味が抑制された茶飲料又は固形食品が得られることを見出した。
【０００７】
すなわち、本発明は、次の成分（Ａ）及び（Ｂ）；
（Ａ）タンニン、及び
（Ｂ）クマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種
を含有し、
成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が０．７５×１０−４〜２０×１０−４である、
茶飲料又は固形食品を提供するものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、タンニン由来の渋味が抑制された茶飲料又は固形食品を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
〔茶飲料〕
本明細書において「茶飲料」とは、植物抽出物を茶原料として含み、液体として飲用に供されるものをいう。
植物抽出物の原料としては特に限定されないが、例えば、Camellia属の茶葉、穀物、Camellia属以外の茎葉、根を挙げることができる。なお、植物抽出物の抽出方法及び抽出条件は特に限定されず、植物の種類に応じて公知の方法を採用することができる。
【００１０】
Camellia属の茶葉としては、例えば、C.sinensis.var.sinensis（やぶきた種を含む）、C.sinensis.var.assamica及びそれらの雑種から選択される茶葉（Camellia sinensis）が挙げられる。茶葉は、その加工方法により、不発酵茶、半発酵茶、発酵茶に分類することができ、１種又は２種以上を使用することができる。なお、茶葉の茶品種及び採取時期は特に限定されず、また茶葉は火入れ加工が施されていてもよい。不発酵茶としては、例えば、煎茶、深蒸し煎茶、焙じ茶、番茶、玉露、かぶせ茶、碾茶、釜入り茶、茎茶、棒茶、芽茶等の緑茶葉が挙げられる。また、半発酵茶としては、例えば、鉄観音、色種、黄金桂、武夷岩茶等のウーロン茶葉が挙げられる。更に、発酵茶としては、ダージリン、アッサム、スリランカ等の紅茶葉が挙げられる。
穀物としては、例えば、大麦、小麦、ハト麦、ライ麦、燕麦、裸麦等の麦；玄米等の米；大豆、黒大豆、ソラマメ、インゲン豆、小豆、エビスクサ、ササゲ、ラッカセイ、エンドウ、リョクトウ等の豆；ソバ、コーン（トウモロコシ）、白ゴマ、黒ゴマ、粟、稗、黍、キヌワ等の雑穀を挙げることができる。穀物は、１種又は２種以上を使用することができる。
Camellia属以外の茎葉、根としては、例えば、イチョウの葉、柿の葉、ビワの葉、桑の葉、ゴボウ、チコリの葉、タンポポの葉又は根、クコの葉、杜仲の葉、エゴマの葉、小松菜、ルイボス、クマザサ、ヨモギ、ドクダミ、アマチャヅル、スイカズラ、ツキミソウ、カキドオシ、カワラケツメイ、ギムネマ・シルベスタ、黄杞茶(クルミ科)、甜茶(バラ科)、キダチアロエ等が挙げられる。更に、カモミール、ハイビスカス、ペパーミント、レモングラス、レモンピール、レモンバーム、ローズヒップ、ローズマリー等のハーブも用いることができる。Camellia属以外の茎葉、根は、１種又は２種以上を使用することができる。
【００１１】
中でも、本発明の効果を享受しやすい点から、Camellia属の茶葉、穀物及びルイボスから選択される少なくとも１種を原料とすることが好ましく、Camellia属の茶葉及びルイボスから選択される少なくとも１種を原料とすることが更に好ましい。
【００１２】
本発明の茶飲料の種類としては、例えば、緑茶飲料、ウーロン茶飲料、紅茶飲料、ルイボス茶飲料、麦茶飲料、コーン茶飲料が好ましく、緑茶飲料、ウーロン茶飲料、ルイボス茶飲料が更に好ましい。
【００１３】
本発明の茶飲料は、成分（Ａ）としてタンニンを含有する。ここで、本明細書において「タンニン」とは、後掲の実施例に記載の方法により測定されるものであって、非重合体カテキン類、没食子酸、そのエステル及びそれらの縮合物、並びにクロロゲン酸類及びその縮合物を包含する概念である。また、本明細書において「非重合体カテキン類」とは、カテキン、ガロカテキン、エピカテキン及びエピガロカテキン等の非ガレート体と、カテキンガレート、ガロカテキンガレート、エピカテキンガレート及びエピガロカテキンガレート等のガレート体を併せての総称であり、本発明においては上記８種のうち少なくとも１種を含有すればよい。また、「クロロゲン酸類」とは、３−カフェオイルキナ酸、４−カフェオイルキナ酸及び５−カフェオイルキナ酸のモノカフェオイルキナ酸と、３−フェルラキナ酸、４−フェルラキナ酸及び５−フェルラキナ酸のモノフェルラキナ酸を併せての総称であり、本発明においては上記６種のうち少なくとも１種を含有すればよい。
【００１４】
本発明の茶飲料中の成分（Ａ）の含有量は、生理活性の観点から、０．０１質量％以上が好ましく、０．０２質量％以上がより好ましく、０．０２５質量％以上が更に好ましく、また風味バランスの観点から、０．２０質量％以下が好ましく、０．１５質量％以下がより好ましく、０．１２質量％以下が更に好ましい。かかる成分（Ａ）の範囲としては、茶飲料中に、好ましくは０．０１〜０．２０質量％であり、より好ましくは０．０２〜０．１５質量％であり、更に好ましくは０．０２５〜０．１２質量％である。なお、成分（Ａ）の分析は、後掲の実施例に記載の方法にしたがうものとする。また、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００１５】
本発明の茶飲料は、成分（Ａ）として、非重合体カテキン類（以下、「成分（Ａ１）」とも称する）を含有することが好ましい。
本発明の茶飲料中の成分（Ａ）と成分（Ａ１）との質量比[（Ａ１）／（Ａ）]は、渋味抑制の観点から、０．０５以上が好ましく、０．０６以上がより好ましく、０．０７以上が更に好ましい。なお、かかる質量比[（Ａ１）／（Ａ）]の上限は特に限定されないが、１であってもよい。
【００１６】
本発明の茶飲料中の成分（Ａ１）の含有量は、０．００１質量％以上が好ましく、０．００１５質量％以上がより好ましく、０．００２質量％以上が更に好ましく、また０．２質量％以下が好ましく、０．１５質量％以下がより好ましく、０．１２質量％以下が更に好ましい。かかる成分（Ａ１）の範囲としては、茶飲料中に、好ましくは０．００１〜０．２質量％であり、より好ましくは０．００１５〜０．１５質量％であり、更に好ましくは０．００２〜０．１２質量％である。なお、成分（Ａ１）の含有量は、上記８種の非重合体カテキン類の合計量に基づいて定義される。また、成分（Ａ１）の含有量は、通常知られている測定法のうち測定試料の状況に適した分析法により測定することが可能であり、例えば、液体クロマトグラフィで分析することが可能である。具体的には、後掲の実施例に記載の方法が挙げられる。なお、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００１７】
本発明の茶飲料は、成分（Ｂ）としてクマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種を含有する。ここで、本明細書において「クマリン」とは、ベンゾ−α−ピロンであり、また「クマリン誘導体」とは、７−メトキシクマリン、４−ヒドロキシクマリン及び３，４−ジヒドロクマリンである。クマリン及びその誘導体は、甘い香りを有する香気成分として知られているが、同様に甘い香りを有するバニリンやウンデカラクトンは、タンニン由来の渋味に対してマスキング作用を発現せず、クマリン及びその誘導体がタンニン由来の渋味に対して特異的にマスキング作用を発現することを本発明者らは見出した。中でも、本発明の効果を享受しやすい点から、成分（Ｂ）として、少なくともクマリンを含有することが好ましく、クマリン及びその誘導体を含有することが更に好ましい。なお、成分（Ｂ）としては飲食品の分野において通常使用されているものであれば由来は特に限定されず、例えば、天然由来品でも、化学合成品でも、市販品でも、原料由来のものでもよい。
【００１８】
本発明の茶飲料中の成分（Ｂ）の含有量は、渋味抑制の観点から、４０質量ｐｐｂ以上が好ましく、４５質量ｐｐｂ以上がより好ましく、５５質量ｐｐｂ以上が更に好ましく、６０質量ｐｐｂ以上が殊更に好ましく、また成分（Ｂ）由来の異味抑制の観点から、５００質量ｐｐｂ以下が好ましく、４００質量ｐｐｂ以下がより好ましく、２５０質量ｐｐｂ以下が更に好ましく、１５０質量ｐｐｂ以下が殊更に好ましい。成分（Ｂ）の含有量の範囲としては、茶飲料中に、好ましくは４０〜５００質量ｐｐｂであり、より好ましくは４５〜４００質量ｐｐｂであり、更に好ましくは５５〜２５０質量ｐｐｂであり、殊更に好ましくは６０〜１５０質量ｐｐｂである。なお、成分（Ｂ）の含有量は、通常知られている測定法のうち測定試料の状況に適した分析法により測定することが可能であり、例えば、ＧＣ／ＭＳ法により測定することができる。具体的には、後掲の実施例に記載の方法が挙げられる。なお、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００１９】
本発明の茶飲料は、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が０．７５×１０−４以上２０×１０−４以下であるが、渋味抑制の観点から、０．９×１０−４以上が好ましく、１．２×１０−４以上がより好ましく、１．４×１０−４以上がより好ましく、１．５×１０−４以上が更に好ましく、２×１０−４以上が殊更に好ましく、また成分（Ｂ）由来の異味抑制の観点から、１２×１０−４以下が好ましく、８×１０−４以下がより好ましく、４×１０−４以下が更に好ましい。かかる質量比[（Ｂ）／（Ａ）]の範囲としては、好ましくは０．９×１０−４以上１２×１０−４以下であり、より好ましくは１．２×１０−４以上８×１０−４以下であり、更に好ましくは１．４×１０−４以上８×１０−４以下であり、より更に好ましくは１．５×１０−４以上４×１０−４以下であり、殊更に好ましくは２×１０−４以上４×１０−４以下である。なお、質量比[（Ｂ）／（Ａ）]は、成分（Ａ）と成分（Ｂ）の含有量の単位を揃えて算出するものとする。
【００２０】
本発明の茶飲料は、所望により、甘味料、酸味料、アミノ酸、たんぱく質、ビタミン、ミネラル、エステル、花蜜エキス、色素、乳化剤、乳成分、ココアパウダー、保存料、調味料、品質安定剤等の添加剤を１種又は２種以上を含有することができる。添加剤の含有量は、本発明の目的を損なわない範囲内で適宜設定することができる。
【００２１】
本発明の茶飲料のｐＨ（２０℃）は、４以上が好ましく、４．５以上がより好ましく、５以上が更に好ましく、そして７以下が好ましく、６．９以下がより好ましく、６．８以下が更に好ましい。かかるｐＨの範囲としては、好ましくは４〜７であり、より好ましくは４．５〜６．９であり、更に好ましくは５〜６．８である。なお、ｐＨは、２０℃に温度調整をしてｐＨメータにより測定するものとする。
【００２２】
本発明の茶飲料は、ポリエチレンテレフタレートを主成分とする成形容器（いわゆるＰＥＴボトル）、金属缶、金属箔やプラスチックフィルムと複合された紙容器、瓶等の通常の包装容器に充填して容器詰茶飲料とすることができる。
【００２３】
本発明の茶飲料は、加熱殺菌済でもよい。殺菌方法としては、適用されるべき法規（日本にあっては食品衛生法）に定められた条件に適合するものであれば特に限定されない。例えば、茶飲料を容器包装に充填し、密栓若しくは密封した後殺菌するか、又は自記温度計をつけた殺菌器等で殺菌したもの若しくはろ過器等で除菌したものを自動的に容器包装に充填した後、密栓若しくは密封すればよい。より具体的には、レトルト殺菌法、高温短時間殺菌法（ＨＴＳＴ法）、超高温殺菌法（ＵＨＴ法）等を挙げることができる。
【００２４】
また、加熱殺菌は、容器内の中心部の温度を８５℃で３０分間加熱する方法、又はこれと同等以上の効力を有する方法で行うことができる。例えば、Ｆ０値が０．００５〜４０、好ましくは０．００６〜３５、更に好ましくは０．００７〜３０となる条件で加熱殺菌することができる。ここで、本明細書において「Ｆ０値」とは、茶飲料を加熱殺菌した場合の加熱殺菌効果を評価する値で、基準温度（１２１．１℃）に規格化した場合の加熱時間（分）に相当する。Ｆ０値は、容器内温度に対する致死率（１２１．１℃で１）に、加熱時間（分）を乗じて算出される。致死率は致死率表（藤巻正生ら、「食品工業」、恒星社厚生閣、１９８５年、１０４９頁）から求めることができる。Ｆ０値を算出するには、一般的に用いられる面積計算法、公式法等を採用することができる（例えば谷川ら《缶詰製造学》頁２２０、恒星社厚生閣 参照）。本発明において、Ｆ０値を所定の値になるよう設定するには、例えば、予め得た致死率曲線から、適当な加熱温度・加熱時間を決定すればよい。
【００２５】
本発明の茶飲料は適宜の方法で製造することができるが、例えば、成分（Ａ）及び成分（Ｂ）、必要により他の成分を配合し、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]を調整して製造することができる。
【００２６】
成分（Ａ）としては、市販の試薬を用いてもよいが、成分（Ａ）を豊富に含む植物の抽出物の形態で含有させることができる。
植物としては、成分（Ａ）を含み、飲食品の分野において通常使用されているものであれば特に限定されないが、例えば、Camellia属の茶葉、柿葉、栗皮、ヒマワリ種子、リンゴ、コーヒー豆、シモン葉、マツ、サトウキビ、南天の葉、ゴボウ、ナスの皮、ウメの果実、フキタンポポ、ブドウ種子、ブドウ果皮等が挙げられ、１種又は２種以上を使用することができる。中でも、タンニン含量、風味の観点から、Camellia属の茶葉、コーヒー豆及びリンゴから選ばれる１種又は２種以上が好ましい。なお、コーヒー豆は、生コーヒー豆でも、焙煎コーヒー豆でもよく、焙煎条件は、適宜選択することができる。また、抽出方法及び抽出条件は特に限定されず、公知の方法を採用することができる。
【００２７】
〔食品〕
本明細書において「固形食品」とは、タンニンを含有する植物抽出物を原料として含み、固体として噛む、舐めるなどして食用に供されるものをいう。固形食品の形態としては、常温（２０℃）において固体であれば特に限定されないが、例えば、粉末状、顆粒状、錠状、棒状、板状、ブロック状等を挙げることができる。中でも、粉末状、顆粒状、錠状が好ましく、粉末状、錠状が更に好ましい。固形食品中の固形分量は、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９３質量％以上、更に好ましくは９５質量％以上、殊更に好ましくは９７質量％以上である。なお、かかる固形分量の上限は特に限定されず、１００質量％であってもよい。ここで、本明細書において「固形分量」とは、試料を１０５℃の電気恒温乾燥機で３時間乾燥して揮発物質を除いた残分の質量をいう。
【００２８】
植物抽出物の原料としては特に限定されないが、例えば、Camellia属の茶葉、コーヒー豆、リンゴやブドウ等の果実、穀物、Camellia属以外の茎葉や根を挙げることができる。中でも、本発明の効果を享受しやすい点から、Camellia属の茶葉、穀物及びルイボスから選択される少なくとも１種を原料とすることが好ましく、Camellia属の茶葉及びルイボスから選択される少なくとも１種を原料とすることが更に好ましい。なお、Camellia属の茶葉、コーヒー豆、物、Camellia属以外の茎葉や根については、上記において説明したとおりである。また、植物抽出物の抽出方法及び抽出条件は特に限定されず、植物の種類に応じて公知の方法を採用することができる。
【００２９】
本発明の固形食品の種類としては、例えば、緑茶抽出物、ウーロン茶抽出物、紅茶抽出物、コーヒー豆抽出物、ワイン、ルイボス茶抽出物、麦茶抽出物、コーン茶抽出物を配合した食品が好ましく、緑茶抽出物、ウーロン茶抽出物及びルイボス茶抽出物から選択される少なくとも１以上を配合した固形食品が更に好ましい。
【００３０】
本発明の固形食品中の成分（Ａ）の含有量は、生理活性の観点から、０．２質量％以上が好ましく、１．０質量％以上がより好ましく、２．０質量％以上が更に好ましく、また風味バランスの観点から、２０．０質量％以下が好ましく、１０．０質量％以下がより好ましく、５．０質量％以下が更に好ましい。かかる成分（Ａ）の範囲としては、固形食品中に、好ましくは０．２〜２０．０質量％であり、より好ましくは１．０〜１０．０質量％であり、更に好ましくは２．０〜５．０質量％である。なお、成分（Ａ）の分析は、後掲の実施例に記載の方法にしたがうものとする。また、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００３１】
本発明の固形食品は、成分（Ａ）として、（Ａ１）非重合体カテキン類を含有することが好ましい。
本発明の固形食品中の成分（Ａ）と成分（Ａ１）との質量比[（Ａ１）／（Ａ）]は、渋味抑制の観点から、０．０５以上が好ましく、０．０６以上がより好ましく、０．０７以上が更に好ましい。なお、かかる質量比[（Ａ１）／（Ａ）]の上限は特に限定されないが、１．０であってもよい。
【００３２】
本発明の固形食品中の成分（Ａ１）の含有量は、０．０１質量％以上が好ましく、０．０１５質量％以上がより好ましく、０．０２質量％以上が更に好ましく、また２．０質量％以下が好ましく、１．５質量％以下がより好ましく、１．２質量％以下が更に好ましい。かかる成分（Ａ１）の範囲としては、固形食品中に、好ましくは０．０１〜２．０質量％であり、より好ましくは０．０１５〜１．５質量％であり、更に好ましくは０．０２〜１．２質量％である。なお、成分（Ａ１）の含有量は、上記８種の非重合体カテキン類の合計量に基づいて定義される。また、成分（Ａ１）の含有量は、通常知られている測定法のうち測定試料の状況に適した分析法により測定することが可能であり、例えば、液体クロマトグラフィで分析することが可能である。具体的には、後掲の実施例に記載の方法が挙げられる。なお、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００３３】
本発明の固形食品は、成分（Ｂ）としてクマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種を含有する。
成分（Ｂ）としては、本発明の効果を享受しやすい点から、少なくともクマリンを含有することが好ましく、クマリン及びその誘導体を含有することが更に好ましい。なお、成分（Ｂ）としては飲食品の分野において通常使用されているものであれば由来は特に限定されず、例えば、天然由来品でも、化学合成品でも、市販品でも、原料由来のものでもよい。
【００３４】
本発明の固形食品の成分（Ｂ）の含有量は、渋味抑制の観点から、０．５質量ｐｐｍ以上が好ましく、２．０質量ｐｐｍ以上がより好ましく、３．０質量ｐｐｍ以上が更に好ましく、また成分（Ｂ）由来の異味抑制の観点から、５０質量ｐｐｍ以下が好ましく、３０質量ｐｐｍ以下がより好ましく、１２質量ｐｐｍ以下が更に好ましく、８．０質量ｐｐｍ以下が殊更に好ましい。成分（Ｂ）の含有量の範囲としては、固形食品中に、好ましくは０．５〜５０質量ｐｐｍであり、より好ましくは２．０〜３０質量ｐｐｍであり、更に好ましくは３．０〜１２質量ｐｐｍであり、殊更に好ましくは３．０〜８．０質量ｐｐｍである。なお、成分（Ｂ）の含有量は、通常知られている測定法のうち測定試料の状況に適した分析法により測定することが可能であり、例えば、ＧＣ／ＭＳ法により測定することができる。具体的には、後掲の実施例に記載の方法が挙げられる。なお、測定の際には装置の検出域に適合させるため、試料を凍結乾燥したり、装置の分離能に適合させるため試料中の夾雑物を除去したりする等、必要に応じて適宜処理を施してもよい。
【００３５】
本発明の固形食品は、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]が０．７５×１０−４以上２０×１０−４以下であるが、渋味抑制の観点から、０．９×１０−４以上が好ましく、１．２×１０−４以上がより好ましく、１．４×１０−４以上がより好ましく、１．５×１０−４以上が更に好ましく、また成分（Ｂ）由来の異味抑制の観点から、１２×１０−４以下が好ましく、８×１０−４以下がより好ましく、４×１０−４以下が更に好ましい。かかる質量比[（Ｂ）／（Ａ）]の範囲としては、好ましくは０．９×１０−４以上１２×１０−４以下であり、より好ましくは１．２×１０−４以上８×１０−４以下であり、更に好ましくは１．４×１０−４以上８×１０−４以下であり、より更に好ましくは１．５×１０−４以上４×１０−４以下である。なお、質量比[（Ｂ）／（Ａ）]は、成分（Ａ）と成分（Ｂ）の含有量の単位を揃えて算出するものとする。
【００３６】
また、本発明の固形食品は、必要に応じて許容される担体を含有することができる。担体としては、例えば、賦形剤（例えば、澱粉又はデキストリン等の澱粉分解物、グルコース、ガラクトース、フルクトース等の単糖、スクロース、ラクトース、ラクトース、パラチノース等の二糖、マルチトール、キシリトール、ソルビトール、還元パラチノース等の糖アルコール）；結合剤（例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ゼラチン、アルファー化デンプン、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、プルラン、メチルセルロース、硬化油等）；崩壊剤（例えば、カルメロース、カルメロースカルシウム、クロスカルメロースナトリウム、クロスポピドン、トウモロコシデンプン、低置換度ヒドロキシプロピルセルロース等）；滑沢剤（例えば、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、ショ糖脂肪酸エステル、フマル酸ステアリルナトリウム、タルク、二酸化ケイ素等）；嬌味剤（例えば、ステビア等）；オリゴ糖、寒天、結晶セルロース、軽質無水ケイ酸、リン酸水素カルシウム、増量剤、界面活性剤、分散剤、緩衝剤、希釈剤等の担体が挙げられる。
【００３７】
中でも、担体としては、賦形剤が好適に使用され、賦形剤の中では、デキストリン及び糖アルコールから選択される１種以上が好ましい。ここで、本明細書において「デキストリン」とは、でんぷん分解物の一種であり、でんぷんを酸処理又は加熱処理して部分的に加水分解し低分子化した化合物である。賦形剤がデキストリンである場合、デキストリンは、グリコシド結合が鎖状に結合していても、環状に結合していても、これらの混合物であってもよく、糖の結合方式は特に限定されない。また、デキストリンのデキストロース当量（ＤＥ）は、好ましくは１〜４０であり、より好ましくは２〜３０であり、更に好ましくは３〜２０であり、殊更に好ましくは３〜１６である。なお、デキストリン及びデキストロース当量（ＤＥ）の分析法としては、例えば、ＳＯＭＯＧＹＩ法等を挙げることができる。
【００３８】
担体の含有量は、本発明の目的を損なわない範囲内で、担体の種類により適宜設定することができる。
【００３９】
本発明の固形食品は、所望により、甘味料、酸味料、アミノ酸、たんぱく質、ビタミン、ミネラル、エステル、花蜜エキス、色素、乳化剤、乳成分、ココアパウダー、保存料、調味料、品質安定剤等の添加剤を１種又は２種以上を含有することができる。添加剤の含有量は、本発明の目的を損なわない範囲内で適宜設定することができる。
【００４０】
本発明の固形食品の具体例としては、例えば、ゼリー、グミ、キャンディ、スナック、ビスケット、チョコレート、米菓等の菓子等が挙げられるが、これらに限定されない。固形食品は、健康食品（栄養機能食品、特定保健用食品、栄養補助食品、健康補助食品、サプリメント等）とすることもできる。この場合、剤型は、顆粒剤、錠剤、カプセル剤、散剤、丸剤、チュアブル剤、トローチ剤等が好ましい。
【００４１】
本発明の固形食品は適宜の方法で製造することができるが、例えば、成分（Ａ）及び成分（Ｂ）、必要により他の成分を配合し、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との質量比[（Ｂ）／（Ａ）]を調整して製造することができる。成分（Ａ）及び成分（Ｂ）の配合順序は特に限定されず、任意の順序で添加しても、両者を同時に添加してもよい。混合方法としては、撹拌、震盪等の適宜の方法を採用することが可能であり、混合装置を使用しても構わない。混合装置の混合方式は、容器回転型でも、容器固定型でもよい。容器回転型として、例えば、水平円筒型、Ｖ型、ダブルコーン型、立方体型等を採用することができる。容器固定型として、例えば、リボン型、スクリュー型、円錐形スクリュー型、パドル型、流動層型、フィリップスブレンダ−等を採用することができる。また、公知の造粒法により造粒物としてもよい。造粒方法としては、例えば、噴霧造粒、流動層造粒、圧縮造粒、転動造粒、撹拌造粒、押出造粒、粉末被覆造粒等が挙げられる。なお、造粒条件は、造粒方法により適宜選択することができる。また、錠剤とする場合には、湿式打錠及び乾式打錠のいずれでもよく、公知の圧縮成形機を使用することができる。
【実施例】
【００４２】
１．タンニンの分析
試料中のタンニン量の測定は酒石酸鉄法により、標準液として没食子酸エチルを用い、没食子酸の換算量として求めた（参考文献：「緑茶ポリフェノール」飲食料品用機能性素材有効利用技術シリーズＮｏ．１０）。
純水で溶解した試料５ｍＬを酒石酸鉄標準溶液５ｍＬで発色させ、リン酸緩衝液で２５ｍＬに定溶し、５４０ｎｍで吸光度を測定し、没食子酸エチルによる検量線からタンニン量を求めた。
酒石酸鉄標準液の調製：硫酸第一鉄・７水和物１００ｍｇ、酒石酸ナトリウム・カリウム（ロッシェル塩）５００ｍｇを蒸留水で１００ｍＬとした。
リン酸緩衝液の調製  ：１／１５ｍｏｌ／Ｌリン酸水素二ナトリウム溶液と１／１５ｍｏｌ／Ｌリン酸二水素ナトリウム溶液を混合しｐＨ７．５に調整した。
【００４３】
２．非重合体カテキン類の分析
純水で溶解希釈した試料を、高速液体クロマトグラフ（型式ＳＣＬ−１０ＡＶＰ、島津製作所製）を用い、オクタデシル基導入液体クロマトグラフ用パックドカラム（Ｌ−カラムＯＤＳ、４．６ｍｍφ×２５０ｍｍ  粒子径５μｍ：財団法人 化学物質評価研究機構製）を装着し、カラム温度３５℃でグラジエント法により測定する。移動相Ａ液は酢酸を０．１ｍｏｌ／Ｌ含有する蒸留水溶液、Ｂ液は酢酸を０．１ｍｏｌ／Ｌ含有するアセトニトリル溶液とし、流速は１ｍＬ／分、試料注入量は１０μＬ、ＵＶ検出器波長は２８０ｎｍの条件で行う。なお、グラジエント条件は以下の通りである。
【００４４】
濃度勾配条件（体積％）
時間        Ａ液濃度        Ｂ液濃度
０分          ９７％            ３％
５分          ９７％            ３％
３７分          ８０％          ２０％
４３分          ８０％          ２０％
４３．５分        ０％        １００％
４８．５分        ０％        １００％
４９分          ９７％            ３％
６０分          ９７％            ３％
【００４５】
３．クマリン及びその誘導体の分析
試料１０ｍＬをＧＣ用ヘッドスペースバイアル（２０ｍＬ）に採取し、塩化ナトリウム４ｇを添加した。その後、バイアルに攪拌子を入れて密栓し、スターラーで３０分間撹拌しながら、ＳＰＭＥファイバー（シグマアルドリッチ社製、５０／３０μｍ、ＤＶＢ／ＣＡＲ／ＰＤＭＳ）に含有成分を吸着させた。吸着後、ＳＰＭＥファイバーを注入口で加熱脱着し、ＧＣ／ＭＳ測定を行った。分析機器は、Ａｇｉｌｅｎｔ ７８９０Ａ／５９７５Ｃｉｎｅｒｔ（アジレント・テクノロジー社製）を使用した。
【００４６】
分析条件は次のとおりである。
・カラム      ：ＶＦ−ＷＡＸ（６０ｍ(長さ)、０．２５ｍｍ(内径)、１．０μｍ（膜厚））
・カラム温度  ：４０℃ (３ｍｉｎ)→ ２０℃／ｍｉｎ→ ２５０℃
・カラム圧力  ：定流量モード（３１ｋＰａ）
・カラム流量  ：ｌｍＬ／ｍｉｎ（Ｈｅ）
・注入口温度  ：２５０℃
・注入方式    ：スプリットレス
・検出器      ：ＭＳ
・イオン源温度：２３０℃
・イオン化方法：ＥＩ（７０ｅＶ）
・スキャン範囲：ｍ/ｚ１０〜５００
・定量イオン  ：クマリン  ｍ/ｚ１４６、７−メトキシクマリン  ｍ/ｚ１７６、４−ヒドロキシクマリン  ｍ/ｚ１６２、３，４−ジヒドロクマリン  ｍ/ｚ１４８
【００４７】
定量は以下の手順にて行った。
各成分の標準試薬をエタノールで溶解し、段階希釈して標品を調製した。所定濃度の標品を試料に添加し、試料単体と同様にＳＰＭＥファイバーに吸着させ、ＧＣ／ＭＳ測定を行った。そして、測定された各成分の定量イオンのピーク面積と調製濃度から検量線を作成し、試料中のクマリン及びその誘導体の含有量を求めた。
【００４８】
４．ｐＨの測定
茶飲料を２０℃に温度調整し、ｐＨメータ（ＨＯＲＩＢＡ  コンパクトｐＨメータ、堀場製作所製）を用いて測定した。
【００４９】
製造例１
茶抽出液IIの製造
煎茶葉（宮崎県産、鹿児島県産）３０ｇを９０℃の熱水４０００ｇに投入し、３分間抽出を行い、茶殻を除去した後、液温２０℃まで冷却し、緑茶抽出液を得た。当該緑茶抽出液を「茶抽出液II」とする。得られた茶抽出液IIは、タンニンの含有量が０．０１４質量％であり、非重合体カテキン類の含有量が０．０１０質量％であり、クマリンの含有量が５質量ｐｐｂであった。
【００５０】
製造例２
茶抽出液IIIの製造
烏龍茶葉（ユニリーバ社）３ｇを９０℃の熱水１５０ｇに投入し、８分間抽出を行い、茶殻を除去した後、液温２０℃まで冷却し、ウーロン茶抽出液を得た。当該ウーロン茶抽出液を「茶抽出液III」とする。得られた茶抽出液IIIは、タンニンの含有量が０．０２０質量％であり、非重合体カテキン類の含有量が０．００７質量％であり、クマリンの含有量が１０質量ｐｐｂであった。
【００５１】
製造例３
茶抽出液IVの製造
ルイボス茶ティーパック（株式会社  国太楼）２ｇを９０℃の熱水２００ｇに投入し、３０秒抽出を行い、ティーパックを除去した後、液温２０℃まで冷却し、ルイボス茶抽出液を得た。当該ルイボス茶抽出液を「茶抽出液IV」とする。得られた茶抽出液IVは、タンニンの含有量が０．０１６質量％であり、クマリンの含有量が５．６質量ｐｐｂであった。なお、非重合体カテキン類は検出されなかった。
【００５２】
製造例４
茶抽出液Ｖの製造
麦茶葉（株式会社  小川生薬）２ｇを９０℃の熱水１４０ｇに投入し、３分間抽出を行い、茶殻を除去した後、液温２０℃まで冷却し、麦茶抽出液を得た。当該麦茶抽出液を「茶抽出液Ｖ」とする。得られた茶抽出液Ｖは、クマリン含有量が５．４質量ｐｐｂであった。なお、タンニン及び非重合体カテキン類は検出されなかった。
【００５３】
製造例５
茶抽出液VIの製造
コーン茶葉（株式会社  ほんぢ園）４ｇを９０℃の熱水１５０ｇに投入し、５分間抽出を行い、茶殻を除去した後、液温２０℃まで冷却し、コーン茶抽出液を得た。当該コーン茶抽出液を「茶抽出液VI」とする。得られた茶抽出液VIは、クマリン含有量が１１．３質量ｐｐｂであった。なお、タンニン及び非重合体カテキン類は検出されなかった。
【００５４】
比較例１
茶抽出物Ｉ（Teavigo、太陽化学社製、タンニン９４質量％、非重合体カテキン類９４質量％、以下、同様である。）と、イオン交換水とを表２に示す割合で配合して緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表２に示す。
【００５５】
実施例１〜９
更に、クマリンを表２に示す割合で配合したこと以外は、比較例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表２に示す。
【００５６】
官能評価１
各茶飲料の「渋味」について専門パネル４名が官能試験を行った。官能試験は、次の手順で行った。先ず、エピガロカテキンガレート（ＥＧＣＧ）をイオン交換水に表１に示す割合で配合して「渋味」の強さを１１段階に調整した「渋味標準飲料」を調製し、専門パネル４名が各濃度の「渋味標準飲料」について、表１に示す評点とすることを合意した。次いで、各専門パネルがＥＧＣＧ濃度の低い「渋味標準飲料」から順に摂取し、「渋味」の強さを記憶した。次いで、各専門パネルが各容器詰茶飲料を摂取し、「渋味」の程度を評価し、「渋味標準飲料」の中から「渋味」が最も近いものを決定した。そして、各専門パネルが決定した評点に基づいて、協議により「０．５」刻みで最終評点を決定した。なお、評点は、数値が大きいほど、「渋味」が強く感じられることを意味する。また、渋味改善効果とは、クマリン類配合の有無による評点の差である。
【００５７】
【表１】
2020178679.tif 000002
【００５８】
【表２】
2020178679.tif 000003
【００５９】
比較例２
茶抽出物Ｉの配合量を表３に示す割合に変更したこと以外は、比較例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表３に示す。
【００６０】
実施例１０、１１
更に、クマリンを表３に示す割合で配合したこと以外は、比較例２と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表３に示す。
【００６１】
【表３】
2020178679.tif 000004
【００６２】
比較例３
茶抽出物Ｉの配合量を表４に示す割合に変更したこと以外は、比較例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表４に示す。
【００６３】
実施例１２、比較例４
更に、クマリンを表４に示す割合で配合したこと以外は、比較例３と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表４に示す。
【００６４】
【表４】
2020178679.tif 000005
【００６５】
比較例５
茶抽出物Ｉの配合量を表５に示す割合に変更したこと以外は、比較例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表５に示す。
【００６６】
実施例１３
更に、クマリンを表５に示す割合で配合したこと以外は、比較例５と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表５に示す。
【００６７】
【表５】
2020178679.tif 000006
【００６８】
比較例６
クマリンに代えて、バニリンを配合したこと以外は、実施例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例２の結果とともに表６に示す。
【００６９】
比較例７
クマリンに代えて、ウンデカラクトンを配合したこと以外は、実施例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例２の結果とともに表６に示す。
【００７０】
実施例１４〜１６
クマリンに代えて、表６に示すクマリン誘導体を配合したこと以外は、実施例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例２の結果とともに表６に示す。
【００７１】
実施例１７
クマリンとともに、表６に示すクマリン誘導体を表６に示す割合で配合したこと以外は、実施例１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例２の結果とともに表６に示す。
【００７２】
【表６】
2020178679.tif 000007
【００７３】
参考例１
製造例１で得られた茶抽出液IIと、イオン交換水とを表７に示す割合で配合し、次いで重曹でｐＨが６．０となるように調整し、次いでイオン交換水にて全量を１００質量％に調整して緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００７４】
比較例８
更に、茶抽出物Ｉを表７に示す割合で配合したこと以外は、参考例１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００７５】
比較例９
更に、リンゴ抽出物（リンゴポリフェノール  アップリン、ユニテックフーズ株式会社、タンニン２２質量％、非重合体カテキン類０．４質量％、以下、同様である。）を表７に示す割合で配合したこと以外は、参考例１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００７６】
比較例１０
更に、コーヒー抽出物（クロロゲン酸含有製剤、長谷川香料株式会社、タンニン２０質量％、非重合体カテキン類０質量％、以下、同様である。）を表７に示す割合で配合したこと以外は、参考例１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００７７】
実施例１８〜２０
更に、クマリンを表７に示す割合で配合したこと以外は、比較例８と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００７８】
実施例２１〜２３
更に、クマリンを表７に示す割合で配合したこと以外は、比較例９と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００７９】
実施例２４
更に、クマリンを表７に示す割合で配合したこと以外は、比較例１０と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表７に示す。
【００８０】
【表７】
2020178679.tif 000008
【００８１】
実施例２５〜２７
クマリンに代えて、表８に示すクマリン誘導体を配合したこと以外は、実施例１８と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例１８、比較例８及び参考例１の結果とともに表８に示す。
【００８２】
実施例２８
クマリンとともに、表８に示すクマリン誘導体を表８に示す割合で配合したこと以外は、実施例１８と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例１８、比較例８及び参考例１の結果とともに表８に示す。
【００８３】
実施例２９〜３１
クマリンに代えて、表８に示すクマリン誘導体を配合したこと以外は、実施例２１と同様の操作により緑茶飲料を調製した。得られた各緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、実施例２１、比較例９及び参考例１の結果とともに表８に示す。
【００８４】
【表８】
2020178679.tif 000009
【００８５】
比較例１１
更に、茶抽出物Ｉを表９に示す割合で配合したこと以外は、参考例１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、参考例１の結果とともに表９に示す。
【００８６】
実施例３２、３３
更に、クマリンを表９に示す割合で配合したこと以外は、比較例１１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、参考例１の結果とともに表９に示す。
【００８７】
【表９】
2020178679.tif 000010
【００８８】
比較例１２
更に、茶抽出物Ｉを表１０に示す割合で配合したこと以外は、参考例１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、参考例１の結果とともに表１０に示す。
【００８９】
実施例３４、３５、及び比較例１３
更に、クマリンを表１０に示す割合で配合したこと以外は、比較例１２と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、参考例１の結果とともに表１０に示す。
【００９０】
【表１０】
2020178679.tif 000011
【００９１】
比較例１４
更に、茶抽出物Ｉを表１１に示す割合で配合したこと以外は、参考例１と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、参考例１の結果とともに表１１に示す。
【００９２】
実施例３６
更に、クマリンを表１１に示す割合で配合したこと以外は、比較例１４と同様の操作により緑茶飲料を得た。得られた緑茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を、参考例１の結果とともに表１１に示す。
【００９３】
【表１１】
2020178679.tif 000012
【００９４】
比較例１５
茶抽出物Ｉと、製造例２で得られた茶抽出液IIIと、イオン交換水とを表１２に示す割合で配合してウーロン茶飲料を得た。得られたウーロン茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１２に示す。
【００９５】
実施例３７
更に、クマリンを表１２に示す割合で配合したこと以外は、比較例１５と同様の操作によりウーロン茶飲料を得た。得られたウーロン茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１２に示す。
【００９６】
【表１２】
2020178679.tif 000013
【００９７】
比較例１６
茶抽出物Ｉと、製造例３で得られた茶抽出液IVと、イオン交換水とを表１３に示す割合で配合し、次いで重曹でｐＨが６．０となるように調整し、次いでイオン交換水にて全量を１００質量％に調整してルイボス茶飲料を得た。得られたルイボス茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１３に示す。
【００９８】
比較例１７
製造例３で得られた茶抽出液IVと、コーヒー抽出物と、イオン交換水とを表１２に示す割合で配合し、次いで重曹でｐＨが６．０となるように調整し、次いでイオン交換水にて全量を１００質量％に調整してルイボス茶飲料を得た。得られたルイボス茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１３に示す。
【００９９】
比較例１８
茶抽出物Ｉと、製造例３で得られた茶抽出液IVと、コーヒー抽出物と、イオン交換水とを表１２に示す割合で配合し、次いで重曹でｐＨが６．０となるように調整し、次いでイオン交換水にて全量を１００質量％に調整してルイボス茶飲料を得た。得られたルイボス茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１３に示す。
【０１００】
実施例３８
更に、クマリンを表１３に示す割合で配合したこと以外は、比較例１６と同様の操作によりルイボス茶飲料を得た。得られたルイボス茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１３に示す。
【０１０１】
実施例３９
更に、クマリンを表１３に示す割合で配合したこと以外は、比較例１７と同様の操作によりルイボス茶飲料を得た。得られたルイボス茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１３に示す。
【０１０２】
実施例４０
更に、クマリンを表１３に示す割合で配合したこと以外は、比較例１８と同様の操作によりルイボス茶飲料を得た。得られたルイボス茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１３に示す。
【０１０３】
【表１３】
2020178679.tif 000014
【０１０４】
比較例１９
茶抽出物Ｉと、製造例４で得られた茶抽出液Ｖと、イオン交換水とを表１４に示す割合で配合して麦茶飲料を得た。得られた麦茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１４に示す。
【０１０５】
実施例４１
更に、クマリンを表１４に示す割合で配合したこと以外は、比較例１９と同様の操作により麦茶飲料を得た。得られた麦茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１４に示す。
【０１０６】
【表１４】
2020178679.tif 000015
【０１０７】
比較例２０
茶抽出物Ｉと、製造例５で得られた茶抽出液VIと、イオン交換水とを表１５に示す割合で配合してコーン茶飲料を得た。得られたコーン茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１５に示す。
【０１０８】
実施例４２
更に、クマリンを表１５に示す割合で配合したこと以外は、比較例２０と同様の操作によりコーン茶飲料を得た。得られたコーン茶飲料について分析及び官能評価１を行った。その結果を表１５に示す。
【０１０９】
【表１５】
2020178679.tif 000016
【０１１０】
表２〜１５から、タンニンに対して、クマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種を特定の量比で含有させることで、タンニン由来の渋味が抑制された茶飲料が得られることがわかる。また、表６から、バニリンやウンデカラクトンは、クマリン及びその誘導体と同様に甘い香りを有する香気成分であるが、タンニン由来の渋味の抑制が不十分となることがわかる。
【０１１１】
比較例２１
茶抽出物Ｉ（Teavigo、太陽化学社製、タンニン９４質量％、非重合体カテキン類９４質量％、以下、同様である。）と、賦形剤（サンデック＃１００、三和澱粉社製）を表１７に示す割合で配合して緑茶配合粉末食品を得た。得られた緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表１７に示す。
【０１１２】
実施例４３〜４５
更に、クマリンを表１７に示す割合で配合したこと以外は、比較例２１と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた各緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表１７に示す。
【０１１３】
官能評価２
各粉末食品の「渋味」について専門パネル３名が官能試験を行った。官能試験は、次の手順で行った。先ず、エピガロカテキンガレート（ＥＧＣＧ）を賦形剤（サンデック＃１００、三和澱粉社製）に表１６に示す割合で配合して「渋味」の強さを１６段階に調整した「渋味標準粉末食品」を調製し、専門パネル３名が各濃度の「渋味標準粉末食品」について、表１６に示す評点とすることを合意した。次いで、各専門パネルがＥＧＣＧ濃度の低い「渋味標準粉末食品」から順に摂取し、「渋味」の強さを記憶した。次いで、各専門パネルが各粉末食品を摂取し、「渋味」の程度を評価し、「渋味標準粉末食品」の中から「渋味」が最も近いものを決定した。そして、各専門パネルが決定した評点に基づいて、協議により「０．５」刻みで最終評点を決定した。なお、評点は、数値が大きいほど、「渋味」が強く感じられることを意味する。また、渋味改善効果とは、クマリン類配合の有無による評点の差である。
【０１１４】
【表１６】
2020178679.tif 000017
【０１１５】
【表１７】
2020178679.tif 000018
【０１１６】
比較例２２
茶抽出物Ｉの配合量を表１８に示す割合に変更したこと以外は、比較例２１と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表１８に示す。
【０１１７】
実施例４６
更に、クマリンを表１８に示す割合で配合したこと以外は、比較例２２と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた各緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表１８に示す。
【０１１８】
【表１８】
2020178679.tif 000019
【０１１９】
比較例２３
茶抽出物Ｉの配合量を表１９に示す割合に変更したこと以外は、比較例２２と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表１９に示す。
【０１２０】
実施例４７
更に、クマリンを表１９に示す割合で配合したこと以外は、比較例２３と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた各緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表１９に示す。
【０１２１】
【表１９】
2020178679.tif 000020
【０１２２】
比較例２４
茶抽出物Ｉの配合量を表２０に示す割合に変更したこと以外は、比較例２３と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表２０に示す。
【０１２３】
実施例４８
更に、クマリンを表２０に示す割合で配合したこと以外は、比較例２４と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた各緑茶配合粉末食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表２０に示す。
【０１２４】
【表２０】
2020178679.tif 000021
【０１２５】
比較例２５
茶抽出物Ｉの配合量を表２１に示す割合に変更したこと以外は、比較例２４と同様の操作により緑茶配合粉末食品を調製した。得られた緑茶粉末配合食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表２１に示す。
【０１２６】
実施例４９
更に、クマリンを表２１に示す割合で配合したこと以外は、比較例２５と同様の操作により緑茶粉末配合食品を調製した。得られた各緑茶粉末配合食品について分析及び官能評価２を行った。その結果を表２１に示す。
【０１２７】
【表２１】
2020178679.tif 000022
【０１２８】
表１７〜２１から、タンニンに対して、クマリン及びその誘導体から選択される少なくとも１種を特定の量比で含有させることで、タンニン由来の渋味が抑制された固形食品が得られることがわかる。