(57)【要約】【課題】トレーニング器具を使用する際にかかる負荷を調整することを目的とする。【解決手段】トレーニング補助器具であって、トレーニング器具に直接的又は間接的に接続する複数の環状の留め具と、身体の一部に巻いて固定する帯状の部材であって、前記留め具を保持する本体部と、を有する。【選択図】図１
2020178751.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニング器具に直接的又は間接的に接続する複数の環状の留め具と、
身体の一部に巻いて固定する帯状の部材であって、前記留め具を保持する本体部と、を有する、トレーニング補助器具。
【請求項２】
請求項１に記載のトレーニング補助器具であって、
帯状の部材であって、前記トレーニング器具と前記留め具とを直接的又は間接的に接続する第１の接続部材を有する、トレーニング補助器具。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のトレーニング補助器具であって、
前記本体部は、装着時に内側に位置する第１の帯状部材と、外側に位置する第２の帯状部材とを有し、
前記第１の帯状部材及び前記第２の帯状部材は、各々長手方向の両端を結合自在に係止する係止部材を有する、トレーニング補助器具。
【請求項４】
請求項３に記載のトレーニング補助器具であって、
前記第２の帯状部材を貫通して該第２の帯状部材の外側に露出する複数の保持部を有し、
前記複数の留め具は、前記複数の保持部により各々前記本体部に保持される、トレーニング補助器具。
【請求項５】
請求項４に記載のトレーニング補助器具であって、
前記保持部は、前記第１の帯状部材の外側かつ前記第２の帯状部材の内側から、前記第２の帯状部材を貫通して前記第２の帯状部材の外側に露出する、トレーニング補助器具。
【請求項６】
請求項５に記載のトレーニング補助器具であって、
前記保持部は、前記第２の帯状部材からの露出箇所において内側に位置する第１の保持部材と、外側に位置する第２の保持部材とを有する、トレーニング補助器具。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか一項に記載のトレーニング補助器具であって、
帯状の部材であって、前記トレーニング補助器具と、身体の他の部分に固定される他の前記トレーニング補助器具とを接続する第２の接続部材を有する、トレーニング補助器具。
【請求項８】
使用者の身体の一部にトレーニング補助器具を装着する補助器具装着ステップと、
トレーニング器具が有する把持部材に、前記トレーニング補助器具の有する第１の接続部材を接続する接続ステップと、
使用者が前記把持部材に身体の一部を接触する接触ステップと、
前記トレーニング補助器具の装着部分と前記把持部材との距離が、前記第１の接続部材の長さにより定まる距離を保ったまま、前記把持部材を前記使用者の身体方向に牽引する牽引ステップと、
を有する、トレーニング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング補助器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、下肢用トレーニング補助具に関する技術が開示されている。同文献には、「補助具本体の長手方向の両端には、前記両端を結合自在にする係止具を取り付け、かつ前記補助具本体の長手方向略中央には、掛け止め部を取り付けた下肢用トレーニング補助具である」と記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１５９３５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
筋力トレーニング等に用いられるトレーニング器具を使用するにあたり、身体と器具との接触部分に過度に負荷がかかり、トレーニングの目的となる部位に適切に負荷がかからない状況が発生しうる。
【０００５】
特許文献１に記載された下肢用トレーニング補助具は、トレーニング器具を使用する際の補助となる器具ではない。また、他の器具との接続部分に生じる負荷を適切に分散するものではない。
【０００６】
本発明は、上記の点に鑑みてなされたものであって、トレーニング器具を使用する際にかかる負荷を調整することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
そこで上記課題を解決するため、本発明の一態様に係るトレーニング補助器具は、トレーニング器具に直接的又は間接的に接続する複数の環状の留め具と、身体の一部に巻いて固定する帯状の部材であって、前記留め具を保持する本体部と、を有する。
【０００８】
上記のトレーニング補助器具は、帯状の部材であって、前記トレーニング器具と前記留め具とを直接的又は間接的に接続する第１の接続部材を有してもよい。
【０００９】
前記本体部は、装着時に内側に位置する第１の帯状部材と、外側に位置する第２の帯状部材とを有し、前記第１の帯状部材及び前記第２の帯状部材は、各々長手方向の両端を結合自在に係止する係止部材を有してもよい。
【００１０】
上記のトレーニング補助器具は、前記第２の帯状部材を貫通して該第２の帯状部材の外側に露出する複数の保持部を有し、前記複数の留め具は、前記複数の保持部により各々前記本体部に保持されてもよい。
【００１１】
前記保持部は、前記第１の帯状部材の外側かつ前記第２の帯状部材の内側から、前記第２の帯状部材を貫通して前記第２の帯状部材の外側に露出してもよい。
【００１２】
前記保持部は、前記第２の帯状部材からの露出箇所において内側に位置する第１の保持部材と、外側に位置する第２の保持部材とを有してもよい。
【００１３】
上記のトレーニング補助器具は、帯状の部材であって、前記トレーニング補助器具と、身体の他の部分に固定される他の前記トレーニング補助器具とを接続する第２の接続部材を有してもよい。
【００１４】
本発明の他の態様に係るトレーニング方法は、使用者の身体の一部にトレーニング補助器具を装着する補助器具装着ステップと、トレーニング器具が有する把持部材に、前記トレーニング補助器具の有する第１の接続部材を接続する接続ステップと、使用者が前記把持部材に身体の一部を接触する接触ステップと、前記トレーニング補助器具の装着部分と前記把持部材との距離が、前記第１の接続部材の長さにより定まる距離を保ったまま、前記把持部材を前記使用者の身体方向に牽引する牽引ステップと、を有する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、トレーニング器具を使用する際にかかる負荷を調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】トレーニング補助器具の外観の一例を示す図である。
【図２】トレーニング補助器具の有する本体部の外観の一例を示す図である。図２（Ａ）は、本体部の正面図であって、図２（Ｂ）は、本体部の平面図である。
【図３】トレーニング補助器具の使用方法の一例を示す図である。
【図４】トレーニング補助器具の使用方法の他の例を示す図である。
【図５】本体部の断面のイメージ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を説明する。
【００１８】
図１は、トレーニング補助器具１の外観の一例を示す図である。図２は、トレーニング補助器具１の有する本体部１０の外観の一例を示す図である。図２（Ａ）は、本体部１０の正面図であって、図２（Ｂ）は、本体部１０の平面図である。トレーニング補助器具１は、本体部１０と、複数の留め具１１と、複数の保持部１２と、固定部材１３と、第１の接続部材１００とを有する。
【００１９】
本体部１０は、使用者の身体の一部に巻いて固定する帯状の部材である。本体部１０が装着される部分は、上腕部、前腕部、下腿部、大腿部、手首、足首など、身体のどの部分であってもよい。
【００２０】
留め具１１は、トレーニング器具に直接的又は間接的に接続する環状の部材である。図１に記載する留め具１１は、金属製のリングである。留め具１１は、後述する保持部１２により保持可能な程度に閉じた形状であって、トレーニング器具又はカラビナ等の部材を挿通することができる。留め具１１の形状は円形形状に限られない。留め具１１は例えば円形形状のうち１箇所が直線形状（いわゆるかまぼこ型）であってもよい。
【００２１】
なお、留め具１１は、保持部１２により保持される箇所以外の部分が円弧形状であると、トレーニング器具との接続部分にかかる負荷を適切に分散することができる。また、留め具１１の材料は金属に限定されない。本実施形態において、本体部１０に複数の留め具１１が保持されることで、トレーニング器具との間で生じる負荷を適切に分散することが可能となる。
【００２２】
保持部１２は、留め具１１を本体部１０に保持する部材である。保持部１２が留め具１１を保持する方法については後述する。図２（Ａ）及び図２（Ｂ）に示すように、複数の保持部１２は、各々留め具１１を本体部１０に保持する。固定部材１３は、保持部１２を本体部１０に固定する。トレーニング補助器具１は、１又は複数の固定部材１３を有する。図１に示すトレーニング補助器具１は、固定部材１３である鋲を３つ有する。
【００２３】
第１の接続部材１００は、図示しないトレーニング器具と留め具１１とを直接的又は間接的に接続する。第１の接続部材１００は、例えば化学繊維などの可撓性のある帯状の材料で構成される。なお、本実施形態における第１の接続部材１００は、その延伸方向には実質的に伸縮性を有さない。「実質的に伸縮性を有さない」とは、通常の使用状態において、第１の接続部材１００に加わる力によって、第１の接続部材１００を構成する帯状材料の延伸方向の長さがほとんど伸縮しないことを示している。本実施形態における第１の接続部材１００は、輪状であって、トレーニング器具の一部と、カラビナ等の開閉自在な部材とを挿通することができる。
【００２４】
なお、第１の接続部材１００の形状は輪状に限定されない。また、第１の接続部材１００は、カラビナを使用せず、トレーニング器具と留め具１１とを直接接続してもよい。
【００２５】
本体部１０は、装着時に内側即ち使用者の肌側に位置する第１の帯状部材１１０と、外側に位置する第２の帯状部材１２０とを有する。第２の帯状部材１２０は、その中央付近が第１の帯状部材１１０に縫合等によって固定されている。即ち、第２の帯状部材１２０の両端は自由端であって、第１の帯状部材１１０に固定されていない。
【００２６】
第１の帯状部材１１０及び第２の帯状部材１２０は、各々長手方向の両端を結合自在に係止する係止部材１１１・１１２・１２１・１２２を有する。
【００２７】
本実施形態において、第１の帯状部材１１０は角の丸い長方形形状である。第１の帯状部材１１０の有する係止部材１１１・１１２は、互いにかみ合って第１の帯状部材１１０の両端を係止する面ファスナーである。
【００２８】
また、本実施形態において、第２の帯状部材１２０は中央が膨らんだベルト形状である。係止部材１２１はバックルであって、係止部材１２２の有する孔に「つく棒」を挿し通すことにより係止する。なお、第１の帯状部材１１０及び第２の帯状部材１２０の形状は、当該形状に限られない。例えば第２の帯状部材１２０は、係止部材１２１を有する帯状部材と、係止部材１２２を有する帯状部材との異なる複数の帯状部材により構成されていてもよい。また、係止部材１１１・１１２・１２１・１２２についても、本実施形態に示す例に限定されない。
【００２９】
図３は、トレーニング補助器具１の使用方法の一例を示す図である。本図は、把持部材を上体方向に牽引することにより、背筋等を鍛えるトレーニング器具ｔに対してトレーニング補助器具１を用いる例を説明するための図である。例えば使用者がトレーニング器具ｔの把持部材を牽引すると、トレーニング器具ｔの図示しない本体部と把持部材とを接続するケーブルが延び、把持部材が使用者の上体に向かって移動する。
【００３０】
使用者は、本体部１０を身体の一部に巻いて固定する。本図では、使用者は、２つの本体部１０を左右各々の上腕部に巻き付け、係止部材１１１・１１２を係止することにより第１の帯状部材１１０を上腕部に固定する。また、係止部材１２１・１２２を係止することにより、第２の帯状部材１２０を上腕部に固定する。
【００３１】
また、使用者は、留め具１１にカラビナｋを接続し、トレーニング器具ｔの把持部材に接続された第１の接続部材１００をカラビナｋに接続する。即ち、留め具１１はトレーニング器具ｔに間接的に接続した状態となる。その後、使用者はトレーニング器具ｔの把持部材に手指を掛け、肘を背面方向又は下方向に引き下げることにより、把持部材を上体方向に牽引する。即ち、使用者は把持部材に身体の一部を接触させ、把持部材を使用者の身体方向に牽引する。
【００３２】
本実施形態において、第１の接続部材１００は伸縮性を有さないため、使用者が把持部材を牽引すると、使用者のトレーニング補助器具１の装着部分と把持部材との距離が、第１の接続部材１００の長さにより定まる距離を保ったまま、把持部材と上体との距離が縮まる。より具体的には、使用者は、把持部材に指を掛けたまま、肘を背面方向又は下方向に引く。この動きに伴い、本体部１０に保持された留め具１１が、引かれた方向に移動する。すると、第１の接続部材１００が把持部材を同方向に牽引する。これにより、把持部材が上体方向に移動する。
【００３３】
付言すると、トレーニング補助器具１を使用しない場合、使用者が把持部材を把持して上体方向に牽引すると、把持部材を引く力は使用者の手指や手首にかかるため、同部分に負荷が生じる。そのため、例えば広背筋など、本来鍛えたい部分に適切に負荷がかけられないことがあった。
【００３４】
本実施形態のトレーニング補助器具１を用いれば、これまで手指や手首にかかっていた負荷を第１の接続部材１００又は第１の接続部材１００に接続されたトレーニング補助器具１に分散することができ、鍛えたい箇所に負荷を集中することができる。また、複数の環状の留め具１１を用いることにより、本体部１０にかかる負荷を適切に分散することができる。
【００３５】
なお、先述したように、トレーニング補助器具１を装着する箇所は、上腕部に限定されない。また、トレーニング器具ｔの把持部材を、留め具１１に直接挿通してもよい。また、図３に示す例において、手指を把持部材に掛けず、肘を背面方向又は下方向に引くことにより、トレーニング補助器具１（及び第１の接続部材１００）を引く力のみをもって把持部材を牽引してもよい。これにより、手指以外の鍛えたい部分に適切に負荷をかけたトレーニングが可能となる。また、手指に力が入らない使用者のリハビリ等に、トレーニング補助器具１を使用することができる。
【００３６】
なお、本実施形態において、把持部材を牽引する結果、把持部材が上体方向に移動するが、これは把持部材と上体との距離が縮まることを意味するものであり、上体が把持部材の方向に移動することが含まれる。
【００３７】
図４は、トレーニング補助器具１の使用方法の他の例を示す図である。本図は、把持部材を手前方向に牽引することにより、背筋等を鍛えるトレーニング器具ｔに対してトレーニング補助器具１を用いる例を説明するための図である。例えば使用者がトレーニング器具ｔの把持部材を牽引すると、トレーニング器具ｔの本体部と把持部材とを接続するケーブルが延び、把持部材が使用者の上体に向かって移動する。
【００３８】
本使用例においても、図３に示す使用例と同様に、トレーニング補助器具１の装着部分と把持部材との距離が、第１の接続部材１００の長さにより定まる距離を保ったまま、把持部材を使用者の身体方向に牽引することができる。これにより、手指や手首に過度な負荷をかけずに、鍛えたい箇所に負荷を集中することができる。
【００３９】
なお、トレーニング補助器具１を接続するトレーニング器具ｔは、図３及び図４に示す例に限定されない。例えば脚を鍛えるために用いられる器具であってもよい。トレーニング器具ｔは、留め具１１又は第１の接続部材１００に挿通するなどして本体部１０に接続可能な器具であればよい。なお、第１の接続部材１００は、本体部１０とトレーニング器具ｔとを接続可能な部材であればよく、接続方法は挿通に限定されない。
【００４０】
図５は、本体部１０の断面のイメージ図である。第１の帯状部材１１０は、内布１１３、及び外布１１４を有する。また、第２の帯状部材１２０は、内布１２３、及び外布１２４を有する。第１の帯状部材１１０の有する内布１１３は、柔らかい皮革、又はポリエステル等により構成される。内布１１３には、通気性のよいメッシュ生地を使用することができる。
【００４１】
外布１１４は、皮革等により構成される。第２の帯状部材１２０の有する内布１２３は、ポリエステル、又はナイロン等の強度の高い材料により構成することができる。外布１２４は、強度のある皮革等により構成される。
【００４２】
第１の帯状部材１１０及び第２の帯状部材１２０は、各々その周囲を縫合することにより、内布１１３と外布１１４、及び内布１２３と外布１２４が固定されている。また、第２の帯状部材１２０は、膨らんだ中央付近の周囲が外布１１４と縫合されている。また、第２の帯状部材１２０は、後述する複数の固定部材１３の各々の周囲が、外布１１４と縫合されている。これにより、第１の帯状部材と第２の帯状部材１２０とが固定される。
【００４３】
なお、内布１１３・１２３又は第１の帯状部材１１０、外布１１４・１２４又は第２の帯状部材１２０の固定方法は、上述の方法に限定されない。例えば、各布又は部材を接着することによって固定してもよいし、接着かつ縫合することにより固定してもよい。
【００４４】
外布１１４・１２４、及び内布１２３には、保持部１２を挿通する孔ｓが穿たれている。保持部１２は、第１の帯状部材１１０の外側かつ第２の帯状部材１２０の内側から、第２の帯状部材１２０の有する孔ｓを貫通して第２の帯状部材１２０の外側に露出する。
【００４５】
保持部１２は、第２の帯状部材１２０からの露出箇所において内側に位置する第１の保持部材１２５と、外側に位置する第２の保持部材１２６と、を有する。第１の保持部材１２５及び第２の保持部材１２６は、共に帯状であって、各々端部以外の部分を第２の帯状部材１２０の孔ｓから引き出すことにより、第２の帯状部材１２０の外側に輪状に露出する。輪状の中央部分に留め具１１を挿通することにより、保持部１２は留め具１１を保持する。なお、図５において、留め具１１の図示を省略している。
【００４６】
第１の保持部材１２５は、第１の帯状部材１１０の外側かつ第２の帯状部材１２０の内側から、第２の帯状部材１２０を貫通して外側に露出して留め具１１を保持する。
【００４７】
第２の保持部材１２６は、第１の帯状部材１１０の有する外布１１４の内側から、外布１１４を貫通して第１の帯状部材１１０の外側に到達し、第１の帯状部材１１０の外側かつ第２の帯状部材１２０の内側から、第２の帯状部材１２０を貫通して外側に露出し、留め具１１を保持する。
【００４８】
固定部材１３は、第１の保持部材１２５及び第２の保持部材１２６を本体部１０に固定する。より具体的には、１つの固定部材１３が固定する箇所には、第１の帯状部材１１０及び第２の帯状部材１２０の少なくとも一部と、１つの第１の保持部材１２５と、折り重なった２つの第２の保持部材１２６とが積層されている。なお、本実施形態において、固定部材１３は本体部１０の少なくとも一部を刺し貫く鋲であるが、固定部材１３は鋲に限定されない。積層された本体部１０の少なくとも一部を縫合する糸であってもよいし、接着剤であってもよい。
【００４９】
以上、本実施形態では、固定部材１３が第１の保持部材１２５及び第２の保持部材１２６をより強固に固定する。従って、トレーニングにより力の加わる留め具１１をより確実に本体部１０に保持することができる。
【００５０】
なお、本実施形態において、第１の帯状部材１１０及び第２の帯状部材１２０の素材及び構成は、図５に示す例に限られない。例えば、内布１１３・１２３及び外布１１４・１２４の間に、緩衝の役割を有する素材を有していてもよい。また、第１の保持部材１２５は、内布１２３を貫通せず、内布１２３の外側かつ外布１２４の内側から外布１２４を貫通するものであってもよい。
【００５１】
また、第２の保持部材１２６は、第２の帯状部材１２０を構成する複数の布地の少なくとも１つを貫通すればよく、第２の保持部材１２６は、内布１１３を貫通してもよい。その場合、第１の保持部材１２５は、第１の帯状部材１１０の外布１１４を貫通してもよい。また、固定部材１３は、同じ数の第１の保持部材１２５及び第２の保持部材１２６を本体部１０に固定するものであってもよい。
【００５２】
以上、本発明に係る各実施形態及び変形例の説明を行ってきたが、本発明は、上記した実施形態の一例に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上記した実施形態の一例は、本発明を分かり易くするために詳細に説明したものであり、本発明は、ここで説明した全ての構成を備えるものに限定されない。また、ある実施形態の一例の構成の一部を他の一例の構成に置き換えることが可能である。また、ある実施形態の一例の構成に他の一例の構成を加えることも可能である。また、各実施形態の一例の構成の一部について、他の構成の追加・削除・置換をすることもできる。
【００５３】
例えば、使用者が複数のトレーニング補助器具１を使用する際、各々のトレーニング補助器具１を図示しない第２の接続部材で接続してもよい。例えば図３に示す例において、背中を横断するよう構成された第２の接続部材で、左右のトレーニング補助器具１を接続する。これにより、例えば身体の末端付近にトレーニング補助器具１を装着する場合や、身体の一部が欠損している場合等に、トレーニング補助器具１が末端から抜けることを防ぐことができる。
【符号の説明】
【００５４】
１：トレーニング補助器具、１０：本体部、１１：留め具、１２：保持部、１３：固定部材、１００：第１の接続部材、１１０：第１の帯状部材、１２０：第２の帯状部材、１１１・１１２・１２１・１２２：係止部材、１１３・１２３：内布、１１４・１２４：外布、１２５：第１の保持部材、１２６：第２の保持部材、ｋ：カラビナ、ｓ：孔、ｔ：トレーニング器具
【図１】
2020178751.tif 000003
【図２】
2020178751.tif 000004
【図３】
2020178751.tif 000005
【図４】
2020178751.tif 000006
【図５】
2020178751.tif 000007