(57)【要約】      （修正有）【課題】工作機の直動機構において潤滑剤膜の厚みを適正に保つ。【解決手段】直動機構を有する機械であって、直動機構を駆動するモータ１３と、直動機構に潤滑剤を供給するための潤滑剤供給管６１と、ポンプ６０ａを有し、潤滑剤供給管６１を介して直動機構に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置６０と、直動機構を制御する制御部と、を備え、制御部が、潤滑剤供給装置６０によって直動機構に潤滑剤を供給する供給インターバルを、直動機構に加わる負荷、又は、機械において使用される切削液の量に応じて変化させる。【選択図】図２
2020189371.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直動機構を有する機械であって、
前記直動機構を駆動するモータと、
前記直動機構に潤滑剤を供給するための潤滑剤供給管と、
ポンプを有し、前記潤滑剤供給管を介して前記直動機構に前記潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置と、
前記直動機構を制御する制御部と、を備え、
前記制御部が、前記潤滑剤供給装置によって前記直動機構に前記潤滑剤を供給する供給インターバルを、前記直動機構に加わる負荷、又は、当該機械において使用される切削液の量に応じて変化させる、機械。
【請求項２】
前記制御部が、前記負荷に応じて変化する前記モータの電流量に基づき、前記供給インターバルを変化させる、請求項１に記載の機械。
【請求項３】
前記制御部が、前記切削液を供給する切削液供給装置の稼働状態の情報を得て、当該稼働状態の情報に応じて前記供給インターバルを変化させる、請求項１に記載の機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機械に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、テーブルを水平方向に移動させる直動機構に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置を備え、テーブルに加わる負荷が高くなると、潤滑剤供給装置から直動機構に供給する潤滑剤の量を増やす工作機械が知られている。このような工作機械は例えば特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−２１５３０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の工作機械は、テーブルに加わる負荷に応じて潤滑剤の供給量を増やすための専用の装置が必要であり、このような専用の装置は汎用の工作機械において採用されない場合が多い。このため、多くの工作機械では、テーブルに加わる負荷が大きい場合、直動機構において潤滑剤膜の厚みが不十分になる可能性がある。このような状況は、直動機構の早期摩耗又は早期破損に繋がり、好ましくない。
【０００５】
上述の事情に鑑み、汎用の工作機械にも適用可能であり、潤滑剤膜の厚みを適正に保つことが可能な機械が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様は、直動機構を有する機械であって、前記直動機構を駆動するモータと、前記直動機構に潤滑剤を供給するための潤滑剤供給管と、ポンプを有し、前記潤滑剤供給管を介して前記直動機構に前記潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置と、前記直動機構を制御する制御部と、を備え、前記制御部が、前記潤滑剤供給装置によって前記直動機構に前記潤滑剤を供給する供給インターバルを、前記直動機構に加わる負荷、又は、当該機械において使用される切削液の量に応じて変化させる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の第１実施形態に係る工作機械の概略斜視図である。
【図２】第１実施形態の工作機械のＸ−Ｙテーブルの背面図である。
【図３】第１実施形態の工作機械の概略側面図である。
【図４】第１実施形態の工作機械の制御装置のブロック図である。
【図５】第１実施形態の工作機械の制御装置の処理の例を示すフローチャートである。
【図６】第１実施形態においてモータトルクと設定時間とを対応付けるテーブルの例である。
【図７】第２実施形態の工作機械の制御装置の処理の例を示すフローチャートである。
【図８】第２実施形態において切削液の供給量と設定距離とを対応付けるテーブルの例である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、第１実施形態に係る機械について図面を参照して説明する。
本実施形態に係る機械は、一例として、工作機械である。図１に示されるように、この工作機械は、ベース２およびベース２から上方に向かって延びるコラム部３とを有する工作機械本体１ａと、コラム部３に上下方向に移動可能に支持された主軸ユニット４と、ワークＷを支持するＸ−Ｙテーブル２２と、を備えている。本実施形態の工作機械は図示しない加工室内に配置されている。
【０００９】
図３に示されるように、本実施形態に係る工作機械には、主軸ユニット４の主軸４ａに取付けられるツールＴを自動で交換するためのツールマガジン７が設けられている。ツールマガジン７に収納された複数のツールＴは、択一的に主軸４ａに保持される。主軸ユニット４は、主軸４ａを複数のベアリングＢを介して支持する主軸ヘッド４ｂを備えている。
【００１０】
コラム部３には鉛直方向（Ｚ軸方向）に延びる複数のガイドレール３ａが設けられ、主軸ヘッド４ｂはスライダ４ｄを介してガイドレール３ａに鉛直方向に移動可能に支持されている。また、コラム部３の上端部にはサーボモータ等のＺ軸モータ３ｂが固定され、Ｚ軸モータ３ｂの出力軸からの出力が減速機３ｃ等を介してボールネジ３ｄに伝達される。ボールネジ３ｄはガイドレール３ａに沿って配置され、ボールネジ３ｄは主軸ヘッド４ｂの背面部４ｃに固定されたボールネジナット４ｅに螺合している。このように、主軸ヘッド４ｂは直動機構によって上下方向に移動可能である。
【００１１】
また、主軸４ａおよびツールＴは、主軸４ａの上端部に接続された主軸モータ５ａによって、主軸４ａの中心軸線周りに回転する。
工作機械は、Ｘ−Ｙテーブル２２の水平方向の移動、主軸４ａの鉛直方向の移動等によって、ワークＷとツールＴとを相対移動させながら、回転するツールＴによってワークＷを加工する。
【００１２】
ベース２は、例えば、レベリングボルト、アンカーボルト等を使用して工作機械の使用場所に設置される。Ｘ−Ｙテーブル２２はベース２上に配置され、Ｘ−Ｙテーブル２２の上面には、ワークＷが冶具Ｊ、付加軸ユニットＡＵ等を介して固定される。Ｘ−Ｙテーブル２２およびワークＷは、ベース２に設けられたモータ１３，２３によって、主軸４ａに対して水平方向に移動される。
【００１３】
図２に示されるように、ベース２の上面部には水平方向であるＹ軸方向に延びる複数のガイドレール１１が設けられ、Ｙ方向可動部１２がガイドレール１１にスライダ１２ａを介してＹ軸方向に移動可能に支持されている。また、ベース２の上端部にはＹ軸モータ１３が固定され、Ｙ軸モータ１３の出力が減速機等を介してボールネジ１４に伝達される。ボールネジ１４はガイドレール１１に沿って配置され、ボールネジ１４はＹ方向可動部１２に固定されたボールネジナット１２ｂに螺合している。このように、Ｙ軸モータ１３の出力軸の回転によってＹ方向可動部１２がＹ軸方向に移動する直動機構が構成されている。
【００１４】
また、図２に示されるように、Ｙ方向可動部１２の上面部には水平方向であるＸ軸方向に延びる複数のガイドレール２１が設けられ、Ｘ−Ｙテーブル２２がガイドレール２１にスライダ２２ａを介してＸ軸方向に移動可能に支持されている。また、Ｙ方向可動部１２の上面部にはＸ軸モータ２３が固定され、Ｘ軸モータ２３の出力軸からの出力が減速機等を介してボールネジ２４に伝達される。ボールネジ２４はガイドレール２１に沿って配置され、ボールネジ２４はＸ−Ｙテーブル２２に固定されたボールネジナット２２ｂに螺合している。このように、Ｘ軸モータ２３の出力軸の回転によってＸ−Ｙテーブル２２がＸ軸方向に移動する直動機構が構成されている。
【００１５】
前記加工室内には、ツールＴ又はワークＷに向かって切削液を射出する切削液ノズル５２が設けられている。本実施形態では、切削液ノズル５２は主軸ヘッド４ｂに取付けられている。切削液ノズル５２は切削液供給管５１を介して切削液供給装置５０に接続され、切削液供給装置５０から切削液ノズル５２に切削液が供給される。切削液供給装置５０は切削液を切削液ノズル５２に送るためのポンプ、バルブ等を備えており、後述の制御装置４０によって制御される。
【００１６】
前記直動機構のスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａと、ボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂには、それぞれ潤滑剤供給管６１の一端が接続されている。図２では、一方のスライダ１２ａにのみ潤滑剤供給管６１が接続されているが、他方のスライダ１２ａ、他のスライダ４ｄ，２２ａ、およびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂにも同様に潤滑剤供給管６１が接続されている。なお、スライダ１２ａに供給された潤滑剤が図示しない分配管、分配供給路等を介して他方のスライダ１２ａ、他のスライダ４ｄ，２２ａ、およびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂに供給されてもよい。
【００１７】
潤滑剤供給管６１の他端は潤滑剤供給装置６０に接続されている。潤滑剤供給装置６０は、ポンプ６０ａと、ポンプ６０ａと潤滑剤供給管６１の他端との間に配置された周知の定量バルブ６０ｂとを備えている。本実施形態の定量バルブ６０ｂは電磁弁、バルブ付きエアシリンダ等を備えている。前記電磁弁、前記エアシリンダ等によってパイロットプランジャが一方に移動されると、定量バルブ６０ｂが開状態となり、定量バルブ６０ｂの内部に貯められた一定量の潤滑剤が、潤滑剤供給管６１を介して定量バルブ６０ｂからスライダ１２ａに供給される。
【００１８】
定量バルブ６０ｂは、前記内部に貯められた潤滑剤のみをスライダ１２ａ側に供給し、それ以上の潤滑剤を供給しない。前記電磁弁、エアシリンダ等によってパイロットプランジャが他方に移動すると、定量バルブ６０ｂが閉状態となり、定量バルブ６０ｂから潤滑剤が供給されない。また、閉状態において、ポンプ６０ａによって潤滑剤が定量バルブ６０ｂの内部に貯められる。潤滑剤供給装置６０は後述の制御装置４０によって制御される。潤滑剤は、例えば、周知のグリース、周知のオイル等である。
【００１９】
工作機械には、工作機械を制御する制御装置４０が設けられている。制御装置４０は、図４に示されるように、ＣＰＵ等のプロセッサ４１と、表示装置４２と、不揮発性ストレージ、ＲＯＭ等を有する記憶部４３と、操作盤等の入力部４４と、アンテナ、コネクタ等を有する送受信部４５と、を有する。記憶部４３にはシステムプログラム４３ａが格納され、システムプログラム４３ａは制御装置４０の基本機能を担っている。
【００２０】
また、記憶部４３には、加工プログラム４３ｂ、切削液供給プログラム４３ｃ、および潤滑剤供給プログラム４３ｄが格納されている。制御装置４０は、加工プログラム４３ｂおよび切削液供給プログラム４３ｃに基づき、前記各モータ３ｂ，１３，２３、切削液供給装置５０等に制御指令を送信し、これにより工作機械による加工、ツールマガジン７を用いた主軸４ａのツールＴの交換等が行われる。切削液供給プログラム４３ｃおよび潤滑剤供給プログラム４３ｄは、加工プログラム４３ｂの一部であってもよい。
【００２１】
制御装置４０は、潤滑剤供給プログラム４３ｄに基づき、潤滑剤供給装置６０の定量バルブ６０ｂを設定された供給インターバルで開状態とする。供給インターバルは、潤滑剤供給とその次の潤滑剤供給との間の時間（設定時間）であってもよく、潤滑剤供給と次の潤滑剤供給との間に直動機構であるスライダ１２ａが移動する距離（設定距離）であってもよい。本実施形態では、前回の潤滑剤供給から設定時間である例えば１０分が経過した後に、制御装置４０が定量バルブ６０ｂを開状態とする。
【００２２】
制御装置４０が定量バルブ６０ｂを開状態とすると、定量バルブ６０ｂ内に充填されている所定量の潤滑剤がスライダ１２ａに向かって供給される。これにより、スライダ１２ａに所定量の潤滑剤が設定時間おきに供給される。
制御装置４０は、スライダ１２ａに加わる負荷の変化に応じて、潤滑剤供給プログラム４３ｄに基づき前記供給インターバルを変化させる。この際の制御装置４０の処理を図５に示されるフローチャートを参照しながら説明する。なお、本実施形態では、一例として、前記供給インターバルとして設定時間を変化させるが、設定距離を変化させてもよい。
【００２３】
制御装置４０は、Ｙ軸モータ１３の駆動電流量をモニタし（ステップＳ１−１）、モニタされた駆動電流量に基づきＹ軸モータ１３のモータトルクを逐次計算すると共に、計算されたモータトルクに対応する設定時間を求める（ステップＳ１−２）。例えば、図６に示されるように、制御装置４０の記憶部４３にはモータトルクと設定時間とが対応付けられたテーブルが格納されている。この場合、ステップＳ１−２において、制御装置４０は、前記テーブルを参照することによって、計算されたモータトルクに対応する設定時間を求める。なお、テーブル内の「＊」にはユーザによって決められた数値が入る。
【００２４】
なお、ステップＳ１−２において、Ｙ軸モータ１３の駆動電流量に基づき設定時間が求められてもよい。この場合、図６に示されるテーブルにおいて、駆動電流量と設定時間とが対応付けられる。また、ステップＳ１−２において、前記テーブルの代わりに、モータトルク又は駆動電流量から設定時間を求める式が用いられてもよい。
【００２５】
一例として、ステップＳ１−２で前記テーブル又は式に適用される駆動電流量又はモータトルクは、過去の所定時間における最大の駆動電流量又はモータトルクである。当該駆動電流量又はモータトルクが、直前に行われた１サイクルの加工プログラム４３ｂの間に生じた最大の駆動電流量又はモータトルクであってもよい。当該駆動電流量又はモータトルクは、過去の所定時間の駆動電流量又はモータトルクの平均値であってもよく、駆動電流量又はモータトルクに関するその他の値であってもよい。
【００２６】
制御装置４０は、求められた設定時間が経過すると（ステップＳ１−３）、定量バルブ６０ｂを所定の時間に亘って開状態とする（ステップＳ１−４）。所定の時間に亘って定量バルブ６０ｂを開状態とするのは、制御上の理由であり、定量バルブ６０ｂからの潤滑剤の供給量を制御するためではない。
【００２７】
なお、本実施形態では、ポンプ６０ａが常に駆動状態であることから、制御装置４０は設定時間おきに定量バルブ６０ｂのみを制御する。ポンプ６０ａが常に駆動状態でない場合、制御装置４０は、定量バルブ６０ｂの操作に応じてポンプ６０ａを駆動する。
【００２８】
本実施形態では、工作機械は、直動機構を駆動するモータ３ｂ，１３，２３と、モータ３ｂ，１３，２３により駆動される直動部であるスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂとを備える。また、工作機械は、直動機構の直動部であるスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂに潤滑剤を供給する潤滑剤供給管６１を備える。また、工作機械は、ポンプ６０ａを有し、潤滑剤供給管６１を介して直動部であるスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂに潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置６０を備える。
【００２９】
そして、制御装置４０は、潤滑剤供給装置６０によって直動機構に潤滑剤を供給する供給インターバルを、直動機構に加わる負荷に応じて変化させる。本実施形態では、直動機構に加わる負荷に応じてモータ３ｂ，１３，２３の駆動電流量が変化するので、モータ３ｂ，１３，２３の駆動電流量に基づき供給インターバルを変化させる。
【００３０】
このため、例えば、工作機械のＸ−Ｙテーブル２２上に積載される冶具Ｊ等の重量が重くなるにつれて、スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂへの潤滑剤の供給インターバルが短くなる。または、加工中にＸ−Ｙテーブル２２に加わる負荷が大きくなるにつれて、スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂへの潤滑剤の供給インターバルが短くなる。
【００３１】
スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂへの負荷が大きくなると、これら構造における潤滑剤膜が不足し易くなる傾向があるが、本実施形態では、負荷が大きくなった時の潤滑剤膜の不足を効果的に防止できる。
【００３２】
また、本実施形態では、モータ３ｂ，１３，２３の駆動電流量に応じて供給インターバルを変化させる。このため、潤滑剤膜の確保のための専用のセンサの設置が不要であり、定量バルブ６０ｂの変更も不要である。
【００３３】
なお、Ｘ−Ｙテーブル２２に加わる負荷を検出するためのセンサ、スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａに加わる負荷を検出するためのセンサ等を設けることも可能である。例えば、スライダ１２ａに加わる負荷を検出するために力センサをスライダ１２ａに設けることが可能である。この場合、ステップＳ１−１において、力センサの検出値がモニタされ、ステップＳ１−２において、力センサの検出値に対応する設定時間が求められる。
【００３４】
以下、第２実施形態に係る機械について図面を参照して説明する。
第２実施形態に係る機械も、図１に示される第１実施形態と同じ工作機械である。第１実施形態と同様の構成には同一の符号を付し、その説明を省略する。
第２実施形態は、工作機械で使用される切削液の量に応じて、潤滑剤の供給インターバルを変化させるものである。より具体的には、スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａが支持する対象物であって、ボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂが移動させる対象物であるワークＷに供給される切削液の量に応じて、潤滑剤の供給インターバルを変化させる。
【００３５】
第２実施形態では、潤滑剤供給プログラム４３ｄに基づき、潤滑剤供給装置６０の定量バルブ６０ｂを設定された供給インターバルで開状態とする。第２実施形態では、スライダ１２ａが前回の潤滑剤供給から設定距離である例えば１０ｍ移動した後に、制御装置４０が定量バルブ６０ｂを開状態とする。
【００３６】
制御装置４０は、切削液供給装置５０から切削液ノズル５２への切削液の供給量に応じて、潤滑剤供給プログラム４３ｄに基づき前記供給インターバルを変化させる。この際の制御装置４０の処理を図７に示されるフローチャートを参照しながら説明する。なお、第２実施形態では、一例として、前記供給インターバルとして設定距離を変化させるが、設定時間を変化させてもよい。
【００３７】
制御装置４０は、切削液供給プログラム４３ｃに基づき、１サイクル又は所定の時間内における切削液の供給量を計算し（ステップＳ２−１）、計算された切削液の供給量に対応する設定距離を求める（ステップＳ２−２）。切削液供給プログラム４３ｃは、切削液供給装置５０の稼働状態の情報の一例である。例えば、図８に示されるように、制御装置４０の記憶部４３には切削液の供給量と設定距離とが対応付けられたテーブルが格納されている。この場合、制御装置４０は、ステップＳ２−２において、前記テーブルを参照することによって、計算された切削液の供給量に対応する設定距離を求める。
【００３８】
なお、テーブル内の「＊」にはユーザによって決められた数値、過去のデータ等に基づき決められた数値が入る。また、ステップＳ２−２において、前記テーブルの代わりに、切削液の供給量から設定距離を求める式が用いられてもよい。また、ステップＳ２−１において、切削液供給装置５０、切削液ノズル５２等に設けられた流量センサの検出結果がモニタされ、ステップＳ２−２において、検出された流量に対応する設定距離が求められてもよい。流量センサの検出結果は、切削液供給装置５０の稼働状態の他の例である。
【００３９】
制御装置４０は、スライダ１２ａが前回の潤滑剤の供給から設定距離だけ移動すると（ステップＳ２−３）、定量バルブ６０ｂを所定の時間に亘って開状態とする（ステップＳ２−４）。なお、第２実施形態でも、ポンプ６０ａは常に駆動状態であり、制御装置４０は設定時間おきに定量バルブ６０ｂのみを制御する。
【００４０】
第２実施形態では、工作機械は、直動機構を駆動するモータ３ｂ，１３，２３と、モータ３ｂ，１３，２３により駆動される直動部であるスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂとを備える。また、工作機械は、直動機構の直動部であるスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂに潤滑剤を供給する潤滑剤供給管６１を備える。また、工作機械は、ポンプ６０ａを有し、潤滑剤供給管６１を介して直動部であるスライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂに潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置６０を備える。
【００４１】
そして、制御装置４０は、潤滑剤供給装置６０によって直動機構に潤滑剤を供給する供給インターバルを、工作機械に供給される切削液の量に応じて変化させる。このため、例えば、工作機械に供給される切削液の量が多くなるにつれて、スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂへの潤滑剤の供給インターバルが短くなる。スライダ４ｄ，１２ａ，２２ａおよびボールネジナット４ｅ，１２ｂ，２２ｂにかかる切削液の量が多くなると、これら構造における潤滑剤膜が不足し易くなる傾向があるが、第２実施形態では、切削液の量が多くなった時の潤滑剤膜の不足を効果的に防止できる。
【００４２】
また、第２実施形態では、切削液供給装置５０の稼働状態を示す切削液供給プログラム４３ｃから切削液の供給量の情報を得て、当該情報に応じて供給インターバルを変化させる。このため、潤滑剤膜の確保のための専用のセンサの設置が不要であり、定量バルブ６０ｂの変更も不要である。
【００４３】
なお、第１実施形態において、工作機械のユーザによって入力された負荷の値が記憶部４３に記憶され、ステップＳ１−２において、記憶された負荷の値に対応する設定時間が求められてもよい。この場合も、潤滑剤膜の確保のための専用のセンサの設置が不要であり、定量バルブ６０ｂの変更も不要である。
【００４４】
なお、ロボットと、ロボットが載置された直動装置とを有する機械に、上記の各実施形態の構成が採用されてもよい。この場合、直動装置は、レールと、レールに移動可能に支持されたスライダと、スライダを移動させるボールネジおよびボールネジナットと、ボールネジを回転させるモータとを有する。また、スライダには潤滑剤供給装置６０が潤滑剤供給管６１を介して接続される。この場合も、スライダに加わる負荷に応じて、制御装置が潤滑剤の供給インターバルを変化させることができる。
【００４５】
なお、上記各実施形態において、例えばＹ軸モータ１３が停止した状態で直動機構の例えばスライダ１２ａおよびボールネジナット１２ｂにＹ軸方向の大きな力が加わる場合、その力もＹ軸モータ１３の電流量に基づき推定可能である。そして、推定された力に応じた供給インターバルの設定が可能である。
【符号の説明】
【００４６】
２  ベース
３  コラム部
３ａ  ガイドレール
３ｂ  Ｚ軸モータ
３ｄ  ボールネジ
４  主軸ユニット
４ａ  主軸
４ｂ  主軸ヘッド
４ｅ  ボールネジナット
７  ツールマガジン
１１  ガイドレール
１２  Ｙ方向可動部
１２ａ  スライダ
１２ｂ  ボールネジナット
１３  Ｙ軸モータ
１４  ボールネジ
２１  ガイドレール
２２  Ｘ−Ｙテーブル
２２ａ  スライダ
２２ｂ  ボールネジナット
２３  Ｘ軸モータ
２４  ボールネジ
４０  制御装置
４３  記憶部
４３ａ  システムプログラム
４３ｂ  加工プログラム
４３ｃ  切削液供給プログラム
４３ｄ  潤滑剤供給プログラム
５０  切削液供給装置
５２  切削液ノズル
６０  潤滑剤供給装置
６０ａ  ポンプ
６０ｂ  定量バルブ
６１  潤滑剤供給管
Ｔ  ツール
Ｂ  ベアリング
Ｊ  冶具
Ｗ  ワーク
【図１】
2020189371.tif 000003
【図２】
2020189371.tif 000004
【図３】
2020189371.tif 000005
【図４】
2020189371.tif 000006
【図５】
2020189371.tif 000007
【図６】
2020189371.tif 000008
【図７】
2020189371.tif 000009
【図８】
2020189371.tif 000010