(57)【要約】【課題】バンパーに火炎を当てて表面の改質処理を施すにあたり、処理済みであるか否かを目視にて一目で判別できるようにした方法を提供する。【解決手段】塗装前のバンパー１にドライプライマー処理として火炎を当てて表面の改質処理を施す方法である。火炎による熱的影響が及ぶ位置に、色の変化で温度履歴を確認することが可能な不可逆な感熱材９を予め装着しておく。その状態で火炎による表面の改質処理を施す。バンパー１に対してバーナー５を移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３のもとで動かすものとし、その移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３の終端または移動軌跡Ｍの近傍であって火炎による熱的影響が及ぶ位置に感熱材９を予め装着しておくものとする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂基材に火炎を当てて表面の改質処理を施す方法であって、
処理対象となる上記樹脂基材の表面のうち上記火炎による熱的影響が及ぶ位置に、色の変化で温度履歴を確認することが可能な不可逆な感熱材を予め装着しておき、
その状態で上記火炎による表面の改質処理を施すことを特徴とする樹脂基材の表面改質処理方法。
【請求項２】
上記火炎を形成するための燃料ガス中に改質化合物を導入することを特徴とする請求項１に記載の樹脂基材の表面改質処理方法。
【請求項３】
上記火炎による改質処理は、上記樹脂基材に塗装を施す前のドライプライマー処理として行うことを特徴とする請求項２に記載の樹脂基材の表面改質処理方法。
【請求項４】
上記火炎による改質処理にはバーナーを用い、
上記樹脂基材と上記バーナーからの火炎とを予め定めた移動軌跡に沿って相対移動させるものであり、
上記移動軌跡の終端またはその近傍であって且つ上記火炎による熱的影響が及ぶ位置に上記感熱材を予め装着しておくことを特徴とする請求項３に記載の樹脂基材の表面改質処理方法。
【請求項５】
上記樹脂基材の表面のうち非塗装領域にマスキング材により予めマスキングを施し、
上記マスキング材上のうち上記移動軌跡の終端またはその近傍であって且つ上記火炎による熱的影響が及ぶ位置に、上記感熱材を予め装着しておくことを特徴とする請求項４に記載の樹脂基材の表面改質処理方法。
【請求項６】
上記樹脂基材の表面のうち互いに離れた複数の非塗装領域にそれぞれマスキング材によりマスキングを施し、
上記マスキング材上のうち上記移動軌跡の終端またはその近傍であって且つ上記火炎による熱的影響が及ぶ位置とは別に、
上記マスキング材上であって且つ上記火炎による熱的影響が及ぶ位置に、上記感熱材を予め装着しておくことを特徴とする請求項５に記載の樹脂基材の表面改質処理方法。
【請求項７】
上記樹脂基材は塗装を施す前の自動車用バンパーであることを特徴とする請求項３〜６のいずれか一つに記載の樹脂基材の表面改質処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、樹脂基材の表面改質処理方法に関し、例えば自動車用バンパー等の樹脂基材に塗装を施す前のドライプライマー処理として行われる表面改質処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の樹脂基材の表面改質処理方法として、例えば特許文献１，２に記載されたものが提案されている。この特許文献１，２に記載された方法は、従来のドライプライマー処理として広く知られているコロナ処理、プラズマ処理、フレーム（火炎）処理等に代わって、火炎を形成する燃料ガス中に例えばケイ素含有化合物等の改質化合物を導入し、その火炎を基材表面に当てて改質する処理方法である。この方法は、「イトロ（ＩＴＲＯ）処理」（注：「ＩＴＲＯ」は株式会社イトロの登録商標）と称されているが、ここでは、上記方法を「ケイ酸化火炎処理」と称するものとする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１１９６７５号公報
【特許文献２】特開２００５−２５４１９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１，２に開示された表面改質処理方法では、従来からのフレーム処理と同様に、表面改質処理が適正に施されたとしても表面性状や色等の外観あるいは目視可能な要素は何ら変化しないことから、処理が済んでいるか否かを目視で確認することが困難である。
【０００５】
そのため、例えば、樹脂基材の表面改質処理を所定数のロット単位で行い、それに続く塗装を同じくロット単位で行うような場合に、表面改質処理が済んでいないものに塗装を施してしまうことがないようにするためには、樹脂基材を見ただけで処理が済んでいるか否かを一目で確認できる手段が必要とされる。
【０００６】
本発明はこのような要請に応えるべくなされたものであり、樹脂基材に火炎を当てて表面の改質処理を施すにあたり、処理済みであるか否かを目視にて一目で判別できるようにした方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、樹脂基材に火炎を当てて表面の改質処理を施すにあたり、処理対象となる上記樹脂基材の表面のうち上記火炎による熱的影響が及ぶ位置に、色の変化で温度履歴を確認することが可能な不可逆な感熱材を予め装着しておくものとする。そして、その状態で上記火炎による表面の改質処理を施すものとした。
【０００８】
ここでの火炎による表面の改質処理は、従来から知られているフレーム処理をも含むものであるが、望ましくは、先に述べたケイ酸化火炎処理とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、色の変化で温度履歴を確認することが可能で不可逆な感熱材があることで、火炎による表面の改質処理が済んでいるか否かを一目で判別できるようになり、その後の樹脂基材の取り扱い性が飛躍的に向上するほか、後工程でのトラブルを未然に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に係る表面改質処理方法に適用されるケイ酸化火炎処理の基本工法を示す概略説明図。
【図２】本発明に係る表面改質処理方法の第１の実施の形態として、図１のケイ酸化火炎処理での処理対象となるバンパーの一例を示し、バンパーに対するバーナーの移動軌跡および感熱材の貼り付け位置を示す正面説明図。
【図３】図１に示したバーナーに対する可燃ガス、空気および改質化合物の供給系の説明図。
【図４】図１に示したバーナーの詳細を示す図で、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図。
【図５】図４で使用される感熱材の一例を示す説明図。
【図６】本発明に係る表面改質処理方法の第２の実施の形態として、マスキングが施されたバンパーの一例を示す正面説明図。
【図７】図５のａ−ａ線に沿った拡大断面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１〜５は本発明に係る樹脂基材の表面改質処理方法を実施するためのより具体的な第１の形態を示し、ここでは、樹脂基材として、塗装が施される前の自動車用のフロントバンパー（バンパーフェイシア）１を対象に、ドライプライマー処理として先に述べたケイ酸化火炎処理を施す場合の例を示している。以下、処理対象となる自動車用バンパー１を単にバンパーと言い、このバンパー１は例えばポリプロピレン（ＰＰ）製のものである。
【００１２】
図１は上記ケイ酸化火炎処理の基本工法を示す概略説明図であり、図２は処理対象となるバンパー１の一例を示す正面説明図である。また、図３は図１に示したバーナー５に対する可燃ガス、空気および改質化合物の供給系の説明図である。
【００１３】
図１に示した処理工程には、バンパー１を位置決めするための治具２と、ケイ酸化火炎処理を施す多関節型の作業用ロボット（以下、単にロボットと言う。）３と、が用意される。処理対象となるバンパー１は、車体への正規取付状態で外部に露出することになる意匠面の前面が上向きとなるように治具２に位置決めされる。
【００１４】
ロボット３は、ロボットアーム４の先端にハンドとして火炎を形成するためのバーナー５を有していて、バンパー１に対して後述するバーナー５の火炎５ａを均等に当てるために、そのバンパー１に対して所定の距離を保ちつつバーナー５を移動させるための例えば図２に示す移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３が予めティーチング等によって設定されている。
【００１５】
バーナー５は、図３に示すように、可燃ガスであるプロパンガス（ＬＰＧ）の供給系６と空気（Ａｉｒ）の供給系７とを備え、さらに空気（Ａｉｒ）の供給系７には、改質化合物としての先に述べたケイ素含有化合物の貯留部８ａを含む改質化合物の供給系８を備えている。そして、バーナー５では、改質化合物としてケイ素含有化合物が混入した空気とプロパンガスとを混合して燃焼させることにより、ケイ酸化火炎処理に必要な例えば図４に示すような火炎５ａを生成するものである。
【００１６】
バーナー５としては、例えば図４に示すように、厚み寸法に比べて横幅が数倍大きな炎孔並列式のラインバーナー構造のものが用いられ、これにより帯状で幅広の火炎５ａが生成される。
【００１７】
ケイ酸化火炎処理の手順としては、バンパー１の表面に対してバーナー５からの火炎５ａを近付けて、両者の離間距離がほぼ一定となるように保ちつつ、バンパー１の長手方向に対してバーナー５を往復移動させて、バンパー１の表面全体に火炎５ａによる所定の熱量を均等に投与するものとする。
【００１８】
例えば、図２に示すように、バーナー５の幅方向をバンパー１の上下方向（高さ方向）に一致させた上で、同図に矢印で示す移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３のもとでバーナー５を往復移動させるように動かして、バンパー１の表面全体に均等に火炎を当てるものとする。この場合において、バンパー１の表面に高温（約１０００℃）の火炎を当てたとしても、当てる時間はきわめて短時間であるので、火炎５ａの熱の影響でバンパー１が燃焼したり、あるいは熱歪みが生じるようなことは全くない。なお、バーナー５の移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３は一例であって、これに限定されるものではない。
【００１９】
ケイ酸化火炎処理は、火炎５ａの酸化力と火炎中の化学反応を利用し、バンパー１の表面を酸化させつつ、火炎中に導入されている有機ケイ素化合物の熱分解、酸化、還元、重合などによる化学反応生成物を付着させるものである。処理後のバンパー１の表面を顕微鏡で観察すると、ナノメートルオーダーの酸化ケイ素が点在するように付着することがわかっている。その結果として、いわゆるウエットでのプライマー処理を施した場合と同等の表面改質効果が得られることになる。
【００２０】
ここで、図２ではバンパー１の正面部のみに着目しているが、バンパー１の仕様によっては、バンパー１の両サイド部（図２に示したバンパー１の左右両端部）が車体の側部まで大きく回り込むように屈曲しているタイプのものもある。このようなタイプのバンパー１では、バンパー１の正面部と、一方のサイド部と、他方のサイド部と、に分けて、それぞれに火炎５ａを当てて処理することもある。
【００２１】
また、上記ケイ酸化火炎処理に先立って、図２に示すように、バンパー１の表面のうちバーナー５による火炎５ａの熱的影響を受ける部位に、予め感熱材９を貼り付けておくものとする。この感熱材９は、温度指示用シート、温度履歴インジケータ、示温シートあるいは示温材等とも称されるもので、色の変化で温度履歴を確認することが可能で且つ色の変化が不可逆なものを使用する。
【００２２】
ここでは、一般に市販されている例えば日油技研工業（株）社製の製品である「サーモラベル」（同社の登録商標、以下同じ）を感熱材９として使用するものとする。なお、この製品の具体例は、例えば特許第５８５１５３８号公報に開示されている。
【００２３】
上記「サーモラベル」と称される感熱材９の一例を図５に示す。この感熱材９の例では、基材９ａの表面に例えば５０℃、６０℃、７０℃の１０℃刻みで感熱（感温）性能の異なる三つの丸い感熱部９ｂが直列に並んで形成されている。そして、５０℃の温度履歴を受けると「５０」で示す感熱部９ｂが黒色に発色し、６０℃の温度履歴を受けると「５０」および「６０」で示す感熱部９ｂが共に黒色に発色するものである。図５に示した感熱材９は一例に過ぎず、感熱部９ｂの発色温度（感熱温度）や数が異なるもののほか、感熱部９ｂが一つだけのものもある基材９ａの裏面は接着面（粘着面）となっているとともに、予め離型紙で保護されていて、離型紙を剥がした上でバンパー１の表面の所定位置に貼り付けることになる。
【００２４】
より具体的には、図２に示す移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３でバンパー１に対してバーナー５を動かすことを前提とした場合、移動軌跡Ｍ３の終端において熱的影響を受けることができる位置に感熱材９を予め貼り付けておくものとする。そして、バーナー５が移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３の通りに移動したならば、感熱材９は火炎による熱的影響を受けて自然に反応することになる。
【００２５】
上記感熱材９の種類を変えて、実際にケイ酸化火炎処理を行った場合の実例を実施例１〜３として、比較例１〜６と共に示せば表１〜３の通りである。
【００２６】
【表１】
2020002224.tif 000003
【００２７】
【表２】
2020002224.tif 000004
【００２８】
【表３】
2020002224.tif 000005
【００２９】
表１は、感熱材９として感熱部９ｂが４０℃のものを使用した場合の例であり、表２は、感熱材９として感熱部９ｂが６０℃のものを使用した場合の例である。また、表３は、感熱材９として感熱部９ｂが１００℃のものを使用した場合の例である。使用した感熱材９が異なっている以外は、実施例１〜３ごと、および比較例１〜６ごとに、ケイ酸化火炎処理の処理条件は共通している。
【００３０】
表１〜３において、距離とは、処理対象となるバンパー１の表面とバーナー５から発せられる火炎５ａとの距離を示す。また、線速とは、処理対象となるバンパー１を固定とし、それに対してバーナー５を移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３に沿って移動させる際の速度を示す。変色とは、処理後の感熱材９の感熱部９ｂの発色（変色）の有無を目視で確認した結果である。
【００３１】
さらに、表面張力とは、表面改質処理の評価の指標として、処理後のバンパー１の表面張力をＪＩＳ  Ｋ６７６８に準拠して測定した結果である。判断基準として７３ｍＮ／ｍ以上を良（○印）、７３ｍＮ／ｍ未満で５６ｍＮ／ｍ以上で処理不十分（△印）、５６ｍＮ／ｍ未満を不可（×印）とした。なお、処理不十分（△印）の場合には、その後の塗装時の塗膜の密着性にばらつきが出ることがわかっている。
【００３２】
表１〜３から明らかなように、評価項目である変色および表面張力共に良好な結果は、感熱材９の感熱部９ｂが４０℃と６０℃のものであり、その結果として、使用する感熱材９は４０℃〜６０℃のものが適切であることが判明した。そして、バンパー１に貼り付けられた感熱材９は、後工程で塗装が施される直前に剥離・除去される。
【００３３】
本発明者等は、先に例示したポリプロピレン（ＰＰ）製のバンパー１に塗装を施す前のプライマー処理として、ドライプライマー処理とするべく上記ケイ酸化火炎処理の適用を試みたところ、一般的なフレーム処理での効果の持続時間は長くて半日程度であるのに対して、上記ケイ酸化火炎処理での効果の持続時間はおよそ２週間から一ヶ月程度であることが判明した。
【００３４】
このことは、例えばバンパー１の製造工程において、ドライプライマー処理に続いて直ちに塗装を施す必要がないことを意味し、実質的にドライプライマー処理を施したバンパー１を所定ロット数だけ作り置きしておくことが可能となり、上記製造工程での自由度が高いものとなる。例えば、ドライプライマー処理工程と塗装工程とが近接している必要がなくなることで、工場内での工程レイアウトの自由度が高くなる利点がある。
【００３５】
その一方、ドライプライマー処理としての上記ケイ酸化火炎処理では、処理の前と後とでバンパー１の表面性状や色等の外観あるいは目視可能な要素は何ら変化しないことは先に述べた通りである。そのため、ドライプライマー処理に続いて直ちに塗装を施す場合には問題はないものの、所定の作り置き期間を経て実際に塗装を施す際には、その塗装に先立って、塗装の対象となるバンパー１にドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理が適正に施されているか否かを確認できる手段が一層重要となる。
【００３６】
これは、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理の前と後とでバンパー１の表面性状等は何ら変化しない故に、例えば上記作り置き期間中の保管場所あるいは搬送過程等において、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理が施されていないバンパー１の混入の可能性を否定できないためである。
【００３７】
したがって、先の第１の実施の形態のように、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理に際して、処理対象となるバンパー１に、色の変化で温度履歴を確認することが可能な不可逆な感熱材９を予め貼り付けておくことにより、処理の後および塗装の際に、バンパー１の温度履歴、ひいてはドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理が正しく施されていることを一目で確認することができるようになる。そのため、万が一、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理が施されていないバンパー１が混入していたとしても、その未処理のバンパー１を特定して確実に排除することができるようになる。
【００３８】
また、先に述べたように、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理の対象となるバンパー１の表面のうち、バーナー５の移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３の終端位置の近傍であって且つ火炎５ａの熱的影響が及ぶ位置に感熱材９を貼り付けていることにより、この点でも処理が正しく施されているいるか否かを判別する上で一段と有利となる。
【００３９】
例えば図２に示したように、処理対象となるバンパー１に対するバーナー５の移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３は、図１に示したロボット３の自律動作に依存しているため、例えばバンパー１の搬送のためのコンベヤの故障や、ロボット３の作動領域への異物の侵入等が発生した場合は、バーナー５を支持しているロボット３はその位置で非常停止することになる。
【００４０】
その場合に、バーナー５の火炎５ａが継続されるとバンパー１が焼損するおそれがあるため、バーナー５からの火炎５ａの発生も直ちに自動停止される。バーナー５の失火の場合にも同様である。この特、ロボット３の停止位置（停止タイミング）によっては、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理が完了しているのか、あるいはケイ酸化火炎処理の途中で中断されたのか、が判別しにくいことがある。
【００４１】
その対策として、上記実施の形態では、バンパー１の表面のうち、バーナー５の移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３の終端位置の近傍で熱的影響を受ける部位に感熱材９を貼り付けてあるため、ロボット３が非常停止したとしても、感熱材９の色の確認により、バーナー５の火炎５ａによる処理が通過したか否かが特定できるので、処理を再開する際のバンパー１の取り扱いが容易となる。すなわち、ロボット３が非常停止した際に、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理が最後まで終了したのか、あるいは移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３の途中での中断のために再度ケイ酸化火炎処理を施す必要があるのか、を容易に判別できるようになる。
【００４２】
図６，７は本発明に係る樹脂基材の表面改質処理方法の第２の実施の形態を示していて、先に説明した図２と共通する部分には同一符合を付してある。
【００４３】
図２および図６に示すように、バンパー１の仕様によっては、造形上あるいは意匠上の観点から、前面の中央部に比較的大きく開口するグリル部１ａに意図的に塗装を施すことなく、バンパー１の基材色のままとすることがあるほか、グリル部１ａに別の光輝グリル等の加飾部品を後から装着することがある。同様に、車幅方向に細長く延在する下縁部のアンダーガード部１ｂでは、チッピング対策として意図的に塗装を施すことなく、バンパー１の基材色のままとすることがある。なお、グリル部１ａおよびアンダーガード部１ｂでは、他の部位である一般部の表面よりも一段低い奥まった位置に形成されている。
【００４４】
そして、塗装の際には、それらのグリル部１ａやアンダーガード部１ｂに塗膜が付着しないようにする必要がある。同時に、塗膜を付着させないためには、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理も不要であり、ドライプライマー処理に先立ってグリル部１ａやアンダーガード部１ｂをマスキング材等にてマスキングする必要がある。
【００４５】
図６は、バンパー１のグリル部１ａおよびアンダーガード部１ｂに予めマスキングを施した状態を示していて、図７は図６のａ−ａ線に沿った拡大断面図を示している。
【００４６】
図６，７に示すように、バンパー１のグリル部１ａの開口縁に最初にマスキング材として見切りテープ１０を貼り付ける。そして、見切りテープ１０の上から、例えば紙あるいは炭酸カルシウムフィルム等の幅広のマスキング材１１を、同じくマスキング材である和紙テープ等のマスキングテープ１２で貼り合わせて、非塗装部位であるグリル部１ａの開口部全体を覆い隠すものとする。
【００４７】
バンパー１のアンダーガード部１ｂについてもグリル部１ａと基本的に同様である。ただし、アンダーガード部１ｂについては、その幅寸法が小さいので、見切りテープ１０あるいはマスキングテープ１２のみで足りることもあり、その場合には必ずしもマスキング材１１は必要としない。
【００４８】
その上で、グリル部１ａの中央部において、マスキングテープ１２の上に感熱材９Ａを貼り付けると共に、アンダーガード部１ｂにおいても長手方向の端部に感熱材９Ｂを貼り付けておく。感熱材９Ａ，９Ｂは、共に同じ感熱特性を有するものであり、グリル部１ａやアンダーガード部１ｂ以外の他の部位である一般部の表面に可及的に近付けて貼り付ける。
【００４９】
そして、図２に示したような移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３でバーナー５を動かして、先の第１の実施の形態と同様に、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理を施すものとする。いずれの感熱材９Ａ，９Ｂにも、移動軌跡Ｍ１〜Ｍ３のもとで動くバーナー５からの火炎５ａの熱的影響が及ぶことになり、先の第１の実施の形態と同様に、熱的影響の度合いに応じて発色することになる。
【００５０】
図７に示したように、マスキングテープ１２の上に感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けることは、可及的にバンパー１のうちケイ酸化火炎処理を施す部位と同一面上に感熱材９Ａまたは９Ｂを位置させる意味合いもある。こうすることにより、感熱材９Ａ，９Ｂはバンパー１の表面と同等の熱的影響を受けることになる。
【００５１】
なお、マスキング材１１のほか、同じくマスキング材である見切りテープ１０やマスキングテープ１２は、バーナー５からの火炎５ａの熱的影響を受けたとしても、先にも述べたように、火炎を当てる時間はきわめて短時間であるので、燃焼してしまうことはない。
【００５２】
さらに、ドライプライマー処理としてのケイ酸化火炎処理に続いて、後工程の塗装工程において、上記のマスキングが施された状態のままで所定の塗装が施されることになる。
【００５３】
したがって、マスキングテープ１２の上に感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けた第２の実施の形態によれば、塗装後であって且つ乾燥処理の後に、見切りテープ１０やマスキングテープ１２を含むマスキング材１１を除去する際に、同時に感熱材９Ａ，９Ｂも除去することができるため、感熱材９Ａ，９Ｂの除去作業を別途行う必要がなくなり、感熱材９Ａ，９Ｂ独自の除去作業を廃止できるようになる。
【００５４】
また、先に述べたように、マスキングテープ１２の上に感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けるようにしているため、感熱材９Ａ，９Ｂはケイ酸化火炎処理が施される部位と同一面上にて当該部位と同等の熱的影響を受けることになるため、感熱材９Ａ，９Ｂの色の変化も信頼性が高いものとなる。
【００５５】
さらに、グリル部１ａとアンダーガード部１ｂとに相当する位置に個別に感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けるようにしているため、バンパー１の複数箇所で同等のケイ酸化火炎処理が施されたことを確認することができ、ドライプライマー処理であるケイ酸化火炎処理の品質の均一化を安定化が図れるようになる。
【００５６】
より詳しくは、ここでのバンパー１の複数箇所での処理品質の確認・評価は、あくまでグリル部１ａやアンダーガード部１ｂ以外の部位であって、且つ感熱材９Ａまたは９Ｂの装着位置に近接している他の部位である一般部の表面での確認・評価である。その理由は、感熱材９Ａに近接しているバンパー１の一般部表面の中央部は、正面視にて目立つ部位であると共に、チッピング等による損傷を受けやすく、最も塗装後の塗膜密着性が要求される部位となっているからである。
【００５７】
その一方、もう一つの感熱材９Ｂに近接しているバンパー１の一般部表面であって、且つアンダーガード部１ｂの長手方向両側で近接する部位では、車両装着状態では目立たない部位ではあっても、正面部に比べて、下方ほど奥まった湾曲形状で角度がついているため、とかくケイ酸化火炎処理が不十分になりやすい部位となっているからである。
【００５８】
したがって、上記のように、グリル部１ａとアンダーガード部１ｂとに相当する位置に個別に感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けることで、バンパー１の複数箇所で同等のケイ酸化火炎処理が施されたことを確認・評価できることは、ドライプライマー処理であるケイ酸化火炎処理の品質の均一化を安定化を図る上で、きわめて有益なものとなる。
【００５９】
なお、図６，７では、グリル部１ａに相当する部位とアンダーガード部１ｂに相当する部位にそれぞれ感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付ける場合の例を示したが、上記のような処理品質の一層の均一化と安定化を図る上では、感熱材９Ａ，９Ｂの数をさらに増やしても良い。例えば、グリル部１ａに相当する部位の複数箇所、アンダーガード部１ｂに相当する部位の複数箇所に、それぞれ感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けるようにしても良い。さらに、グリル部１ａに相当する部位やアンダーガード部１ｂに相当する部位以外にも、必要に応じて、バンパー１の一般部表面に感熱材９Ａまたは９Ｂを貼り付けるようにしても良い。
【００６０】
また、上記の各実施の形態では、ドライプライマー処理として、バンパー１の表面のケイ酸化火炎処理を例にとって説明したが、バンパー１以外の各種樹脂成形品のケイ酸化火炎処理にも本発明を適用することができる。さらに、感熱材９，９Ａ，９Ｂとして、上記の各実施の形態で例示したもの以外のものを使用することも、もちろん可能である。加えて、ドライプライマー処理であるならば、必要に応じて、一般的なフレーム処理にも本発明を適用することができる。
【符号の説明】
【００６１】
１…フロントバンパー（樹脂基材）
５…バーナー
５ａ…火炎
９，９Ａ，９Ｂ…感熱材
１０…見切りテープ（マスキング材）
１１…マスキング材
１２…マスキングテープ（マスキング材）
Ｍ…移動軌跡
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2020002224.tif 000009
【図５】
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【図６】
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【図７】
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