(57)【要約】【課題】装着中、ズレ止め材付近にシワが寄りにくく、隣接するズレ止め材同士の貼付きも抑制された吸収性物品を提供する。【解決手段】装着時に肌側に配置される表面シートと、下着側に配置される裏面シートと、前記表面シートと前記裏面シートとの間に設けられた吸収体とを有する本体を備え、前記本体は、長手方向と前記長手方向に直交する短手方向とを有する細長形状である吸収性物品であって、前記裏面シート側に、下着に対するズレを抑制するためのズレ止め材を備え、前記ズレ止め材は、平面視で、前記短手方向で対向する前記短手方向外方に凸の一対の弧状部分と、当該一対の弧状部分の前記長手方向に配置されたＸ形状部分とを含む。【選択図】図３
2020162726.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
装着時に肌側に配置される表面シートと、下着側に配置される裏面シートと、前記表面シートと前記裏面シートとの間に設けられた吸収体とを有する本体を備え、前記本体は、長手方向と前記長手方向に直交する短手方向とを有する細長形状である吸収性物品であって、
前記裏面シート側に、下着に対するズレを抑制するためのズレ止め材を備え、
前記ズレ止め材は、平面視で、前記短手方向で対向する前記短手方向外方に凸の一対の弧状部分と、当該一対の弧状部分の前記長手方向に配置されたＸ形状部分とを含む、吸収性物品。
【請求項２】
前記一対の弧状部分及び前記Ｘ形状部分はそれぞれ複数設けられ、前記長手方向に交互に配置されている、請求項１に記載の吸収性物品。
【請求項３】
前記長手方向に隣り合う前記一対の弧状部分と前記Ｘ形状部分とは連結されている、請求項２に記載の吸収性物品。
【請求項４】
前記一対の弧状部分の一方の短手方向の外端縁と他方の短手方向の外端縁との距離は、前記一対の弧状部分の前記長手方向の両端縁間の距離より長い、請求項１から３のいずれか一項に記載の吸収性物品。
【請求項５】
Ｘ形状部分の前記長手方向における角度は、４５〜１５０°である、請求項１から４のいずれか一項に記載の吸収性物品。
【請求項６】
前記弧状部分における前記ズレ止め材の目付は、前記ズレ止め材全体の目付と比べて小さい、請求項１から５のいずれか一項に記載の吸収性物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸収性物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
生理用ナプキン、パンティライナー、失禁パッドといった吸収性物品は、表面シートと、裏面シートと、これらの両表面シート間に設けられた吸収体とを含む基本構造を有する。近年では、多くの吸収性物品に、吸収性物品を下着に貼り付けて固定できるようにするための粘着性のズレ止め材が設けられている。ズレ止め材は、例えば特許文献１に開示されているように、長手方向又は幅方向に沿って連続して延在する複数列で配置されていることが多い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１８−１５４６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載されているような構成では、吸収性物品の装着中に装着者の脚等から力を受けた場合、吸収性物品の変形とともに、隣接したズレ止め材同士が吸収性物品の短手方向で近付くようにズレて、ズレ止め材間の部分（ズレ止め材が設けられていない部分）が肌側に浮き上がり、シワが生じることがある。さらに、装着者の動き等によっては、シワ付近のズレ止め材が下着から剥がれ、ズレ止め材と裏面シートとが、或いは隣接するズレ止め材同士が貼り付いてしまうことがあり、ヨレ等の原因となる。
【０００５】
上記の点に鑑みて、本発明の一態様は、装着中、ズレ止め材付近にシワが寄りにくく、隣接するズレ止め材同士の貼付きも抑制された吸収性物品を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第一の態様は、装着時に肌側に配置される表面シートと、下着側に配置される裏面シートと、前記表面シートと前記裏面シートとの間に設けられた吸収体とを有する本体を備え、前記本体は、長手方向と前記長手方向に直交する短手方向とを有する細長形状である吸収性物品であって、前記裏面シート側に、下着に対するズレを抑制するためのズレ止め材を備え、前記ズレ止め材は、平面視で、前記短手方向で対向する前記短手方向外方に凸の一対の弧状部分と、当該一対の弧状部分の前記長手方向に配置されたＸ形状部分とを含む。
【０００７】
上記第一の態様によればズレ止め材が、短手方向で対向する短手方向外方に凸の一対の弧状部分を含む。これにより、吸収性物品の装着中、両脚からの力を短手方向内方に受けた時でも、力に対する抵抗力が高いため、短手方向にズレにくい。そのため、各弧状部分間のズレ止め材のない部分、或いは一対の弧状部分が複数短手方向に設けられている場合には、一対の弧状部分の一方と当該一方に隣接する別の一対の弧状部分の一方との間のズレ止め材のない部分が浮き上がりにくく、シワが生じにくい。また、装着者が動いたりした場合により大きな力がかかっても、ズレ止め材が下着から剥がれにくい。
【０００８】
また、本態様では、ズレ止め材が、上記一対の弧状部分の長手方向に配置されたＸ形状部分を含む。このＸ形状部分の形状によって、中心においてある程度の面積を有する結合部を形成でき、またズレ止め材が広がる範囲を四方に確保できる。そのため、装着中、吸収性物品が短手方向に受ける力に対する抵抗力を高めることができ、シワ等をさらに寄りにくくすることができる。
【０００９】
そして、Ｘ形状部分が、一対の弧状部分の長手方向に配置されていることによって、一対の弧状部分の長手方向の端縁を越えた部分における、特に短手方向の変形に対する高い抵抗力を確保することができる。
【００１０】
本発明の第二の態様では、前記一対の弧状部分及び前記Ｘ形状部分はそれぞれ複数設けられ、前記長手方向に交互に配置されている。
【００１１】
上記第二の態様によれば、一対の弧状部分及びＸ形状部分の上述の各作用が、長手方向にわたって発揮され得る。
【００１２】
本発明の第三の態様では、前記長手方向に隣り合う前記一対の弧状部分と前記Ｘ形状部分とは連結されている。
【００１３】
上記第三の態様によれば、ズレ止め材のズレ止め機能を長手方向にわたって連続して発揮させることができる。
【００１４】
本発明の第四の態様では、前記一対の弧状部分の一方の短手方向の外端縁と他方の短手方向の外端縁との距離は、前記一対の弧状部分の前記長手方向の両端縁間の距離より長い。
【００１５】
上記第四の態様によれば、弧状部分同士の短手方向での離間距離が広がるため、対向する弧状部分同士が貼り付く可能性を低減することができる。
【００１６】
本発明の第五の態様では、Ｘ形状部分の前記長手方向における角度は、４５〜１５０°である。
【００１７】
上記第五の態様によれば、Ｘ形状部分の線状部が所定の角度で交差しているので、Ｘ形状部分が広がる範囲を良好に確保することができる。
【００１８】
本発明の第六の態様では、前記弧状部分における前記ズレ止め材の目付は、前記ズレ止め材全体の目付と比べて小さい。
【００１９】
上記第六の態様によれば、一対の弧状部分におけるズレ止め材の目付を比較的小さくすることで、対向する弧状部分同士が貼り付いてしまった場合でも、貼付きを容易に剥がすことが可能になる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の一態様によれば、装着中、ズレ止め材付近にシワが寄りにくく、隣接するズレ止め材同士の貼付きも抑制された吸収性物品を提供する吸収性物品を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施形態による吸収性物品の基本構造を説明するための、吸収性物品を表面シート側から見た部分破断図である。
【図２】図１のＩ−Ｉ線断面図である。
【図３】図１及び図２に示す吸収性物品を裏面シート側から見た平面図である。
【図４】ズレ止め材の部分拡大図である。
【図５】ズレ止め材の変形例を示す部分拡大図である。
【図６】第２実施形態による吸収性物品を裏面シート側から見た平面図である。
【図７】第２実施形態による吸収性物品の変形例を裏面シート側から見た平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態を詳説する。なお、各図面において、特に説明がない限り、同一の又は対応する構成については同一の符号を付して説明を省略する場合がある。また、図面は、発明の理解を助けるための模式的なものである。
【００２３】
まず、本発明の一形態による吸収性物品の基本的な構造を、生理用ナプキンの例に基づき説明する。図１に、吸収性物品１の部分破断平面図を示す。また、図２に、図１のＩ−Ｉ線断面図を示す。図２には、図１には示されていないズレ止め材９（後に詳述）が示されている。
【００２４】
図１及び図２に示すように、吸収性物品１は、裏面シート２と、表面シート３と、これら両シート２、３間に設けられた吸収体４とを有する本体８を備えている。吸収性物品１の装着時には、表面シート３側が肌に触れる側（肌側又は表面側）となり、裏面シート２側が下着に固定される側（下着側又は裏面側）となる。
【００２５】
図１に示すように、吸収性物品１は、長手方向Ｄ１に所定の長さを有し、長手方向Ｄ１に直交する短手方向Ｄ２に所定の幅を有する、全体として長手方向に細長い形状を有していてよい。吸収性物品１の幅は、図示の例では略一定となっているが、長手方向にわたって変化していてもよい。また、図１に示すように、吸収性物品１は、長手方向Ｄ１に延びる中心線に対して略線対称の形状を有することができる。また、吸収性物品１の構成（吸収体４の厚みや密度等を含む）は、上記中心線に対して略線対称であってもよいし、非対称であってもよい。
【００２６】
吸収性物品１の長手方向Ｄ１の長さ（全長）は、特に限定されないが、１５０〜４５０ｍｍ程度とすることができる。短手方向Ｄ２の長さ（幅）も、特に限定されないが、５０〜２００ｍｍ程度とすることができる。
【００２７】
裏面シート２としては、ポリエチレンやポリプロピレン等のオレフィン系樹脂シート等の少なくとも遮水性を有するシート材を用いることができる。ポリエチレンシート等に不織布を積層したラミネート不織布や、さらには防水フィルムを介在させて実質的に不透液性を確保した不織布の積層シート等を用いることができる。また、ムレ防止の観点から透湿性を有するものが用いられることがさらに望ましい。このような遮水・透湿性シート材としては、ポリエチレンやポリプロピレン等のオレフィン系樹脂中に無機充填剤を溶融混練してシートを成形した後、一軸又は二軸方向に延伸することにより得られる微多孔性シート等を用いることができる。
【００２８】
表面シート３は、経血、おりもの、尿等の体液を速やかに透過させる透液性のシートとすることができる。表面シート３としては、有孔又は無孔の不織布や多孔性プラスチックシート等が好適に用いられる。不織布を構成する素材繊維としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のオレフィン、ポリエステル、ポリアミド等の合成繊維、レーヨン、キュプラ等の再生繊維、及びこれらの混紡繊維、並びに綿等の天然繊維を単独で又は２種以上組み合わせて用いることができる。また、不織布の加工法としては、スパンレース法、スパンボンド法、サーマルボンド法、メルトブローン法、ニードルパンチ法等が挙げられる。これらの加工法のうち、スパンレース法は柔軟性、スパンボンド法はドレープ性に富む不織布を製造できる点で好ましく、サーマルボンド法は嵩高でソフトな不織布を製造できる点で好ましい。また、融点の高い繊維を芯とし融点の低い繊維を鞘とした芯鞘型繊維、サイドバイサイド型繊維、分割型繊維等の複合繊維を用いることもできる。
【００２９】
吸収体４は、体液を吸収して保持できる材料であれば限定されないが、綿状パルプと吸水性ポリマーとを含むことが好ましい。吸水性ポリマーとしては、高吸水ポリマー粒状粉（ｓｕｐｅｒａｂｓｏｒｂｅｎｔ  ｐｏｌｙｍｅｒ（ＳＡＰ））、高吸水ポリマー繊維（ｓｕｐｅｒａｂｓｏｒｂｅｎｔ  ｆｉｂｅｒ（ＳＡＦ））、及びこれらの組合せを用いることができる。パルプとしては、木材から得られる化学パルプ、溶解パルプ等のセルロース繊維、レーヨン、アセテート等の人工セルロース繊維からなるものが挙げられる。化学パルプの原料材としては、広葉樹材、針葉樹材等が用いられるが、繊維長が長いこと等から針葉樹材が好適に使用される。
【００３０】
吸収体４には合成繊維を混合してもよい。合成繊維としては、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル、ナイロン等のポリアミド、及びこれらの共重合体を使用することができ、これらのうちの２種を混合して使用することもできる。また、融点の高い繊維を芯とし融点の低い繊維を鞘とした芯鞘型繊維、サイドバイサイド型繊維、分割型繊維などの複合繊維も用いることができる。なお、疎水性繊維を親水化剤で表面処理し、体液に対する親和性を付与したものを用いることもできる。吸収体４は、積繊又はエアレイド法によって製造されたものが好ましい。
【００３１】
吸収体４の厚みは、０．３〜３０ｍｍ、好ましくは０．３〜１０ｍｍ、より好ましくは１〜５ｍｍとすることができる。吸収体４は全体として、全面にわたり均一な厚みを有していなくともよく、体液排出口に対応する領域及びその近傍の領域を膨出させた構造とすることもできる。
【００３２】
吸収体４は、その形状保持等のために、クレープ紙又は不織布等からなる被包シート５によって包まれていてもよい。被包シート５によって吸収体４が包まれていることによって、吸収体４のよれや割れを防止することができる。被包シート５としては、無着色（すなわち、白色）のクレープ紙や不織布を用いることもできるし、着色されたものを用いることもできる。着色された被包シート５を用いた場合、被包シート５の色は、表面シート３側からも薄い色として反映され得る。そのため、排出された体液の色を、その反映された被包シート５の色に紛れさせて目立たなくすることができる。被包シート５は、例えば、体液の色の補色に着色することができる。例えば、経血の吸収を目的として構成された吸収性物品（生理用ナプキン等）においては、被包シートを、赤色の補色である緑色に着色することができる。
【００３３】
また、図示のように、吸収性物品１の表面シート３側の両方の側部に、吸収体４の、短手方向Ｄ２の両縁部と平面視で重なるように、長手方向Ｄ１に延びるサイド不織布７、７が設けられていてもよい。サイド不織布７、７としては、体液の浸透を防止する、或いは肌触り感を高める等の目的に応じて、適宜の撥水処理又は親水処理を施した不織布素材を用いることができる。その不織布素材は、例えば、天然繊維、合成繊維又は再生繊維等であってよい。サイド不織布７の撥水処理には、シリコーン系、パラフィン系等の撥水剤を用いることができる。
【００３４】
吸収性物品１の長手方向Ｄ１の端縁部では、裏面シート２と表面シート３との外縁がホットメルト等の接着剤やヒートシール、超音波シール等の接着手段によって接合されていてよい。また、吸収性物品１の両側方の端縁部では、サイド不織布７、７と裏面シート２とが上記接着手段の少なくとも１つによって接合されていてよい。
【００３５】
なお、吸収性物品１には、表面シート３側から裏面シート２側に窪む圧搾溝（フィットエンボスともいう）が形成されていてもよい。圧搾溝は、吸収体４の上に表面シート３を積層させて得られた積層体を、一対の加圧ロールの間に通過させることによって形成することができる。例えば、積層体の表面シート３側に凸状ロールが、吸収体４側に平坦なロールがそれぞれ配置されるようにして、両ロールによって加圧することができる。
【００３６】
吸収性物品１には、図２に示すように（図１では図示を省略）、裏面シート２側にズレ止め材９が配置されている。以下、ズレ止め材の構成について詳細に説明する。
【００３７】
図３に、第１実施形態による吸収性物品１を裏面シート２側から見た図を示す。図３に示す吸収性物品１は、図１及び図２に示す吸収性物品１である。図２及び図３に示すように、吸収性物品１の裏面シート２側には、ズレ止め材９が配置されている。ズレ止め材は、吸収性物品１を下着に装着して使用している間、吸収性物品１を下着からズレることを抑制するための要素である。
【００３８】
ズレ止め材に用いられる材料としては、吸収性物品１を下着に装着した場合に下着に対するズレを抑制することができ、且つ使用後には、吸収性物品１を下着から容易に取り外すことのできるものであれば、特に限定されない。ズレ止め材９は、粘着性の層として形成することが好ましい。また、ホットメルトタイプの粘着剤を利用することが好ましい。ズレ止め材９の主成分としては、スチレン系ポリマー、粘着付与剤、及び可塑剤、並びにこれらの組合せを用いることができる。
【００３９】
スチレン系ポリマーとしては、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレンブロック共重合体、スチレン−ブチレン−スチレンブロック共重合体、スチレン−イソブチレン−スチレン共重合体、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体等が挙げられ、これらのうち１種又は２種以上を使用することができる。この中でも熱安定性が良好であるという点で、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体が好ましい。また、粘着付与剤及び可塑剤としては、常温で固体のものを用いることができる。粘着付与剤としては、例えば、Ｃ５系石油樹脂、Ｃ９系石油樹脂、ジシクロペンタジエン系石油樹脂、ロジン系石油樹脂、ポリテルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂等が挙げられる。可塑剤としては、例えば、リン酸トリフレシル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジオクチル等のモノマー可塑剤の他、ビニル重合体やポリエステル等のポリマー可塑剤が挙げられる。
【００４０】
上記のズレ止め材９を裏面シート２へ設ける方法としては、特に限定されないが、例えば、ホットメルトコーターを用いた溶融塗工等が挙げられる。例えば、グラビアコーター、スプレーコーター、スパイラルガン、ビードガン等の塗工装置を用いることができる。また、ズレ止め材９は、転写ロールを用いて設けてもよい。転写ロールを用いる場合、例えば、予めズレ止め材９のパターンを形成した平面から転写ロールにパターンを転写した後、転写ロールから、予め製造しておいた吸収性物品の裏側シートに転写することができる。転写ロールを用いると、ズレ止め材９の相対位置の精度を上げることができる。また、場所により目付を変更させることも容易に行うことができる。
【００４１】
図３に示すように、ズレ止め材９は、裏面シート２側の、少なくとも吸収体４が配置されている領域に広がるように、所定のパターンで形成されている。ズレ止め材９は、巨視的に見ると、長手方向Ｄ１に沿って延びる互いに離間した複数の列（条）９１、９２、９３が配置された構成となっている。図３に示す例のように、ズレ止め材９が長手方向Ｄ１に沿った連続性を有することで、長手方向Ｄ１に沿って働く外部からの力に対する抵抗力を向上させることができる。つまり、長手方向Ｄ１に沿ったズレ止めの機能を向上させることができる。なお、ズレ止め材の所定方向に沿った連続性とは、必ずしもズレ止め材の材料層が連続して裏面シート２側に形成されていることを指すのではなく、使用者が平面視で観察して、ひとまとまりと認識できるものであれば、材料層が所定方向に間欠していてもよい。
【００４２】
図４に、図３のズレ止め材９を部分的に拡大した図を示す。図３及び図４に示すように、ズレ止め材９は、一対の弧状部分９Ａと、Ｘ形状部分９Ｂとを含む。
【００４３】
図４に示すように、一対の弧状部分９Ａは、短手方向で対向し、且つ短手方向Ｄ２外方に凸となっている。すなわち、一対の弧状部分９Ａの両部分同士は、弧の内側が向かい合うように短手方向Ｄ２で対向している。このような形状により、一対の弧状部分９Ａに短手方向Ｄ２の両側から外部からの力がかかっても、例えば直線状に長手方向Ｄ１に延在させた一対のズレ止め材部分と比べて、外部からの力に対する抵抗力が高い。そのため、一対の弧状部分９Ａは互いに近付きにくいので、一対の弧状部分９Ａに囲まれたズレ止め材のない部分が浮き上がりにくく、シワも生じにくい。
【００４４】
このように、一対の弧状部分９Ａの抵抗力がそれぞれで高いことから、ズレ止め材９が、互いに離間した複数の列９１、９２、９３からなる場合（図３）等には、複数の列９１、９２、９３がズレにくく互いに近付きにくいため、複数の列９１、９２、９３間のズレ止め材がない部分の浮き上がり、及びそれに伴って生じ得るシワが防止される。
【００４５】
また、装着者の歩行等の運動により、吸収性物品１に両脚からさらに大きな力がかかることによって、吸収性物品の浮き上がりによって生じたシワの付近で、ズレ止め材が下着から部分的に剥がれてしまう場合がある。このような場合、シワの付近で、ズレ止め材９と裏面シート２とが、或いは隣接するズレ止め材９同士が貼り付くことがある。特に、一旦ズレ止め材９同士が貼り付いてしまうと、剥がすことができない場合もあり、ヨレが生じ、漏れや違和感の原因となり得る。
【００４６】
これに対し、例えば、一対の弧状部分９Ａの各部分が互いに寄り合ってズレ止め材の一部が剥がれてしまっても、図示の例では、一対の弧状部分９Ａの各部分が短手方向Ｄ２に離間しているため、一対の弧状部分９Ａの各部分同士は、貼り付きにくい。
【００４７】
また、ズレ止め材９が、互いに離間した複数の列９１、９２、９３からなる場合（図３）等に、列同士が近付いたとしても、図示の配置では、短手方向Ｄ２に隣接する一対の弧状部分９Ａ同士は、長手方向Ｄ１に沿って連続しては接しにくく、弧状部分９Ａの短手方向Ｄ２に最も突出した位置において、点又は長さの短い線での接するに留まる。そのため、ズレ止め材９の長手方向Ｄ１に延在する列９１、９２、９３同士が短手方向Ｄ２にズレて近付き、一対の弧状部分９Ａ同士が貼り付いたとしても、すぐに剥がせることができるため、使用者は簡単に吸収性物品１のズレやヨレを補正することができる。
【００４８】
このように、ズレ止め材９が、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとを組み合わせて構成されていることで、特に短手方向Ｄ２における変形に対する高い抵抗力、並びにズレ止め材同士の貼り付きにくさ及び貼り付いた場合の剥がれやすさを確保することができる。また、図３に示されているような、長手方向Ｄ１に沿って連続性を有するズレ止め材９の列が複数設けられている場合には、長手方向Ｄ１及び短手方向Ｄ２の両方向において、ひいては斜め方向を含む全方向において、変形に対する高い抵抗力、並びにズレ止め材同士の貼り付きにくさ及び貼り付いた場合の剥がれやすさを確保することができる。
【００４９】
よって、本形態による吸収性物品１は、シワやヨレのない適切な状態で装着し続けることができ、吸収性物品を長時間装着した場合や装着者の動きが大きかった場合等でも、漏れや違和感等を防止することができる。
【００５０】
なお、一対の弧状部分９Ａにおいて、一方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁と他方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁との距離ａの、一対の弧状部分９Ａの長手方向Ｄ１の両端縁間（長手方向Ｄ１の前端と後端との間）の距離ｂに対する比の値（ａ／ｂ）は、１超であると好ましく、１．２以上であるとより好ましく、１．５以上であるとさらに好ましい。特にａ／ｂが１超である、すなわち、一方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁と他方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁との距離ａは、一対の弧状部分９Ａの長手方向Ｄ１の両端縁間の距離ｂよりも長いことによって、短手方向Ｄ２外側から内方へ力がかかった場合に両弧状部分が近付きにくく、近付いたとしても互いに貼り付きにくくなっている。また、上記ａ／ｂは、２．５以下であると好ましく、２以下であるとより好ましい。これにより、一対の弧状部分９Ａを、外部の力に対する抵抗力を発揮できる弧の湾曲具合で形成することができる。
【００５１】
一方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁と他方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁との距離ａは、５〜３０ｍｍであると好ましく、１２〜２０ｍｍであるとより好ましい。また、一対の弧状部分９Ａの長手方向Ｄ１の両端縁間の距離ｂは、３〜２０ｍｍであると好ましく、５〜１０ｍｍであるとより好ましい。
【００５２】
また、一対の弧状部分９Ａの弧の曲率半径は、少なくとも長手方向Ｄ１の中央において、２．５ｍｍ〜１５ｍｍであると好ましく、５ｍｍ〜１０ｍｍであるとより好ましい。
【００５３】
ズレ止め材９のＸ形状部分９Ｂは、２つの線状のズレ止め材が交差してなる形状である。或いは４つの線状部９ＢＬ１、９ＢＬ１、９ＢＬ２、９ＢＬ２が、中心部９ＢＣから均等又は非均等な放射状に延びた形状ということができる。なお、線状部９ＢＬ１、９ＢＬ１と線状部９ＢＬ２、９ＢＬ２とは、長手方向Ｄ１の異なる側に延びる部分である。図４においては、線状部９ＢＬ１、９ＢＬ１は上斜め方向に延びており、線状部９ＢＬ２、９ＢＬ２は下斜め方向に延びている。このような複数の線状部が周囲に延びている形状によって、ズレ止め材を少なくとも４つの方向に延在させることができるので、長手方向Ｄ１及び短手方向Ｄ２に広がる、ズレ止め材が広がる範囲をある程度の面積で確保することができる。よって、Ｘ形状部分９Ｂによって、一対の弧状部分９Ａのズレ止め機能を補強することができる。また、ズレ止め材を中心に密集させて配置することができるので、Ｘ形状部分９Ｂは、特に中心部において、全方向に対するズレ止め機能を発揮することができる。
【００５４】
Ｘ形状部分９Ｂの中心部９ＢＣには、ズレ止め材９が存在する範囲で仮想円Ｃｒを描いた場合、その仮想円Ｃｒの直径は１〜１０ｍｍとすることができる。また、Ｘ形状部分９Ｂの短手方向Ｄ２の両端縁間の距離ｃは、２．５〜１５ｍｍであると好ましく、５〜１０ｍｍであるとより好ましい。また、Ｘ形状部分９Ｂの長手方向Ｄ１の両端縁間（長手方向Ｄ１の前端縁と後端縁との間）の距離ｄは、１．５〜１５ｍｍであると好ましく、２．５〜７ｍｍであるとより好ましい。このようなＸ形状部分９Ｂの形状及び寸法によって、外部からの力に対する高い抵抗力を発揮する一対の弧状部分９Ａの作用を妨げずに、一対の弧状部分９Ａのズレ止め機能を補強してズレ止め材９全体としてのズレ止め機能を向上できるとともに、確保することができる。
【００５５】
また、Ｘ形状部分９Ｂの、長手方向Ｄ１における角度αは、４５〜１５０°であると好ましい。角度αは、図４において、Ｘ形状部分９Ｂの４つの線状部のうち、長手方向Ｄ１の一方に延びる２つの線状部（例えば、線状部９ＢＬ１、９ＢＬ１）がなす角度である。上記角度とすることで、Ｘ形状部分９Ｂが長手方向Ｄ１及び短手方向Ｄ２にともに広がる範囲を確保し、Ｘ形状部分９Ｂのズレ止め機能を向上させることができる。
【００５６】
Ｘ形状部分９Ｂの線状部９ＢＬ１、９ＢＬ１、９ＢＬ２、９ＢＬ２は、それぞれ直線状であると好ましい。例えば、２つのＵ字形状の線状部（或いは楕円形の長軸の端部側の部分）を、Ｕ字の閉じた側で向かい合うように重ねてなる形状とすることもできるが、その場合、重ねる方向が長手方向Ｄ１及び短手方向Ｄ２のいずれであっても、Ｘ形状部分９Ｂ全体の面積が同じであれば、各線状部が結合した中心部９ＢＣの面積が増え、線状部の面積が減ることになる。そうすると、Ｘ形状部分９Ｂが広がる範囲が減り、Ｘ形状部分９Ｂのズレ止め機能が低下する可能性がある。これに対し、上記形態によれば、Ｘ形状部分９Ｂが広がる範囲を大きくでき、Ｘ形状部分９Ｂのズレ止め機能を向上させることができる。
【００５７】
一対の弧状部分９Ａが広がる範囲は、Ｘ形状部分９Ｂが広がる範囲よりも大きくすることが好ましい。例えば、一方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁と他方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁との距離ａは、Ｘ形状部分９Ｂの短手方向Ｄ２の端縁間の距離ｃよりも大きいことが好ましい。また、一対の弧状部分９Ａの長手方向Ｄ１の両端縁間の距離ｂも、Ｘ形状部分９Ｂの長手方向Ｄ１の両端縁間の距離ｄより大きいことが好ましい。これにより、一対の弧状部分９Ａの、外部からの力に対する抵抗力の向上という上述の効果がより一層発揮される。
【００５８】
一対の弧状部分９Ａの各部分の幅ｗＡは、０．５ｍｍ〜１５ｍｍであると好ましく、２ｍｍ〜５ｍｍであるとより好ましい。弧状部分の幅ｗＡは、場所によって同じであっても異なっていてもよい。幅ｗＡが場所により異なっている場合、上記数値範囲は平均の幅とすることができる。また、この幅ｗＡは、長手方向Ｄ１の中央付近の方が、長手方向Ｄ１端縁付近より大きくすることができ、長手方向Ｄ１の中央にて最大幅ｗＡｍａｘとなることが好ましい。このような中央の幅を太くした構成によって、一対の弧状部分９Ａによる、短手方向Ｄ２外側からの力に対する抵抗力を一層高めることができる。なお、最大幅ｗＡｍａｘは、０．５〜１０ｍｍであると好ましく、２〜６ｍｍであるとより好ましい。
【００５９】
一方、Ｘ形状部分９Ｂの幅ｗＢは、０．５〜１０ｍｍであると好ましく、１．５〜５．５ｍｍであるとより好ましい。幅ｗＢも、幅ｗＡと同様、場所によって同じであってもよいし異なっていてもよい。幅ｗＢが場所により異なっている場合、上記数値範囲は平均の幅とすることができる。また、Ｘ形状部分９Ｂの幅ｗＢは、一対の弧状部分９Ａの最大幅ｗＡｍａｘより小さいと好ましく、一対の弧状部分９Ａの幅ｗＡより小さくすることができる。
【００６０】
このように、本形態によってズレ止め材９が、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとの両方を含むことで、装着中に脚等から力を受けても、ズレ止め材９が当初位置からズレることを防止でき、またズレが生じたとしても、ズレ止め材９同士が貼り付きにくいので、吸収性物品に大きなシワやヨレが生じることを防止することができる。
【００６１】
図４に示すように、一対の弧状部分９Ａは、長手方向Ｄ１に沿って延びる軸線に対して線対称（左右対称）となっていることが好ましく、短手方向Ｄ２に沿って延びる軸線に対して線対称（上下対称）であると好ましいが、一対の弧状部分９Ａの形状は、左右対称になっていなくともよいし、上下対称になっていなくともよい。同様に、Ｘ形状部分９Ｂも、長手方向Ｄ１に沿って延びる軸線に対して線対称（左右対称）となっていることが好ましく、短手方向Ｄ２に沿って延びる軸線に対して線対称（上下対称）であると好ましい。
【００６２】
また、図４に示すように、一対の弧状部分９Ａの長手方向Ｄ１に沿って延びる中心線ＬＡと、Ｘ形状部分９Ｂの長手方向Ｄ１に沿って延びる中心線ＬＢとは、一致していることが好ましい。この場合、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂによって形成される長手方向Ｄ１に沿ったズレ止め材の列は、全体として左右対称となり得る。
【００６３】
一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとの相対的な配置は、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとが長手方向Ｄ１に配置されているのであれば、特に限定されないが、図３及び図４に示すように、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとは長手方向Ｄ１に沿って交互に配置されていることが好ましい。さらに、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとが１つずつ交互に配置されていることが好ましい。これにより、一対の弧状部分９Ａ及びＸ形状部分９Ｂの各部分の上述の作用を、長手方向Ｄ１にわたって発揮させることができる。なお、長手方向Ｄ１に、ｎ個の一対の弧状部分９Ａ（ｎは２以上、好ましくは２〜４）と、１個のＸ形状部分９Ａとを交互に並べた構成としてもよいし、１個の一対の弧状部分と、ｍ個のＸ形状部分９Ａ（ｍは２以上、好ましくは２〜４）とを交互に並べた構成としてもよい。
【００６４】
図５に、第１実施形態おけるズレ止め材９の変形例を部分的に拡大した図を示す。図５の例でも、ズレ止め材９は、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとを含んでいるが、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとの間隔が、図４に示す例よりも大きい。すなわち、図４に示す例では、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとは長手方向Ｄ１で見て重なっていたが、図５に示す例は、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとは長手方向Ｄ１で見て重なっていない。
【００６５】
ズレ止め材９の目付は、全体にわたって均一であってもよいし、場所によって異なっていてもよい。例えば、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとで、目付を変えることができる。この場合、一対の弧状部分９Ａにおける目付が、Ｘ形状部分９Ｂにおける目付より小さくすることができる。装着者の大きく動いた場合等に、一対の弧状部分９Ａの各弧状部分同士が貼り付く可能性があるが、一対の弧状部分９Ａの目付をより小さくしておくことで、そのような貼付けを防止することができる。なお、ズレ止め材９の目付は全体として、５〜６０ｇ／ｍ２とすることができる。
【００６６】
図３に示すように、ズレ止め材９は、一対の弧状部分９ＡとＸ形状部分９Ｂとが組み合わされた長手方向Ｄ１に沿った列９１、９２、９３を複数配置することによって構成されている。このような列の数は３〜６とすることが好ましい。各列の構成（一対の弧状部分９Ａ及びＸ形状部分９Ｂの大きさ及び寸法、並びに配置）は同じ構成であっても、異なっていてもよい。但し、複数の列は、一対の弧状部分９Ａが短手方向Ｄ２に並ぶように配置することが好ましく、短手方向Ｄ２で見て、一対の弧状部分９Ａの各部分が最も外方に凸である位置が、複数の列間で揃うことが好ましい。
【００６７】
上記列間の間隔ｅ（図３）、より具体的には、列間の最小間隔は、２〜１５ｍｍであると好ましく、３〜１０ｍｍであるとより好ましい。図示の例では、一対の弧状部分９Ａが短手方向Ｄ２に並んでいる、すなわち、１つの列における一対の弧状部分９Ａと、当該列に隣接する別の列の一対の弧状部分９Ａとが短手方向Ｄ２に並んでいるので、間隔ｅは、１つの列における一対の弧状部分９Ａと、当該列に隣接する別の列の一対の弧状部分９Ａとの最小距離に相当する。
【００６８】
なお、一方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁と他方の弧状部分の短手方向Ｄ２の外端縁との距離ａの、列間の間隔ｅに対する比の値（ａ／ｅ）は、０．８〜３．５であると好ましく、１〜３．２であるとより好ましく、１．６〜３であるとさらに好ましい。上記範囲とすることで、吸収性物品１の短手方向Ｄ２でのズレが生じた場合、列間のズレ止め材９を貼り付きにくくできる一方、ズレ止め材９の最適なズレ止め機能も確保することができる。
【００６９】
図６に、第２実施形態による吸収性物品１１におけるズレ止め材９の構成を示す。図６も、図３と同様、吸収性物品１１を裏面シート１２側から見た図である。図６に示す例でも、一対の弧状部分１９ＡとＸ形状部分１９Ｂとが１つずつ交互に長手方向Ｄ１に沿って配置されているが、図３に示す例と異なり、一対の弧状部分１９ＡとＸ形状部分１９Ｂとが長手方向Ｄ１で連結している。すなわち、一対の弧状部分１９Ａの長手方向Ｄ１の後方端縁が、その後方に配置されたＸ形状部分１９Ｂの前方端縁（線状部の前方端縁）とそれぞれ連結しており、Ｘ形状部分１９Ｂの後方端縁が、さらにその後方に配置された、一対の弧状部分１９Ａの長手方向Ｄ１の前方端縁とそれぞれ連結し、この連結関係が、長手方向Ｄ１にわたって続いている。このような連結は、図３に示すズレ止め材９におけるＸ形状部分９Ｂの各線状部をそれぞれ延長することによって形成されたといえる。
【００７０】
このように、一対の弧状部分１９ＡとＸ形状部分１９Ｂとが長手方向Ｄ１で連結していると、ズレ止めの機能を向上させることができる。また、使用後に吸収性物品１を下着から取り外す際、使用者は、通常長手方向Ｄ１からズレ止め材１９を下着から剥がしていくので、ズレ止め材１９が長手方向Ｄ１で連結していれば、取外しもスムーズである。また、取外しの際に生じる音も小さくなる。
【００７１】
図７に、第２実施形態による吸収性物品１１の別の例を示す。図７に示す吸収性物品１１は、いわゆる夜用の生理用ナプキンであり、図１〜図３に示した生理用ナプキンよりも長手方向Ｄ１の長さが長く、また後方には側部から突出するフラップ状部分が形成されている。このようなサイズの大きなナプキンにおいても同様に、短手方向Ｄ２で対向する短手方向Ｄ２外方に凸の一対の弧状部分１９Ａと、一対の弧状部分１９Ａの長手方向Ｄ１に配置されたＸ形状部分１９Ｂとを含むズレ止め材１９を形成することができる。一対の弧状部分１９Ａ及びＸ形状部分１９Ｂの構成（形状及び寸法）は、上述のものと同様であってよいが、全体のサイズが大きな吸収性物品の場合には、例えば一対の弧状部分１９ＡとＸ形状部分１９Ｂとが交互に配置されたズレ止め材１９の列を、３以上、好ましくは４以上形成することができる。このように、ズレ止め材は、用いる吸収性物品の大きさ、用途等に応じて適宜構成することができる。
【００７２】
以上、生理用ナプキンを例に挙げ本発明の形態を説明したが、本形態は、生理用ナプキンの他、おりものシート（パンティライナー）、失禁用吸水パッド、パッドタイプのおむつ等においても利用することができる。
【符号の説明】
【００７３】
１、１１  吸収性物品
２、１２  裏面シート
３  表面シート
４  吸収体
５  被包シート
７  サイド不織布
８、１８  吸収性物品本体
９、１９  ズレ止め材
９Ａ、１９Ａ  一対の弧状部分
９Ｂ、１９Ｂ  Ｘ形状部分
９ＢＬ１、９ＢＬ２  Ｘ形状部分の線状部
９ＢＣ  Ｘ形状部分の中心部
Ｄ１  第１方向（長手方向）
Ｄ２  第２方向（短手方向）
ＬＡ  一対の弧状部分の長手方向中心線
ＬＢ  Ｘ形状部分の長手方向中心線
【図１】
2020162726.tif 000003
【図２】
2020162726.tif 000004
【図３】
2020162726.tif 000005
【図４】
2020162726.tif 000006
【図５】
2020162726.tif 000007
【図６】
2020162726.tif 000008
【図７】
2020162726.tif 000009