(57)【要約】【課題】屋根材への放射熱を抑制することができる屋根構造を提供すること。【解決手段】屋根構造（１）は、建物の屋根材（２）と、空気層（５）を間に介して屋根材（２）の上方に支持され、屋根材（２）を覆う遮蔽体（３）とを備え、遮蔽体（３）の下面は、低い熱放射率を有する低放射率材料で形成されている。低放射率材料の熱放射率は、０．３以下である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の屋根材と、
空気層を間に介して前記屋根材の上方に支持され、前記屋根材を覆う遮蔽体とを備え、
前記遮蔽体の下面は、低い熱放射率を有する低放射率材料で形成されている、屋根構造。
【請求項２】
前記低放射率材料の熱放射率は、０．３以下である、請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記遮蔽体の上面は、高い日射反射率を有する高日射反射率材料で形成されている、請求項１または２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記遮蔽体は、亜鉛メッキ鋼板である、請求項１〜３のいずれかに記載の屋根構造。
【請求項５】
前記低放射率材料は、塗膜により形成されている、請求項１〜４のいずれかに記載の屋根構造。
【請求項６】
前記低放射率材料は、フィルムである、請求項１〜４のいずれかに記載の屋根構造。
【請求項７】
前記遮蔽体は、複数の遮蔽板を含み、
隣接する前記遮蔽板の端部は、上下方向に間隔をあけて重なり合う位置関係である、請求項１〜６のいずれかに記載の屋根構造。
【請求項８】
前記遮蔽体は、第１遮蔽板と、前記第１遮蔽板の一方側端部の上方にその他方側端部が位置する第２遮蔽板と、前記第２遮蔽板の一方側端部の上方にその他方側端部が位置する第３遮蔽板とを含む、請求項１〜７のいずれかに記載の屋根構造。
【請求項９】
前記遮蔽体は、第１遮蔽板と、前記第１遮蔽板の一方側端部の上方にその他方側端部が位置する第２遮蔽板と、前記第１遮蔽板の他方側端部の上方にその一方側端部が位置する第３遮蔽板とを含む、請求項１〜７のいずれかに記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、建物の屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
建物の屋根は、日射熱を直接受けるため、屋根の温度は非常に高温となり、屋内環境もその影響を受ける。そのため、日射熱による屋内環境の影響を小さくするための屋根構造として、たとえば、特開２０１１−４７１６６号公報（特許文献１）および特開２０１６−１９１２４５号公報（特許文献２）が知られている。
【０００３】
特許文献１には、折板屋根の山部に、熱放射率の高い素材から構成された遮断板が取り付けられ、遮断板により折板屋根が覆われる二重遮熱構造が開示されている。
【０００４】
特許文献２には、屋根材の裏面側に、断熱材および低放射率部材を貼り付けた屋根構造が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−４７１６６号公報
【特許文献２】特開２０１６−１９１２４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１および特許文献２の屋根構造とは異なると共に、屋根の放射熱の抑制を実現することを課題とした。
【０００７】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであって、その目的は、屋根材への放射熱を抑制することができる屋根構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この目的のため、本発明の一態様に係る屋根構造は、建物の屋根材と、空気層を間に介して屋根材の上方に支持され、屋根材を覆う遮蔽体とを備え、遮蔽体の下面は、低い熱放射率を有する低放射率材料で形成されている。
【０００９】
好ましくは、低放射率材料の熱放射率は、０．３以下である。
【００１０】
好ましくは、遮蔽体の上面は、高い日射反射率を有する高日射反射率材料で形成されている。
【００１１】
好ましくは、遮蔽体は、亜鉛メッキ鋼板である。
【００１２】
好ましくは、低放射率材料は、塗膜により形成されている。
【００１３】
好ましくは、低放射率材料は、フィルムである。
【００１４】
好ましくは、遮蔽体は、複数の遮蔽板を含み、隣接する遮蔽板の端部は、上下方向に間隔をあけて重なり合う位置関係である。
【００１５】
好ましくは、遮蔽体は、第１遮蔽板と、第１遮蔽板の一方側端部の上方にその他方側端部が位置する第２遮蔽板と、第２遮蔽板の一方側端部の上方にその他方側端部が位置する第３遮蔽板とを含む。
【００１６】
あるいは、遮蔽体は、第１遮蔽板と、第１遮蔽板の一方側端部の上方にその他方側端部が位置する第２遮蔽板と、第１遮蔽板の他方側端部の上方にその一方側端部が位置する第３遮蔽板とを含む。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、屋根材への放射熱を抑制することができる屋根構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施の形態１に係る屋根構造の模式断面図である。
【図２】本発明の実施の形態２に係る屋根構造の図であり、（ａ）は模式断面図であり、（ｂ）は平面図である。
【図３】本発明の実施の形態３に係る屋根構造の模式断面図である。
【図４】本発明の実施の形態３に係る屋根構造の変形例を示す断面図である。
【図５】本発明の実施の形態４に係る屋根構造の模式断面図である。
【図６】一般的な折板屋根を備えた建物を模式的に示す模式断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰り返さない。
【００２０】
＜概要について＞
はじめに、本実施の形態に係る屋根構造の説明に先立ち、一般的な工場の屋内環境について、図６を参照しながら簡単に説明する。
【００２１】
図６を参照して、建物１００の屋根１０６は、たとえば、折板屋根の屋根材２で構成される。屋根材２が日射熱を受けると、屋根材２の温度は高温になり、屋根材２は強い放射熱を放出する。そのため、屋根材２からの放射熱によって、屋内空間９内の温度は高温となる。また、建物１００内には様々な設備機器８が存在するため、これらの機器８による内部発熱によっても屋内空間９内の温度は高温化する。そうすると、図６において一点鎖線の楕円で示すように、屋内空間９には、熱気が滞留し、屋根材２も高温となる。
【００２２】
このような屋内空間９の環境を改善するべく、本実施の形態では、屋根材２を覆う遮蔽体を設けることで、屋根材２への放射熱を抑制することとしている。以下に、このような屋根構造について詳細に説明する。
【００２３】
＜実施の形態１＞
図１を参照して、本実施の形態１に係る屋根構造１について説明する。屋根構造１は、建物の屋根材２と、空気層５を間に介して屋根材２の上方に支持され、屋根材２を覆う遮蔽体３とを備える。つまり、屋根構造１は、二重遮熱構造であり、屋根材２の上方に遮蔽体３が設けられている。
【００２４】
屋根材２は、典型的には、折板屋根であり、谷部２１と、山部２２と、山部２２および谷部２１を連結する傾斜部２３とを含む。山部２２には、山部２２の長手方向に沿って延びるハゼ部２２ａが設けられている。屋根材２は、たとえば、鋼板や、ガルバリウム鋼板（登録商標）などに塗料を塗付したもの（これらを総称して、塗装鋼板という）が用いられる。
【００２５】
遮蔽体３は、たとえば板状であり、上面と下面とを含む。遮蔽体３は、典型的には、亜鉛メッキ鋼板である。亜鉛メッキ鋼板は、劣化しにくく安価であるため、コストを抑えることができる。遮蔽体３は、屋根材２の大きさと同一か屋根材２の大きさより大きく形成されていることが好ましい。これにより、遮蔽体３は、屋根材２の全面を覆う。なお、遮蔽体３は、一枚で構成されていてもよいし、複数枚で構成されていてもよい。
【００２６】
遮蔽体３の下面は、低い熱放射率を有する低放射率材料で形成されている。熱放射性材料の放射率は、０．５以下であり、望ましくは０．３以下である。低放射率材料は、塗膜またはフィルムであってもよい。なお、遮蔽体３自体が熱放射性材料の場合は、塗膜またはフィルムなどの加工が施されていなくてもよい。
【００２７】
低放射率材料が塗膜の場合は、たとえば、板材に低放射率の塗料を塗布することで塗膜を形成した遮蔽体３を屋根材２の上方に取り付けられる。
【００２８】
また、低放射率材料がフィルムの場合は、たとえば、板材に低放射率のフィルムを接着剤などで貼り付けることで形成された遮蔽体３を屋根材２の上方に取り付けられる。これらの方法は、新築だけでなく、既築の建物の屋根部裏面を低放射率化する際に用いることができる。
【００２９】
遮蔽体３の上面は、高い日射放射率を有する高日射放射率材料で形成されていてもよい。高日射放射率材料は、典型的には、塗膜または鏡面加工により施される。
【００３０】
遮蔽体３は、支持部材４を介して屋根材２の上方に支持される。支持部材４は、たとえば熱伝導が低い素材で形成されていることが好ましい。支持部材４は、たとえば、固定部４２と、連結部４１と、保持部４３とを含む。
【００３１】
固定部４２は、たとえば、ハゼ金物であり、屋根材２の山部２２に設けられるハゼ部２２ａを挟持することで、屋根材２の山部２２に固定される。固定部４２は、たとえば、屋根材２の山部２２と一体的に設けられてもよい。なお、固定部４２は、熱伝導性の低い素材で形成されたパッキンを介してハゼ部２２ａに取り付けられていてもよい。
【００３２】
連結部４１は、固定部４２に取り付けられ、固定部４２から上方に延びている。連結部４１は、たとえば棒状または紐状に形成されていることが望ましい。連結部４１の長さは、遮蔽体３と屋根材２の山部２２との間に空気層５が設けられる程度の長さとなるように設けられている。遮蔽体３には、上下に貫通する貫通孔が設けられており、連結部４１は貫通孔を貫通する。
【００３３】
保持部４３は、連結部４１を貫通し、連結部４１の途中位置で固定される。これにより、保持部４３は、遮蔽体３の下面に当接し、遮蔽体３と屋根材２の山部２２との間隔を一定に保持する。なお、遮蔽体３の上面と連結部４１とは、ボルト４４で固定されていてもよい。
【００３４】
このように、遮蔽体３が支持部材４を介して屋根材２の上方に支持されることで、屋根材２と遮蔽体３との間には空気層５が形成されるため、屋根材２と遮蔽体３との間の空気の流れを良好に保つことができる。
【００３５】
従来の折板屋根の上方に設ける遮断板を熱放射率の高い素材で構成する構造では、熱放射することにより、直射日光を受けることで過度に遮断板が高温になることを阻止して、折板屋根が高温になるのを防止していた。これに対し、本実施の形態の屋根構造１は、遮蔽体３の下面を低放射率材料で形成することにより、屋根材２が高温になるのを防止している。すなわち、本実施の形態の屋根構造１は、遮蔽体３の下面が低放射率材料で形成されているため、直射日光による熱が遮蔽体３に閉じ込められ、遮蔽体３自体が高温になる。しかし、屋根材２と遮蔽体３との間に空気層５が設けられているため、高温になった遮蔽体３は、空気層５の空気の流れにより冷やされるとともに、遮蔽体３からの放射熱を屋根材２まで到達することを抑制することができる。
【００３６】
また、本実施の形態の屋根構造１は、遮蔽体３を屋根材２の上方に支持する支持部材４が熱伝導の低い素材で形成されているため、遮蔽体３から支持部材４を介して屋根材２に伝導する熱を抑制することができる。
【００３７】
さらに、屋根材２の日射反射率を高めるために、屋根材２の上面へ高日射反射率塗料を塗布したり、日射反射率が高くなるように屋根材２の上面を鏡面加工することで、より遮蔽体３の下面からの熱放射を抑制し、空気層５の温度を下げることが可能である。これにより、遮蔽体３だけの施工で、低放射と高反射の両方の効果を発揮することができるため、施工が容易となる。
【００３８】
また、従来の折板屋根の上方に設ける遮断板を日射放射率の高い素材で構成する構造では、遮断板が雨風により汚れると、日射反射率が低下するため、長期的な性能維持が困難であった。さらに、紫外線により塗膜が劣化するため、数年毎に塗料の塗り替えを要していた。しかし、本実施の形態の遮蔽体３は、遮蔽体３の下面が低放射率材料で形成されていれば足りるため、紫外線等の影響を受けにくく、耐久性がよい。さらに、従来の日射放射率が高い仕様は、白色系が多いため、建物の意匠制約が発生していた。しかし、本実施の形態では、遮蔽体３の上面の形状や色が限定されないため、建物１００の外観の意匠に影響を与えない。
【００３９】
以下の実施形態では、遮蔽体３の他の構成例について説明する。以下に実施の形態１との相違点のみ詳細に説明する。
【００４０】
＜実施の形態２＞
図２は、本発明の実施の形態２に係る屋根構造１Ａを模式的に示す図である。上記実施の形態では、１枚の遮蔽体３が水平に設けられていた。これに対し、本実施の形態では、遮蔽体３Ａが段違いに設けられている。
【００４１】
図２を参照して、遮蔽体３Ａは、たとえば、屋根材２側に位置する第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａと、これらの遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａよりも上方に位置する第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａとを含む。なお、これらの遮蔽板３１Ａ〜３５Ａは、理解容易のため、異なる符号を付しているが、すべて同一形状であってもよい。
【００４２】
これらの遮蔽板３１Ａ〜３５Ａは、たとえば長手方向に延びる矩形の板状である。これらの遮蔽板３１Ａ〜３５Ａの長手方向は、屋根材２の谷部２１および山部２２が延在する方向に沿って延びている。第１〜５遮蔽板３１Ａ〜３５Ａは、それぞれ一方側端部１３１Ａ〜１３５Ａ（一方側端部１３４Ａについては図示せず）と、一方側端部１３１Ａ〜１３５Ａに対向する他方側端部２３１Ａ〜２３５Ａ（他方側端部２３５Ａについては図示せず）とを含む。
【００４３】
第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａの上方に、第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａが設けられている。便宜的には、第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａは下段であり、第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａは上段であり、互い違いに設けられている。下段の第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａは、略同一高さにおいて、水平方向に整列しており、上段の第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａは、略同一高さにおいて水平方向に整列している。隣接する遮蔽板３１Ａ〜３５Ａの端部は、上下方向に間隔をあけて重なり合う位置関係である。具体的には、第１遮蔽板３１Ａの一方側端部１３１Ａは、第２遮蔽板３２Ａの他方側端部２３２Ａの下方に位置し、第１遮蔽板３１Ａの他方側端部２３１Ａは、第３遮蔽板３３Ａの一方側端部１３３Ａの下方に位置する。さらに、第４遮蔽板３４Ａの他方側端部２３４Ａは、第２遮蔽板３２Ａの一方側端部１３２Ａの下方に位置し、第５遮蔽板３５Ａの一方側端部１３５Ａは、第３遮蔽板３３Ａの他方側端部２３３Ａの下方に位置する。これにより、隣接する遮蔽板３１Ａ〜３５Ａの端部には、隙間が設けられる。
【００４４】
第１〜５遮蔽板３１Ａ〜３５Ａは、支持部材４Ａを介して屋根材２の上方に支持される。支持部材４Ａは、第１〜５遮蔽板３１Ａ〜３５Ａの一方側端部１３１Ａ〜１３５Ａおよび他方側端部２３１Ａ〜２３５Ａを支持する。支持部材４Ａは、たとえば熱伝導が低い素材で形成されていることが好ましい。支持部材４Ａは、たとえば、固定部４２と、連結部４１Ａと、第１，２保持部４３Ａ，４５Ａとを含む。なお、固定部４２は、実施の形態１と同一形状である。
【００４５】
連結部４１Ａは、固定部４２に取り付けられ、固定部４２から上方に延びている。連結部４１Ａは、たとえば棒状または紐状に形成されていることが望ましい。連結部４１Ａの長さは、下段の遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａと屋根材２の山部２２との間に隙間が設けられ、さらに、下段の遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａと上段の第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａとの間に隙間が設けられる長さとなるように設定されている。これらの遮蔽板３１Ａ〜３５Ａには、上下に貫通する貫通孔が設けられており、連結部４１Ａは貫通孔を貫通する。
【００４６】
第１，２保持部４３Ａ，４５Ａは、連結部４１Ａに貫通され、連結部４１Ａの途中位置で固定される。具体的には、第２保持部４５Ａは、屋根材２の山部２２と隙間を空けて設けられ、第１保持部４３Ａは、第２保持部４５Ａと隙間を空けて設けられる。これにより、第２保持部４５Ａは、下段の第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａの下面に当接し、第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａと屋根材２の山部２２との間隔を一定に保持する。さらに、第１保持部４３Ａは、上段の第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａの下面に当接し、第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａと第１遮蔽板３１Ａとの間隔を一定に保持する。なお、上段の第２，３遮蔽板３２Ａ，３３Ａの上面と連結部４１Ａとは、ボルト４４Ａで固定されていてもよい。
【００４７】
このように、遮蔽板３１Ａ〜３５Ａが段違いに設けられることで、遮蔽板３１Ａ〜３５Ａとの間に複数の隙間が設けられるため、空気層５Ａの空気の流れを良好に保つことができ、遮蔽体３からの放射熱により温まった空気層５Ａを効率よく冷やすことができる。また、遮蔽板３１Ａ〜３５Ａの端部が上下方向に間隔をあけて重なり合う位置関係であるため、直射日光が屋根材２に差し込むことを抑制することができる。さらに、下段の第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａは、上段の第２，３遮蔽板３２Ａ，３５Ａの影になるため、上段の第２，３遮蔽板３２Ａ，３５Ａと比較して、高温になることを防ぐことができる。これにより、屋根材２の近くに位置する下段の第１，４，５遮蔽板３１Ａ，３４Ａ，３５Ａの高温化を抑制することができ、遮蔽体３からの放射熱が屋根材２まで到達することを抑制することができる。
【００４８】
＜実施の形態３＞
図３は、本発明の実施の形態に係る屋根構造１Ｂを模式的に示す図である。上記実施の形態では、遮蔽体３Ａが段違いに設けられていた。これに対し、本実施の形態では、遮蔽体３Ｂが傾斜して設けられている。
【００４９】
図３を参照して、遮蔽体３Ｂは、たとえば、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂを含む。なお、これらの遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂは、理解容易のため、異なる符号を付しているが、すべて同一形状であってもよい。
【００５０】
第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂは、たとえば長手方向に延びる矩形の板状である。第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの長手方向は、屋根材２の谷部２１および山部２２が延在する方向に沿って延びている。第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂは、それぞれ一方側端部１３１Ｂ〜１３５Ｂ（一方側端部１３５Ｂについては図示せず）と、一方側端部１３１Ｂ〜１３５Ｂに対向する他方側端部２３１Ｂ〜２３５Ｂ（他方側端部２３４Ｂについては図示せず）とを含む。
【００５１】
第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂは、たとえば同一角度で傾斜している。第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂは、傾斜方向が南向きとなるように設置することが望ましい。これにより、直射日光を遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂに当てることが可能となる。隣接する第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの端部は、上下方向に間隔をあけて重なり合う位置関係である。具体的には、第１遮蔽板３１Ｂの一方側端部１３１Ｂは、第３遮蔽板３３Ｂの他方側端部２３３Ｂの下方に位置し、第１遮蔽板３１Ｂの他方側端部２３１Ｂは、第２遮蔽板３２Ｂの一方側端部１３２Ｂの上方に位置する。さらに、第５遮蔽板３５Ｂの他方側端部２３５Ｂは、第３遮蔽板３３Ｂの一方側端部１３３Ｂの上方に位置し、第２遮蔽板３２Ｂの他方側端部２３２Ｂは、第４遮蔽板３４Ｂの一方側端部１３４Ｂの上方に位置する。
【００５２】
第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂは、支持部材４Ｂを介して屋根材２の上方に支持される。支持部材４Ｂは、たとえば熱伝導が低い素材で形成されていることが好ましい。支持部材４Ｂは、たとえば、固定部４２と、連結部４１Ｂと、第１，２保持部４３Ｂ，４５Ｂとを含む。なお、固定部４２は、実施の形態１と同一形状である。
【００５３】
連結部４１Ｂは、固定部４２に取り付けられ、固定部４２から上方に延びている。連結部４１Ｂは、たとえば棒状または紐状に形成されていることが望ましい。連結部４１Ｂの長さは、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの他方側端部２３１Ｂ〜２３５Ｂ（他方側端部２３４Ｂについては図示せず）と屋根材２の山部２２との間に隙間が設けられる程度の長さとなるように設けられている。遮蔽体３Ｂには、上下に貫通する貫通孔が設けられており、連結部４１Ｂは貫通孔を貫通する。
【００５４】
第１，２保持部４３Ｂ，４５Ｂは、連結部４１Ｂに貫通され、連結部４１Ｂの途中位置で固定される。具体的には、第２保持部４５Ｂは、屋根材２の山部２２と隙間を空けて設けられ、第１保持部４３Ｂは、第２保持部４５Ｂと隙間を空けて設けられる。これにより、第２保持部４５Ｂは、第１〜４遮蔽板３１Ｂ〜３４Ｂの一方側端部１３１Ｂ〜１３４Ｂの下面に当接し、第１〜４遮蔽板３１Ｂ〜３４Ｂの一方側端部１３１Ｂ〜１３４Ｂと屋根材２の山部２２との間隔を一定に保持する。さらに、第１保持部４３Ｂは、第１〜３，５遮蔽板３１Ｂ〜３３Ｂ，３５Ｂの他方側端部２３１Ｂ〜２３３Ｂ，２３５Ｂの下面に当接し、隣り合う第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの一方側端部１３１Ｂ〜１３４Ｂと他方側端部２３１Ｂ〜２３３Ｂ，２３５Ｂとの間隔を一定に保持する。なお、遮蔽体３Ｂの上面と連結部４１Ｂとは、ボルト４４Ｂで固定されていてもよい。
【００５５】
このように、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂが傾斜して設けられることで、隣接する第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの間と、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂと屋根材２との間に隙間が設けられるため、空気層５Ｂの空気の流れを良好に保つことができる。さらに、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの傾斜方向が南向きであるため、屋根材２に最も近接する第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの一方側端部１３１Ｂ〜１３４Ｂが影になる。これにより、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの放射熱を屋根材２へ到達することを抑制することができる。
【００５６】
なお、実施の形態３の遮蔽体３Ｂでは、図３に示すように、第１〜５遮蔽板３１Ｂ〜３５Ｂの長手方向は、屋根材２の谷部２１および山部２２が延在する方向に沿って延びていた。しかし、図４に示すように、第１〜５遮蔽板３１Ｃ〜３５Ｃの長手方向は、屋根材２の谷部２１および山部２２が延在する方向と直交する方向に沿って延びていてもよい。これにより、第１〜５遮蔽板３１Ｃ〜３５Ｃの傾斜方向と、屋根材２の谷部２１および山部２２が延在する方向とが略平行であるため、空気層５Ｃの空気の流れを良好に保つことができる。なお、その他の構成は、上述した実施の形態３と同様の構成であってよい。
【００５７】
＜実施の形態４＞
図５は、本発明の実施の形態４に係る屋根構造１Ｄを模式的に示す図である。本実施の形態４の屋根構造１Ｄでは、換気塔６を利用した構造が開示されている。
【００５８】
本実施の形態における遮蔽体３Ｄは、実施の形態１と同様である。遮蔽体３Ｄおよび屋根材２には、開口が設けられており、その開口を上下に貫通する換気塔６が設けられている。
【００５９】
換気塔６の基本構造としては、一般的な換気塔の構造と同様であってよく、屋根部６１と、屋内空間９に通じる壁部６２，６３，６４と、プロペラ部６５とを含む。屋根部６１は、上面６１ａと、上面６１ａからつながる側面６１ｂとを有する。壁部６２，６３，６４は、空気層５Ｄと通じ、空気層５Ｄに対応する高さ位置に開口部６２ａ，６３ａ，６４ａがそれぞれ設けられる。プロペラ部６５は、開口部６２ａ，６３ａ，６４ａの上方に設けられる。
【００６０】
換気塔６のプロペラ部６５を回転させることで、屋内空間９の換気を行うと共に、空気層５Ｄの空気を開口部６２ａ，６３ａ，６４ａから吸引して、屋外に放出することができる。これにより、能動的に空気層５Ｄの空気の流れを起こすことができ、遮蔽体３からの放射熱により温まった空気層５Ｄを効率よく冷やすことができる。
【００６１】
なお、各実施の形態１〜４において、遮蔽体３〜３Ｄは、屋根材２全体を覆うとしたが、少なくとも屋根材２の一部分を覆っていればよい。
【００６２】
また、各実施の形態１〜４において、屋根材２は折板屋根であるとしたが、これに限定されず、たとえば、ストレート屋根でもよい。
【００６３】
以上、図面を参照してこの発明の実施の形態を説明したが、この発明は、図示した実施の形態のものに限定されない。図示した実施の形態に対して、この発明と同一の範囲内において、あるいは均等の範囲内において、種々の修正や変形を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００６４】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ  屋根構造、２  屋根材、３，３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ  遮蔽体、４，４Ａ，４Ｂ  支持部材、５，５Ａ，５Ｂ，５Ｃ，５Ｄ  空気層、６  換気塔、８  設備機器、９  屋内空間、２１  谷部、２２  山部、２２ａ  ハゼ部、２３  傾斜部、３１Ａ，３１Ｂ，３１Ｃ  第１遮蔽板、３２Ａ，３２Ｂ，３２Ｃ  第２遮蔽板、３３Ａ，３３Ｂ，３３Ｃ  第３遮蔽板、３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｃ  第４遮蔽板、３５Ａ，３５Ｂ，３５Ｃ  第５遮蔽板、４１  ４１Ａ，４１Ｂ  連結部、４２  固定部（ハゼ金物）、４３  保持部、４３Ａ，４３Ｂ  第１保持部、４４，４４Ａ，４４Ｂ  ボルト、４５Ａ，４５Ｂ  第２保持部、６１  屋根部、６１ａ  上面、６１ｂ  下面、６２，６３，６４  壁部、６２ａ，６３ａ，６４ａ  開口部、６５  プロペラ部、１００  建物、１０６  屋根、１３１Ａ，１３１Ｂ、１３２Ａ，１３２Ａ，１３３Ａ，１３３Ｂ，１３４Ａ，１３４Ｂ，１３５Ａ，１３５Ｂ  一方側端部、２３１Ａ，２３１Ｂ，２３２Ａ，２３２Ｂ，２３３Ａ，２３３Ｂ，２３４Ａ，２３４Ｂ，２３５Ａ，２３５Ｂ  他方側端部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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