(57)【要約】【課題】圧力脈動を高精度に推定できるようにした内燃機関の制御装置を提供する。【解決手段】高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの吸入および吐出の動作に起因した燃料の圧力脈動が、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに到達して反射され、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂに戻ってくるときに、動作に起因した新たな圧力脈動と位相が一致することにより、１次の共鳴現象が生じる。この際、低圧デリバリパイプ１０ａにおいて反射された圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ｂにて反射される場合、２次の共鳴現象が生じる。ＣＰＵ６２は、２次の共鳴現象の周期と等しい間隔で取得された圧力Ｐｄ同士の差に基づき、１次の共鳴現象による圧力脈動成分を推定する。そしてＣＰＵ６２は、圧力Ｐｄから推定した１次の圧力脈動成分を除去することにより、２次の脈動成分を推定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１気筒に燃料を供給すべく吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁に接続されて該第１ポート噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給すべく前記吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁に接続されて該第２ポート噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁および前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁のそれぞれに燃料を供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用され、
前記内燃機関は、前記高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動と該圧力脈動の前記第１燃料貯蔵部材における反射波とによって低周波数の共鳴が生じる際、前記第１燃料貯蔵部材における前記圧力脈動と、前記第１燃料貯蔵部材における前記圧力脈動の反射波が前記第２燃料貯蔵部材において反射して前記第１燃料貯蔵部材に戻ってきたものとによって前記低周波数よりも高周波数の共鳴が生じるものであり、
前記高周波数の共鳴の周期に等しい時間間隔を有して取得される前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の検出値同士の差に基づき、前記低周波数の共鳴による圧力脈動を推定する低次脈動推定処理と、
前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の複数の検出値から、前記低次脈動推定処理によって推定された圧力脈動のうちの前記検出値と同位相の値を減算する減算処理に基づき、前記高周波数の共鳴による圧力脈動を推定する高次脈動推定処理と、
前記低次脈動推定処理および前記高次脈動推定処理によって推定される圧力脈動の合成波に基づき把握される前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の燃料噴射期間における値が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第１ポート噴射弁を操作する噴射弁操作処理と、を実行する内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記高圧燃料ポンプから前記第１燃料貯蔵部材までの距離と前記高圧燃料ポンプから前記第２燃料貯蔵部材までの距離とが互いに等しく、
前記噴射弁操作処理は、前記低次脈動推定処理および前記高次脈動推定処理によって推定される圧力脈動の合成波に基づき把握される前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の燃料噴射期間における値が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第２ポート噴射弁を操作する処理を含む請求項１記載の内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記高次脈動推定処理は、前記検出値に基づき前記第１燃料貯蔵部材内の圧力の平均値を算出する平均値算出処理を含み、前記減算処理によって算出された減算値から前記平均値を減算することに基づき、前記高周波数の共鳴による圧力脈動を推定する処理である請求項１または２記載の内燃機関の制御装置。
【請求項４】
前記噴射弁操作処理は、
前記第１ポート噴射弁に対する噴射量の指令値を取得する取得処理と、
前記内燃機関のクランク軸の単位回転当たりの噴射量を逐次推定される前記合成波に応じた前記第１燃料貯蔵部材内の圧力の平方根に比例し前記内燃機関のクランク軸の回転速度に反比例するものとし、前記第１ポート噴射弁から噴射される燃料量が前記指令値と等しくなる前記クランク軸の回転角度間隔を算出する間隔算出処理と、を含み、前記回転角度間隔を前記第１ポート噴射弁による前記燃料噴射期間とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記高周波数が前記低周波数の２倍である請求項１〜４のいずれか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、第１気筒に燃料を供給すべく吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁に接続されて該第１ポート噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給すべく前記吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁に接続されて該第２燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁および前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁のそれぞれに燃料を供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用される内燃機関の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば下記特許文献１には、吸気通路に燃料を噴射するポート噴射弁と、ポート噴射弁に供給する燃料を貯蔵する低圧燃料配管と、燃焼室に燃料を噴射する筒内噴射弁と、筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する高圧燃料配管と、高圧燃料配管に燃料を供給する高圧燃料ポンプとを備える内燃機関が記載されている。また、同文献１には、高圧燃料ポンプの動作によって生じた燃料の圧力脈動が低圧燃料配管によって反射された後、高圧燃料ポンプによってさらに反射され低圧燃料配管に戻ってくることを考慮し、低圧燃料配管内の圧力を推定する制御装置が記載されている。
【０００３】
また、Ｖ型の内燃機関や水平対向の内燃機関においては、低圧燃料配管を２個備えることが周知である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−１９０１８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のように、高圧燃料ポンプの動作によって生じた燃料の圧力脈動が、低圧燃料配管によって反射された後、高圧燃料ポンプに到達するタイミングが、高圧燃料ポンプの動作によって生じる燃料の圧力脈動の位相に一致する場合、共鳴現象が生じることから、低圧燃料配管内の圧力脈動が大きくなる。
【０００６】
一方、Ｖ型の内燃機関や水平対向の内燃機関においては、一対の低圧燃料配管のうちの１つにおいて反射した圧力脈動が残りの低圧燃料配管において反射して戻ってくる現象が生じる。そして、戻ってくるタイミングにおいて、上記１つの低圧燃料配管内の圧力脈動と位相が一致すると共鳴現象によって、圧力脈動が大きくなる。
【０００７】
そして、低圧燃料配管を複数備えるものにおいて上述した２つの共鳴現象が同時に生じる場合、低圧燃料配管内に大きな圧力脈動が生じるのみならず、生じる圧力脈動は、単一の正弦波によっては高精度に表現できない複雑なものとなる。そして、圧力脈動を高精度に表現できない場合、精度の低い圧力に基づき噴射量を設定することとなり、燃料の噴射精度が低下する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、上記課題を解決するための手段およびその作用効果について記載する。
１．第１気筒に燃料を供給すべく吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁に接続されて該第１ポート噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給すべく前記吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁に接続されて該第２ポート噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁および前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁のそれぞれに燃料を供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用され、前記内燃機関は、前記高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動と該圧力脈動の前記第１燃料貯蔵部材における反射波とによって低周波数の共鳴が生じる際、前記第１燃料貯蔵部材における前記圧力脈動と、前記第１燃料貯蔵部材における前記圧力脈動の反射波が前記第２燃料貯蔵部材において反射して前記第１燃料貯蔵部材に戻ってきたものとによって前記低周波数よりも高周波数の共鳴が生じるものであり、前記高周波数の共鳴の周期に等しい時間間隔を有して取得される前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の検出値同士の差に基づき、前記低周波数の共鳴による圧力脈動を推定する低次脈動推定処理と、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の複数の検出値から、前記低次脈動推定処理によって推定された圧力脈動のうちの前記検出値と同位相の値を減算する減算処理に基づき、前記高周波数の共鳴による圧力脈動を推定する高次脈動推定処理と、前記低次脈動推定処理および前記高次脈動推定処理によって推定される圧力脈動の合成波に基づき把握される前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の燃料噴射期間における値が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第１ポート噴射弁を操作する噴射弁操作処理と、を実行する内燃機関の制御装置である。
【０００９】
上記構成では、低周波数の共鳴と高周波数の共鳴とが同時に生じるため、第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力脈動は単純な正弦波によっては精度良く表現することができない。そこで上記構成では、まず、高周波数の圧力脈動の周期に等しい時間間隔を有して取得される第１燃料貯蔵部材内の圧力の検出値同士の差に基づき、低周波数の圧力脈動を推定する。ここで、上記差は、高周波数の圧力脈動の周期に等しい時間間隔を有して取得された検出値同士の差であることから、高周波数の圧力脈動が除去されたものとなっている。このため、上記差の時系列データは、低周波数の圧力脈動を表現するものとなることから、上記差に基づき低周波数の圧力脈動を推定することができる。
【００１０】
そして低周波数の圧力脈動を推定した後には、これに基づき第１燃料貯蔵部材内の圧力の検出値から低周波数の圧力脈動を除去することができることから、高周波数の圧力脈動の推定が可能となる。そして、これにより、低周波数の圧力脈動と高周波数の圧力脈動との合成波を把握できることから、第１燃料貯蔵部材内における圧力脈動を高精度に推定することができる。このため、上記構成では、合成波の推定を行わない場合と比較すると、燃料の噴射精度を高めることができる。
【００１１】
２．前記高圧燃料ポンプから前記第１燃料貯蔵部材までの距離と前記高圧燃料ポンプから前記第２燃料貯蔵部材までの距離とが互いに等しく、前記噴射弁操作処理は、前記低次脈動推定処理および前記高次脈動推定処理によって推定される圧力脈動の合成波に基づき把握される前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の燃料噴射期間における値が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第２ポート噴射弁を操作する処理を含む上記１記載の内燃機関の制御装置である。
【００１２】
上記構成では、高圧燃料ポンプから第１燃料貯蔵部材までの距離と高圧燃料ポンプから第２燃料貯蔵部材までの距離とが互いに等しいことから、第１燃料貯蔵部材内の圧力脈動と第２燃料貯蔵部材内の圧力脈動とが同期していると考えられる。このため、上記構成では、第２燃料貯蔵部材内の圧力脈動についても第１燃料貯蔵部材内の圧力脈動の推定結果を利用することによって、第２燃料貯蔵部材内の圧力の検出値を用いることなく第２燃料貯蔵部材内の圧力脈動を把握できる。このため、上記構成では、第２ポート噴射弁から噴射される燃料についても高精度に制御できる。
【００１３】
３．前記高次脈動推定処理は、前記検出値に基づき前記第１燃料貯蔵部材内の圧力の平均値を算出する平均値算出処理を含み、前記減算処理によって算出された減算値から前記平均値を減算することに基づき、前記高周波数の共鳴による圧力脈動を推定する処理である上記１または２記載の内燃機関の制御装置である。
【００１４】
上記構成では、上記減算値から圧力脈動の振幅中心値である平均値を減算した値を用いることにより、減算値から平均値の影響を除去することができ、ひいては、高周波数の共鳴による圧力脈動成分を抽出できる。
【００１５】
４．前記噴射弁操作処理は、前記第１ポート噴射弁に対する噴射量の指令値を取得する取得処理と、前記内燃機関のクランク軸の単位回転当たりの噴射量を逐次推定される前記合成波に応じた前記第１燃料貯蔵部材内の圧力の平方根に比例し前記内燃機関のクランク軸の回転速度に反比例するものとし、前記第１ポート噴射弁から噴射される燃料量が前記指令値と等しくなる前記クランク軸の回転角度間隔を算出する間隔算出処理と、を含み、前記回転角度間隔を前記第１ポート噴射弁による前記燃料噴射期間とする上記１〜３のいずれか１つに記載の内燃機関の制御装置である。
【００１６】
上記構成では、都度の合成波に応じた圧力に基づき、第１ポート噴射弁から噴射される燃料量が指令値と等しくなる回転角度間隔を算出することにより、噴射量を高精度に制御することができる。
【００１７】
５．前記高周波数が前記低周波数の２倍である上記１〜４のいずれか１つに記載の内燃機関の制御装置である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】一実施形態にかかる制御装置および内燃機関を示す図。
【図２】同実施形態にかかる制御装置が実行する処理を示すブロック図。
【図３】同実施形態にかかるポート噴射弁と筒内噴射弁との噴き分けを示す図。
【図４】（ａ）〜（ｃ）は、共鳴のメカニズムを示す図。
【図５】同実施形態にかかる推定燃圧算出処理の手順を示す流れ図。
【図６】（ａ）〜（ｅ）は、同実施形態にかかる燃圧の推定処理を示す図。
【図７】同実施形態にかかる噴射弁操作処理の手順を示す流れ図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、内燃機関の制御装置にかかる一実施形態について図面を参照しつつ説明する。
図１に示す内燃機関ＣＥは、Ｖ型６気筒の内燃機関である。内燃機関ＣＥは、吸気通路に燃料を噴射する燃料噴射弁として、第１バンクの３個の気筒に割り当てられた３個のポート噴射弁１２ａと、残りの３個の気筒、すなわち第２バンクの３個の気筒に割り当てられた３個のポート噴射弁１２ｂとを備えている。そして、第１バンクのポート噴射弁１２ａは、低圧デリバリパイプ１０ａ内の燃料を吸気通路に噴射し、第２バンクのポート噴射弁１２ｂは、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の燃料を吸気通路に噴射する。また、内燃機関ＣＥは、各気筒の燃焼室に燃料を噴射する燃料噴射弁として、第１バンクの３個の気筒に割り当てられた３個の筒内噴射弁２２ａと第２バンクの３個の気筒に割り当てられた３個の筒内噴射弁２２ｂとを備えている。第１バンクの各筒内噴射弁２２ａは、高圧デリバリパイプ２０ａ内の燃料を第１バンクの各気筒の燃焼室に噴射し、第２バンクの各筒内噴射弁２２ｂは、高圧デリバリパイプ２０ｂ内の燃料を第２バンクの各気筒の燃焼室に噴射する。
【００２０】
低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂおよび高圧デリバリパイプ２０ａ，２０ｂには、燃料タンク３０内の燃料が供給される。すなわち、燃料タンク３０内の燃料は、電動式のフィードポンプ３２によって吸入されて下流側燃料通路３４に吐出される。下流側燃料通路３４は、分岐部３６において、ポート側通路１４および筒内側通路２４に分岐している。ポート側通路１４は、低圧デリバリパイプ１０ａに接続された第１低圧燃料通路１８ａと低圧デリバリパイプ１０ｂに接続された第２低圧燃料通路１８ｂと、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂの上流においてそれらが合流した通路である、合流通路１６と、を備えている。
【００２１】
なお、本実施形態において、第１低圧燃料通路１８ａと第２低圧燃料通路１８ｂとは、公差を除き、通路の長さや、流路断面積が等しい。また、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａと第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂとは、公差を除き、同一寸法とされている。これは、ポート側通路１４のうちの合流通路１６よりも下流において、第１バンク側の燃料の通路と第２バンク側の燃料の通路とを対称的な構造とするための設定である。
【００２２】
筒内側通路２４には、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａおよび第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂが接続されている。高圧燃料ポンプ４０ａには、筒内側通路２４に接続される燃料室４１ａが形成されており、燃料室４１ａ内には、圧力脈動を減衰させるためのパルセーションダンパ４２ａが備えられている。燃料室４１ａは、加圧室４３ａに接続されており、電子制御式の吐出調量弁４４ａが開弁状態である場合、燃料室４１ａと加圧室４３ａとが連通状態とされる一方、吐出調量弁４４ａが閉弁状態である場合、燃料室４１ａと加圧室４３ａとが互いに遮断される。加圧室４３ａの容積は、第１バンクのカム軸５０ａに連結されたカム５２ａの回転に伴うプランジャ４５ａの変位によって拡大および縮小を繰り返す。
【００２３】
吐出調量弁４４ａが閉弁状態とされるときにプランジャ４５ａの変位に伴って加圧室４３ａの容積が縮小すると、加圧室４３ａ内の燃料は、逆止弁４６ａを介して高圧デリバリパイプ２０ａに吐出される。ここで、逆止弁４６ａは、加圧室４３ａ側の圧力が高圧デリバリパイプ２０ａ側の圧力よりも所定量以上高い場合に開弁する。なお、加圧室４３ａと高圧デリバリパイプ２０ａとは、さらに、逆止弁４７ａを介して接続されている。逆止弁４７ａは、高圧デリバリパイプ２０ａ側の圧力が加圧室４３ａ側の圧力よりも規定量以上高い場合に開弁する。
【００２４】
なお、第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂの構成は、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａの構成と同じである。図１において、高圧燃料ポンプ４０ｂの各部材の符号は、対応する高圧燃料ポンプ４０ａの各部材の符号のうちの末尾の「ａ」を「ｂ」に代えたものとなっている。ちなみに、高圧燃料ポンプ４０ｂは、第２バンクのカム軸５０ｂに連結されたカム５２ｂによって駆動される。
【００２５】
高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂは、内燃機関ＣＥの４ストロークに３回、加圧室４３ａ，４３ｂの容積が拡大および縮小する。ただし、本実施形態では、加圧室４３ａの容積が最小となるときに加圧室４３ｂの容積が最大となるように、カム５２ａ，５２ｂが配置されている。
【００２６】
制御装置６０は、中央処理装置（ＣＰＵ６２）、ＲＯＭ６４および、制御装置６０内の各箇所に電力を供給する電源回路６６を備えている。そして、制御装置６０は、内燃機関ＣＥを制御対象とし、内燃機関ＣＥの制御量（トルク、排気成分比率）を制御するために、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂや筒内噴射弁２２ａ，２２ｂ、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂ、フィードポンプ３２等の内燃機関ＣＥの操作部を操作する。この際、制御装置６０は、圧力センサ７０によって検出される第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内の燃料の圧力Ｐｄを参照する。また制御装置６０は、クランク角センサ７２の出力信号Ｓｃｒを参照し、これに基づき、クランク軸の回転角度（クランク角度θ）や回転速度ＮＥを算出する。また、制御装置６０は、燃温センサ７４によって検出される低圧デリバリパイプ１０ａ内の燃料の温度（燃温Ｔｆ）や、エアフローメータ７６によって検出される吸入空気量Ｇａを参照する。
【００２７】
図２に、制御装置６０が実行する処理を示す。図２に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムをＣＰＵ６２が実行することにより実現される。
図２に示す目標値可変処理Ｍ１０は、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の目標値Ｐｄ＊を、燃温Ｔｆに応じて可変設定する処理である。
【００２８】
フィードポンプ操作処理Ｍ１２は、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力Ｐｄを目標値Ｐｄ＊にフィードバック制御するための操作量を算出し、フィードポンプ３２に操作信号ＭＳｆを出力することによってフィードポンプ３２を操作する処理である。
【００２９】
ちなみに、本実施形態にかかる低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂは、いわゆるリターンレス構造を有する。リターンレス構造は、圧力Ｐｄを上記目標値Ｐｄ＊に調整する機械式の部材を低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに備えていない構造である。なお、リターンレス構造は、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂの信頼性の低下が懸念されるほどの高圧である規定値以上の圧力において、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃料を燃料タンク３０側に戻す安全弁等を備えていないことについては、これを意味するものではない。
【００３０】
推定燃圧算出処理Ｍ１４は、所定の条件下、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力の推定値（推定燃圧Ｐｅ）を算出する処理である。
噴射弁操作処理Ｍ１６は、推定燃圧Ｐｅや圧力Ｐｄに基づき、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂに操作信号ＭＳｐを出力してポート噴射弁１２ａ，１２ｂを操作する処理である。また、噴射弁操作処理Ｍ１６は、筒内噴射弁２２ａ，２２ｂに操作信号ＭＳｄを出力して筒内噴射弁２２ａ，２２ｂを操作する処理である。
【００３１】
噴射弁操作処理Ｍ１６によって、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂと筒内噴射弁２２ａ，２２ｂとが適宜使い分けられ、燃料噴射制御が実行される。図３に、本実施形態にかかる燃料噴射制御に利用する噴射弁と、内燃機関ＣＥの回転速度ＮＥおよび負荷（充填効率）にて定まる動作点との関係を示す。
【００３２】
図３に示すように、本実施形態では、相対的に、低回転、低負荷の領域において、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂのみを用いて燃料噴射制御を実行し（図２において、「ポート」と表記）、高回転、高負荷の領域において、筒内噴射弁２２ａ，２２ｂのみを用いて燃料噴射を実行する（図２において、「直噴」と表記）。そして、それらの間の領域において、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂと筒内噴射弁２２ａ，２２ｂとの双方を用いて燃料噴射制御を実行する（図２において、「ポート＋直噴」と表記）。なお、制御装置６０は、充填効率を、回転速度ＮＥおよび吸入空気量Ｇａに基づき算出する。
【００３３】
噴射弁操作処理Ｍ１６は、充填効率に基づき、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂに対する噴射量指令値Ｑ＊が定まると、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力が高い場合に低い場合よりも噴射時間を短く設定することにより、実際の噴射量を噴射量指令値Ｑ＊に制御する処理を含む。ここで、噴射弁操作処理Ｍ１６は、共鳴現象に起因して圧力脈動が顕著となる領域を除き、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力として、圧力センサ７０による検出値である圧力Ｐｄを用いる処理を含む。これに対し、噴射弁操作処理Ｍ１６は、共鳴現象に起因して圧力脈動が顕著となる領域においては、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力として推定燃圧Ｐｅを用いる処理を含む。
【００３４】
次に、共鳴現象が生じるメカニズムについて説明する。
高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂは、プランジャ４５ａ，４５ｂの変位によって加圧室４３ａ，４３ｂが縮小する期間において、吐出調量弁４４ａ，４４ｂが閉弁する前には、加圧室４３ａ，４３ｂに吸入されていた燃料が、燃料室４１ａ，４１ｂを介して筒内側通路２４へと吐き戻される。上述したように、本実施形態では、第１バンクの加圧室４３ａおよび第２バンクの加圧室４３ｂのうちのいずれか一方の容積が縮小している期間において、他方の容積が拡大するように設定されている。このため、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａおよび第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂのうちのいずれか一方から筒内側通路２４に燃料が吐き戻されるときに、他方が筒内側通路２４から燃料を吸入する。このため、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂが筒内側通路２４から吸入する正味の燃料量または高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂが筒内側通路２４に吐き戻す正味の燃料量は、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂのいずれか１つによる単独の吸入量や吐き戻し量よりも小さくなる。しかし、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａおよび第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂのうちのいずれか一方から筒内側通路２４に吐き戻される燃料量と、他方によって筒内側通路２４から吸入される燃料量とにずれが生じることなどに起因して、筒内側通路２４に圧力脈動が生じる。
【００３５】
ここで、本実施形態では、特に、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａと第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂとの公差に起因して、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａと第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂとのそれぞれによる筒内側通路２４からの燃料の吸入量にずれが生じることに起因した共鳴が顕著となる構成を有する。ちなみに、この公差を有していても、たとえば高圧デリバリパイプ２０ａ，２０ｂのそれぞれの圧力の検出値をフィードバック制御するために吐出調量弁４４ａ，４４ｂのそれぞれを操作することによって、筒内噴射弁２２ａ，２２ｂの噴射圧を適切な値とすることはできる。
【００３６】
図４（ａ）は、上記吐き戻し量と上記吸入量にずれが生じることなどに起因して筒内側通路２４に圧力脈動が生じたことを例示している。特に、図４（ａ）は、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂのいずれか一方（高圧燃料ポンプ４０ａ）が吸入期間となって他方が吐出期間となることによって、圧力脈動が生じることを例示している。筒内側通路２４に生じた圧力脈動は、図４（ｂ）に示すように、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに伝搬する。そして、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂにて反射した圧力脈動が、図４（ｃ）に示すように、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂに到達するときに、上記いずれか一方が次の吸入期間となって他方が次の吐出期間となっている場合、共鳴現象が生じる。以下、この共鳴を１次の共鳴現象と称する。ちなみに、１次の共鳴現象による圧力脈動の周期は、クランク角で２４０°となる。
【００３７】
本実施形態では、１次の共鳴現象が生じる場合、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂにて反射した圧力脈動が高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂに到達するときに、図４（ｃ）に一点鎖線にて例示するように低圧デリバリパイプ１０ａにおいて反射した圧力脈動が、低圧デリバリパイプ１０ｂに到達して反射される。同様に、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂにて反射した圧力脈動が高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂに到達するときに、低圧デリバリパイプ１０ｂにおいて反射した圧力脈動が、低圧デリバリパイプ１０ａに到達して反射される。
【００３８】
このため、１次の共鳴現象が生じる場合、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂのうちの一方において反射された圧力脈動が他方において反射され再度一方に戻ってくるときに、筒内側通路２４に生じた圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに到達して強め合う。この共鳴による圧力脈動の周期は、「１２０°」であり、１次の共鳴現象による周期の「１／２」であることから、これを２次の共鳴現象と称する。
【００３９】
このように、本実施形態では、１次の共鳴現象が生じるときに２次の共鳴現象も生じることから、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力は、正弦波形状の波形にならない。ちなみに、１次の共鳴現象が生じるときに２次の共鳴現象が生じることを回避する対策としては、第１低圧燃料通路１８ａや第２低圧燃料通路１８ｂの長さや低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂの長さ、合流通路１６の長さを変更することが考えられる。しかし、内燃機関ＣＥが搭載されるスペースに余裕がない場合等には、このような変更をすることが難しい。そこで本実施形態では、推定燃圧算出処理Ｍ１４によって以下の処理にて１次の共鳴現象と２次の共鳴現象が生じるときの低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力（推定燃圧Ｐｅ）を算出する。
【００４０】
図５に、推定燃圧算出処理Ｍ１４の手順を示す。図５に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムをＣＰＵ６２がたとえば所定周期で繰り返し実行することにより実現される。なお、以下では、先頭に「Ｓ」が付与された数字によって、各処理のステップ番号を表現する。
【００４１】
図５に示す一連の処理において、ＣＰＵ６２は、まず、圧力Ｐｄの時系列データを取得する（Ｓ１０）。ここで、時系列データは、圧力Ｐｄが検出されたときのクランク角度θと紐づけられたデータとする。図６（ａ）に、時系列データを例示する。
【００４２】
次に、ＣＰＵ６２は、時系列データのなかから、２次の共鳴現象による圧力脈動成分（高次脈動成分Ｐｓ）の周期である１２０°だけ互いに離れたタイミングで取得された、一対の圧力同士の差の「１／２」を２組算出する（Ｓ１２）。すなわち、クランク角度θａから１２０°隔てたタイミングにおける圧力Ｐｄ（θａ＋１２０）をクランク角度θａにおける圧力Ｐｄ（θａ）から減算した値の「１／２」が圧力Ｐａである。また、クランク角度θｂから１２０°隔てたタイミングにおける圧力Ｐｄ（θｂ＋１２０）をクランク角度θｂにおける圧力Ｐｄ（θｂ）から減算した値の「１／２」が圧力Ｐｂである。
【００４３】
これら圧力Ｐａ，Ｐｂは、圧力Ｐｄのうちの高次脈動成分Ｐｓの周期だけ離れたもの同士の差であることから、高次脈動成分Ｐｓが除去されたものとなっている。ここでは、高次脈動成分Ｐｓは、周期的に同一の値となることを想定している。なお、減算した値の「１／２」とする理由については後述する。図６（ｂ）に、一対の圧力同士の差の「１／２」を互いに異なる複数のクランク角度θ毎に算出してプロットした場合を例示する。
【００４４】
次にＣＰＵ６２は、圧力Ｐａ，Ｐｂに基づき、以下の式（ｃ１）にて表現される、１次の共鳴現象による圧力脈動成分（低次脈動成分Ｐｆ）を算出する（Ｓ１４）。
Ｐｆ＝Ａｆ・ｃｏｓ｛（３／２）・（θ＋Ｂｆ）｝  …（ｃ１）
ここで、低次脈動成分Ｐｆの振幅Ａｆおよび位相Ｂｆは、以下の式にて表現される。
【００４５】
【数１】
2020002875.tif 000003
ただし、Δθａｂ=θａ−θｂである。
【００４６】
上記（ｃ２），（ｃ３）は、以下の式（ｃ４），（ｃ５）の連立方程式から導出されたものである。
Ｐａ＝Ａｆ・ｃｏｓ｛（３／２）・（θａ＋Ｂｆ）｝  …（ｃ４）
Ｐｂ＝Ａｆ・ｃｏｓ｛（３／２）・（θｂ＋Ｂｆ）｝  …（ｃ５）
ちなみに、Ｓ１２の処理において「１／２」とする理由は、圧力Ｐｄが、低次脈動成分Ｐｆと、高次脈動成分Ｐｓと、圧力Ｐｄの平均値Ｐａｖｅとの和であるとした以下の式を根拠とする。なお、平均値Ｐａｖｅは、低次脈動成分Ｐｆや高次脈動成分Ｐｓの振幅中心を定める。
【００４７】
Ｐｆ（θａ）＋Ｐｓ（θａ）＋Ｐａｖｅ
−｛Ｐｆ（θａ＋１２０）＋Ｐｓ（θａ＋１２０）＋Ｐａｖｅ｝
＝Ｐｆ（θａ）−Ｐｆ（θａ＋１２０）
＝（−２）・Ａｆ・ｓｉｎ｛（３／２）・（θ＋Ｂｆ）＋９０｝・ｓｉｎ９０
＝２・Ａｆ・ｃｏｓ｛（３／２）・（θ＋Ｂｆ）｝
次に、ＣＰＵ６２は、Ｓ１０において取得した時系列データのそれぞれから、対応するクランク角度θにおける低次脈動成分Ｐｆを減算した減算値ΔＰを算出する（Ｓ１６）。すなわち、たとえば、クランク角度θ１における圧力Ｐｄ（θ１）から、上記の式（ｃ１）においてクランク角度θに「θ１」を代入した値を減算した値が減算値ΔＰ（θ１）である。Ｓ１６の処理は、時系列データから、低次脈動成分Ｐｆを除去する処理である。図６（ｃ）に、減算値ΔＰを互いに異なる複数のクランク角度θ毎に算出してプロットした場合を例示する。
【００４８】
次に、ＣＰＵ６２は、クランク角度θ１における減算値ΔＰ（θ１）と、クランク角度θ１から６０°離れた角度における減算値ΔＰ（θ１＋６０）との和の「１／２」を、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力Ｐｄの平均値Ｐａｖｅに代入する（Ｓ１８）。これは、減算値ΔＰに含まれる脈動成分が２次の共鳴現象による脈動成分であるとみなせることから、その周期である１２０°の「１／２」だけ離間した一対の減算値ΔＰ同士の和の「１／２」は、２次の共鳴現象による圧力脈動が除去された値となることに鑑みたものである。図６（ｄ）に、クランク角度θ１を様々な値として平均値Ｐａｖｅを算出した場合を例示する。
【００４９】
次にＣＰＵ６２は、クランク角度θｃにおける減算値ΔＰ（θｃ）から平均値Ｐａｖｅを減算した値Ｐｃと、クランク角度θｃとは異なるクランク角度θｄにおける減算値ΔＰ（θｄ）から平均値Ｐａｖｅを減算した値Ｐｄとを算出する（Ｓ２０）。ここで、値Ｐｃ，Ｐｄは、クランク角度θｃ，θｄのそれぞれにおける高次脈動成分Ｐｓである。
【００５０】
ＣＰＵ６２は、値Ｐｃ，Ｐｄに基づき、高次脈動成分Ｐｓを表現する以下の式（ｃ６）を算出する（Ｓ２２）。
Ｐｓ＝Ａｓ・ｃｏｓ３（θ＋Ｂｓ）  …（ｃ６）
ここで、振幅Ａｓおよび位相Ｂｓは、以下の式（ｃ７），（ｃ８）にて表現される。
【００５１】
【数２】
2020002875.tif 000004
ただし、Δθｃｄ＝θｄ−θｃである。図６（ｅ）に、高次脈動成分Ｐｓを例示する。
【００５２】
次にＣＰＵ６２は、低次脈動成分Ｐｆと高次脈動成分Ｐｓと平均値Ｐａｖｅとの和を、推定燃圧Ｐｅに代入する（Ｓ２４）。なお、ＣＰＵ６２は、Ｓ２４の処理を完了する場合、図５に示す一連の処理を一旦終了する。
【００５３】
こうして算出された推定燃圧Ｐｅは、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力のみならず、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力ともなっている。これは、上述したように、筒内側通路２４から低圧デリバリパイプ１０ａまでの燃料通路と、筒内側通路２４から低圧デリバリパイプ１０ｂまでの燃料通路とが対称性を有するためである。
【００５４】
図７に、噴射弁操作処理Ｍ１６の手順を示す。図７に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムを、たとえば各気筒における圧縮上死点に対して所定量だけ進角したタイミングとなる都度ＣＰＵ６２によって繰り返し実行することにより実現される。
【００５５】
図７に示す一連の処理において、ＣＰＵ６２は、まず、回転速度ＮＥが共鳴下限値ＲｎｅＬ以上であって且つ共鳴上限値ＲｎｅＨ以下であるか否かを判定する（Ｓ３０）。この処理は、上記１次の共鳴現象が生じる回転周波数であるか否かを判定する処理である。ここで、ＣＰＵ６２は、回転速度ＮＥが、図４（ａ）から図４（ｃ）までに要する時間ｔｈｐを用いて、「１／｛（３６０／２４０）・Ｔｈｐ｝」である場合、肯定判定することとなる。
【００５６】
具体的には、ＣＰＵ６２は、共鳴下限値ＲｎｅＬおよび共鳴上限値ＲｎｅＨを、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力Ｐｄの目標値Ｐｄ＊、および燃温Ｔｆに基づき可変設定する。詳しくは、ＣＰＵ６２は、共鳴下限値ＲｎｅＬおよび共鳴上限値ＲｎｅＨを、目標値Ｐｄ＊が高い場合に低い場合よりも大きい値に設定する。これは、圧力が高い場合に低い場合よりも圧力脈動が伝搬する速度が高くなることに鑑みたものである。また、ＣＰＵ６２は、共鳴下限値ＲｎｅＬおよび共鳴上限値ＲｎｅＨを、燃温Ｔｆが低い場合に高い場合よりも大きい値に設定する。これは、燃温Ｔｆが低い場合に高い場合よりも圧力脈動が伝搬する速度が高くなることに鑑みたものである。
【００５７】
ＣＰＵ６２は、回転速度ＮＥが共鳴下限値ＲｎｅＬ以上であって且つ共鳴上限値ＲｎｅＨ以下であると判定する場合（Ｓ３０：ＹＥＳ）、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂの噴射量指令値Ｑ＊を取得する（Ｓ３２）。次にＣＰＵ６２は、噴射開始時期θｓを取得する（Ｓ３４）。そして、ＣＰＵ６２は、噴射開始時期θｓに所定量Δθを加算した値を、噴射期間を算出するためのパラメータθｐに代入する（Ｓ３６）。
【００５８】
次にＣＰＵ６２は、パラメータθｐにおける推定燃圧Ｐｅの平方根に、「Ｋ／ＮＥ」を乗算した値を噴射量Ｑに加算した値によって、噴射量Ｑを更新する（Ｓ３８）。ここで、噴射量Ｑは、噴射開始時期θｓからパラメータθｐまでクランク軸が回転する間燃料を噴射した場合の噴射量を示し、初期値はゼロとされている。この処理は、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂから単位時間に噴射される燃料量が圧力の平方根に比例することに鑑みたものである。このため、比例係数Ｋを用いている。また、単位時間当たりの噴射量を単位回転角度当たりの噴射量に換算すべく、回転速度ＮＥの逆数を用いている。
【００５９】
次に、ＣＰＵ６２は、噴射量Ｑが噴射量指令値Ｑ＊以上であるか否かを判定する（Ｓ４０）。そしてＣＰＵ６２は、噴射量指令値Ｑ＊未満であると判定する場合（Ｓ４０：ＮＯ）、パラメータθｐに所定量Δθを加算した値によって、パラメータθｐを更新する（Ｓ４２）。そして、ＣＰＵ６２は、更新されたパラメータθｐに基づきＳ３８の処理を実行することによって噴射量Ｑを更新し、Ｓ４０の処理によって噴射量Ｑが噴射量指令値Ｑ＊以上となったか否かを判定する。こうした処理は、Ｓ４０の処理によって噴射量Ｑが噴射量指令値Ｑ＊以上となったと判定されるまで実行される。
【００６０】
一方、ＣＰＵ６２は、噴射量Ｑが噴射量指令値Ｑ＊以上となったと判定する場合（Ｓ４０：ＹＥＳ）、噴射終了時期θｆに、パラメータθｐを代入する（Ｓ４４）。そしてＣＰＵ６２は、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料の噴射期間を、噴射開始時期θｓから噴射終了時期θｆまでとすべく、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂに操作信号ＭＳｐを出力してポート噴射弁１２ａ，１２ｂを操作する（Ｓ４６）。
【００６１】
なお、ＣＰＵ６２は、Ｓ４６の処理が完了する場合や、Ｓ３０の処理において否定判定する場合には、図７に示す一連の処理を一旦終了する。
ここで、本実施形態の作用および効果について説明する。
【００６２】
ＣＰＵ６２は、１次の共鳴現象が生じると判定する場合、推定燃圧Ｐｅに基づき燃料の噴射期間を算出する。ＣＰＵ６２は、推定燃圧Ｐｅの算出処理として、まず、高次脈動成分Ｐｓの周期と等しい時間間隔で取得された互いに時系列的に隣り合う圧力Ｐｄ同士の差に基づき、低次脈動成分Ｐｆを算出する。そして、ＣＰＵ６２は、圧力Ｐｄの時系列データから低次脈動成分Ｐｆを除去することによって、高次脈動成分Ｐｓを算出する。そして、ＣＰＵ６２は、低次脈動成分Ｐｆと高次脈動成分Ｐｓと平均値Ｐａｖｅとの和を、推定燃圧Ｐｅとする。
【００６３】
これにより、１次の共鳴現象と２次の共鳴現象とが同時に生じることによって、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力脈動が正弦波状とならない場合であっても、その圧力を高精度に推定することができる。
【００６４】
以上説明した本実施形態によれば、さらに以下に記載する効果が得られる。
（１）筒内側通路２４から低圧デリバリパイプ１０ａまでの燃料通路と、筒内側通路２４から低圧デリバリパイプ１０ｂまでの燃料通路とが対称性を有する構造とした。これにより、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動と低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動とが同期するため、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力Ｐｄを検出するセンサの検出値のみを用いて、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動をも推定できる。
【００６５】
＜対応関係＞
上記実施形態における事項と、上記「課題を解決するための手段」の欄に記載した事項との対応関係は、次の通りである。以下では、「課題を解決するための手段」の欄に記載した解決手段の番号毎に、対応関係を示している。［１］第１燃料貯蔵部材は、低圧デリバリパイプ１０ａに対応し、第２燃料貯蔵部材は、低圧デリバリパイプ１０ｂに対応し、第１ポート噴射弁は、ポート噴射弁１２ａに対応し、第２ポート噴射弁は、ポート噴射弁１２ｂに対応し、第１筒内噴射弁は、筒内噴射弁２２ａに対応し、第２筒内噴射弁は、筒内噴射弁２２ｂに対応する。低次脈動推定処理は、Ｓ１２〜Ｓ１４の処理に対応し、高次脈動推定処理は、Ｓ１６〜Ｓ２２の処理に対応する。［２］図５の処理がポート噴射弁１２ｂの操作にも利用されていることに対応する。［３］平均値算出処理は、Ｓ１８の処理に対応する。［４］取得処理は、Ｓ３２の処理に対応し、間隔算出処理は、Ｓ３４〜Ｓ４４の処理に対応する。［５］図４（ｃ）において、低圧デリバリパイプ１０ａにて反射された圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ｂにて反射されることに対応する。
【００６６】
＜その他の実施形態＞
なお、本実施形態は、以下のように変更して実施することができる。本実施形態および以下の変更例は、技術的に矛盾しない範囲で互いに組み合わせて実施することができる。
【００６７】
・「低次脈動推定処理について」
上記実施形態では、互いに１２０°ずつ離れた２組の圧力Ｐｄに基づき、低次脈動成分Ｐｆを推定したがこれに限らない。たとえば互いに１２０°ずつ離れた４組の圧力Ｐｄのうちの各２組から推定される振幅と位相とのそれぞれの平均値に基づき、最終的な低次脈動成分Ｐｆを推定してもよい。
【００６８】
・「平均値算出処理について」
上記実施形態では、互いに６０°離れた一対の減算値ΔＰに基づき平均値Ｐａｖｅを算出したがこれに限らない。たとえば、圧力Ｐｄのローパスフィルタ処理値を平均値Ｐａｖｅとしてもよい。平均値Ｐａｖｅの算出手法としてはこれに限らず、たとえば下記「高次脈動推定処理について」の欄に記載したように、高次脈動成分Ｐｓと同時に推定する手法を用いてもよい。
【００６９】
・「高次脈動推定処理について」
上記実施形態では、減算値ΔＰから平均値Ｐａｖｅを減算した値を２個用いて、高次脈動成分Ｐｓを推定したが、これに限らない。たとえば、３個の減算値を用いて、高次脈動成分Ｐｓの振幅Ａｓおよび位相Ｂｓと平均値Ｐａｖｅとの３つのパラメータを推定してもよい。
【００７０】
・「噴射弁操作処理について」
上記実施形態では、クランク角度θを指定したときの推定燃圧Ｐｅを算出し、これに基づき、噴射開始時期θｓから所定角度だけ進角させたときの噴射量Ｑを算出したがこれに限らない。たとえば、振幅Ａｆ，Ａｓと位相Ｂｆ，Ｂｓと平均値Ｐａｖｅとクランク角度θとを入力変数とし、推定燃圧Ｐｅを出力変数とするマップデータが予めＲＯＭ６４に記憶された状態で、推定燃圧ＰｅをＣＰＵ６２によりマップ演算してもよい。またたとえば、上記マップデータの出力変数を基準角度からクランク角度θまで燃料を噴射したと仮定した場合の噴射量に回転速度ＮＥを乗算した乗算値としてもよい。この場合、マップ演算によって基準角度から噴射開始時期θｓまでの乗算値を算出した後、これを回転速度で除算し、次に、除算した値に噴射量指令値Ｑ＊を加算した値を演算上の指令値とする。そして、基準角度から所定のクランク角度θまでの噴射量が演算上の指令値となるように、所定のクランク角度θを探索する処理を実行する。
【００７１】
なお、マップデータとは、入力変数の離散的な値と、入力変数の値のそれぞれに対応する出力変数の値と、の組データである。またマップ演算は、たとえば、入力変数の値がマップデータの入力変数の値のいずれかに一致する場合、対応するマップデータの出力変数の値を演算結果とするのに対し、一致しない場合、マップデータに含まれる複数の出力変数の値の補間によって得られる値を演算結果とする処理とすればよい。
【００７２】
上記実施形態では、低圧デリバリパイプ１０ｂには圧力センサを設けず、低圧デリバリパイプ１０ａに設けた圧力センサ７０によって検出される圧力Ｐｄに基づき推定される推定燃圧Ｐｅに基づき、ポート噴射弁１２ｂによる燃料の噴射期間を定めたがこれに限らない。たとえば下記「低圧デリバリパイプと高圧燃料ポンプとの間の通路について」の欄に例示した、低圧デリバリパイプ１０ａから高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂまでの燃料の通路長と、低圧デリバリパイプ１０ｂから高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂまでの燃料の通路長とが互いに異なる場合、低圧デリバリパイプ１０ｂにも圧力センサを設けることとする。そしてその場合、低圧デリバリパイプ１０ｂについては、低圧デリバリパイプ１０ｂに設けられた圧力センサによって検出される燃圧に基づき推定燃圧を算出する。
【００７３】
・「推定燃圧算出処理について」
燃圧の推定処理としては、上記実施形態のように、クランク角度θを独立変数とする低次脈動成分Ｐｆや高次脈動成分Ｐｓを実際に算出する処理に限らない。たとえば「噴射弁操作処理について」の欄に記載したように、基準角度からクランク角度θまで燃料を噴射したと仮定した場合の噴射量に回転速度ＮＥを乗算した乗算値を出力変数とするマップデータを用いる場合には、振幅Ａｆ，Ａｓと位相Ｂｆ，Ｂｓとの算出処理を、推定燃圧算出処理とすればよい。
【００７４】
・「高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動について」
高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動としては、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの公差に起因したものに限らない。たとえば、高圧燃料ポンプ４０ａおよび高圧燃料ポンプ４０ｂのうちの吸入工程にある側の吸入量よりも吐出工程にある側の吐き戻し量の方が少ないことに起因して高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの下流側に生じる圧力脈動に起因したものであってもよい。この場合、圧力脈動の周期を定める高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの動作の周期は、上記実施形態の構成では、「１２０°ＣＡ」となる。
【００７５】
・「低周波数の共鳴による圧力脈動と高周波数の共鳴による圧力脈動について」
上記実施形態では、低周波数を１次とし高周波数を２次としたがこれに限らない。たとえば、低周波数が１次であって且つ高周波数が４次であってもよい。この場合であっても、高周波数の共鳴の周期に等しい時間間隔を有して取得される圧力Ｐｄ同士の差を用いることにより、低周波数の共鳴による圧力脈動を推定することができる。
【００７６】
・「低圧デリバリパイプと高圧燃料ポンプとの間の通路について」
上記実施形態では、第１低圧燃料通路１８ａの長さと第２低圧燃料通路１８ｂの長さとを互いに等しくして且つ低圧デリバリパイプ１０ａの長さと低圧デリバリパイプ１０ｂの長さとを互いに等しくすることによって、対称性を有する構造としたがこれに限らない。たとえば、第１低圧燃料通路１８ａの長さと第２低圧燃料通路１８ｂの長さとを互いに異ならせることによって、低圧デリバリパイプ１０ａから高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂまでの燃料の通路長と、低圧デリバリパイプ１０ｂから高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂまでの燃料の通路長とが互いに異なるようにしてもよい。
【００７７】
・「高圧燃料ポンプについて」
高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの吐出周期が、それぞれのバンクの燃料噴射の周期に一致することは必須ではない。たとえば、第１バンクにおいて燃料噴射が２回なされるたびに高圧燃料ポンプ４０ａの吐出工程が１回生じるようにカム５２ａを設定し、第２バンクにおいて燃料噴射が２回なされるたびに高圧燃料ポンプ４０ｂの吐出工程が１回生じるようにカム５２ｂを設定してもよい。この場合、上記実施形態のように、高圧燃料ポンプ４０ａおよび高圧燃料ポンプ４０ｂのいずれか一方の吸入工程を他方の吐出工程に設定する場合、上記公差に起因した圧力脈動の周期は、「４８０°ＣＡ」となる。
【００７８】
高圧燃料ポンプ４０ａの加圧室４３ａの容積が最小となるときに高圧燃料ポンプ４０ｂの加圧室４３ｂの容積が最大となる設定は必須ではない。たとえば、高圧燃料ポンプ４０ａの加圧室４３ａの容積が最小となるときに高圧燃料ポンプ４０ｂの加圧室４３ｂの容積が最小となるようにしてもよい。
【００７９】
高圧デリバリパイプ２０ａと高圧デリバリパイプ２０ｂとで互いに異なる高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂを備えるものに限らず、たとえば単一の高圧燃料ポンプを備えるものであってもよい。
【００８０】
・「制御装置について」
制御装置がＣＰＵ６２とＲＯＭ６４とを備えて、ソフトウェア処理を実行するものに限らない。たとえば、上記実施形態においてソフトウェア処理されたものの少なくとも一部を、ハードウェア処理する専用のハードウェア回路（たとえばＡＳＩＣ等）を備えてもよい。すなわち、制御装置は、以下の（ａ）〜（ｃ）のいずれかの構成であればよい。（ａ）上記処理の全てを、プログラムに従って実行する処理装置と、プログラムを記憶するＲＯＭ等のプログラム格納装置とを備える。（ｂ）上記処理の一部をプログラムに従って実行する処理装置およびプログラム格納装置と、残りの処理を実行する専用のハードウェア回路とを備える。（ｃ）上記処理の全てを実行する専用のハードウェア回路を備える。ここで、処理装置およびプログラム格納装置を備えたソフトウェア処理回路や、専用のハードウェア回路は複数であってもよい。すなわち、上記処理は、１または複数のソフトウェア処理回路および１または複数の専用のハードウェア回路の少なくとも一方を備えた処理回路によって実行されればよい。
【符号の説明】
【００８１】
１０ａ，１０ｂ…低圧デリバリパイプ、１２ａ，１２ｂ…ポート噴射弁、１４…ポート側通路、１６…合流通路、１８ａ…第１低圧燃料通路、１８ｂ…第２低圧燃料通路、２０ａ，２０ｂ…高圧デリバリパイプ、２２ａ，２２ｂ…筒内噴射弁、２４…筒内側通路、３０…燃料タンク、３２…フィードポンプ、３４…下流側燃料通路、３６…分岐部、４０ａ、４０ｂ…第２バンクの高圧燃料ポンプ、４１ａ，４１ｂ…燃料室、４２ａ…パルセーションダンパ、４３ａ，４３ｂ…加圧室、４４ａ，４４ｂ…吐出調量弁、４５ａ，４５ｂ…プランジャ、４６ａ，４７ａ…逆止弁、５０ａ，５０ｂ…カム軸、５２ａ，５２ｂ…カム、６０…制御装置、６２…ＣＰＵ、６４…ＲＯＭ、６６…電源回路、７０…圧力センサ、７２…クランク角センサ、７４…燃温センサ、７６…エアフローメータ。
【図１】
2020002875.tif 000005
【図２】
2020002875.tif 000006
【図３】
2020002875.tif 000007
【図４】
2020002875.tif 000008
【図５】
2020002875.tif 000009
【図６】
2020002875.tif 000010
【図７】
2020002875.tif 000011