(57)【要約】      （修正有）【課題】一定の高さの外観形状を保持した状態で、重量を容易に変更できる置き基礎を提供する。【解決手段】構造物の柱２の下端側に設けられて柱２を支持する置き基礎において、受板１０と、受板１０に対し上方へ間隔を置いて支持された上側係合板３０と、受板１０上に立設するとともにその上端側が上側係合板３０によって支持された所定長さの棒状錘体４０とを備え、受板１０は、略水平方向へ複数並設され、その各々が上側係合板３０に対し着脱可能に係合している。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
構造物の柱の下端側に設けられて前記柱を支持する置き基礎において、
受板と、該受板に対し上方へ間隔を置いて支持された上側係合板と、前記受板上に立設するとともにその上端側が上側係合板によって支持された所定長さの棒状錘体とを備え、前記棒状錘体は、略水平方向へ複数並設され、その各々が前記上側係合板に対し着脱可能に係合していることを特徴とする置き基礎。
【請求項２】
前記上側係合板は、前記棒状錘体を上下方向へ移動可能に挿通し支持していることを特徴とする請求項１記載の置き基礎。
【請求項３】
前記受板と前記上側係合板の間には、前記棒状錘体の下端側を上下方向へ移動可能に挿通し支持する下側係合板が設けられていることを特徴とする請求項２記載の置き基礎。
【請求項４】
前記上側係合板を貫通する柱挿入孔と、前記柱挿入孔に遊挿されて下端側を前記受板に固定した支持柱とを備え、
構造物の筒状の柱が、前記柱挿通孔に挿入されるとともに前記支持柱に対し環状に嵌り合うようにしたことを特徴とする請求項１〜３何れか１項記載の置き基礎。
【請求項５】
前記受板と前記上側係合板は、これらの間にわたる連結部材により接続され固定されていることを特徴とする請求項１〜４何れか１項記載の置き基礎。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、オーニング装置や、テント、カーポート、フェンス等、柱を有する構造物について、その柱を下端側で支持する置き基礎に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、柱を有する構造物は、その柱の下端側を、地面や床面等に形成された孔に埋め込んで固定するのが一般的であるが（特許文献１参照）、例えば、建築物の屋上等のように床面に孔を形成するのが困難な場合もあり、このような場合には、地面や床面上に置き基礎を載置し、この置き基礎に柱を立てるようにする。
【０００３】
このような置き基礎には、例えば特許文献２に記載されるものがある。
この従来技術では、左右の二つの部材を組み合わせてなる環状のウェイト組みを、上方へ多数積み上げ、これら多数のウエイト組みからなるウエイトユニットの中央部に、構造物の柱が挿入されて支持されるようにしている。
このような従来構造では、例えば、構造物が風を受ける屋外で用いられる場合にウエイト組みの数を増やす等、使用環境に応じてウエイトユニット全体の重量を調整することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−８７５８６号公報
【特許文献２】特開２０１４−２０１９９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献２の従来技術によれば、上記のようにウエイトユニットの重量を変えた場合、ウエイト組みの数に応じてウエイトユニット全体の高さが変化してしまう。このため、例えば、ウエイトユニットを含む構造物全体の意匠上の体裁が損なわれてしまったり、ウエイトユニットが高くなりすぎて、安定性を損ねてしまったりする場合がある。
また、例えば、ウエイトユニットを、その外径を比較的大きくしてサークルベンチや、物を置くための台等に利用する場合にも、ウエイトユニット全体の高さが変化するのは好ましくない。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような課題に鑑みて、本発明は、以下の構成を具備するものである。
構造物の柱の下端側に設けられて前記柱を支持する置き基礎において、受板と、該受板に対し上方へ間隔を置いて支持された上側係合板と、前記受板上に立設するとともにその上端側が上側係合板によって支持された所定長さの棒状錘体とを備え、前記棒状錘体は、略水平方向へ複数並設され、その各々が前記上側係合板に対し着脱可能に係合していることを特徴とする置き基礎。
【発明の効果】
【０００７】
本発明は、以上説明したように構成されているので、一定の高さの外観形状を保持した状態で、重量を容易に変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明に係る置き基礎を適用したオーニング装置の一例を示す斜視図である。
【図２】同置き基礎を示す側面図である。
【図３】同置き基礎の縦断面図であり、棒状錘体の数を減らして構造を簡素化して示している。
【図４】図２の(IV)-(IV)線に沿う横断面図である。
【図５】同置き基礎の組み立て手順を説明する側面図である。
【図６】さらに同置き基礎の組み立て手順を説明する側面図である。
【図７】さらに同置き基礎の組み立て手順を説明する側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本実施の形態では、以下の特徴を開示している。
第一の特徴は、構造物の柱の下端側に設けられて前記柱を支持する置き基礎において、受板と、該受板に対し上方へ間隔を置いて支持された上側係合板と、前記受板上に立設するとともにその上端側が上側係合板によって支持された所定長さの棒状錘体とを備え、前記棒状錘体は、略水平方向へ複数並設され、その各々が前記上側係合板に対し着脱可能に係合している。
この構成によれば、高さ方向の寸法を変えることなく、略水平方向に並ぶ棒状錘体の一部を着脱してその数を変え、置き基礎全体の重量を変更することができる。
【００１０】
第二の特徴として、前記上側係合板は、前記棒状錘体を上下方向へ移動可能に挿通し支持している。
この構成によれば、棒状錘体を上方側から抜き差しするようにして、容易に着脱することができる。
【００１１】
第三の特徴として、前記受板と前記上側係合板の間には、前記棒状錘体の下端側を上下方向へ移動可能に挿通し支持する下側係合板が設けられている。
この構成によれば、各棒状錘体の上側と下側を、それぞれ上側係合板と下側係合板により安定的に支持することができる上、各棒状錘体を、棒状錘体を上方側から抜き差しするようにして、容易に着脱することができる。
【００１２】
第四の特徴は、前記上側係合板を貫通する柱挿入孔と、前記柱挿入孔に遊挿されて下端側を前記受板に固定した支持柱とを備え、構造物の筒状の柱が、前記柱挿通孔に挿入されるとともに前記支持柱に対し環状に嵌り合うようにした。
この構成によれば、構造物の筒状の柱を、支持柱との嵌り合いにより頑丈に固定することができる。
【００１３】
第五の特徴として、前記受板と前記上側係合板は、これらの間にわたる連結部材により接続され固定されている。
この構成よれば、受板及び上側係合板の強度を向上することができる。
【００１４】
＜具体的実施態様＞
次に、上記特徴を有する具体的な実施態様について、図面に基づいて詳細に説明する。
図１は、本発明に係る置き基礎１を複数用いた構造物Ａを示している。
このオーニング装置Ａは、水平方向へ間隔を置いて設けられた複数の置き基礎１と、それぞれ、置き基礎１により支持された複数の角筒状の柱２と、隣接する柱２，２間に架け渡されて矩形枠状に構成されたフレーム３，４と、平行する二つのフレーム３，３間を開閉するようにガイドレール５を介して支持されたキャンバス６とを備える。
【００１５】
置き基礎１は、各柱２の下端側に環状に装着され、各柱２を略直立するように支持している。
【００１６】
この置き基礎１は、図２〜図７に示すように、受板１０と、受板１０に対し上方へ間隔を置いて支持された下側係合板２０と、下側係合板２０に対し更に上方へ間隔を置いて支持された上側係合板３０と、受板１０上に立設しその下端側と上端側を下側係合板２０と上側係合板３０に係合した所定長さの複数の棒状錘体４０と、これら棒状錘体４０の上端側を覆う天板５０と、受板１０、下側係合板２０、上側係合板３０及び天板５０を連結する連結部材６０と、受板１０に立設されて下側係合板２０、上側係合板３０および天板５０を貫通する支持柱７０と、これらの周囲を覆う複数の側板８０とを備える。
【００１７】
受板１０は、例えば鉄板等の硬質材料からなる平板状の部材であり、図示例によれば円盤状に形成されている。
この受板１０は、その中心部に、支持柱７０を直立状に固定し、支持柱７０の周囲に、複数の連結部材６０を固定し、さらに、連結部材６０の周囲に、複数の棒状錘体４０を水平方向へ並べ立設している。
【００１８】
また、受板１０における支持柱７０の周囲には、レベル調整装置１１が、受板１０の周方向に間隔を置いて複数設けられる。
各レベル調整装置１１は、受板１０上面に溶接等により固定されたナット状部材１１ａと、このナット状部材１１ａに螺合されて受板１０を下方へ貫通するボルト状部材１１ｂとから構成される（図５参照）。
このレベル調整装置１１によれば、ナット状部材１１ａに対しボルト状部材１１ｂを捻じ込めば、受板１０の下方に、ボルト状部材１１ｂの下端部が突出して後述する硬質平板１４に当接する。したがって、複数のレベル調整装置１１におけるボルト状部材１１ｂ下端の突出量を調整して、下側係合板２０の水平度を較正することができる。
【００１９】
下側係合板２０は、鉄板等の硬質材料からなる平板状（図示例によれば円盤状）の部材であり、受板１０に対し間隔を置いて略平行に配設され、後述する連結部材６０によって不動に固定されている。
この下側係合板２０には、図３に示すように、その中央側で柱２を挿通する貫通状の柱挿通孔２１と、この柱挿通孔２１の周囲で棒状錘体４０を抜き差し可能に挿通する貫通状の錘体挿通孔２２と、連結部材６０を挿通し固定する支持孔２３とが設けられる。
【００２０】
柱挿通孔２１は、その中央側に支持柱７０を挿入するとともに、支持柱７０の外側面との間に隙間ｓを確保した孔であり、前記隙間ｓに、柱２が挿入されようにしている。
【００２１】
錘体挿通孔２２は、棒状錘体４０の下端側（詳細には緩衝材４２の部分）を上下方向へ移動可能に挿通する。
支持孔２３は、錘体挿通孔２２よりも下側係合板２０における径方向の内側に位置し、下側係合板２０の周方向に間隔をおいて複数（図示例によれば４つ）設けられる（図４参照）。
【００２２】
また、上側係合板３０は、鉄板等の硬質材料からなる平板状の部材であり、図示例によれば、下側係合板２０と略同径の円盤状に形成される。
この上側係合板３０は、受板１０及び下側係合板２０に対し間隔を置いて略平行に配設され、連結部材６０の上端側に不動に固定されている。
この上側係合板３０には、中心側で柱２を挿通する貫通状の柱挿通孔３１と、この柱挿通孔３１の周囲で棒状錘体４０を抜き差し可能に挿通する貫通状の複数の錘体挿通孔３２と、連結部材６０を支持する支持孔３３とが設けられる。
これら柱挿通孔３１、錘体挿通孔３２及び支持孔３３は、下側係合板２０の柱挿通孔２１、錘体挿通孔２２及び支持孔２３にそれぞれ対応して位置する。
【００２３】
錘体挿通孔２２と錘体挿通孔３２は、置き基礎１毎の棒状錘体４０の数と同数又は同数以上設けられる。
図４に示す一例によれば、錘体挿通孔３２（２２）は、柱挿通孔３１（２１）の周囲に二重の環状に配設されている。その内側の錘体挿通孔３２（２２）は、周方向に等間隔を置いて複数（図示例によれば８）設けられ、外側の錘体挿通孔３２（２２）は、周方向に等間隔を置いて内側の錘体挿通孔３２（２２）よりも多い数（図示例によれば１２）設けられる。そして、これら錘体挿通孔２２，３２には、それぞれ、棒状錘体４０が挿入されている。
【００２４】
また、上側係合板３０の上面には、柱２の外側面に当接して、柱２を不動に固定する固定具３４が設けられる。（図３参照）。
【００２５】
固定具３４は、上側係合板３０の上面に止着固定された断面Ｌ字状の支持片３４ａと、この支持片３４ａの直立状部分に外側から螺合したボルト状部材３４ｂとからなり、ボルト状部材３４ｂの突端を柱２の外側面に押し付けて、柱２を不動に固定する。
この固定具３４は、必要に応じて、単数もしくは複数設けられる。
【００２６】
なお、本実施の形態の好ましい一例では、上記した下側係合板２０と上側係合板３０を、図４に示す円盤状の共通部品としている。
図４中の符号３５（２５）は、上側係合板３０及び下側係合板２０にそれぞれ設けられる貫通孔である。これらのうち、下側係合板２０の貫通孔２５は、レベル調整装置１１（図７参照）を遊挿するスペースとして用いられる。
また、図４中の符号３６（２６）は、固定具３４の支持片３４ａ（図３参照）をネジやボルト等により止着するための止着孔である。
【００２７】
また、棒状錘体４０は、硬質材料から棒状に形成された錘体本体４１と、この錘体本体４１の上端側と下端側を環状に覆う緩衝材４２とから一体状に形成される（図３参照）。
この棒状錘体４０は、受板１０、下側係合板２０及び上側係合板３０に対し、着脱可能であって、且つ略水平方向へ間隔を置いて複数並べられている。
【００２８】
錘体本体４１は、金属等の比重の大きい材料から無垢（中実）の略円柱状に形成され、その下端側を下側係合板２０の下方へ突出させるとともに、上端側を上側係合板３０の上方へ突出させている。
【００２９】
緩衝材４２は、ゴムや軟質合成樹脂材料から有底筒状に形成され、棒状錘体４０の下端側と上端側にそれぞれ嵌め合わせられている。
下端側の緩衝材４２は、その外周面を下側係合板２０の錘体挿通孔２２内周面に接触させて嵌め合わせるとともに、下端外面を受板１０上面に接触させている。
また、上側の緩衝材４２は、その外周面を上側係合板３０の錘体挿通孔３２内周面に接触させて嵌め合わせるとともに、上端外面により天板５０を受けている。
【００３０】
天板５０は、受板１０と略同径の平板円盤状に形成され、複数の棒状錘体４０の上端部を覆って、当該置き基礎１の意匠性を向上している。
この天板５０には、図３に示すように、中心側で柱２を挿通する貫通状の柱挿通孔５１と、その周囲で連結部材６０を挿通し支持する支持孔５２が設けられる。これら柱挿通孔５１及び支持孔５２は、下側係合板２０及び上側係合板３０の柱挿通孔２１，３１及び支持孔２３，３３に、それぞれ対応して位置する。
【００３１】
連結部材６０は、受板１０に立設されて、下側係合板２０、上側係合板３０及び天板５０を貫通するボルト状部材６１、下側係合板２０と上側係合板３０の間でボルト状部材６１の周囲に環状に装着されたパイプ状部材６２とから構成される。この連結部材６０は、支持柱７０の周囲に複数（図示例によれば４つ）配設されている。
【００３２】
ボルト状部材６１は、その下端側が、受板１０に対し、螺合や溶接等によって不動に固定される。そして、このボルト状部材６１は、下側係合板２０、上側係合板３０及び天板５０に挿通され、各挿通部分の上下に装着されたナット状部材６１ａ，６１ａが締め付けられることで、これら下側係合板２０、上側係合板３０及び天板５０をそれぞれ不動に固定し、一体化している。
【００３３】
また、パイプ状部材６２は、下側係合板２０の上側のナット状部材６１ａと、上側係合板３０の下側のナット状部材６１ａの間で、ボルト状部材６１に対し環状に装着され、これらナット状部材６１ａ，６１ａ及び上下側の係合版２０，３０の間の上下高さを略一定に保持している。
【００３４】
支持柱７０は、金属等の硬質材料からなる角柱状（図示例によれば四角柱状）の部材である。
この支持柱７０は、天板５０、上側係合板３０及び下側係合板２０の柱挿通孔５１，３１，２１に遊挿され、その下端側が、受板１０に嵌め合わせられて固定されている。この固定手段は、嵌合や溶接、あるいはこれらの組合せとすればよい。
この支持柱７０の上端側は、天板５０を貫通して、天板５０よりも若干上方へ突出している。
【００３５】
側板８０は、図４に示すように、周方向の両端に径内方向へ突出する突片部８１，８１を有する板状の部材である。
この側板８０は、下側係合板２０及び上側係合板３０の周囲に、周方向にわたって複数配設され、複数の棒状錘体４０等を囲んで、当該置き基礎１の意匠性を向上している。
各側板８０は、突片部８１，８１を下側係合板２０及び上側係合板３０の外周縁の凹部２７，３７（図４参照）に嵌め合わせて固定される。
【００３６】
＜組立手順について＞
次に、上記構成の置き基礎１について、その組み立て手順を詳細に説明する。
先ず、図５に示すように、地面に、弾性シート１３および硬質平板１４が敷設される。
弾性シート１３は、ゴムや軟質合成樹脂シート等の弾性を有するシート材からなり、硬質平板１４を地面に対し滑り防止して安定的に接触させる。
硬質平板１４は、鉄等の硬質金属材料からなる平板であり、地面に多少の凹凸がある場合でも、その凹凸に影響されることなく置き基礎１が組み立てられるようにする。
【００３７】
そして、硬質平板１４上に、予め組み立てられ一体化された受板１０、支持柱７０、連結部材６０及びレベル調整装置１１等が載置される。なお、これらは、硬質平板１４上で順次に組み立てられるようにしてもよい。
【００３８】
各連結部材６０の下端側には、下側係合板２０を受けるためのナット状部材６１ａ（座金等を含む）が装着されている。
受板１０は、レベル調整装置１１により略水平になるように調整される。
【００３９】
次に、図６に示すように、各連結部材６０を下側係合板２０と上側係合板３０に挿通するようにして、下側係合板２０及び上側係合板３０が装着される。
下側係合板２０と上側係合板３０は、連結部材６０のパイプ状部材６２を上下から挟むようにして、一定の間隔に保持され、それぞれ、上下のナット状部材６１ａ，６１ａによって連結部材６０に対し不動に固定される。
【００４０】
次に、図７に示すように、下側係合板２０及び上側係合板３０の錘体挿通孔２２，３２に対し、上方側から棒状錘体４０が挿入される。
この際、各置き基礎１の全ての棒状錘体４０を、錘体挿通孔２２，３２に挿入すれば、完成後の置き基礎１が最大重量となる。また、各置き基礎１における一部の棒状錘体４０のみを、選択した一部の錘体挿通孔２２，３２に挿入すれば、完成後の置き基礎１を適宜に軽量化することができる。
【００４１】
各棒状錘体４０は、上下端側の緩衝材４２を、錘体挿通孔２２，３２内面との間に挟むことで、がたつきなく保持される。
【００４２】
次に、下側係合板２０及び上側係合板３０の周縁の凹部２７，３７に、複数の側板８０が嵌め合わせられる。
そして、この後、連結部材６０の上端側を天板５０に挿入するようにして、天板５０が装着される。天板５０は、受板１０との間に側板８０を挟むように位置し、上下のナット状部材６１ａによって連結部材６０に対し不動に固定される。
上記した手順により、図２に示す置き基礎１が完成する。
【００４３】
そして、この置き基礎１は、構造物Ａの各柱２を支持する。
詳細に説明すれば、柱２は、天板５０、上側係合板３０及び下側係合板２０の柱挿通孔５１，３１，２１に挿入されるとともに、支持柱７０に対し環状に嵌め合わされ、その外側面が固定具３４に押圧されることで、置き基礎１に対し頑強に固定される。
【００４４】
また、置き基礎１を分解する場合は、上記と逆の手順を行えばよい。
【００４５】
そして、上記構成の置き基礎１は、例えば、図１に示すように、オーニング装置である構造物Ａの四本の柱２にそれぞれ装着され、例えば構造物Ａが風に煽られた場合でも、この構造物Ａを頑強に支持する。
【００４６】
また、例えば、構造物Ａが例えば屋内で用いられる場合等には、各置き基礎１について棒状錘体４０の数を減らせば、置き基礎１の全高を変えることなく、各置き基礎１を搬送等の容易に軽量化することができる。
このため、置き基礎１の全高の変化により、構造物Ａ全体の意匠性が損なわれるようなことを防ぐことができる。
【００４７】
また、例えば、設置環境等に応じて、置き基礎１の重量を大きくする場合には、受板１０、下側係合板２０、上側係合板３０及び側板８０等の外径を大きくするとともに、棒状錘体４０の数を水平方向へ増加すればよいので、置き基礎１の全高を高くする必要がなく、従来技術のように全高が高くなりすぎて安定性を損ねるようなことを防ぐことができる。
【００４８】
また、図示を省略するが、受板１０、下側係合板２０、上側係合板３０及び側板８０等の外径を適宜に調整して、置き基礎１をサークルベンチや、鑑賞物の置き台等として用いることも可能であり、このようにした場合も、設置環境等に応じて、各置き基礎１の重量を変更する際、全体の高さを変えることなく、棒状錘体４０の数の増減により対応することができる。
【００４９】
＜他の変形例＞
なお、置き基礎１の組立手順や分解手順は、上記に限定されることなく、適宜に変更することが可能である。
【００５０】
また、上記実施態様によれば、各棒状錘体４０を下側係合板２０及び上側係合板３０の貫通状の錘体挿通孔２２，３２に挿通するようにしたが、他例としては、下側係合板２０と上側係合板３０の各々に複数の切欠を設け、前記各切欠に錘体挿通孔２２，３２を嵌め合わせた態様とすることも可能である。
【００５１】
また、上記実施態様によれば、各棒状錘体４０を中実状に形成したが、他例としては、各棒状錘体４０を中空パイプ状に形成することも可能である。
【００５２】
また、上記実施態様の置き基礎１は、特に好ましい一例を示したが、図示例以外の他例としては、上記置き基礎１から下側係合板２０を省くとともに受板１０に凹部を設け、各棒状錘体４０を前記凹部と上側係合板３０に嵌め合わせて支持した態様とすることも可能である。
さらに他例としては、上記置き基礎１から連結部材６０を省き、下側係合板２０及び上側係合板３０を、一部の連結部材６０に係合させ支持することも可能である。
【００５３】
また、上記実施態様によれば、置き基礎１を略円柱状に構成したが、他例としては、受板１０、下側係合板２０、上側係合板３０等の形状を変更して、置き基礎１を図示例以外の角柱状や他の立体形状に構成することも可能である。
【００５４】
また、上記実施態様によれば、オーニング装置である構造物Ａの各柱２を置き基礎１によって支えるようにしたが、他例としては、テントや、カーポート、フェンス等、柱を有する他の構造物について、その柱を置き基礎１によって支持することが可能である。
【００５５】
また、本発明は上述した実施態様に限定されず、本発明の要旨を変更しない範囲で適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００５６】
１：置き基礎
２：柱
１０：受板
２０：下側係合板
２１：柱挿通孔
２２：錘体挿通孔
３０：上側係合板
３１：柱挿通孔
３２：錘体挿通孔
４０：棒状錘体
５０：天板
５１：柱挿通孔
５２：支持孔
６０：連結部材
７０：支持柱
Ａ：構造物
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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