(57)【要約】【課題】  第１対向部及び第２対向部の相対移動によって生じる特性変動を抑制することができるアンテナを提供すること。【解決手段】アンテナ１０の対向部１６には、第１水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の第１移動による静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０と、第２水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の第２移動による静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２とが設けられている。第１容量相補調整部５０は、第１移動により静電容量に影響を与える第１変動部５０１と、第１移動により静電容量に対して第１変動部５０１とは逆の影響を与える第２変動部５０３を有している。第２容量相補調整部５２は、第２移動により静電容量に影響を与える第３変動部５２１と、第２移動により静電容量に対して第３変動部５２１とは逆の影響を与える第４変動部５２３を有している。【選択図】図３
2020178197.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主部と、対向部と、第１給電端子と、第２給電端子とを備えているアンテナであって、
前記主部は、切れ目のある環状の形状を有するとともに、前記切れ目を形成する第１端部と第２端部とを有しており、
前記対向部は、前記第１端部に設けられた第１対向部と、前記第２端部に設けられた第２対向部とを有しており、
前記第１対向部と前記第２対向部とは、第１水平方向と前記第１水平方向と直交する第２水平方向とにより規定される水平面内において、互いに離れて対向しており、
前記第１対向部と前記第２対向部とは静電容量を有しており、
前記第１給電端子及び前記第２給電端子は、前記主部に設けられており、
前記対向部には、前記第１水平方向における前記第１対向部に対する前記第２対向部の第１移動による前記静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部と、前記第２水平方向における前記第１対向部に対する前記第２対向部の第２移動による前記静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部とが設けられており、
前記第１容量相補調整部は、前記第１移動により前記静電容量に影響を与える第１変動部と、前記第１移動により前記静電容量に対して前記第１変動部とは逆の影響を与える第２変動部とを有しており、
前記第２容量相補調整部は、前記第２移動により前記静電容量に影響を与える第３変動部と、前記第２移動により前記静電容量に対して前記第３変動部とは逆の影響を与える第４変動部とを有している
アンテナ。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナであって、
前記アンテナは、対象物に搭載されるものであり、
前記第１給電端子及び前記第２給電端子は、前記アンテナが前記対象物に搭載されたとき、前記対象物に固定される部位である
アンテナ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のアンテナであって、
前記第１水平方向は、互いに逆方向に向けられた第１方位と第２方位とを与えるものであり、
前記第２水平方向は、互いに逆方向に向けられた第３方位と第４方位とを与えるものであり、
前記第１対向部は、少なくとも前記第１方位に向いた第１部位と、少なくとも前記第２方位に向いた第２部位と、少なくとも前記第３方位に向いた第３部位と、少なくとも前記第４方位に向いた第４部位とを有しており、
前記第２対向部は、少なくとも前記第２方位に向いた第１対向部位と、少なくとも前記第１方位に向いた第２対向部位と、少なくとも前記第４方位に向いた第３対向部位と、少なくとも前記第３方位に向いた第４対向部位とを有しており、
前記第１部位と前記第１対向部位とは互いに対向して前記第１変動部を構成しており、
前記第２部位と前記第２対向部位とは互いに対向して前記第２変動部を構成しており、
前記第３部位と前記第３対向部位とは互いに対向して前記第３変動部を構成しており、
前記第４部位と前記第４対向部位とは互いに対向して前記第４変動部を構成している
アンテナ。
【請求項４】
請求項１又は請求項２に記載のアンテナであって、
前記第１対向部及び前記第２対向部のどちらか一方は、前記第２水平方向に延びる第１主線と、前記第１主線の一端から前記第１水平方向に延びる第２主線とを有しており、
前記第１対向部及び前記第２対向部の残りの一方は、前記第１水平方向に延びる第３主線と、前記第３主線の一端から前記第２水平方向に延びる第４主線と、前記第４主線の一端から前記第１水平方向に延びる第５主線とを有しており、
前記第２主線の端部は、前記第１水平方向において、前記第４主線と対向しており、
前記第２主線は、前記第２水平方向において、前記第３主線と前記第５主線との間に位置しており、
前記第２主線には、前記第３主線に向かって延びる副線及び前記第５主線に向かって延びる副線の少なくとも一方が設けられており、
前記第３主線及び前記第５主線の少なくとも一方には、前記第２水平方向において前記第２主線に向かって延びる対向副線であって、前記第１水平方向において前記副線と対向する対向副線が設けられており、
前記第１水平方向において、前記副線は、前記第４主線と前記対向副線との間に位置している
アンテナ。
【請求項５】
請求項１又は請求項２に記載のアンテナであって、
前記第１対向部及び前記第２対向部の夫々は、複数の櫛歯と複数の叉部とを有する櫛歯状の形状を有しており、
前記櫛歯の夫々は、第１側面と、第２側面と、先端部とを有するとともに、逆テーパー形状を有しており、
前記第１対向部の前記櫛歯と前記第２対向部の前記櫛歯とは、前記第１水平方向において、交互に配置されており、
前記第１変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第１側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第２側面とで構成されており、
前記第２変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第２側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第１側面とで構成されており、
前記第３変動部は、前記櫛歯の先端部と、それと対向する前記叉部とで構成されており、
前記第４変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第１側面及び前記第２側面の夫々と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第２側面又は前記第１側面とで、構成されている
アンテナ。
【請求項６】
請求項１又は請求項２に記載のアンテナであって、
前記第１対向部及び前記第２対向部の夫々は、複数の櫛歯と複数の叉部とを有する櫛歯状の形状を有しており、
前記櫛歯の夫々は、第１側面と、第２側面と、先端部とを有するとともに、前記第１側面と前記第２側面との間に幅広部と幅狭部とを有しており、
前記第１対向部の前記櫛歯と前記第２対向部の前記櫛歯とは、前記第１水平方向において、交互に配置されており、
前記第１変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第１側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第２側面とで構成されており、
前記第２変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第２側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第１側面とで構成されており、
前記第３変動部は、前記櫛歯の先端部と、それと対向する前記叉部とで構成されており、
前記第４変動部は、前記第１対向部の前記幅広部と、それと対向する前記第２対向部の前記幅広部とで構成されている
アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナに関し、特にスプリットリング共振器構造を有するアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、スプリットリング共振器構造を有するアンテナを開示している。図１６に示されるように、特許文献１のアンテナ９０は、インターデジタルスロットによって互いに隔てられた二つの平板面（第１対向部及び第２対向部）９２，９４からなるキャパシタを備えている。平板面９２，９４の夫々は、インターデジタル型フィンガ９２１，９４１を有している。インターデジタル型フィンガ９２１，９４１は、互いに平行に配置された複数のフィンガ（櫛歯）を有している。複数のフィンガの夫々は、矩形形状を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１８−１７４５８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のアンテナ９０において、二つの平板部９２，９４は、外力を受けたときに、水平面内において相対的に移動することがある。二つの平板部９２，９４が水平面内において相対的に移動すると、平板部９２，９４が構成するキャパシタの静電容量が変化し、アンテナ９０の特性が変化する。このように、特許文献１のアンテナ９０には、平板部（第１対向部及び第２対向部）９２，９４が相対的に移動したとき、その移動量に応じて特性が変化するという問題点がある。
【０００５】
そこで、本発明は、キャパシタを構成する第１対向部と第２対向部とを有するアンテナであって、第１対向部及び第２対向部の相対移動によって生じる特性変動を抑制することができるアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、第１のアンテナとして、主部と、対向部と、第１給電端子と、第２給電端子とを備えているアンテナであって、
前記主部は、切れ目のある環状の形状を有するとともに、前記切れ目を形成する第１端部と第２端部とを有しており、
前記対向部は、前記第１端部に設けられた第１対向部と、前記第２端部に設けられた第２対向部とを有しており、
前記第１対向部と前記第２対向部とは、第１水平方向と前記第１水平方向と直交する第２水平方向とにより規定される水平面内において、互いに離れて対向しており、
前記第１対向部と前記第２対向部とは静電容量を有しており、
前記第１給電端子及び前記第２給電端子は、前記主部に設けられており、
前記対向部には、前記第１水平方向における前記第１対向部に対する前記第２対向部の第１移動による前記静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部と、前記第２水平方向における前記第１対向部に対する前記第２対向部の第２移動による前記静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部とが設けられており、
前記第１容量相補調整部は、前記第１移動により前記静電容量に影響を与える第１変動部と、前記第１移動により前記静電容量に対して前記第１変動部とは逆の影響を与える第２変動部とを有しており、
前記第２容量相補調整部は、前記第２移動により前記静電容量に影響を与える第３変動部と、前記第２移動により前記静電容量に対して前記第３変動部とは逆の影響を与える第４変動部とを有している
アンテナを提供する。
【０００７】
また、本発明は第２のアンテナとして、第１のアンテナであって、
前記アンテナは、対象物に搭載されるものであり、
前記第１給電端子及び前記第２給電端子は、前記アンテナが前記対象物に搭載されたとき、前記対象物に固定される部位である
アンテナを提供する。
【０００８】
また、本発明は第３のアンテナとして、第１又は第２のアンテナであって、
前記第１水平方向は、互いに逆方向に向けられた第１方位と第２方位とを与えるものであり、
前記第２水平方向は、互いに逆方向に向けられた第３方位と第４方位とを与えるものであり、
前記第１対向部は、少なくとも前記第１方位に向いた第１部位と、少なくとも前記第２方位に向いた第２部位と、少なくとも前記第３方位に向いた第３部位と、少なくとも前記第４方位に向いた第４部位とを有しており、
前記第２対向部は、少なくとも前記第２方位に向いた第１対向部位と、少なくとも前記第１方位に向いた第２対向部位と、少なくとも前記第４方位に向いた第３対向部位と、少なくとも前記第３方位に向いた第４対向部位とを有しており、
前記第１部位と前記第１対向部位とは互いに対向して前記第１変動部を構成しており、
前記第２部位と前記第２対向部位とは互いに対向して前記第２変動部を構成しており、
前記第３部位と前記第３対向部位とは互いに対向して前記第３変動部を構成しており、
前記第４部位と前記第４対向部位とは互いに対向して前記第４変動部を構成している
アンテナを提供する。
【０００９】
また、本発明は第４のアンテナとして、第１又は第２のアンテナであって、
前記第１対向部及び前記第２対向部のどちらか一方は、前記第２水平方向に延びる第１主線と、前記第１主線の一端から前記第１水平方向に延びる第２主線とを有しており、
前記第１対向部及び前記第２対向部の残りの一方は、前記第１水平方向に延びる第３主線と、前記第３主線の一端から前記第２水平方向に延びる第４主線と、前記第４主線の一端から前記第１水平方向に延びる第５主線とを有しており、
前記第２主線の端部は、前記第１水平方向において、前記第４主線と対向しており、
前記第２主線は、前記第２水平方向において、前記第３主線と前記第５主線との間に位置しており、
前記第２主線には、前記第３主線に向かって延びる副線及び前記第５主線に向かって延びる副線の少なくとも一方が設けられており、
前記第３主線及び前記第５主線の少なくとも一方には、前記第２水平方向において前記第２主線に向かって延びる対向副線であって、前記第１水平方向において前記副線と対向する対向副線が設けられており、
前記第１水平方向において、前記副線は、前記第４主線と前記対向副線との間に位置している
アンテナを提供する。
【００１０】
また、本発明は第５のアンテナとして、第１又は第２のアンテナであって、
前記第１対向部及び前記第２対向部の夫々は、複数の櫛歯と複数の叉部とを有する櫛歯状の形状を有しており、
前記櫛歯の夫々は、第１側面と、第２側面と、先端部とを有するとともに、逆テーパー形状を有しており、
前記第１対向部の前記櫛歯と前記第２対向部の前記櫛歯とは、前記第１水平方向において、交互に配置されており、
前記第１変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第１側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第２側面とで構成されており、
前記第２変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第２側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第１側面とで構成されており、
前記第３変動部は、前記櫛歯の先端部と、それと対向する前記叉部とで構成されており、
前記第４変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第１側面及び前記第２側面の夫々と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第２側面又は前記第１側面とで、構成されている
アンテナを提供する。
【００１１】
さらに、本発明は第６のアンテナとして、第１又は第２のアンテナであって、
前記第１対向部及び前記第２対向部の夫々は、複数の櫛歯と複数の叉部とを有する櫛歯状の形状を有しており、
前記櫛歯の夫々は、第１側面と、第２側面と、先端部とを有するとともに、前記第１側面と前記第２側面との間に幅広部と幅狭部とを有しており、
前記第１対向部の前記櫛歯と前記第２対向部の前記櫛歯とは、前記第１水平方向において、交互に配置されており、
前記第１変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第１側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第２側面とで構成されており、
前記第２変動部は、前記第１対向部の前記櫛歯の前記第２側面と、それと対向する前記第２対向部の前記櫛歯の前記第１側面とで構成されており、
前記第３変動部は、前記櫛歯の先端部と、それと対向する前記叉部とで構成されており、
前記第４変動部は、前記第１対向部の前記幅広部と、それと対向する前記第２対向部の前記幅広部とで構成されている
アンテナを提供する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のアンテナにおいて、第１容量相補調整部の第１変動部と第２変動部とは、第１水平方向における第１対向部に対する第２対向部の第１移動による静電容量の変化に対して、互いに逆の影響を与える。一方、第２容量相補調整部の第３変動部と第４変動部とは、第２水平方向における第１対向部に対する第２対向部の第２移動による静電容量の変化に対して、互いに逆の影響を与える。これにより、第１対向部に対する第２対向部の相対移動による静電容量の変化が抑制され、アンテナの特性変化が抑制される。
【００１３】
本発明は、アンテナ形成後の対向部同士の相対移動による特性変化の抑制を出発点とするものであるが、本発明の概念は、アンテナ形成時の製造ばらつきによるアンテナ特性の変動にも効果を有する。具体的には、本発明は、基板上に印刷成型されたアンテナの製造ばらつきに起因する特性変動をも抑制することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施の形態によるアンテナを示す上面斜視図である。
【図２】図１のアンテナを示す底面斜視図である。
【図３】図１のアンテナを示す平面図である。
【図４】本発明の第２の実施の形態によるアンテナを示す上面斜視図である。
【図５】図４のアンテナを示す底面斜視図である。
【図６】図４のアンテナを示す平面図である。
【図７】本発明の第３の実施の形態によるアンテナを示す上面斜視図である。
【図８】図７のアンテナを示す底面斜視図である。
【図９】図７のアンテナを示す平面図である。対向部を拡大して描画している。
【図１０】本発明の第４の実施の形態によるアンテナを示す上面斜視図である。
【図１１】図１０のアンテナを示す底面斜視図である。
【図１２】図１０のアンテナを示す平面図である。対向部を拡大して描画している。
【図１３】本発明の第４の実施の形態によるアンテナを示す上面斜視図である。
【図１４】図１３のアンテナを示す底面斜視図である。
【図１５】図１３のアンテナを示す平面図である。対向部を拡大して描画している。
【図１６】特許文献１のアンテナを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１の実施の形態）
図１及び図２を参照すると、本発明の第１の実施の形態によるアンテナ１０は、スプリットリング共振器構造を有している。即ち、本実施の形態のアンテナ１０は、共振アンテナである。詳しくは、アンテナ１０は、主部１２と、対向部１６と、第１給電端子７０と、複数の第２給電端子７２と、複数の被固定部７４と、複数の付加的端子７６とを備えている。但し、本発明はこれに限られない。第２給電端子７２は少なくとも一つあればよい。同様に、被固定部７４も、少なくとも一つあればよい。また、付加的端子７６は、必須ではない。
【００１６】
図１及び図２から理解されるように、アンテナ１０は、回路基板等の対象物（図示せず）に搭載されるディスクリート部品である。また、本実施の形態において、アンテナ１０は、単一の金属板に対して打ち抜き加工及び曲げ加工を行って形成される一体物である。
【００１７】
図３に示されるように、主部１２は、切れ目１４のある環状の形状を有している。ここで、「環状」は、円環形状のみならず、楕円環形状や多角環形状をも含む。本実施の形態において、主部１２は、四辺を有する略矩形の形状を有している。また、主部１２は、切れ目１４を形成する第１端部１４１と第２端部１４３とを有している。詳しくは、主部１２は、横方向に延びる第１辺部１２１と、第１辺部１２１の両端から前方へ延びる第２辺部１２３及び第３辺部１２５と、第２辺部１２３の前端部と第３辺部１２５の前端部との間に位置する第４辺部１２７とを備えている。なお、本実施の形態において、横方向はＸ方向である。また、前後方向は横方向と直交するＹ方向である。−Ｙ方向が前方、＋Ｙ方向が後方である。
【００１８】
図３に示されるように、横方向において、第４辺部１２７の中央には、切れ目１４が形成されている。換言すると、第４辺部１２７は、切れ目１４によって第４辺左部１２７Ｌと第４辺右部１２７Ｒとに分割されている。主部１２の第１端部１４１は、第４辺左部１２７Ｌの一方の端部であり、第２端部１４３は、第４辺右部１２７Ｒの一方の端部である。
【００１９】
図１及び図２から理解されるように、第１給電端子７０及び第２給電端子７２は、主部１２に設けられている。第１給電端子７０は、第４辺左部１２７Ｌに設けられ、下方へ延びている。第２給電端子７２は、第１辺部１２１、第２辺部１２３及び第３辺部１２５に設けられ、下方へ延びている。被固定部７４は、第２給電端子７２に夫々対応し、下方へ延びている。付加的端子７６の一つは、第４辺右部１２７Ｒに設けられ、下方へ延びている。残りの付加的端子７６は、対向部１６に設けられ、下方へ延びている。第１給電端子７０、被固定部７４及び付加的端子７６の下端は、アンテナ１０の下端を構成する。第１給電端子７０、被固定部７４及び付加的端子７６は、アンテナ１０が対象物（図示せず）に搭載されたとき、対象物にはんだ付け等により固定される。また、第１給電端子７０及び被固定部７４は、対象物に設けられている接続パッドに夫々電気的に接続される。
【００２０】
図３に示されるように、対向部１６は、概ね、前後方向において主部１２の第１辺部１２１と第４辺部１２７との間に位置している。対向部１６の一部は、主部１２の第１端部１４１と第２端部１４３との間に位置している。また、対向部１６は、横方向において主部１２の第２辺部１２３と第３辺部１２５との間に位置している。対向部１６は、主部１２の特定の一辺に設けられている。より詳しくは、対向部１６は、主部１２の第４辺部１２７の中央部に設けられている。即ち、本実施の形態において、特定の一辺は、第４辺部１２７である。但し、本発明はこれに限られない。対向部１６は、第２辺部１２３及び第３辺部１２５の一方までの距離が他方までの距離よりも短くなるように第４辺部１２７に設けられてもよい。その場合、主部１２の切れ目１４の位置も第２辺部１２３及び第３辺部１２５の一方により近い位置となる。
【００２１】
図１及び図２から理解されるように、対向部１６は、上側対向部２０と下側対向部６０とを備えている。図１に示されるように、上側対向部２０は、第１対向部３１と第２対向部４１とで構成されている。詳しくは、上側対向部２０は、第１水平方向とそれと直交する第２水平方向とによって規定される第１水平面上に位置している。即ち、第１対向部３１と第２対向部４１とは、第１水平面上に位置している。なお、本実施の形態において、第１水平方向は前後方向と一致するＹ方向であり、第２水平方向は横方向と一致するＸ方向である。但し、本発明はこれに限られない。第１水平方向及び第２水平方向は、Ｙ方向及びＸ方向に対して夫々傾きを有していてもよい。また、本実施の形態において、「水平」は、重力方向と直交することを意味するものではない。
【００２２】
図２に示されるように、下側対向部６０は、第３対向部６２と第４対向部６４とで構成されている。下側対向部６０は、第１水平方向と第２水平方向とによって規定される第２水平面上に位置している。即ち、第３対向部６２と第４対向部６４とは、第２水平面上に位置している。第２水平面は、上下方向において、第１水平面よりも下方に位置している。換言すると、下側対向部６０は、上下方向において、上側対向部２０よりも下方に位置している。なお、本実施の形態において上下方向は、横方向及び前後方向の双方と直交するＺ方向である。＋Ｚ方向が上方、−Ｚ方向が下方である。
【００２３】
図１及び図３から理解されるように、第１対向部３１及び第２対向部４１は、主部１２の第１端部１４１及び第２端部１４３に夫々設けられている。換言すると、上側対向部２０は、第１端部１４１に設けられた第１対向部３１と、第２端部１４３に設けられた第２対向部４１とを有している。第１対向部３１及び第２対向部４１は、主部１２の第１辺部１２１、第２辺部１２３及び第３辺部１２５から離れている。
【００２４】
図１及び図２から理解されるように、第３対向部６２及び第４対向部６４は、連結部６０１，６０３を介して主部１２の第１端部１４１及び第２端部１４３に夫々設けられている。下側対向部６０は、前後方向に延びる対称軸（図示せず）に関して、上側対向部２０と回転対称に構成されかつ配置されている。したがって、以下の第１対向部３１及び第２対向部４１に関する説明は、必要な修正を加えることで、第３対向部６２及び第４対向部６４にも当てはまる。
【００２５】
図３に示されるように、第１対向部３１と第２対向部４１とは、第１水平面内において、互いに離れて対向している。これにより、第１対向部３１と第２対向部４１とは、キャパシタを構成し、静電容量を有する。その一方で、主部１２は、インダクタを構成し、対向部１６とともにＬＣ共振回路を形成する。
【００２６】
図３に示されるように、第１対向部３１及び第２対向部４１の一方は、第１端部１４１から少なくとも＋Ｘ方向へ延びる第１主線３１１と、第１主線３１１の一端から後方へ延びる第２主線３１３とを有している。詳しくは、第１主線３１１は、＋Ｘ方向へ延びるとともに＋Ｙ方向へ延びている。第１対向部３１及び第２対向部４１の残りの一方は、第２端部１４３から後方へ延びる第３主線４１１と、第３主線４１１の後端から−Ｘ方向へ延びる第４主線４１３と、第４主線４１３の一端から前方へ延びる第５主線４１５と、第２端部１４３から−Ｘ方向へ延びる対向副線４１７とを有している。本実施の形態において、第１対向部３１及び第２対向部４１の一方は、第１対向部３１であり、残りの一方は、第２対向部４１である。但し、本発明はこれに限られない。第１対向部３１と第２対向部４１とは、相互に入れ替えられてもよい。
【００２７】
図３に示されるように、第１対向部３１は、第１部位３７１、第２部位３７３、第３部位３７５及び第４部位３７７を有している。第１部位３７１は、第１主線３１１の一側面である。第２部位３７３は、第２主線３１３の先端面である。第３部位３７５は、第２主線３１３の一側面である。第４部位３７７は、第２主線３１３の他の側面である。第１部位３７１は、少なくとも第１方位に向いている。第２部位３７３は、少なくとも第２方位に向いている。第３部位３７５は少なくとも第３方位に向いている。第４部位３７７は少なくとも第４方位に向いている。ここで、第１方位と第２方位とは互いに逆の方向に向けられており、第１水平方向によって与えられる。換言すると、第１方位と第２方位とは、第１水平方向に平行であり、互いに逆方向に向けられている。本実施の形態において、第１方位は−Ｙ方向に向けられており、第２方位は＋Ｙ方向に向けられている。また、第３方位と第４方位とは互いに逆の方向に向けられており、第２水平方向によって与えられる。換言すると、第３方位と第４方位とは、第２水平方向に平行であり、互いに逆方向に向けられている。本実施の形態において、第３方位は＋Ｘ方向に向けられており、第４方位は−Ｘ方向に向けられている。以上のことから、第１部位３７１は、第１方位に向いているとともに第３方位に向いている。第２部位３７３は、第２方位に向いているとともに第３方位に向いている部分と第２方位に向いているとともに第４方位に向いている部分とを有している。第３部位３７５は第３方位に向いている。第４部位３７７は第４方位に向いている。
【００２８】
図３に示されるように、第２対向部４１は、第１対向部位４７１、第２対向部位４７３、第３対向部位４７５及び第４対向部位４７７を有している。第１対向部位４７１は、対向副線４１７の一側面である。第２対向部位４７３は、第４主線４１３の一側面である。第３対向部位４７５は、第３主線４１１の一側面である。第４対向部位４７７は、第５主線４１５の一側面である。第１対向部位４７１は、少なくとも第２方位に向いている。第２対向部位４７３は、少なくとも第１方位に向いている。第３対向部位４７５は少なくとも第４方位に向いている。第４対向部位４７７は少なくとも第３方位に向いている。本実施の形態において、第１対向部位４７１は、第２方位に向いているとともに第４方位に向いている。第２対向部位４７３は、第１方位に向いているとともに第３方位に向いている部分と第１方位に向いているとともに第４方位に向いている部分とを有している。第３対向部位４７５は第４方位に向いている。第４対向部位４７７は第３方位に向いている。
【００２９】
図３から理解されるように、第１部位３７１と第１対向部位４７１とは互いに対向して第１変動部５０１を構成している。第２部位３７３と第２対向部位４７３とは互いに対向して第２変動部５０３を構成している。第３部位３７５と第３対向部位４７５とは互いに対向して第３変動部５２１を構成している。第４部位３７７と第４対向部位４７７とは互いに対向して第４変動部５２３を構成している。
【００３０】
図３から理解されるように、第１変動部５０１及び第２変動部５０３は、主として、第１水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の移動（第１移動）により上側対向部２０の静電容量に影響を与える。第１変動部５０１が第１移動により静電容量に与える影響と、第２変動部５０３が第１移動により静電容量に与える影響とは互いに逆方向である。換言すると、第１変動部５０１と第２変動部５０３とは、第１移動に応じて相補的に静電容量に影響を与える。例えば、第１水平方向において、第１部位３７１が第１対向部位４７１に近づくとき、第２部位３７３は第２対向部位４７３から遠ざかる。このとき、第１変動部５０１は静電容量を増加させ、第２変動部５０３は静電容量を減少させる。このように、第１変動部５０１と第２変動部５０３とは、第１水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の第１移動による静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０として働く。換言すると、上側対向部２０には、第１水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の第１移動によるキャパシタの静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０が設けられている。そして、第１容量相補調整部５０は、第１移動によりキャパシタの静電容量に影響を与える第１変動部５０１と、第１移動によりキャパシタの静電容量に対して第１変動部５０１とは逆の影響を与える第２変動部５０３とを有している。
【００３１】
図３から理解されるように、第３変動部５２１及び第４変動部５２３は、第２水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の移動（第２移動）により対向部１６の静電容量に影響を与える。第３変動部５２１が第２移動により静電容量に与える影響と、第４変動部５２３が第２移動により静電容量に与える影響とは互いに逆方向である。換言すると、第３変動部５２１と第４変動部５２３とは、第２移動に応じて相補的に静電容量に影響を与える。例えば、第２水平方向において、第３部位３７５が第３対向部位４７５に近づくとき、第４部位３７７は第４対向部位４７７から遠ざかる。このとき、第３変動部５２１は静電容量を増加させ、第４変動部５２３は静電容量を減少させる。このように、第３変動部５２１と第４変動部５２３とは、第２水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の第２移動による静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２として働く。換言すると、上側対向部２０には、第２水平方向における第１対向部３１に対する第２対向部４１の第２移動によるキャパシタの静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２が設けられている。そして、第２容量相補調整部５２は、第２移動によりキャパシタの静電容量に影響を与える第３変動部５２１と、第２移動により静電容量に対して第３変動部５２１とは逆の影響を与える第４変動部５２３とを有している。
【００３２】
図３を参照すると、第１対向部３１は、さらに第５部位３７９を有している。第５部位３７９は、第１主線３１１の他の側面である。また、第２対向部４１は、第５対向部位４７９をさらに有している。第５対向部位４７９は、第５主線４１５の先端面である。第５部位３７９は、第２方位に向いているとともに、第４方位に向いている。第５対向部位４７９は、少なくとも第１方位に向いている。第５部位３７９と第５対向部位４７９とは互いに対向し、第５変動部５４を構成する。第５変動部５４は、第１移動に対して第２変動部５０３と同様に作用し、第１容量相補調整部５０の一部として機能する。
【００３３】
以上のように、本実施の形態によるアンテナ１０には、第１容量相補調整部５０及び第２容量相補調整部５２が設けられている。それゆえ、たとえ第１対向部３１に対する第２対向部４１の第１水平方向及び第２水平方向への相対的な移動が生じたとしても、上側対向部２０の静電容量の変化は抑制される。同様に、下側対向部６０において、第３対向部６２に対する第４対向部６４の第１水平方向及び第２水平方向の相対的な移動が生じたとしても、下側対向部６０の静電容量の変化は抑制される。その結果、アンテナ１０の特性変動は抑制される。
【００３４】
（第２の実施の形態）
図４及び図５を参照すると、本発明の第２の実施の形態に係るアンテナ１０Ａは、図１から図３に示される第１の実施の形態によるアンテナ１０の対向部１６とは異なる構成の対向部１６Ａを備えている。
【００３５】
図６に示されるように、アンテナ１０Ａの対向部１６Ａは、第１対向部３１Ａと第２対向部４１Ａとを有している。
【００３６】
図６に示されるように、第１対向部３１Ａは、第２水平方向に延びる第１主線３１１Ａと、第１主線３１１Ａの一端から第１水平方向に延びる第２主線３１３Ａと、第２主線３１３Ａの一端から第２水平方向へ延びる副線３１５Ａとを有している。詳しくは、第１主線３１１Ａは、第１端部１４１Ａから＋Ｘ方向へ延びている。第２主線３１３Ａは、第１主線３１１Ａの一端から後方へ延びている。副線３１５Ａは、第２主線３１３Ａの一端から＋Ｘ方向へ延びている。但し、本発明はこれに限られない。本実施の形態において、副線３１５Ａの長さは、第１主線３１１Ａの長さよりも長いけれども、副線３１５Ａの長さは、第１主線３１１Ａの長さよりも短くてもよい。
【００３７】
図６に示されるように、第２対向部４１Ａは、第１水平方向に延びる第３主線４１１Ａと、第３主線４１１Ａの一端から第２水平方向に延びる第４主線４１３Ａと、第４主線４１３Ａの一端から第１水平方向に延びる第５主線４１５Ａと、第２端部１４３Ａから第２水平方向へ延びる対向副線４１７Ａとを有している。詳しくは、第３主線４１１Ａは、第２端部１４３Ａから後方へ延びている。第４主線４１３Ａは、第３主線４１１Ａの一端から後方へ延びている。第５主線４１５Ａは、第４主線４１３Ａの一端から前方へ延びている。対向副線４１７Ａは、第２端部１４３Ａから−Ｘ方向へ延びている。
【００３８】
図６に示されるように、第２主線３１３Ａは、第２水平方向において、第３主線４１１Ａと第５主線４１５Ａとの間に位置している。また、第２主線３１３Ａの端部は、第１水平方向において、第４主線４１３Ａと対向している。副線３１５Ａは、第１水平方向において、第４主線４１３Ａと対向副線４１７Ａとの間に位置している。また、副線３１５Ａは、第３主線４１１Ａに向かって延びており、副線３１５Ａの端部は、第３主線４１１Ａと対向している。対向副線４１７Ａは、第２主線３１３Ａに向かって延びており、対向副線４１７Ａの端部は、第２主線３１３Ａと対向している。また、対向副線４１７Ａは、第１水平方向において、副線３１５Ａと対向している。
【００３９】
図６に示されるように、第１対向部３１Ａは、第１部位３７１Ａ、第２部位３７３Ａ、第３部位３７５Ａ及び第４部位３７７Ａを有している。第１部位３７１Ａは、副線３１５Ａの一側面であり、第１方位に向いている。第２部位３７３Ａは、副線３１５Ａの他の側面であり、第２方位に向いている。第３部位３７５Ａは、副線３１５Ａの先端面であり、第３方位に向いている。第４部位３７７Ａは、第１主線３１１Ａの一側面であり、第４方位に向いている。
【００４０】
図６に示されるように、第２対向部４１Ａは、第１対向部位４７１Ａ、第２対向部位４７３Ａ、第３対向部位４７５Ａ及び第４対向部位４７７Ａを有している。第１対向部位４７１Ａは、対向副線４１７Ａの一側面であり、第２方位に向いている。第２対向部位４７３Ａは、第４主線４１３Ａの一側面であり、第１方位に向いている。第３対向部位４７５Ａは、第３主線４１１Ａの一側面であり、第４方位に向いている。第４対向部位４７７Ａは、第５主線４１５Ａの一側面であり、第３方位に向いている。
【００４１】
図６から理解されるように、第１部位３７１Ａと第１対向部位４７１Ａとは互いに対向して第１変動部５０１Ａを構成する。第２部位３７３Ａと第２対向部位４７３Ａとは互いに対向して第２変動部５０３Ａを構成する。第３部位３７５Ａと第３対向部位４７５Ａとは互いに対向して第３変動部５２１Ａを構成する。第４部位３７７Ａと第４対向部位４７７Ａとは互いに対向して第４変動部５２３Ａを構成する。
【００４２】
図６から理解されるように、第１変動部５０１Ａ及び第２変動部５０３Ａは、第１水平方向における第１対向部３１Ａに対する第２対向部４１Ａの移動（第１移動）により対向部１６Ａの静電容量に対して、相補的に影響を与える。即ち、第１変動部５０１Ａと第２変動部５０３Ａとは、第１水平方向における第１対向部３１Ａに対する第２対向部４１Ａの第１移動による静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０Ａとして働く。
【００４３】
一方、第３変動部５２１Ａ及び第４変動部５２３Ａは、図６から理解されるように、第２水平方向における第１対向部３１Ａに対する第２対向部４１Ａの移動（第２移動）により対向部１６Ａの静電容量に対して、相補的に影響を与える。即ち、第３変動部５２１Ａと第４変動部５２３Ａとは、第２水平方向における第１対向部３１Ａに対する第２対向部４１Ａの第２移動による静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２Ａとして働く。
【００４４】
図６を参照すると、第５主線４１５Ａの先端面と第１端部１４１Ａの一側面とは、第１水平方向において、互いに対向し、第５変動部５４Ａを構成している。換言すると、第５変動部５４Ａは、第１端部１４１Ａの一側面である第５部位３７９Ａと、第５主線４１５Ａの先端面である第５対向部位４７９Ａとで構成されている。第５変動部５４Ａは、第１移動に対して第２変動部５０３Ａと同様に作用し、第１容量相補調整部５０Ａの一部として機能する。
【００４５】
以上のように、本実施の形態によるアンテナ１０Ａにおいても、第１容量相補調整部５０Ａ及び第２容量相補調整部５２Ａが設けられているので、たとえ第１対向部３１Ａに対する第２対向部４１Ａの相対移動が生じたとしても、対向部１６Ａの静電容量の変化は抑制される。その結果、アンテナ１０の特性変動は抑制される。加えて、本実施の形態によるアンテナ１０Ａは、第１の実施の形態によるアンテナ１０に比べ構造が単純で、安価である。
【００４６】
（第３の実施の形態）
図７及び図８を参照すると、本発明の第３の実施の形態によるアンテナ１０Ｂは、図１から図６に示される第１及び第２の実施の形態によるアンテナ１０，１０Ａの対向部１６、１６Ａとは異なる構成の対向部１６Ｂを備えている。詳しくは、対向部１６Ｂは、上側対向部２０Ｂと下側対向部６０Ｂとを有している。また、上側対向部２０Ｂは、第１対向部３１Ｂと第２対向部４１Ｂとを有し、下側対向部６０Ｂは、第３対向部６２Ｂと第４対向部６４Ｂとを有している。
【００４７】
図９に示されるように、上側対向部２０Ｂと下側対向部６０Ｂとは、上下方向に沿って見たとき、互いに一致している。換言すると、第１対向部３１Ｂと第３対向部６２Ｂ（図８参照）とは、同一の形状を有しており、第２対向部４１Ｂと第４対向部６４Ｂ（図２参照）とは、同一の形状を有している。但し、本発明はこれに限定されない。上側対向部２０Ｂと下側対向部６０Ｂとは、第１の実施の形態と同様に、回転対称に構成されてもよい。
【００４８】
図９を参照すると、第１対向部３１Ｂは、第２水平方向に延びる第１主線３１１Ｂと、第１主線３１１Ｂの一端から第１水平方向に延びる第２主線３１３Ｂと、第２主線３１３Ｂの一端から第２水平方向へ延びる副線３１５Ｂとを有している。詳しくは、第１主線３１１Ｂは、第１端部１４１Ｂから＋Ｘ方向へ延びている。第２主線３１３Ｂは、第１主線３１１Ｂの一端から後方へ延びている。副線３１５Ｂは、第２主線３１３Ｂの一端から−Ｘ方向へ延びている。但し、本発明はこれに限られない。第１対向部３１Ｂは、副線３１５Ｂに代えて又は副線３１５Ｂに加えて、＋Ｘ方向へ延びる他の副線を有していてもよい。
【００４９】
図９に示されるように、第２対向部４１Ｂは、第１水平方向に延びる第３主線４１１Ｂと、第３主線４１１Ｂの一端から第２水平方向に延びる第４主線４１３Ｂと、第４主線４１３Ｂの一端から第１水平方向に延びる第５主線４１５Ｂと、第５主線４１５Ｂの一端から第２水平方向へ延びる対向副線４１７Ｂと、第２端部１４３Ｂから第２水平方向へ延びる付加的対向副線４１９を有している。詳しくは、第３主線４１１Ｂは、第２端部１４３Ｂから後方へ延びている。第４主線４１３Ｂは、第３主線４１１Ｂの一端から−Ｘ方向へ延びている。第５主線４１５Ｂは、第４主線４１３Ｂの一端から前方へ延びている。対向副線４１７Ｂは、第５主線４１５Ｂの一端から＋Ｘ方向へ延びている。付加的対向副線４１９は、−Ｘ方向へ延びている。但し、本発明はこれに限られない。第２対向部４１Ｂは、第１対向部３１Ｂの形状に応じて、対向副線４１７Ｂに代えて又は対向副線４１７Ｂに加えて、−Ｘ方向へ延びる他の対向副線を有していてもよい。
【００５０】
図９に示されるように、第２主線３１３Ｂは、第２水平方向において、第３主線４１１Ｂと第５主線４１５Ｂとの間に位置している。また、第２主線３１３Ｂの端部は、第１水平方向において、第４主線４１３Ｂと対向している。副線３１５Ｂは、第１水平方向において、第４主線４１３Ｂと対向副線４１７Ｂとの間に位置している。また、副線３１５Ｂは、第５主線４１５Ｂに向かって延びており、副線３１５Ｂの端部は、第５主線４１５Ｂと対向している。対向副線４１７Ｂは、第２主線３１３Ｂに向かって延びており、対向副線４１７Ｂの端部は、第２主線３１３Ｂと対向している。また、対向副線４１７Ｂは、第１水平方向において、副線３１５Ｂと対向している。
【００５１】
図９に示されるように、第１対向部３１Ｂは、第１部位３７１Ｂ、第２部位３７３Ｂ、第３部位３７５Ｂ及び第４部位３７７Ｂを有している。第１部位３７１Ｂは、第１主線３１１Ｂの一側面であり、少なくとも第１方位に向いている。第２部位３７３Ｂは、第２主線３１３Ｂの先端面及び副線３１５Ｂの一側面であり、少なくとも第２方位に向いている。第３部位３７５Ｂは、第２主線３１３Ｂの一側面であり、少なくとも第３方位に向いている。第４部位３７７Ｂは、副線３１５Ｂの先端面と第２主線３１３Ｂの他の側面との二つの部分から成り、少なくとも第４方位に向いている。第４部位３７７Ｂの二つの部分の間には、付加的第１部位３９１が設けられている。付加的第１部位３９１は、副線３１５Ｂの他の側面であり、少なくとも第１方位に向いている。
【００５２】
一方、第２対向部４１Ｂは、図９に示されるように、第１対向部位４７１Ｂ、第２対向部位４７３Ｂ、第３対向部位４７５Ｂ及び第４対向部位４７７Ｂを有している。第１対向部位４７１Ｂは、付加的対向副線４１９の一側面である。第１対向部位４７１Ｂは、少なくとも第２方位に向いている。第２対向部位４７３Ｂは、第３主線４１１Ｂの一側面であり、少なくとも第４方位に向いている。第３対向部位４７５Ｂは、第４主線４１３Ｂの一側面であり、少なくとも第１方位に向いている。第４対向部位４７７Ｂは、第５主線４１５Ｂの一側面と対向副線４１７Ｂの先端面の二つの部分から成り、少なくとも第３方位に向いている。第４対向部位４７７Ｂの二つの部分の間には、付加的第１対向部位４９１が設けられている。付加的第１対向部位４９１は、対向副線４１７Ｂの一側面であり、少なくとも第２方位に向いている。
【００５３】
図９から理解されるように、第１部位３７１Ｂと第１対向部位４７１Ｂとは互いに対向して第１変動部５０１Ｂを構成している。第２部位３７３Ｂと第２対向部位４７３Ｂとは互いに対向して第２変動部５０３Ｂを構成している。第３部位３７５Ｂと第３対向部位４７５Ｂとは互いに対向して第３変動部５２１Ｂを構成している。第４部位３７７Ｂと第４対向部位４７７Ｂとは互いに対向して第４変動部５２３Ｂを構成している。付加的第１部位３９１と付加的第１対向部位４９１とは互いに対向して付加的第１変動部５８を構成している。
【００５４】
図９から理解されるように、第１変動部５０１Ｂ及び第２変動部５０３Ｂは、第１水平方向における第１対向部３１Ｂに対する第２対向部４１Ｂの移動（第１移動）により上側対向部２０Ｂの静電容量に対して、相補的に影響を与える。即ち、第１変動部５０１Ｂと第２変動部５０３Ｂとは、第１水平方向における第１対向部３１Ｂに対する第２対向部４１Ｂの第１移動による静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０Ｂとして働く。付加的第１変動部５８は、第１変動部５０１Ｂと同様に作用し、第１容量相補調整部５０Ｂの一部として機能する。
【００５５】
一方、第３変動部５２１Ｂ及び第４変動部５２３Ｂは、図９から理解されるように、第２水平方向における第１対向部３１Ｂに対する第２対向部４１Ｂの移動（第２移動）により上側対向部２０Ｂの静電容量に対して、相補的に影響を与える。即ち、第３変動部５２１Ｂと第４変動部５２３Ｂとは、第２水平方向における第１対向部３１Ｂに対する第２対向部４１Ｂの第２移動による静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２Ｂとして働く。
【００５６】
図９に示されるように、第５主線４１５Ｂの先端面と第１主線３１１Ｂの他の側面とは、第１水平方向において、互いに対向し、第５変動部５４Ｂを構成している。換言すると、第５変動部５４Ｂは、第１主線３１１Ｂの他の側面である第５部位３７９Ｂと、第５主線４１５Ｂの先端面である第５対向部位４７９Ｂとで構成されている。第５変動部５４Ｂは、第１移動に対して第２変動部５０３Ｂと同様に作用し、第１容量相補調整部５０Ｂの一部として機能する。
【００５７】
以上のように、本実施の形態によるアンテナ１０Ｂにおいても、第１容量相補調整部５０Ｂ及び第２容量相補調整部５２Ｂが設けられているので、たとえ第１対向部３１Ｂに対する第２対向部４１Ｂの相対移動が生じたとしても、上側対向部２０Ｂの静電容量の変化は抑制される。しかも、本実施の形態によるアンテナ１０Ｂは、副線３１５Ｂと対向副線４１７Ｂとを備えたことにより、第１方位への移動による静電容量への影響の大きさと、第２方位への移動による静電容量への影響の大きさとの差を小さくすることができる。これにより、静電容量の変化をより一層抑制することができる。下側対向部６０Ｂにおいても、上側対向部２０Ｂと同様に、第３対向部６２Ｂに対する第４対向部６４Ｂの第１水平方向及び第２水平方向の相対的な移動が生じたとして、下側対向部６０の静電容量の変化は抑制される。
【００５８】
（第４の実施の形態）
図１０及び図１１を参照すると、本発明の第４の実施の形態によるアンテナ１０Ｃは、図１から図９に示される第１から第３の実施の形態によるアンテナ１０，１０Ａ，１０Ｂの対向部１６，１６Ａ，１６Ｂとは異なる構成の対向部１６Ｃを備えている。詳しくは、対向部１６Ｃは、上側対向部２０Ｃと下側対向部６０Ｃとを有している。また、上側対向部２０Ｃは、第１対向部３１Ｃと第２対向部４１Ｃとを有し、下側対向部６０Ｃは、第３対向部６２Ｃと第４対向部６４Ｃとを有している。
【００５９】
図１２から理解されるように、上側対向部２０Ｃと下側対向部６０Ｃ（図１１参照）とは、上下方向に沿って見たとき、互いに一致している。換言すると、第１対向部３１Ｃと第３対向部６２Ｃ（図１１参照）とは、同一の形状を有しており、第２対向部４１Ｃ及び第４対向部６４Ｃ（図１１参照）とは、同一の形状を有している。但し、本発明はこれに限定されない。上側対向部２０Ｃと下側対向部６０Ｃとは、第１の実施の形態と同様に、回転対称に構成されてもよい。
【００６０】
図１２に示されるように、第１対向部３１Ｃ及び第２対向部４１Ｃの夫々は、櫛歯状の形状を有している。詳しくは、第１対向部３１Ｃは、複数の櫛歯３３と複数の叉部３５とを有しており、第２対向部４１Ｃも、複数の櫛歯４３と複数の叉部４５とを有している。本実施の形態において、櫛歯３３，叉部３５，櫛歯４３及び叉部４５の数は、夫々二つである。第２対向部４１Ｃ、さらに、付加的対向副線４１９Ｃを有している。第１対向部３１Ｃにおいて、櫛歯３３と叉部３５は、第１水平方向において、交互に配列されている。同様に、第２対向部４１Ｃにおいて、櫛歯４３と叉部４５は、第１水平方向において、交互に配列されている。そして、第１対向部３１Ｃの櫛歯３３と第２対向部４１Ｃの櫛歯４３とは互い違いに配置されている。
【００６１】
図１２に示されるように、櫛歯３３の夫々は、少なくとも第１方位に向いている第１側面３３１と、少なくとも第２方位に向いている第２側面３３３と、少なくとも第３方位に向いている先端面３３５とを有している。櫛歯３３の夫々の形状は、上下方向に沿って見たとき逆テーパー形状である。即ち、櫛歯３３の前後方向におけるサイズは、先端面３３５へ向かうほど大きくなっている。この形状により、第１側面３３１は、第１方位に向くだけでなく第４方位にも向いている。また、第２側面３３３は、第２方位に向くだけでなく第４方位にも向いている。
【００６２】
図１２から理解されるように、櫛歯３３の第１側面３３１は、第１部位３７１Ｃと第４部位３７７Ｃの一部とを兼ねている。第２側面３３３は、第２部位３７３Ｃと第４部位３７７Ｃの残りの一部とを兼ねている。先端面３３５は、第３部位３７５Ｃである。
【００６３】
図１２に示されるように、櫛歯４３の夫々も、逆テーパー形状に形成されている。詳しくは、櫛歯４３の夫々は、少なくとも第１方位に向いている第１側面４３１と、少なくとも第２方位に向いている第２側面４３３と、少なくとも第４方位に向いている先端面４３５とを有している。第１側面４３１は、第１方位に向くだけでなく第３方位にも向いている。第２側面４３３は、第２方位に向くだけでなく第３方位にも向いている。
【００６４】
図１２から理解されるように、櫛歯４３の第１側面４３１は、第２対向部位４７３Ｃと第４対向部位４７７Ｃの一部とを兼ねている。第２側面４３３は、第１対向部位４７１Ｃと第４対向部位４７７Ｃの残りの一部とを兼ねている。先端面４３５は、付加的第３対向部位４９３である。なお、本実施の形態において、第３対向部位４７５Ｃは、叉部４５である。
【００６５】
図１２を参照して、第１対向部３１Ｃの櫛歯３３のうち、後方に位置する一つについて説明する。以下の説明は、残りの一つの櫛歯３３についても略当てはまる。但し、第１対向部３１Ｃの櫛歯３３の残りの一つは、付加的対向副線４１９Ｃの一側面と対向している。
【００６６】
図１２に示されるように、櫛歯３３の第１側面３３１は、その櫛歯３３の前方に位置する櫛歯４３の第２側面４３３と対向している。互いに対向する櫛歯３３の第１側面３３１と櫛歯４３の第２側面４３３とは、第１変動部５０１Ｃを構成するとともに、第４変動部５２３Ｃの一部を構成する。換言すると、互いに対向する櫛歯３３の第１側面３３１と櫛歯４３の第２側面４３３とは、第１水平方向及び第２水平方向の双方において、第１対向部３１Ｃと第２対向部４１Ｃの相対移動による静電容量の変化を調整する機能を有している。これは、櫛歯３３及び櫛歯３４の夫々が逆テーパー形状を有し、櫛歯３３の第１側面３３１及び櫛歯４３の第２側面４３３が第１水平方向及び第２水平方向の夫々に対して傾きを有しているからである。
【００６７】
図１２に示されるように、櫛歯３３の第２側面３３３は、櫛歯３３の後方に位置する櫛歯４３の第１側面４３１と対向している。互いに対向する櫛歯３３の第２側面３３３と櫛歯４３の第１側面４３１とは、第２変動部５０３Ｃを構成するとともに、第４変動部５２３Ｃの残りの一部を構成する。換言すると、互いに対向する櫛歯３３の第２側面３３３と櫛歯４３の第１側面４３１とは、第１水平方向と第２水平方向の双方において、第１対向部３１Ｃと第２対向部４１Ｃの相対移動による静電容量の変化を調整する機能を有している。これは、櫛歯３３及び櫛歯３４の夫々が逆テーパー形状を有し、櫛歯３３の第１側面３３１及び櫛歯４３の第２側面４３３が第１水平方向及び第２水平方向の夫々に対して傾きを有しているからである。
【００６８】
図１２に示されるように、櫛歯３３の先端面３３５は、二つの櫛歯４３の間に位置する叉部４５と対向している。互いに対向する櫛歯３３の先端面３３５と叉部４５とは、第３変動部５２１Ｃを構成する。
【００６９】
図１２から理解されるように、第１変動部５０１Ｃ及び第２変動部５０３Ｃは、第１水平方向における第１対向部３１Ｃに対する第２対向部４１Ｃの第１移動による上側対向部２０Ｃの静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０Ｃとして働く。第３変動部５２１Ｃ及び第４変動部５２３Ｃは、第２水平方向における第１対向部３１Ｃに対する第２対向部４１Ｃの第２移動による上側対向部２０Ｃの静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２Ｃとして働く。
【００７０】
図１２に示されるように、櫛歯４３の先端面４３５と第１対向部３１Ｃの叉部３５とは、第２水平方向において互いに対向し、付加的第３変動部５９を構成している。付加的第３変動部５９は、第２水平方向における第１対向部３１Ｃに対する第２対向部４１Ｃの第２移動に対して第３変動部５２１Ｃと同様に作用し、第２容量相補調整部５２Ｃの一部として機能する。
【００７１】
以上のように、本実施の形態によるアンテナ１０Ｃにおいても、第１容量相補調整部５０Ｃ及び第２容量相補調整部５２Ｃが設けられているので、たとえ第１対向部３１Ｃに対する第２対向部４１Ｃの相対移動が生じたとしても、上側対向部２０Ｃの静電容量の変化は抑制される。しかも、本実施の形態によるアンテナ１０Ｃは、第１対向部３１Ｃ及び第２対向部４１Ｃの夫々に櫛歯状の形状を採用したことにより、第１方位への移動による静電容量への影響の大きさと、第２方位への移動による静電容量への影響の大きさとの差を小さくすることできるとともに、第３方位への移動による静電容量への影響の大きさと、第４方位への移動による静電容量への影響の大きさとの差も小さくすることができる。これにより、第１対向部３１Ｃと第２対向部４１Ｃとの相対移動によるアンテナ１０Ｃの特性変動がより一層抑制される。
【００７２】
（第５の実施の形態）
図１３及び図１４を参照すると、本発明の第５の実施の形態によるアンテナ１０Ｄは、図１０から図１２に示される第４の実施の形態によるアンテナ１０Ｃに類似している。詳しくは、アンテナ１０Ｄの対向部１６Ｄは、上側対向部２０Ｄと下側対向部６０Ｄとを有している。上側対向部２０Ｄは、第１対向部３１Ｄと第２対向部４１Ｄとを有し、下側対向部６０Ｄは、第３対向部６２Ｄと第４対向部６４Ｄとを有している。上下方向に沿って見たとき、上側対向部２０Ｄと下側対向部６０Ｄとは同一の形状を有している。アンテナ１０Ｄの櫛歯３３Ｄ及び櫛歯４３Ｄの形状は、アンテナ１０Ｃの櫛歯３３Ｃ及び櫛歯４３Ｃの形状と夫々異なっている。
【００７３】
図１５に示されるように、第１対向部３１Ｄの櫛歯３３Ｄの夫々は、少なくとも第１水平方位に向いている第１側面３３１Ｄと、少なくとも第２方位に向いている第２側面３３３Ｄと、少なくとも第３方位に向いている先端面３３５Ｄとを有している。また、櫛歯３３Ｄの夫々は、第１側面３３１Ｄと第２側面３３３Ｄとの間に、幅広部３３７及び幅狭部３３９を有している。幅広部３３７は、第１水平方向におけるサイズが比較的大きい部分であり、幅狭部３３９は、第１水平方向におけるサイズが比較的小さい部分である。本実施の形態において、幅広部３３７と幅狭部３３９とは、幅狭部３３９が櫛歯３３Ｄの根元側に位置し、幅広部３３７が櫛歯３３Ｄの先端側に位置するように連続している。
【００７４】
図１５から理解されるように、櫛歯３３Ｄの第１側面３３１Ｄは、第１部位３７１Ｄであり、第２側面３３３Ｄは、第２部位３７３Ｄである。また、先端面３３５Ｄは、第３部位３７５Ｄである。本実施の形態において、第１側面３３１Ｄ及び第２側面３３３Ｄのうち、幅広部３３７に対応する部分が第４部位３７７Ｄを兼ねる。
【００７５】
図１５に示されるように、第２対向部４１Ｄの櫛歯４３Ｄの夫々も、櫛歯３３Ｄと同様に構成されている。即ち、櫛歯４３Ｄの夫々は、少なくとも第１方位に向いている第１側面４３１Ｄと、少なくとも第２方位に向いている第２側面４３３Ｄと、少なくとも第４方位に向いている先端面４３５Ｄとを有している。また、櫛歯４３Ｄの夫々は、第１側面４３１Ｄと第２側面４３３Ｄとの間に、幅広部４３７及び幅狭部４３９を有している。幅広部４３７は、第１水平方向におけるサイズが比較的大きい部分であり、幅狭部４３９は、第１水平方向におけるサイズが比較的小さい部分である。本実施の形態において、幅広部４３７と幅狭部４３９とは、幅狭部４３９が櫛歯４３Ｄの根元側に位置し、幅広部４３７が櫛歯４３Ｄの先端側に位置するように連続している。
【００７６】
図１５から理解されるように、櫛歯４３Ｄの第１側面４３１Ｄは、第２対向部位４７３Ｄであり、第２側面４３３Ｄは、第１対向部位４７１Ｄである。先端面４３５Ｄは、付加的第３対向部位４９３Ｄである。なお、本実施の形態において、第３対向部位４７５Ｄは、叉部４５Ｄである。また、本実施の形態において、第１側面４３１Ｄ及び第２側面４３３Ｄのうち、幅広部４３７に対応する部分が第４部位３７７Ｄを兼ねる。
【００７７】
図１５を参照して、第１対向部３１Ｄの櫛歯３３Ｄのうち、後方に位置する一つについて説明する。以下の説明は、残りの一つの櫛歯３３Ｄについても略当てはまる。但し、第１対向部３１Ｄの櫛歯３３Ｄの残りの一つは、第２端部１４３Ｄの一側面と対向している。
【００７８】
図１５に示されるように、櫛歯３３Ｄの第１側面３３１Ｄは、その櫛歯３３Ｄの前方に位置する櫛歯４３Ｄの第２側面４３３Ｄと対向している。互いに対向する櫛歯３３Ｄの第１側面３３１Ｄと櫛歯４３Ｄの第２側面４３３Ｄとは、第１変動部５０１Ｄを構成する。
【００７９】
図１５に示されるように、櫛歯３３Ｄの第２側面３３３Ｄは、櫛歯３３Ｄの後方に位置する櫛歯４３Ｄの第１側面４３１Ｄと対向している。互いに対向する櫛歯３３Ｄの第２側面３３３Ｄと櫛歯４３Ｄの第１側面４３１Ｄとは、第２変動部５０３Ｄを構成する。
【００８０】
図１５に示されるように、櫛歯３３Ｄの先端面３３５Ｄは、二つの櫛歯４３Ｄの間に位置する叉部４５Ｄと対向している。互いに対向する櫛歯３３Ｄの先端面３３５Ｄと叉部４５Ｄとは、第３変動部５２１Ｄを構成する。
【００８１】
図１５から理解されるように、櫛歯３３Ｄの幅広部３３７Ｄは、櫛歯３３Ｄの前方及び後方のそれぞれに位置する櫛歯４３Ｄの幅広部４３７Ｄと、第２水平方向において部分的に重なっている。この櫛歯３３Ｄの幅広部３３７Ｄと櫛歯４３Ｄの幅広部４３７Ｄとの重なり部分のサイズは、第２水平方向において、第１対向部３１Ｄに対して第２対向部４１Ｄが移動すると変化する。換言すると、櫛歯３３Ｄの幅広部３３７Ｄと、それに対向する櫛歯４３Ｄの幅広部４３７Ｄとは、第１対向部３１Ｄに対する第２対向部４１Ｄの移動によって、上側対向部２０Ｄの静電容量に対して影響を与える。この静電容量に対する影響は、第３変動部５２１Ｄの静電容量に対する影響とは逆である。このように、互いに対向する櫛歯３３Ｄの幅広部３３７Ｄと櫛歯４３Ｄの幅広部４３７Ｄとは、第４変動部５２３Ｄを構成する。
【００８２】
図１５から理解されるように、第１変動部５０１Ｄ及び第２変動部５０３Ｄは、第１水平方向における第１対向部３１Ｄに対する第２対向部４１Ｄの第１移動による上側対向部２０Ｄの静電容量の変化を調整する第１容量相補調整部５０Ｄとして働く。第３変動部５２１Ｄ及び第４変動部５２３Ｄは、第２水平方向における第１対向部３１Ｄに対する第２対向部４１Ｄの第２移動による上側対向部２０Ｄの静電容量の変化を調整する第２容量相補調整部５２Ｄとして働く。
【００８３】
図１５に示されるように、櫛歯４３Ｄの先端面４３５Ｄと第１対向部３１Ｄの叉部３５Ｄとは、第２水平方向において互いに対向し、付加的第３変動部５９Ｄを構成している。付加的第３変動部５９Ｄは、第２水平方向における第１対向部３１Ｄに対する第２対向部４１Ｄの第２移動に対して第３変動部５２１Ｄと同様に作用し、第２容量相補調整部５２Ｄの一部として機能する。
【００８４】
以上のように、本実施の形態によるアンテナ１０Ｄにおいても、第１容量相補調整部５０Ｄ及び第２容量相補調整部５２Ｄが設けられているので、たとえ第１対向部３１Ｄに対する第２対向部４１Ｄの相対移動が生じても、上側対向部２０Ｄの静電容量の変化は抑制される。しかも、第１対向部３１Ｄ及び第２対向部４１Ｄの夫々に櫛歯状の形状を採用したことにより、第１方位への移動による静電容量への影響の大きさと、第２方位への移動による静電容量への影響の大きさとの差を小さくすることできるとともに、第３方位への移動による静電容量への影響の大きさと、第４方位への移動による静電容量への影響の大きさとの差も小さくすることができる。これにより、第１対向部３１Ｄと第２対向部４１Ｄとの相対移動によるアンテナ１０Ｄの特性変動がより一層抑制される。
【００８５】
以上、本発明について、いくつかの実施の形態を掲げて具体的に説明してきたが、本発明はこれに限定されるわけではなく、種々の変形が可能である。例えば、第１、第３から第５の実施の形態のアンテナ１０，１０Ｂ，１０Ｃ及び１０Ｄの夫々は、下側対向部６０，６０Ｂ，６０Ｃ又は６０Ｄを有していなくてもよい。また、第２の実施の形態のアンテナ１０Ａは、対向部１６Ａと同一に構成された下側対向部を有していてもよい。また、対向部１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄの夫々において、第１水平方向のサイズと第２水平方向のサイズは、任意に設定可能である。さらに、上記実施の形態のアンテナ１０−１０Ｄは、ディスクリート部位品であったが、本発明は、基板上に印刷成型されたアンテナにも適用可能である。その場合、印刷ずれなどによる製造ばらつきに起因するアンテナの特性変動を抑制することができる。
【符号の説明】
【００８６】
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ、１０Ｄ    アンテナ
１２，１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃ、１２Ｄ    主部
１２１    第１辺部
１２３    第２辺部
１２５    第３辺部
１２７    第４辺部
１２７Ｌ    第４辺左部
１２７Ｒ    第４辺右部
１４    切れ目
１４１，１４１Ａ，１４１Ｂ，１４１Ｂ，１４１Ｃ、１４１Ｄ    第１端部
１４３，１４３Ａ，１４３Ｂ，１４３Ｂ，１４３Ｃ、１４３Ｄ    第２端部
１６，１６Ａ，１６Ｂ，１６Ｃ，１６Ｄ    対向部
２０，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ    上側対向部
３１，３１Ａ，３１Ｂ，３１Ｃ，３１Ｄ        第１対向部
３１１，３１１Ａ，３１１Ｂ    第１主線
３１３、３１３Ａ，３１３Ｂ    第２主線
３１５Ａ，３１５Ｂ    副線
３３，３３Ｄ    櫛歯
３３１，３３１Ｄ    第１側面
３３３，３３３Ｄ    第２側面
３３５，３３５Ｄ    先端面
３３７    幅広部
３３９    幅狭部
３５，３５Ｄ    叉部
３７１，３７１Ａ，３７１Ｂ，３７１Ｃ，３７１Ｄ    第１部位
３７３，３７３Ａ，３７３Ｂ，３７３Ｃ，３７３Ｄ    第２部位
３７５，３７５Ａ，３７５Ｂ，３７５Ｃ，３７５Ｄ    第３部位
３７７，３７７Ａ，３７７Ｂ，３７７Ｃ，３７７Ｄ    第４部位
３７９，３７９Ａ，３７９Ｂ    第５部位
３９１    付加的第１部位
４１、４１Ａ，４１Ｂ，４１Ｃ，４１Ｄ    第２対向部
４１１，４１１Ａ，４１１Ｂ    第３主線
４１３，４１３Ａ，４１３Ｂ    第４主線
４１５，４１５Ａ，４１５Ｂ    第５主線
４１７，４１７Ａ，４１７Ｂ    対向副線
４１９，４１９Ｃ，４１９Ｄ    補助的対向副線
４３，４３Ｄ    櫛歯
４３１，４３１Ｄ    第１側面
４３３，４３３Ｄ    第２側面
４３５，４３５Ｄ    先端面
４３７    幅広部
４３９    幅狭部
４５，４５Ｄ    叉部
４７１，４７１Ａ，４７１Ｂ，４７１Ｃ，４７１Ｄ    第１対向部位
４７３，４７３Ａ，４７３Ｂ，４７３Ｃ，４７３Ｄ    第２対向部位
４７５，４７５Ａ，４７５Ｂ，４７５Ｃ，４７５Ｄ    第３対向部位
４７７，４７７Ａ，４７７Ｂ，４７７Ｃ，４７７Ｄ    第４対向部位
４７９，４７９Ａ，４７９Ｂ      第５対向部位
４９１    付加的第１対向部位
４９３，４９３Ｄ    付加的第３対向部位
５０，５０Ａ，５０Ｂ，５０Ｃ，５０Ｄ    第１容量相補調整部
５０１，５０１Ａ，５０１Ｂ，５０１Ｃ，５０１Ｄ    第１変動部
５０３，５０３Ａ，５０３Ｂ，５０３Ｃ，５０３Ｄ    第２変動部
５２，５２Ａ，５２Ｂ，５２Ｃ，５２Ｄ    第２容量相補調整部
５２１，５２１Ａ，５２１Ｂ，５２１Ｃ，５２１Ｄ    第３変動部
５２３，５２３Ａ，５２３Ｂ，５２３Ｃ，５２３Ｄ    第４変動部
５４，５４Ａ，５４Ｂ    第５変動部
５８    付加的第１変動部
５９，５９Ｄ    付加的第３変動部
６０，６０Ｂ，６０Ｃ，６０Ｄ      下側対向部
６０１，６０３    連結部
６２，６２Ｂ，６２Ｃ，６２Ｄ    第３対向部
６４，６４Ｂ，６４Ｃ，６４Ｄ    第４対向部
７０  第１給電端子
７２  第２給電端子
７４  被固定部
７６  付加的端子
【図１】
2020178197.tif 000003
【図２】
2020178197.tif 000004
【図３】
2020178197.tif 000005
【図４】
2020178197.tif 000006
【図５】
2020178197.tif 000007
【図６】
2020178197.tif 000008
【図７】
2020178197.tif 000009
【図８】
2020178197.tif 000010
【図９】
2020178197.tif 000011
【図１０】
2020178197.tif 000012
【図１１】
2020178197.tif 000013
【図１２】
2020178197.tif 000014
【図１３】
2020178197.tif 000015
【図１４】
2020178197.tif 000016
【図１５】
2020178197.tif 000017
【図１６】
2020178197.tif 000018