(57)【要約】      （修正有）【課題】犬、猫、ウサギなどのペット、豚や牛などの家畜など人と関わり合いがある動物に付着するシラミ、ノミ、ダニなどの害虫に対して、相乗的に作用してより高い防除効果を発現する動物用害虫防除組成物の提供。【解決手段】フェニルピラゾール系化合物と、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物を含有し、前記フェニルピラゾール系化合物と前記ピレスロイド系化合物の配合比が、前記フェニルピラゾール系化合物／前記ピレスロイド系化合物＝１／１〜１／２５であることを特徴とする動物用害虫防除組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
フェニルピラゾール系化合物と、
フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物を含有し、
前記フェニルピラゾール系化合物と前記ピレスロイド系化合物の配合比が、
前記フェニルピラゾール系化合物／前記ピレスロイド系化合物＝１／１〜１／２５であることを特徴とする動物用害虫防除組成物。
【請求項２】
前記フェニルピラゾール系化合物が、フィプロニルであることを特徴とする請求項１に記載の動物用害虫防除組成物。
【請求項３】
グリコールエーテル化合物を含有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の動物用害虫防除組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペットや家畜などの動物に付着するシラミ、ノミ、ダニなどの害虫に対して優れた防除効力を有する組成物に関し、詳しくは、それら害虫を防除する特定の有効成分を用いる組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、犬、猫、ウサギなどのペット、豚や牛などの家畜など人と関わり合いがある動物に付着してそれら動物に対して有害な作用を及ぼすシラミ、ノミ、ダニなど害虫を防除するために、それら動物の体表面に対して滴下、噴霧、塗布などしてそれら害虫を防除する組成物が種々知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、ノミ、マダニ、カ、コダニ、ハエ、サンドフライおよびシラミなどの害虫を駆除するために、ペルメトリン約３０〜約５５％（ｗ／ｗ）およびフィプロニル約２〜１５％（ｗ／ｗ）ならびに、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）およびグリコール、グリコールエーテル、グリコールエステル、脂肪酸エステルまたは中性油を含む溶媒系を含む製剤が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１５−５０９５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、近年、動物に対する薬剤の影響を考えて、薬剤の量をより少なくしても高い防除効果を得られることが期待されているところ、特許文献１に記載の発明では、ペルメトリン及びフィプロニルの配合量を減らしていくにつれて、害虫に対する防除効果が逓減するため、ペルメトリン及びフィプロニルの組み合わせでは相乗的な防除効果が発現されず、ペルメトリン及びフィプロニルを減量しにくいという問題があった。
【０００６】
そこで、本発明では、犬、猫、ウサギなどのペット、豚や牛などの家畜など人と関わり合いがある動物に付着するシラミ、ノミ、ダニなどの害虫に対して、フェニルピラゾール系化合物及びピレスロイド系化合物の組み合わせにおいて、相乗的に作用してより高い防除効果を発現する動物用害虫防除組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
〔１〕すなわち、本発明は、フェニルピラゾール系化合物と、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物を含有し、前記フェニルピラゾール系化合物と前記ピレスロイド系化合物の配合比が、前記フェニルピラゾール系化合物／前記ピレスロイド系化合物＝１／１〜１／２５であることを特徴とする動物用害虫防除組成物である。
【０００８】
〔２〕そして、前記フェニルピラゾール系化合物が、フィプロニルであることを特徴とする前記〔１〕に記載の動物用害虫防除組成物である。
【０００９】
〔３〕そして、グリコールエーテル化合物を含有することを特徴とする前記〔１〕又は前記〔２〕に記載の動物用害虫防除組成物である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、犬、猫、ウサギなどのペット、豚や牛などの家畜など人と関わり合いがある動物に付着するシラミ、ノミ、ダニなどの害虫に対して、フェニルピラゾール系化合物及びピレスロイド系化合物の組み合わせにおいて、相乗的に作用してより高い防除効果を発現することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の動物用害虫防除組成物に関する実施形態について詳しく説明する。なお、説明中における範囲を示す表記のある場合は、上限と下限を含有するものである。
【００１２】
本発明におけるフェニルピラゾール系化合物は、含窒素５員環のピラゾールの１位にフェニル基が置換した構造含む化合物であり、フェニル基及びピラゾール環に種々の置換基が結合しているために種々の構造を含む。フェニルピラゾール系化合物は、シラミ、ノミ、ダニなどの害虫の神経伝達物質であるＧＡＢＡの作用を阻害することにより、それら害虫を防除する作用効果を奏する。そのため、本発明において、フェニルピラゾール系化合物を、それら害虫を防除するための一つの有効成分して使用している。
【００１３】
フェニルピラゾール系化合物としては、エチプロール、フィプロニル、アセトプロール、バニリプロール、ピリプロール、ピラフルプロールが好ましく、さらにその中でもフィプロニルがより好ましい。これらフェニルピラゾール系化合物を用いると、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物との相乗効果により、より高い防除効果を奏することができる。
【００１４】
本発明におけるピレスロイド系化合物は、除虫菊に含有される殺虫作用を有する成分及びその誘導体であり、植物等から抽出などの方法で取り出される天然物、有機合成の手法で合成される合成物のいずれも含むものであるが、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上である。これらのピレスロイド系化合物を用いることにより、ペットや家畜などの動物に付着するシラミ、ノミ、ダニなどの神経に作用してそれら害虫を死滅させたり忌避させたりなどの防除効果を有し有効成分として作用するとともに、フェニルピラゾール系化合物との相乗効果により、より高い防除効果を奏することができる。
【００１５】
そして、本発明において、フェニルピラゾール系化合物と上記のピレスロイド系化合物の配合比は、フェニルピラゾール系化合物／上記のピレスロイド系化合物＝１／１〜１／２５であることが好ましく、１／１６〜１／２０であることがさらに好ましい。フェニルピラゾール系化合物と上記のピレスロイド系化合物の配合比がこの範囲であると、フェニルピラゾール系化合物及び上記のピレスロイド系化合物のそれぞれ単独における効果の総和よりも高い相乗的な防除効果を奏する。
【００１６】
本発明の組成物に追加することができる他の成分としては、昆虫成長制御剤が好ましい。昆虫成長制御剤を用いることにより、フェニルピラゾール系化合物又はピレスロイド系化合物に対して耐性を有する害虫が存在していたとしてもその成長を抑制することにより繁殖を抑制し経時的に害虫を減少させることができる。昆虫成長制御剤としては特に限定されるものではないが、例えば、幼若ホルモン様物質又はキチン合成阻害剤に属するものが挙げられる。
【００１７】
昆虫成長制御剤としては、例えば、ピリプロキシフェン、Ｓ−メトプレン、ハイドロプレン、フエノキシカノレブ、エトキサゾール、クロルフルアズロン、フルアズロン、トリアズロン、ノバルロン、ヘキサフルムロン、ジフルベンズロン、シロマジン、フルフェノクスロン、テフルベンズロン、トリフルムロン、フルシクロクスロン、ヒドロプレン、ルフェヌロン、ノビフルムロン、ビストリフルロンなどが挙げられる。特に、ピリプロキシフェンとＳ−メトプレンが好ましい。これらの昆虫成長制御剤については、１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１８】
本発明の有効成分であるフェニルピラゾール系化合物と、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物を均一に溶解する溶媒を配合して組成物とすることができる。このような溶媒としては、プロトン性又は非プロトン性の極性溶媒であることが好ましい。プロトン性極性溶媒としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコールなどのグリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルなどのグリコールエーテルなどが好ましい。非プロトン性の極性溶媒としては、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ヘキサメチルリン酸トリアミド、ジメチルスルホキシド、アセトニトリルなどが好ましい。このような極性溶媒であると、フェニルピラゾール系化合物と、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物を均一に溶解させられるとともに、動物の体表に塗布したときに揮発しにくく粘度も低いために、体表の広い範囲に亘って、これらの有効成分を行き届かせることができる。
【００１９】
さらに本発明の動物用害虫防除組成物の酸化による劣化などの腐食を防止するため、ビタミンＣ（アスコルビン酸）、ビタミンＥ（α−トコフェロール）、ＢＨＴ（ジブチルヒドロキシトルエン）、ＢＨＡ（ブチルヒドロキシアニソール）、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、亜硫酸ナトリウムなどの酸化防止剤を添加することができる。また、防腐を目的に、パラオキシ安息香酸エステルを添加することもできる。
【実施例】
【００２０】
〔実施例１〕
含浸させる濾紙に対して、有効成分であるフェニルピラゾール系化合物のフィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、有効成分であるピレスロイド系化合物のフェノトリンを１．８９μｇ／ｃｍ2となる量をアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリンの配合比は、フィプロニル：フェノトリン＝１：１である。
【００２１】
〔実施例２〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを３．６μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリンの配合比は、フィプロニル：フェノトリン＝１：１６である。
【００２２】
〔実施例３〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、アレスリンを１．８９μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとアレスリンの配合比は、フィプロニル：アレスリン＝１：１である。
【００２３】
〔実施例４〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、アレスリンを３．６μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとアレスリンの配合比は、フィプロニル：アレスリン＝１：１６である。
【００２４】
〔実施例５〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、ピレトリンを３．６μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとピレトリンの配合比は、フィプロニル：ピレトリン＝１：１６である。
【００２５】
〔実施例６〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、エトフェンプロックスを３．６μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとエトフェンプロックスの配合比は、フィプロニル：エトフェンプロックス＝１：１６である。
【００２６】
〔実施例７〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを３．６μｇ／ｃｍ2、アレスリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリン及びアレスリンの配合比は、フィプロニル：（フェノトリン＋アレスリン）＝１：１７である。
【００２７】
〔実施例８〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを３．６μｇ／ｃｍ2、アレスリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2、ピレトリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2、となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルと、フェノトリン、アレスリン及びピレトリンの配合比は、フィプロニル：（フェノトリン＋アレスリン＋ピレトリン）＝１：１８である。
【００２８】
〔実施例９〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを４．５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリンの配合比は、フィプロニル：フェノトリン＝１：２０である。
【００２９】
〔実施例１０〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを５．６２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリンの配合比は、フィプロニル：フェノトリン＝１：２５である。
【００３０】
〔比較例１〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリンの配合比は、フィプロニル：フェノトリン＝８．４：１である。
【００３１】
〔比較例２〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、アレスリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとアレスリンの配合比は、フィプロニル：アレスリン＝８．４：１である。
【００３２】
〔比較例３〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、ピレトリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとピレトリンの配合比は、フィプロニル：ピレトリン＝８．４：１である。
【００３３】
〔比較例４〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、エトフェンプロックスを０．２２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとエトフェンプロックスの配合比は、フィプロニル：エトフェンプロックス＝８．４：１である。
【００３４】
〔比較例５〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、ペルメトリンを０．２２５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとペルメトリンの配合比は、フィプロニル：ペルメトリン＝８．４：１である。
【００３５】
〔比較例６〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを１．８９μｇ／ｃｍ2、ペルメトリンを１．８９μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとペルメトリンの配合比は、フィプロニル：ペルメトリン＝１：１である。
【００３６】
〔比較例７〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、ペルメトリンを３．６μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとペルメトリンの配合比は、フィプロニル：ペルメトリン＝１：１６である。
【００３７】
〔比較例８〕
含浸させる濾紙に対して、フィプロニルを０．２２５μｇ／ｃｍ2、フェノトリンを６．７５μｇ／ｃｍ2となる量を、実施例１と同様にアセトンにて希釈して組成物を得た。このとき、フィプロニルとフェノトリンの配合比は、フィプロニル：フェノトリン＝１：３０である。
【００３８】
〔効力試験〕
腰高のシャーレに濾紙を敷き、その濾紙に実施例１〜１０、比較例１〜８の組成物を、各実施例及び比較例で示した単位面積あたりの量にて含浸させる。そして、溶剤であるアセトンを風乾し、その上にネコノミ１０匹を供試する。２４時間後のネコノミを観察し、効力を下式＜１＞によって算出した。なお、当該試験を３回実施し、それらの効力の算術平均値にて比較する。
効力（％）＝｛（ノックダウン虫数＋死虫数）／供試虫数｝×１００・・・＜１＞
【００３９】
〔参考例〕
実施例及び比較例で用いたフィプロニル、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックス、ペルメトリンのそれぞれ単独にて、所定量における効力試験を同様に行った。
【００４０】
このようにして得られた効力試験の結果から、参考例として行ったそれぞれの単剤同士の効力の計算上の和＜Ｂ＞と、各実施例及び各比較例の実際の効力＜Ａ＞を対比したときに、各単剤の効力の和に対する各実施例及び各比較例の効力の比＜Ａ／Ｂ＞が、１であるときには、単にそれぞれの効力を足し合わせた結果に過ぎず相乗効果はないと評価できる。そして、各単剤の効力の和に対する各実施例及び各比較例の効力の比＜Ａ／Ｂ＞が、１より大きい場合には、相乗効果があると評価できる。なお、各単剤の効力の和に対する各実施例及び各比較例の効力の比＜Ａ／Ｂ＞が、１より小さい場合には、各単剤の効果が相殺されてむしろ単剤で用いた方が良いと評価できる。本試験において、各単剤の効力の和に対する各実施例及び各比較例の効力の比＜Ａ／Ｂ＞が、１．５より大きい場合を有意に相乗効果があると評価し、良好であると判断した。
【００４１】
以上の実施例１〜１０の結果を表１に、比較例１〜８の結果を表２にまとめて示す。また、参考例である各種単剤の所定量における効力については、表３に示す。
【００４２】
【表１】
2020007238.tif 000002
【００４３】
【表２】
2020007238.tif 000003
【００４４】
【表３】
2020007238.tif 000004
【００４５】
表１及び表２から、フィプロニルと、フェノトリン、アレスリン、ピレトリン、エトフェンプロックスから選ばれる少なくとも１種以上のピレスロイド系化合物を、フィプロニル／前記ピレスロイド系化合物＝１／１〜１／２５で配合することにより、それぞれ単剤での効力の計算上の和よりも大きい効力が得られており、相乗効果を示し有用であることが分かった。また、フィプロニル／前記ピレスロイド系化合物＝１／１〜１／２５から外れた場合、ピレスロイド系化合物としてペルメトリンを用いたときには有意な相乗効果が示されなかった。これらのことから、ピレスロイド系化合物の種類を選ぶこと、フェニルピラゾール系化合物との配合比を所定の範囲とすることで、相乗効果を得られ、シラミ、ノミ、ダニなどの害虫に対する防除効果を高められることが分かった。このため、組成物中における薬剤の絶対量を減少させることも可能となり、動物に対する薬剤の影響を低減することができる。