(57)【要約】【課題】  本発明は、ハブを大型化することなく、ワイヤの種類を識別するための多くの情報を搭載可能なリールの提供を課題とするものである。【解決手段】  巻き付け部２を有するハブ３と、当該巻き付け部を挟んで対向する一対のフランジ４、５を有し、前記フランジの少なくとも一方の表面の前記ハブの軸心を中心とした第１の円周Ｃ１上に配置される第１の情報表示部と、第１の円周Ｃ１よりも直径の小さい第２の円周Ｃ２上に配置される第２の情報表示部とを備え、前記第２の情報表示部は、隣り合う前記第１の情報表示部の内側両端と前記ハブの軸心とによって囲まれる領域に配置されることを特徴とする。【選択図】図１
2020189751.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向両側に設けられ、前記巻き付け部を挟んで対向する対向面を有する一対のフランジと、
前記対向面の反対側に位置する前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした第１の円周上に配置される複数の第１の情報表示部と、
前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部と
を備え、
前記第２の情報表示部は、隣り合う前記第１の情報表示部の内側両端と前記ハブの軸心とによって囲まれる領域に配置されることを特徴とするリール。
【請求項２】
前記第２の情報表示部は、前記第２の円周上に複数配置され、
前記第１の情報表示部は、隣り合う前記第２の情報表示部の内側両端と前記ハブの軸心とを結ぶ線分の延長線によって挟まれる領域に配置されることを特徴とする請求項１に記載のリール。
【請求項３】
隣り合う一対の前記第１の情報表示部と、前記ハブの軸心と直交する方向から見たときに前記一対の第１の情報表示部の間に位置する前記第２の情報表示部との組が、前記フランジの表面に複数組設けられることを特徴とする請求項２に記載のリール。
【請求項４】
隣り合う一対の前記第２の情報表示部と、前記ハブの軸心と直交する方向から見たときに前記一対の第２の情報表示部の間に位置する第１の情報表示部との組が、前記フランジの表面に複数組設けられることを特徴とする請求項２に記載のリール。
【請求項５】
前記第１の情報表示部は、前記フランジの表面に対して略垂直方向に延びる凸部で構成されることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のリール。
【請求項６】
前記第２の情報表示部は、前記フランジの表面に対して略垂直方向に延びる凸部で構成されることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載のリール。
【請求項７】
前記第１の情報表示部の凸部は、光の透過を妨げる遮蔽体からなることを特徴とする請求項５又は６に記載のリール。
【請求項８】
前記第２の情報表示部の凸部は、光の透過を妨げる遮蔽体からなることを特徴とする請求項６又は７に記載のリール。
【請求項９】
前記第１の情報表示部の凸部は、前記第１の円周上に複数配置され、
前記凸部と凸部の間に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項５から８のいずれかに記載のリール。
【請求項１０】
前記第２の情報表示部の凸部は、前記第２の円周上に複数配置され、
前記凸部と凸部の間に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項６から９のいずれかに記載のリール。
【請求項１１】
前記第１の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁面を有する壁状部材であり、前記壁面に孔を有することを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のリール。
【請求項１２】
前記第２の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁面を有する壁状部材であり、前記壁面に孔を有することを特徴とする請求項１から５及び１１のいずれかに記載のリール。
【請求項１３】
前記第１の情報表示部の孔は、前記第１の円周方向に沿って複数形成されることを特徴とする請求項１１又は１２に記載のリール。
【請求項１４】
前記第２の情報表示部の孔は、前記第２の円周方向に沿って複数形成されることを特徴とする請求項１２又は１３に記載のリール。
【請求項１５】
前記第１の情報表示部の孔に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項１１から１４に記載のリール。
【請求項１６】
前記第２の情報表示部の孔に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項１２から１５のいずれかに記載のリール。
【請求項１７】
前記第１の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁状部材であり、上端縁に凹部と凸部を有することを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のリール。
【請求項１８】
前記第２の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁状部材であり、上端縁に凹部と凸部を有することを特徴とする請求項１から５及び１７のいずれかに記載のリール。
【請求項１９】
前記第１の情報表示部の上端縁に形成された凹部に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項１７又は１８に記載のリール。
【請求項２０】
前記第２の情報表示部の上端縁に形成された凹部に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項１８又は１９に記載のリール。
【請求項２１】
前記巻き付け部にワイヤを巻き付けたことを特徴とする請求項１から２０のいずれかに記載のリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤを巻き付け可能なリールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１記載の鉄筋結束機用のワイヤリールが知られている。鉄筋結束機は、鉄筋結束機本体に設けた収納室に鉄筋結束用のワイヤを巻き付けたワイヤリールを装着し、当該ワイヤリールを回転させながらワイヤを送り出して鉄筋に巻き回した後に捩ることで鉄筋を結束するように構成したものである。前記ワイヤリールは、ＡＢＳ樹脂・ポリエチレン・ポリプロピレン等のプラスチックによって形成されたものであり、ワイヤを巻き付ける筒状のハブと、当該ハブの軸方向両側に設けられた一対のフランジとが一体成形されている。
【０００３】
鉄筋結束機に使用されるワイヤには、材質の異なるもの、線径等のサイズの異なるもの、単線、複線、撚り線、裸線又は被覆線等の形状の異なるものなど、多くの種類が存在し、これらは用途に応じて使い分けられる。このため、ワイヤリールのハブの内部にはワイヤの種類（又はワイヤリールの種類（どのワイヤを巻き付けたワイヤリールなのか、という意味））を識別するための情報（複数の透過孔）が搭載されていて、これらの情報によってワイヤの種類が識別できるようになっている。具体的には、ワイヤの種類に応じて透過孔の数や位置があらかじめ設定されており、これら透過孔の数や位置などを確認することによってワイヤの種類が識別できるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１７２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前述のように、鉄筋結束機では、ワイヤリールにワイヤの種類が識別できる情報（透過孔）を保持させている。しかし、ワイヤの種類が多くなるとワイヤを識別するための情報量も多くなるため、ハブの内部にワイヤの種類を識別するための情報を搭載しようとすると、情報量によってはハブが大型化してしまう。ハブの大型化はワイヤリールに対するワイヤの巻き付け量の減少につながることから、一定の巻き付け量を確保するためにはワイヤリール全体をさらに大型化する必要がある。
【０００６】
本発明は、当該事情に鑑みてなされたものであって、ハブを大型化することなく、ワイヤの種類を識別するための多く（相当量）の情報を搭載可能なワイヤリール（以下単に「リール」という）を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明は以下の構成を有する。すなわち、ワイヤを巻き付けるリールであって
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向両側に設けられ、前記巻き付け部を挟んで対向する対向面を有する一対のフランジと、
前記対向面の反対側に位置する前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした第１の円周上に配置される複数の第１の情報表示部と、
前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部とを備え、
前記第２の情報表示部は、隣り合う前記第１の情報表示部の内側両端と前記ハブの軸心とによって囲まれる領域に配置されることを特徴とする。
【０００８】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部は、前記第２の円周上に複数配置され、
第１の情報表示部は、隣り合う前記第２の情報表示部の内側両端と前記ハブの軸心とを結ぶ線分の延長線によって挟まれる領域内に配置されることを特徴とする。
【０００９】
また、上記リールであって、
隣り合う一対の前記第１の情報表示部と、前記ハブの軸心と直交する方向から見たときに前記一対の第１の情報表示部の間に位置する前記第２の情報表示部との組が、前記フランジの表面に複数組設けられることを特徴とする。
【００１０】
また、上記リールであって、
隣り合う一対の前記第２の情報表示部と、前記ハブの軸心と直交する方向から見たときに前記一対の第２の情報表示部の間に位置する第１の情報表示部との組が、前記フランジの表面に複数組設けられることを特徴とする。
【００１１】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部は、前記フランジの表面に対して略垂直方向に延びる凸部で構成されことを特徴とする。
【００１２】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部は、前記フランジの表面に対して略垂直方向に延びる凸部で構成されことを特徴とする。
【００１３】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部の凸部は、光の透過を妨げる遮蔽体からなることを特徴とする。
【００１４】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部の凸部は、光の透過を妨げる遮蔽体からなることを特徴とする。
【００１５】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部の凸部は、前記第１の円周上に複数配置され、
前記凸部と凸部の間に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする。
【００１６】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部の凸部は、前記第２の円周上に複数配置され、
前記凸部と凸部の間に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする。
【００１７】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁面を有する壁状部材であり、前記壁面に孔を有することを特徴とする。
【００１８】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁面を有する壁状部材であり、前記壁面に孔を有することを特徴とする。
【００１９】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部の孔は、前記第１の円周方向に沿って複数形成されることを特徴とする。
【００２０】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部の孔は、前記第２の円周方向に沿って複数形成されることを特徴とする。
【００２１】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部の孔に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする。
【００２２】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部の孔に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする。
【００２３】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁状部材であり、上端縁に凹凸部を有する。
【００２４】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部は、前記フランジの表面から立設する壁状部材であり、上端縁に凹凸部を有する。
【００２５】
また、上記リールであって、
前記第１の情報表示部の上端縁に形成された凹部に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする。
【００２６】
また、上記リールであって、
前記第２の情報表示部の上端縁に形成された凹部に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする。
【００２７】
また、上記リールであって、
前記巻き付け部にワイヤを巻き付けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２８】
本発明は、ハブの内部などに比べて面積の広い（円周の大きい）フランジの表面に情報表示部を設けるようにしたので、リールに多く（相当量）の情報を搭載することができる。また、フランジ表面の異なる円周上にそれぞれ情報表示部を設けるようにしたので、フランジの表面により多くの情報を搭載することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】一方のフランジ側から見たリールの外観斜視図である。
【図２】他方のフランジ側から見たリールの外観斜視図である。
【図３】リールの断面斜視図である。
【図４】フランジの表面における第１の情報表示部と第２の情報表示部の配置について説明する説明図である。
【図５】フランジの表面における小突起の配置について説明する説明図である。
【図６】図４を平面（上面）図とした場合におけるリールの背面図である。
【図７】複数個のリールを積み上げた状態を表した斜視図である。
【図８】複数個のリールを重ねて横に並べた状態を表した側面図である。
【図９】一方のフランジ側から見たワイヤ供給体の外観斜視図である。
【図１０】他方のフランジ側から見たワイヤ供給体の外観斜視図である。
【図１１】他方のフランジ側から見たワイヤ供給体の外観図である。
【図１２】図１１を正面図とした場合におけるワイヤ供給体の平面図である。
【図１３】図１１を正面図とした場合におけるワイヤ供給体の左側面図である。
【図１４】図１１を正面図とした場合におけるワイヤ供給体の右側面図である。
【図１５】図１１を正面図とした場合におけるワイヤ供給体の底面図である。
【図１６】複数個のワイヤ供給体を積み上げた状態の斜視図である。
【図１７】複数個のワイヤ供給体を横に並べた状態の側面図である。
【図１８】ワイヤ供給体を使用する鉄筋結束機の一例を表した説明図である。
【図１９】ワイヤ供給体を使用する鉄筋結束機の一例を表した説明図である。
【図２０】ワイヤ供給体を使用する鉄筋結束機の一例を表した説明図である。
【図２１】情報表示部を光学センサで検出する場合を説明する説明図である。
【図２２】第２実施例に係るリールの外観斜視図である。
【図２３】第２実施例に係るリールの平面図である。
【図２４】第２実施例に係るリールの正面図である。
【図２５】第２実施例に係るワイヤ供給体の外観斜視図である。
【図２６】第３実施例に係るリールの外観斜視図である。
【図２７】第３実施例に係るリールの平面図である。
【図２８】第３実施例に係るリールの正面図である。
【図２９】第３実施例に係るワイヤ供給体の外観斜視図である。
【図３０】第４実施例に係るリールの外観斜視図である。
【図３１】第４実施例に係るリールの平面図である。
【図３２】第４実施例に係るリールの正面図である。
【図３３】第４実施例に係るワイヤ供給体の外観斜視図である。
【図３４】第５実施例に係るリールの外観斜視図である。
【図３５】第５実施例に係るリールの正面図である。
【図３６】第５実施例に係るワイヤ供給体の外観斜視図である。
【図３７】第６実施例における一方から見たリールの外観斜視図である。
【図３８】第６実施例における他方から見たリールの外観斜視図である。
【図３９】第６実施例におけるリールの断面斜視図である。
【図４０】第６実施例における情報表示部の配置に関する説明図である。
【図４１】第７実施例における単線のワイヤを巻き付けたリールを一方のフランジ側から見た外観斜視図である。
【図４２】第７実施例における単線のワイヤを巻き付けたリールを他方のフランジ側から見た外観斜視図である。
【図４３】第７実施例における複線ワイヤを巻き付けたリールを一方のフランジ側から見た外観斜視図である。
【図４４】第７実施例における単線のワイヤをワイヤフック部に係合させた状態の外観斜視図である。
【図４５】第７実施例におけるリールの側面図である。
【図４６】第７実施例におけるコマが固定されている状態をフランジ２０２側から見た説明図である。
【図４７】図４６に示したコマ部分の拡大図である。
【図４８】第７実施例におけるコマを固定していた連結部を切断した状態をフランジ２０２側から見た説明図である。
【図４９】図４８に示したコマ部分の拡大図である。
【図５０】第７実施例におけるリールからコマを取り外した状態の説明図である。
【図５１】第７実施例におけるコマを取り外した状態のリールの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を実施するための形態について説明する。
図１は一方のフランジ側から見たリールの外観斜視図であり、図２は他方のフランジ側から見たリールの外観斜視図である。また、図３はリールの断面斜視図である。各図に示したリール１は、ワイヤを巻いて収容するものであり、鉄筋結束機本体にワイヤを供給可能な可搬性のあるリールとして形成される。リール１は、ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部２を有する筒状のハブ３と、ハブ３の軸方向に離間して設けられ（本実施形態では、ハブ３の軸方向両側に設けられ）、巻き付け部２を挟んで対向する対向面４ａ、５ａを有する一対のフランジ（第１、第２のフランジ）４、５とを備える。
【００３１】
ハブ３は、巻き付け部２を外周面に有する円筒状の軸部として形成されたものであり、リール１の回転中心（軸心）として機能する部位である。巻き付け部２の外周面には、ハブ３の内部まで連通する孔２４が設けられている（図６参照）。孔２４は、巻き始めとなるワイヤの端部を差し込んで固定するために使用される。巻き付け部２の外径は、巻き付けたワイヤに局部的な屈曲が生じたり、過度に強い巻き癖が付かない程度に設定される。なお、巻き付け部２の形状は円筒状に限定されるものではなく、巻き付けられたワイヤに局部的な屈曲等を生じさせないかぎり、例えば円に近い多角形状としてもよい。
【００３２】
ハブ３は二重筒構造となっており、内部にはハブ３と同心の筒状部１５が形成される。筒状部１５内部のフランジ５に近い部位には、鉄筋結束機本体に設けられるワイヤ巻き付け装置（図示せず）のスプライン軸と係合可能な複数の歯１６が形成される。なお、筒状部１５の形状は、必ずしも筒状に限るわけではなく筒状の軌跡上に等間隔又は不等間隔で設けられた凸部又は凹部形状のような他の形状に形成してもよい。
【００３３】
フランジ４、５は、ハブ３の軸方向において離間した位置、すなわち、ハブ３の軸方向両側から径方向外側に放射状に広がる円板状の部材である。フランジ４，５は、径方向外方に延びており、巻き付け部２とともにワイヤの収容空間を形成する。フランジ４、５はハブ３に固定されており、ハブ３とともに回転する。ハブ３とフランジ４、５は、一例として樹脂素材であるポリプロピレンを射出成形することで一体成形物として形成されたものである。樹脂素材にはＡＢＳ樹脂、ポリカーボネート等を利用しても差し支えがない。
【００３４】
フランジ４、５は、図１及び図２に示すように、略平らで、かつ略一定な肉厚を有する。しかし、ハブ３に対するワイヤの巻き付け、収容、引き出し等が円滑に行えるのであれば、必ずしも一定の肉厚を有する必要はない。また、フランジ４、５の外周形状は必ずしも円形である必要はなく、鉄筋結束機本体に収容された状態で回転可能な形状であればよい。例えば、正円に近似した多角形状であったり、外周に歯形を設けた形状等であってもよい。フランジ４、５は、対向面４ａ、５ａの反対側に位置する面、すなわち、外側に面した表面４ｂ、５ｂに、強度の保持、ワイヤの種類の識別等の観点から種々の形状のリブや凹凸部を有している。
【００３５】
対向するように配置されたフランジ４、５の一方である第１のフランジ４には、表面４ｂに、ワイヤの種類（又はリールの種類（どのワイヤを巻き付けたリールなのか、という意味）。以下この明細書において「ワイヤの種類」というときは「リールの種類」も含むものとする）を識別するための情報表示部９、１２が形成される。情報表示部９、１２は、ハブ３の軸心を中心とした（ハブ３の軸心から放射状に離間する）第１の円周Ｃ１上に配置される第１の情報表示部９（９Ａ、９Ｂ、９Ｃ、９Ｄ）と、ハブ３の軸心を中心とした、第１の円周Ｃ１より直径の小さい（内周側に位置する）第２の円周Ｃ２上に配置される第２の情報表示部１２（１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃ、１２Ｄ）とを備える。第１及び/又は第２の情報表示部９，１２によってもたらされる情報は、ワイヤのサイズや規格、ワイヤの材質やワイヤの構成（例えば、単線による撚り線、複数線による撚り線など）及び/又はリールそのものに関する情報、リールが使用可能かあるいは工具の特定の型と互換性が良いかなどに関する、一つ又は多くの情報を含むこともできる。
【００３６】
第１の情報表示部９は、フランジ４の表面４ｂに対して略垂直方向に延びる（フランジ４の表面４ｂから突出する）複数の凸部（第１の突出部）９ａ（９ａ１、９ａ２、９ａ３、９ａ４）と、凸部９ａと凸部９ａの間に形成される凹部（スリット）９ｂ（９ｂ１、９ｂ２、９ｂ３）とを備える。本実施形態では、第１の円周Ｃ１上に壁状の部材からなる環状リブ２５が立設され、この環状リブ２５の上（上面）に第１の情報表示部９が形成される。具体的に第１の情報表示部９は、環状リブ２５の上面（上端縁）から突出する（延びる）４個の凸部９ａ１、９ａ２、９ａ３、９ａ４と、これら凸部９ａ１、９ａ２、９ａ３、９ａ４の間（凸部９ａ１と凸部９ａ２の間、凸部９ａ２と凸部９ａ３の間及び凸部９ａ３と凸部９ａ４の間）に形成される３個の凹部９ｂ１、９ｂ２、９ｂ３とによって構成される。凸部９ａは光を透過しない遮光部であり、略矩形状の遮蔽体（板体）からなり、高さ（環状リブ２５の上面から凸部９ａの頂部までの高さ）及び肉厚とも数ｍｍ程度に設定される。一方、凹部９ｂは光を透過する透光部として機能し得る。４個の凸部９ａ１、９ａ２、９ａ３、９ａ４は略同一形状であるとともに、それぞれ等間隔に配置され、環状リブ２５と一体的に設けられる。
【００３７】
一つの第１の情報表示部９とこれと隣り合う第１の情報表示部９との間には、フランジ４を横方向（側方）から見たとき、すなわち、ハブ３の軸心と直交する方向から見たときに、開口として機能する間隔部１０（１０ａ、１０ｂ、１０ｃ、１０ｄ）が設けられている。間隔部１０の深さは、凸部９ａの高さと略一致するように形成される。なお、本実施形態では、各凸部９ａ及び凹部９ｂがそれぞれ同一の形状に形成されるが、凸部９ａ及び凹部９ｂとも、すべてが同一形状である必要はない。例えば、凸部９ａや凹部９ｂの円周方向における幅をそれぞれ異なるようにしたり、凸部９ａの高さや凹部９ｂの深さをそれぞれ異なるようにしてもよい。
【００３８】
なお、環状リブ２５の上面から凸部９ａを突出させるのではなく、例えば環状リブ２５を設けずに（環状リブ２５を介さずに）フランジ４の表面から直接凸部９ａを突出させるようにしてもよい。ただし、環状リブ２５は連続する壁面で構成された環状の板体であり、フランジ４に一体形成されることから、環状リブ２５を設けることによってフランジ４の強度を高め、フランジ４の変形等を防止又は低減することができるようになる。
【００３９】
第２の情報表示部１２は、フランジ４の表面４ｂに対して略垂直方向に延びる（フランジ４の表面４ｂから突出する）複数の凸部（第２の突出部）１２ａ（１２ａ１、１２ａ２）と、凸部１２ａの両側に形成される複数の凹部（スリット）１２ｂ（１２ｂ１、１２ｂ２、１２ｂ３）とによって構成される。本実施形態では、第２の円周Ｃ２上に壁状の部材からなる環状リブ２６が立設され、この環状リブ２６の上面に第２の情報表示部１２が一体形成される。具体的に第２の情報表示部１２は、環状リブ２６の上面（上端縁）に形成された３個の凹部１２ｂ１、１２ｂ２、１２ｂ３と、これら凹部１２ｂ１、１２ｂ２、１２ｂ３に挟まれた２個の凸部１２ａ１、１２ａ２とによって構成される。凸部１２ａは光を透過しない略矩形状の遮蔽体（板体）からなり、高さ（凹部１２ｂの底面から頂部（環状リブ２６の上面）までの高さ）及び肉厚とも数ｍｍ程度に設定される。２個の凸部１２ａ１、１２ａ２は略同一形状であるとともに、所定の間隔で配置される。環状リブ２６の第２の情報表示部１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃ、１２Ｄ以外の部分は、残存している環状リブ２６の壁面によって光を透過しない遮蔽体１３（１３Ａ、１３Ｂ、１３Ｃ、１３Ｄ）である遮光部を構成する。
【００４０】
第１の情報表示部９では、環状リブ２５の上面から凸部９ａが突出するように構成されるため、凸部９ａの底面と連続する凹部９ｂの底面が環状リブ２５の上面と略一致する。しかし、第２の情報表示部１２では、環状リブ２６の上面に凹部１２ｂが形成されるため、凹部１２ｂの底面は環状リブ２６の上面よりも低い位置になる。従って、第２の情報表示部１２では凸部１２ａの上面が環状リブ２６の上面と略一致するように構成される。また、環状リブ２５の上面に形成された凸部９ａの上面と環状リブ２６の上面は、フランジ４の表面４ｂに対して高さが略一致するように構成される。このため、凸部９ａと凸部１２ａの高さは実質的に同一の高さとなる。なお、環状リブ２５、２６の形状は実施例の形状に限定されるものではない。
【００４１】
環状リブ２６も環状リブ２５と同様、連続した壁面で構成される環状の板体であり、フランジ４と一体形成される。従って、環状リブ２５に加えて環状リブ２６を設けることでフランジ４の強度をさらに高めることができる。
【００４２】
ところで、フランジ４の表面４ｂには、ハブ３と同心であってハブ３の外周部（断面）に相当する部位に環状凹部１８が形成され、さらに環状凹部１８を囲むようにして環状のボス部１７が形成される。環状凹部１８とボス部１７は鉄筋結束機本体に回転可能に支持される部位であるが、フランジ４の補強材としても機能する。このため、環状凹部１８とボス部１７を設けることによって（環状リブ２５、２６と相まって）フランジ４の強度を一層高めることができる。
【００４３】
図４はフランジ４の表面４ｂにおける第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２の配置について説明する説明図である。図４では、第１の情報表示部９の凸部９ａと凹部９ｂ及び第２の情報表示部１２の凸部１２ａと凹部１２ｂの配置等を明確にするために、凸部９ａ、１２ａ等をハッチングによって表している。図４に示すように、第１の情報表示部９は、第１の円周Ｃ１上に等間隔に四つ配置される。また、第２の情報表示部１２は、第２の円周Ｃ２上に等間隔に四つ配置される。ただし、第１、第２の情報表示部９、１２は必ずしも等間隔で配置される必要はない。また、第１、第２の情報表示部９、１２の配置は、概ね第１の円周Ｃ１及び第２の円周Ｃ２に沿って設けられていればよく、必ずしも各円周Ｃ１、Ｃ２と完全に一致している必要はない。
【００４４】
第１の情報表示部９は、フランジ４の表面４ｂをハブ３の軸心を中心に４等分したときのそれぞれの領域（ハブ３の軸心を中心として９０度の角度範囲内）に一つずつ配置される。換言すれば、第１の情報表示部９は、隣り合う二つの第２の情報表示部１２のうちの一方の第２の情報表示部１２の端部とハブ３の軸心とを結ぶ線分の延長線と、他方の第２の情報表示部１２の端部とハブ３の軸心とを結ぶ線分の延長線とに挟まれた領域（例えば、領域Ａ）内に配置される。従って、第１の情報表示部９は、第１の円周Ｃ１上に四つ配置されるとともに、第２の情報表示部１２とはフランジ４の表面４ｂの径方向において完全に重なり合うことはない。換言すれば、第１の情報表示部９は、第２の情報表示部の最も近いものから円周方向にオフセットされている。
すなわち、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２とは、フランジ４の表面４ｂの同一直径上（同一の放射線上）には配置されない。なお、「第２の情報表示部１２の端部」とは、第２の情報表示部１２の最も端に位置する凹部１２ｂ（１２ｂ１又は１２ｂ３）の外側側壁又は側面（側縁）をいう。
【００４５】
一方、第２の情報表示部１２は、上記４等分した領域内にそれぞれ一つずつ配置される（ただし、フランジ４の表面４ｂをどこで４等分するかによって第２の情報表示部１２が４等分した領域の境界線上に位置することもある）。換言すれば、第２の情報表示部１２は、隣り合う二つの第１の情報表示部９の内側両端（隣り合う第１の情報表示部９が向かい合う側の端）とハブ３の軸心とによって囲まれた領域（例えば、領域Ｂ）内に配置される。従って、第２の情報表示部１２は、フランジ４の表面４ｂの径方向において第１の情報表示部９と完全には重ならないようにして第２の円周Ｃ２上に四つ配置される。なお、「隣り合う第１の情報表示部９の内側両端」とは、第１の情報表示部９の最も端に位置する凸部９ａの外側側壁又は側面（側縁）のうち、隣り合う第１の情報表示部９が向かい合う側の凸部９ａの外側側壁又は側面（側縁）をいう。本実施形態では、隣り合う第１の情報表示部９のうちの一方の第１の情報表示部９の端が例えば凸部９ａ１のとき、「隣り合う第１の情報表示部９の内側両端」は、この凸部９ａ１と他方の第１の情報表示部９の端の凸部９ａ４の外側側壁を意味し、一方の第１の情報表示部９の端が例えば凸部９ａ４のとき、「隣り合う第１の情報表示部９の内側両端」は、この凸部９ａ４と他方の第１の情報表示部９の端の凸部９ａ１の外側側壁を意味する。
【００４６】
フランジ４の表面４ｂには、隣り合う一対の第１の情報表示部９と、フランジ４を横方向から見たときに一対の第１の情報表示部９の間、すなわち、間隔部１０に位置する第２の情報表示部１２との組（二つの第１の情報表示部９と一つの第２の情報表示部１２の組）が、円周方向に複数組（実施例では、第１の情報表示部９Ａ及び９Ｂと第２の情報表示部１２Ｂの組、第１の情報表示部９Ｂ及び９Ｃと第２の情報表示部１２Ｃの組、第１の情報表示部９Ｃ及び９Ｄと第２の情報表示部１２Ｄの組、第１の情報表示部９Ｄ及び９Ａと第２の情報表示部１２Ａの組の計４組）設けられる。換言すれば、フランジ４の表面４ｂには、隣り合う一対の第２の情報表示部１２と、フランジ４を横方向から見たときに一対の第２の情報表示部１２の間に位置する第１の情報表示部９との組（一つの第１の情報表示部９と二つの第２の情報表示部１２の組）が、円周方向に複数組（実施例では、第２の情報表示部１２Ａ及び１２Ｂと第１の情報表示部９Ａの組、第２の情報表示部１２Ｂ及び１２Ｃと第１の情報表示部９Ｂの組、第２の情報表示部１２Ｃ及び１２Ｄと第１の情報表示部９Ｃの組、第２の情報表示部１２Ｄ及び１２Ａと第１の情報表示部９Ｄの組の計４組）設けられる。従って、フランジ４の横方向のいかなる方向からでも、第１、第２の情報表示部９、１２を見ることができる。図４に関して別の表現をするならば、ハブ３の軸心を中心とした第１の円周Ｃ１によって定義づけられる円において、第１の情報表示部９は、当該円の中の異なる扇形部（第１の扇型部）にそれぞれ配置される。一方、第２の情報表示部１２は、一部、好ましくは全部が、第１の情報表示部９で占める上記扇形部以外の扇形部（第２の扇形部）に位置するように配置される。すなわち、第１の情報表示部９で占める上記扇形部を第１の扇形部とした場合、第１の情報表示部９は第１の扇形部に位置し、第２の情報表示部１２は、少なくとも一部が、第１の情報表示部９が占めない（第１の情報表示部９以外の）、第２の扇形部に位置する。
さらに、第１の円周Ｃ１において、開口部が設けられており（例えば、図１に示されるように、隣り合う第１の情報表示部の間の間隔部１０ｄとして、あるいは後述される図３４に示されるように、第１の情報表示部６１に定義づけられる他の壁部あるいは壁部分第１の情報表示部の間の壁部あるいは壁部分の長孔６２ａとして）、当該開口部を通して、側面あるいは横方向から第２の情報表示部１２を見ることができるようになっている。
【００４７】
以上説明したように、本実施形態に係るリール１では、フランジ４の表面４ｂに情報表示部９、１２を配置したので、例えば、面積の狭いハブ３の内部に情報表示部を配置する場合に比べてより多くの情報を搭載することができる。また、情報表示部９、１２をフランジ４の表面４ｂの異なる円周Ｃ１、Ｃ２上に配置したので、フランジ４の表面４ｂを有効に使ってより多くの情報を搭載することができる。さらに、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２をフランジ４の表面４ｂの径方向において重なり合わないように配置したので、例えば、フランジ４を横方向から見たとき、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２を同時に視認することができる。さらにまた、情報表示部９、１２をフランジ４の表面４ｂから突出するよう形成したので、例えば、リール１を取り扱う作業者等にとって情報表示部９、１２が視認しやすくなり、さらに情報表示部９、１２を凸部９ａ、１２ａと凹部９ｂ、１２ｂにより構成したことで、作業者等にとって情報表示部９、１２の形状（例えば、凸部９ａ、１２ａや凹部９ｂ、１２ｂの数や位置）が視認しやすくなる。なお、具体的には、情報表示部９、１２の形状、すなわち、凸部９ａ、１２ａや凹部９ｂ、１２ｂの数や位置がワイヤの種類を識別するための情報となるが、これについては後述する。
【００４８】
本実施形態に係るリール１では、二つの円周Ｃ１、Ｃ２上に情報表示部９、１２を配置しているが、このような情報表示部９、１２等が配置される円周は二つ以上であっても差し支えがない。この場合、フランジ４の表面４ｂにはより多くの情報を搭載することができる。また、フランジ４の表面４ｂの径方向に情報表示部９、１２等が増えれば、その分フランジ４全体の強度を高めることができるようになる。すなわち、増加した情報表示部（情報表示部９、１２以外の情報表示部）もフランジ４の補強部材としての効果を有することになる。
【００４９】
本実施形態に係るリール１では、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２とを径方向において重ならないように異なる直径上に配置した。言換すると、第１及び第２の情報表示部９，１２は円周方向において互いにオフセットされている。しかし、第１、第２の情報表示部９、１２の凸部９ａ、１２ａや凹部９ｂ、１２ｂが同時に識別できるのであれば、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２とが一部重なってもよい。従って、第１の情報表示部９がすべて領域Ａ（図４参照）内に配置されて第２の情報表示部１２とまったく重ならない場合と、第１の情報表示部９の大半は領域Ａに配置されるものの、一部が領域Ａからはみ出るために第２の情報表示部１２と一部重なる場合とがある。同様に、第２の情報表示部１２がすべて領域Ｂ（図４参照）内に配置されて第１の情報表示部９とまったく重ならない場合と、第２の情報表示部１２の大半は領域Ｂに配置されるものの、一部が領域Ｂからはみ出るために第１の情報表示部９と一部重なる場合とがある。
【００５０】
なお、第１の円周Ｃ１は、フランジ４の外周縁から数ｍｍ程度内側（軸心に向かって径方向内側）に位置するが、必ずしもこの位置に限定されず、例えばフランジ４の略外周上に位置させてもよい。この場合、第１の情報表示部９は、フランジ４の表面４ｂの略外周に沿って配置されることになる。ただし、本実施形態のように第１の情報表示部９をフランジ４の外周縁よりも内側に位置させることで、例えば運搬や落下等によってリール１が衝撃を受けた場合であっても、フランジ４の外周縁で第１の情報表示部９を保護することが可能となる。
【００５１】
図２の説明に戻ると、対向するフランジ４、５の他方であるフランジ５には、表面５ｂにハブ３と同心であってハブ３の外周部（断面）に相当する部位に形成される環状凹部２０と、環状凹部２０を囲むようにして形成される環状の第１の凸状リブ２１と、第１の凸状リブ２１から径方向外側に放射状に延びる複数本の第２の凸状リブ２２と、第２の凸状リブ２２に接続し、フランジ５表面の外周縁に沿って形成される環状の第３の凸状リブ２３とが設けられる。環状凹部２０と第１の凸状リブ２１は鉄筋結束機本体に回転可能に支持される部位となる。第１、第２、第３の凸状リブ２１、２２、２３を設けることで、フランジ５の強度を高めてフランジ５の変形等を防止することができるようになる。
なお、本実施例及び第２実施例以降の他の実施例では、上記の環状の凸状リブを２個設けた例を説明している。しかしながら、環状の凸状リブの個数は２個に限るわけではなく３個以上であってもよい。また、放射状の凸状リブを含め、同様の機能を発揮するのであれば他の形状に形成してもよい。
【００５２】
さらに、フランジ５の表面５ｂには、ハブ３と同心の第３の円周Ｃ３上に、フランジ５を横方向から見たとき、略直角三角形状に形成された鋸刃状の小突起１９（１９ａ、１９ｂ、・・）が複数個設けられる。図５はフランジ５の表面５ｂにおける小突起１９の配置について説明する説明図である。図５に示すように、小突起１９は、ハブ３の軸心に対して角度θを隔てて配置された２個の小突起１９ａ、１９ｂを一対の組として、角度９０度ごとに４組配置される。
【００５３】
小突起１９はリール１が逆回転するのを防止するために用いられる。具体的には、リール１が後述する鉄筋結束機本体の装着室（１０６）に収容されると、当該装着室に設けられている爪（ラチェット機構）が小突起１９の対辺に相当する部位に係合するように構成される。小突起１９は略直角三角形状に形成されているため、リール１は小突起１９の斜辺と隣辺との間のなす角が示す方向には回転するが、爪と係合する小突起１９の対辺に相当する方向への回転は規制される。
【００５４】
また、本実施形態では、略直角三角形状に形成された小突起１９の斜辺と隣辺との間のなす角によって示される方向が、リール１に巻回されたワイヤが引き出される方向（ワイヤの先端方向）、すなわち、リール１の回転方向と一致するように構成される。従って、小突起１９を見れば、ワイヤが引き出される方向、すなわち、リール１の回転方向を確認することができる。
【００５５】
前述したとおり、作業者等は、ワイヤの種類を識別するために第１、第２の情報表示部９、１２を目視で確認することができる。一方、上記した従来技術に係るワイヤリールも第１、第２の情報表示部９、１２に相当する透過孔を目視で確認することができる。しかしながら、従来技術に係るワイヤリールでは、透過孔がハブの内部にあるため、例えば複数のワイヤリールが積層された状態で置かれているような場合には、透過孔を目視で確認するのが非常に難しくなる（積層されたワイヤリールのうち、例えば真中に位置するワイヤリールの場合、目視で透過孔を確認することは略不可能であり、最も上に位置するワイヤリールであっても、真上からハブの内部を覗き込むようにして透過孔を確認しなければならない）。これに対して本発明では、リール１を積層した状態であっても第１、第２の情報表示部９、１２を目視によって容易に確認することができる。以下この点ついて説明する。
【００５６】
図７は複数個のリール１（１ａ、１ｂ、１ｃ）を方向を揃えて上方に向かって垂直方向に積み上げた状態を表した斜視図である。また、図８は複数個のリールの方向を揃えて横に並べた状態を表した側面図である（換言すれば、水平保管）。図７及び図８は、例えば３個のリール１を整理棚に置いた状態又は収納箱に収納した状態を示したものである。なお、図７及び図８は、一例として３個のリール１を並べた状態を示しているが、当然ながら４個以上を並べた状態もある。
【００５７】
図７及び図８に示すように、複数のリール１は、積層状態で保管可能に構成される。保管時時にリール１を並べると、リール１ａのフランジ５とリール１ｂのフランジ４及びリール１ｂのフランジ５とリール１ｃのフランジ４が近接する。このようにリール１を積層又は並べて近接させると、リール１ｂとリール１ｃのフランジ４の表面４ｂを見ることができなくなる。そのため、リール１ｂとリール１ｃのフランジ４の表面４ｂ方向からは第２の情報表示部１２を目視で確認することができなくなる。
【００５８】
しかしながら、第２の情報表示部１２を第１の情報表示部９の間に配置することで、複数のリール１を積層した保管状態であっても、フランジ４を横方向（リール１の軸に垂直な横方向）から見れば、第２の情報表示部１２を見ることができる（視認可能となる）。すなわち、第１の情報表示部９の間（間隔部１０）から第２の情報表示部１２を目視によって識別することができる。もちろん、第１の情報表示部９は、フランジ４の表面４ｂの外周側に近い第１の円周Ｃ１上に配置されるので、リール１を積み重ねても隠蔽されることはない。従って、第２の情報表示部１２を目視によって識別する場合には、第１の情報表示部９も同時に識別できる。なお、「第１の情報表示部９又は第２の情報表示部１２を目視によって識別する」とは、第１の情報表示部９を構成する凸部９ａや凹部９ｂ又は第２の情報表示部１２を構成する凸部１２ａや凹部１２ｂの数や位置を目視によって識別することをいう。
【００５９】
また、例えば複数の凸部９ａ、１２ａの形状及び／又は色彩をそれぞれ相違させることも可能であり、その場合、凸部９ａ、１２ａや凹部９ｂ、１２ｂの数や位置に加えて、又は代替として形状や色彩もワイヤの種類を識別するための情報になり得る。
【００６０】
前述したように、リール１に巻き付け可能なワイヤには多くの種類があるが、リール１（フランジ４）に搭載した第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２からの情報を組み合わせて使うことで、多くのワイヤの種類に対応することができ、容易に識別できるようになる。すなわち、第１の情報表示部９が保持する情報と第２の情報表示部１２が保持する情報との組み合わせによって複数通りの組み合わせを作ることができるため、これらの組み合わせをワイヤの種類に割り当てることで、ワイヤの多くの種類を識別できるようになる。
【００６１】
本実施形態では、第１の情報表示部９を４個の凸部９ａによって構成しているが、凸部９ａの数は例えば４個から０個の範囲で増減させることができる。また、第２の情報表示部１２を構成する凸部１２ａの数を例えば２個から０個の範囲で増減させることができる。もちろん、凸部９ａを５個以上又は凸部１２ａを３個以上としても差し支えない。このように、凸部９ａ、１２ａの数を変えることで保持する情報を変えることができる。また、凸部９ａ、１２ａの数の上限値を変えることで保持する情報量を変えることができる。
【００６２】
凸部９ａを４個から０個の範囲で増減可能とし、凸部１２ａを２個から０個の範囲で増減可能とした場合、リール１は、５通りの情報を保持可能な第１の情報表示部９と３通りの情報を保持可能な第２の情報表示部１２の組み合わせによって、視覚的に識別可能な１５通りの情報を保持することができる。従って、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２によって構成される１５通りの情報にワイヤの種類を対応させることにより、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２を見ただけでリール１に巻かれたワイヤの種類（最大１５種類のワイヤのうちのいずれかのワイヤ）を識別できるようになる。さらに、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２とをフランジ４の表面４ｂの径方向において重ならないように配置するとともに、隣り合う一対の第１の情報表示部９と、フランジ４を横方向から見たときに一対の第１の情報表示部９の間に位置する第２の情報表示部１２との組を、フランジ４の表面４ｂの円周方向に複数組設けることで、フランジ４をどの方向から見ても第１、第２の情報表示部９、１２のいずれも目視で確認できるようになる。
【００６３】
本実施形態に係るリール１では、第１、第２の情報表示部９、１２を、フランジ４の表面４ｂから突出した環状リブ２５、２６上に凹凸状に形成したので、作業者等は目視のみならず、リール１を手で触るだけで第１、第２の情報表示部９、１２の形状を識別することができる。従って、例えば目視での判断が難しい暗い場所での作業や、本実施形態に係るリール１とは別の形状のリールが混在している中で特定のリール（リール１）を識別しなければならない環境等においても、リールを手で触ることによってリール１やリール１に搭載された情報の識別が可能となる。
【００６４】
図９から図１７はワイヤが巻き付けられた状態のリール１（ワイヤ供給体１００）を示したものであり、図９はフランジ４側から見たワイヤ供給体１００の外観斜視図、図１０はフランジ５側から見たワイヤ供給体１００の外観斜視図、図１１はワイヤ供給体１００をフランジ５側から見た状態の外観図、図１２は図１１を正面図とした場合における平面図、図１３は図１１を正面図とした場合における左側面図、図１４は図１１を正面図とした場合における右側面図、図１５は図１１を正面図とした場合における底面図を表している。また、図１６は複数個（図示した例では３個）のワイヤ供給体１００（１００ａ、１００ｂ、１００ｃ）を方向を揃えて上方に向かって積み上げた状態を表した斜視図、図１７は複数個（図示した例では３個）のワイヤ供給体１００を方向を揃えて横に並べた状態を表した側面図である。なお、ワイヤ供給体１００は鉄筋結束機本体に着脱可能に構成される可搬性のある交換品であり、前述したリール１にワイヤ１０１を巻き付けたものである。
【００６５】
各図に示すように、リール１に巻かれたワイヤの情報は、フランジ４の表面４ｂに形成された第１、第２の情報表示部９、１２に搭載される。従って、作業者等は、第１、第２の情報表示部９、１２を確認することによって巻き付けられているワイヤの種類を識別することができる。
【００６６】
図１６及び図１７に示すように、ワイヤ供給体１００を並べると、ワイヤ供給体１００ａのフランジ５とワイヤ供給体１００ｂのフランジ４及びワイヤ供給体１００ｂのフランジ５とワイヤ供給体１００ｃのフランジ４が近接する。そして、ワイヤ供給体１００同士が近接すると、図７や図８に示した例と同様に、ワイヤ供給体１００ｂとワイヤ供給体１００ｃについてはフランジ４の表面４ｂが隠れてしまい、フランジ４の表面４ｂ方向から第１の情報表示部９や第２の情報表示部１２を目視で確認できなくなる。しかしながら、環状リブ２５には開口として機能する間隔部１０が形成されているので、間隔部１０を介して第２の円周Ｃ２上に配置された第２の情報表示部１２を目視によって識別することができる。もちろん、フランジ４の外周側に近い円周Ｃ１上に設けた第１の情報表示部９は、ワイヤ供給体１００を積み重ねても隠蔽されることはないため、第２の情報表示部１２を目視によって識別する場合には、同時に第１の情報表示部９も目視によって識別することができる。ワイヤ供給体１００には、種々のワイヤが巻き付け可能であるが、第１の情報表示部９が保持する情報と第２の情報表示部１２が保持する情報（具体的には情報の組み合わせ）を確認することによって、巻き付けられたワイヤの種類を作業者等に認識させることができるものとなっている。
【００６７】
図１８から図２０は、ワイヤ供給体１００を使用する鉄筋結束機の一例を表した説明図である。鉄筋結束機１０２は、トリガー１０３の操作によって上ガイド１０４の先端よりワイヤを送り出し、送り出されたワイヤを下ガイド１０５に誘い込んでループを形成し、当該ループを鉄筋の外周に巻き付けて鉄筋を結束するものである。鉄筋結束機１０２は、鉄筋結束機本体にワイヤ供給体１００を収容し、装着するための装着室１０６を有している。鉄筋結束機１０２は、装着室１０６に収容したワイヤ供給体１００からワイヤを引き出し、鉄筋結束機１０２の仕様又は動作モードによっては装着室１０６にワイヤを戻す動作を伴いながら結束動作を行うものである。
【００６８】
装着室１０６は、ワイヤ供給体１００を収容する収容空間１０７と収容空間１０７を塞ぐ蓋体１０８を有している。収容空間１０７の略中央と蓋体１０８の略中央には、リール１の軸部を回転可能に保持する保持部１０９、１１０が設けられている。鉄筋結束機本体には、収容空間１０７内にワイヤ供給体１００の回転とともに回転する第１の情報表示部９が描く環状の軌跡を跨ぐように発光部と受光部を配置したフォトインターラプタ（図示せず）が設けられている。また、これと同様に第２の情報表示部１２が描く環状の軌跡を跨ぐように発光部と受光部を配置したフォトインターラプタ（図示せず）が設けられている。上記フォトインターラプタは、赤外線の発光部と受光部を一体的に備えた光学センサの一種であるが、当該形式のセンサに限らず他の形式のセンサを用いても差し支えがないものである。
【００６９】
本実施形態に係るリール１及びこれにワイヤを巻き付けたワイヤ供給体１００の第１の情報表示部９、第２の情報表示部１２は、前述したように、人間の視覚や触覚によって識別（検出）されるものであったが、それ以外に、鉄筋結束機本体に設けられる光学的なセンサによっても検出可能となる。鉄筋結束機１０２内においてワイヤ供給体１００（リール１）が回転すると、回転に伴ってフォトインターラプタの発光部と受光部の間を第１の情報表示部９（凸部９ａ及び凹部９ｂ）が通過する。この際、受光部に対する赤外線の入光が断続的に行われ、その断続的な入光が信号として鉄筋結束機１０２の制御部に出力される。また、ワイヤ供給体１００の回転に伴って、第１の情報表示部９を検出するフォトインターラプタとは異なる他のフォトインターラプタの発光部と受光部の間を第２の情報表示部１２（凸部１２ａ及び凹部１２ｂ）が通過する。この際、受光部に対する赤外線の入光が断続的に行われ、その断続的な入光が信号として鉄筋結束機１０２の制御部に出力される。
【００７０】
図２１はフォトインターラプタ（光学センサ）で第１、第２の情報表示部９、１２の凸部９ａ、１２ａを検出する場合を説明する説明図である。図２１に示すように、フォトインターラプタは凸部９ａ、１２ａを検出するが、誤検出防止のため、凸部９ａ、１２ａの高さが所定値（Ｈ０）以上でないと検出できないようになっている。従って、検出領域内に凸部９ａ、１２ａがあったとしても、その高さが所定値未満（例えばＨ１）の場合は検出されず、その高さが所定値以上である場合（例えばＨ２）に検出が行われる。本実施形態では、所定値（Ｈ０）は凸部９ａ、１２ａの高さの略１／２としており、凸部の高さが１／２未満の場合、当該凸部は検出されないようになっている。ただし、略１／２というのはあくまで一例であって、この値に限定されるものではない。
【００７１】
上記二つのフォトインターラプタの出力信号を処理することで、例えば、第１の情報表示部９の出力信号と第２の情報表示部１２の出力信号の組み合わせによって特定されるワイヤの種類を識別し、ワイヤの種類に応じた適切な駆動制御を行うことができるようになっている。
【００７２】
本実施形態に係るリール１及びワイヤ供給体１００では、第１、第２の情報表示部９、１２の目視による識別を主たる目的としたが、前述したように、第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２を、鉄筋結束機１０２の制御に利用できるようにすることも一つの課題とするものである。このように、目視による識別情報である第１の情報表示部９と第２の情報表示部１２を鉄筋結束機によって検出させることで、当該検出専用の情報を別個に設ける必要が無いという効果が得られる。
【００７３】
（第２実施例）
図２２から図２５は第２実施例に係るリール(リール３０)を説明する説明図であり、図２２はフランジ４側から見たリール３０の外観斜視図、図２３はフランジ４側から見たリール３０の平面図、図２４はリール３０の正面図である。また、図２５は第２実施例に係るワイヤ供給体(ワイヤ供給体１３０)の外観斜視図である。なお、図２２から図２５を用いた説明において、前述したリール１及びワイヤ供給体１００と同一の構成要素については同一の符号を付してその説明を省略する。
【００７４】
リール３０は、リール１と同様にワイヤの巻き付け部２を外周面に有する円筒状の軸であるハブ３を有するとともに、ハブ３の巻き付け部２を挟んで対向する一対のフランジ４、５を有している。リール３０とリール１の相違点は、フランジ４の表面４ｂに設けた第１の情報表示部と第２の情報表示部の数及び位置であり他の構造は略同一である。
【００７５】
リール３０は、４個の凸部（遮蔽体）３１ａ（３１ａ１、３１ａ２、３１ａ３、３１ａ４）と３個の凹部（スリット）３１ｂ（３１ｂ１、３１ｂ２、３１ｂ３）によって構成される第１の情報表示部３１（３１Ａ、３１Ｂ）をフランジ４の表面４ｂの第１の円周Ｃ１上に二つ有している。第１の情報表示部３１は、第１の円周Ｃ１上に、ハブ３の軸心を挟んで略対向するように配置される。換言すると、第１の情報表示部３１は、ハブ３の軸心を中心として略１８０度の間隔で配置される。第１の円周Ｃ１上を占める第１の情報表示部３１の角度範囲はハブ３の軸心を中心として４０度から５０度の範囲であり、第１の情報表示部３１を設けていない第１の円周Ｃ１上の他の部分は凹部や凸部の無い間隔部３２となっている。第１の情報表示部３１は、フランジ４と一体を成す環状リブ２５の上に構成され、第１の情報表示部３１の無い環状リブ２５のみの部分によって間隔部３２が構成される。
【００７６】
また、リール３０は、２個の凸部（遮蔽体）３３ａ（３３ａ１、３３ａ２）と３個の凹部（スリット）３３ｂ（３３ｂ１、３３ｂ２、３３ｂ３）によって構成される第２の情報表示部３３（３３Ａ、３３Ｂ）を第１の円周Ｃ１よりも直径の小さい第２の円周Ｃ２上に１８０度間隔で二つ有している。第２の円周Ｃ２上を占める第２の情報表示部３３の角度範囲はハブ３の軸心を中心として２０度から３０度（図示した例は２５度）の範囲であり、第２の情報表示部３３を設けていない第２の円周Ｃ２上の他の部分は凹部や凸部の無い環状の壁面となっている。
【００７７】
第１の情報表示部３１と第２の情報表示部３３は、中心位置をハブ３の軸心を中心として９０度異ならせて配置しており、第１の情報表示部３１に隣接する間隔部３２を設けた角度範囲（一例として１３０度から１４０度）の中に、第２の情報表示部３３を設けている。当該構成により、間隔部３２を介して第２の情報表示部３３を視認することができるようになっている。また、第１の情報表示部３１と第２の情報表示部３３の基礎となる部分に、フランジ４と一体の円環状に連続する環状リブ２５、環状リブ２６を形成している。これによりフランジ４の剛性を高めることができ、ワイヤの巻き付けに伴う変形や、落下等の衝撃に対する強度を高めている。
【００７８】
（第３実施例）
図２６から図２９は第３実施例に係るリール(リール４０)を説明する説明図であり、図２６はフランジ４側から見たリール４０の外観斜視図、図２７はフランジ４側から見たリール４０の平面図、図２８はリール４０の正面図である。また、図２９は第３実施例に係るワイヤ供給体(ワイヤ供給体１４０)の外観斜視図である。なお、図２６から図２９を用いた説明において、前述したリール１及びワイヤ供給体１００と同一の構成要素については同一の符号を付してその説明を省略する。
【００７９】
リール４０は、リール１と同様にワイヤの巻き付け部２を外周面に有する円筒状の軸であるハブ３を有するとともに、ハブ３の巻き付け部２を挟んで対向する一対のフランジ４、５を有している。リール４０とリール１の相違点は、フランジ４の表面４ｂに設けた第１の情報表示部と第２の情報表示部の数及び位置であり他の構造は略同一である。
【００８０】
リール４０は、４個の凸部（遮蔽体）４１ａ（４１ａ１、４１ａ２、４１ａ３、４１ａ４）と３個の凹部（スリット）４１ｂ（４１ｂ１、４１ｂ２、４１ｂ３）によって構成される第１の情報表示部４１（４１Ａ、４１Ｂ、４１Ｃ、４１Ｄ、４１Ｅ、４１Ｆ）を第１の円周Ｃ１上に６０度間隔で六つ有している。第１の円周Ｃ１上を占める第１の情報表示部４１の角度範囲は円周を１２等分した略３０度程度であり、第１の円周Ｃ１上の他の部分は凹部や凸部の無い間隔部４２となっている。第１の情報表示部４１は、フランジ４と一体を成す環状リブ２５の上に構成され、第１の情報表示部４１の無い環状リブ２５のみの部分によって間隔部４２が構成されている。
【００８１】
また、リール４０は、２個の凸部（遮蔽体）４３ａ（４３ａ１、４３ａ２）と３個の凹部（スリット）４３ｂ（４３ｂ１、４３ｂ２、４３ｂ３）によって構成される第２の情報表示部４３（４３Ａ、４３Ｂ、４３Ｃ、４３Ｄ、４３Ｅ、４３Ｆ）を第１の円周Ｃ１よりも直径の小さい第２の円周Ｃ２上に６０度間隔で六つ有している。
第２の円周Ｃ２上を占める第２の情報表示部４３の角度範囲はハブ３の軸心を中心として１５度から２５度（図示した例は２０度）の範囲であり、第２の情報表示部４３を設けていない第２の円周Ｃ２上の他の部分は凹部や凸部の無い環状の壁面となっている。
【００８２】
第１の情報表示部４１と第２の情報表示部４３は、位相を３０度異ならせて配置しており、第１の情報表示部４１に隣接する間隔部４２を設けた角度範囲（一例として３０度）の中に、第２の情報表示部４３を設けている。当該構成により、第１の情報表示部４１と隣接する間隔部４２によって第２の情報表示部４３を視認することができるようになっている。また、第１の情報表示部４１と第２の情報表示部４３の基礎となる部分に、円環状に連続する環状リブ２５、環状リブ２６を形成している。これによりフランジ４の剛性を高めることができ、ワイヤの巻き付けに伴う変形や、落下等の衝撃に対する強度を高めている。
【００８３】
（第４実施例）
図３０から図３３は第４実施例に係るリール(リール５０)を説明する説明図であり、図３０はフランジ４側から見たリール５０の外観斜視図、図３１はフランジ４側から見たリール５０の平面図、図３２はリール５０の正面図である。また、図３３は第４実施例に係るワイヤ供給体(ワイヤ供給体１５０)の外観斜視図である。なお、図３０から図３３を用いた説明において、前述したリール１及びワイヤ供給体１００と同一の構成要素については同一の符号を付してその説明を省略する。
【００８４】
リール５０は、リール１と同様にワイヤの巻き付け部２を外周面に有する円筒状の軸であるハブ３を有するとともに、ハブ３の巻き付け部２を挟んで対向する一対のフランジ４、５を有している。リール５０とリール１の相違点は、フランジ４の側面に設けた第１の情報表示部と第２の情報表示部の形状であり他の構造は略同一である。
【００８５】
リール５０は、フランジ４の表面４ｂの第１の円周Ｃ１上に四つの第１の情報表示部５１（５１Ａ、５１Ｂ、５１Ｃ、５１Ｄ）を有しているが、これら四つの第１の情報表示部５１（５１Ａ、５１Ｂ、５１Ｃ、５１Ｄ）は、それぞれ形状が異なるように設定されている。具体的には、第１の情報表示部５１ごとに、凸部（遮蔽体）５１ａや凹部（スリット）５１ｂの個数や幅等が異なるように設定されている。本実施例では、例えば、第１の情報表示部５１Ａは５個の凸部５１Ａａ（５１Ａａ１から５１Ａａ５）と凸部５１Ａａの間に設けた４個の凹部５１Ａｂ（５１Ａｂ１から５１Ａｂ４）によって構成され、第１の情報表示部５１Ｂは２個の凸部５１Ｂａと凸部５１Ｂａの間に設けた１個の凹部５１Ｂｂによって構成され、第１の情報表示部５１Ｃは４個の凸部５１Ｃａと凸部５１Ｃａの間に設けた３個の凹部５１Ｃｂによって構成され、第１の情報表示部５１Ｄは３個の凸部５１Ｄａと凸部５１Ｄａの間に設けた２個の凹部５１Ｄｂによって構成される。
【００８６】
各第１の情報表示部５１は、フランジ４と一体を成す環状リブ２５の上に一体的に構成され、第１の情報表示部５１の無い環状リブ２５のみの部分によって間隔部５２が構成される。第１の円周Ｃ１上を占める間隔部５２の角度範囲（ハブ３の軸心を中心とする開口角度）はリール１と同様に４０度から５０度である。間隔部５２及び各第１の情報表示部５１ともに均等の長さで配置する場合には、各部の長さが占有する角度はハブ３の軸心を中心として４５度が最適である。
【００８７】
また、リール５０は、第１の円周Ｃ１よりも直径の小さい第２の円周Ｃ２上に沿って配置した凸部（遮蔽体）５３ａと凹部（スリット）５３ｂによって構成した第２の情報表示部５３（５３Ａ、５３Ｂ、５３Ｃ、５３Ｄ）を有している。各第２の情報表示部５３は、凸部５３ａと凹部５３ｂの数が異なっており、第２の情報表示部５３Ａは３個の凸部５３Ａａ（５３Ａａ１、５３Ａａ２、５３Ａａ３）と各凸部５３Ａａの両側に設けた４個の凹部５３Ａｂ（５３Ａｂ１、５３Ａｂ２、５３Ａｂ３、５３Ａｂ４）を有している。そして、第２の情報表示部５３Ｂは１個の凸部５３Ｂａ（５３Ｂａ１）と凸部５３Ｂａの両側に設けた２個の凹部５３Ｂｂ（５３Ｂｂ１、５３Ｂｂ２）を有し、第２の情報表示部５３Ｃは２個の凸部５３Ｃａ（５３Ｃａ１、５３Ｃａ２）と凸部５３Ｃａの両側に設けた３個の凹部５３Ｃｂ（５３Ｃｂ１、５３Ｃｂ２、５３Ｃｂ３）を有し、第２の情報表示部５３Ｄは１個の凸部５３Ｄａ（５３Ｄａ１）と凸部５３Ｄａの両側に設けた２個の凹部５３Ｄｂ（５３Ｄｂ１、５３Ｄｂ２）を有している。各第２の情報表示部５３を構成する凸部５３ａと凹部５３ｂの幅は、各第２の情報表示部５３の長さが概ね一定となるように凸部５３ａと凹部５３ｂの数に応じて調整されている。第２の円周Ｃ２上を占める第２の情報表示部５３のハブ３の軸心を中心とした角度範囲は、第２の円周Ｃ２を８等分した略４５度よりも小さく形成される。第２の情報表示部５３以外の部分は、他の遮蔽体と同じ高さの連続壁として環状リブ２６と一体の連続遮蔽部となっている。
【００８８】
第１の情報表示部５１と第２の情報表示部５３は、それぞれ位相を４５度程度異ならせて配置しており、第１の情報表示部５１と隣接する間隔部５２と第２の情報表示部５３を設けた角度範囲が略一致するようになっている。当該構成により、外側に配置された間隔部５２を介して内側に配置された第２の情報表示部５３を視認することができるようになっている。また、第１の情報表示部５１と第２の情報表示部５３の基礎となる部分に、フランジ４と一体の円環状に連続する環状リブ２５と環状リブ２６を形成している。これによりフランジ４の剛性を高めることができ、ワイヤの巻き付けに伴う変形や、落下等の衝撃に対する強度を高めている。
【００８９】
（第５実施例）
図３４から図３６は第５実施例に係るリール(リール６０)を説明する説明図であり、図３４はフランジ４側から見たリール６０の外観斜視図、図３５はリール６０の正面図である。また、図３６は第５実施例に係るワイヤ供給体(ワイヤ供給体１６０)の外観斜視図である。なお、図３４から図３６を用いた説明において、前述したリール１及びワイヤ供給体１００と同一の構成要素については同一の符号を付してその説明を省略する。
【００９０】
リール６０は、リール１と同様にワイヤの巻き付け部２を外周面に有する円筒状の軸であるハブ３を有するとともに、ハブ３の巻き付け部２を挟んで対向する一対のフランジ４、５を有している。リール６０とリール１の相違点は、フランジ４の表面４ｂに設けた第１の情報表示部と第２の情報表示部の形状であり他の構造は略同一である。
【００９１】
リール６０は、フランジ４の表面４ｂの第１の円周Ｃ１上に四つの第１の情報表示部６１を有している。第１の情報表示部６１は、第１の円周Ｃ１上に連続した壁状の部材として立設する環状壁６２に設けられる。環状壁６２には周方向に壁面を貫通する複数の円形孔（開口部）６１ｂと長孔（開口部）６２ａが形成される。具体的には、環状壁６２の壁面に、長孔６２ａが周方向に所定間隔で形成され、長孔６２ａと長孔６２ａの間に、３個の円形孔６１ｂ（６１ｂ１、６１ｂ２、６１ｂ３）が等間隔に配置される。そして、環状壁６２のうち、隣り合う二つの長孔６２ａの間の領域（長孔６２ａと長孔６２ａとに挟まれた部分）が第１の情報表示部６１となる。
【００９２】
従って、第１の情報表示部６１の一方の端を画定する一方の長孔６２ａと、この長孔６２ａに隣接する円形孔６１ｂ１との間の壁面部分６１ａ１、円形孔６１ｂ１と円形孔６１ｂ２の間の壁面部分６１ａ２、円形孔６１ｂ２と円形孔６１ｂ３の間の壁面部分６１ａ３及び第１の情報表示部６１の他方の端を画定する他方の長孔６２ａと、この長孔６２ａに隣接する円形孔６１ｂ３との間の壁面部分６１ａ４が、それぞれリール１の第１の情報表示部９でいう凸部９ａ（９ａ１、９ａ２、９ａ３、９ａ４）に相当する。そして、第１の情報表示部６１の３個の円形孔６１ｂ（６１ｂ１、６１ｂ２、６１ｂ３）が、リール１の第１の情報表示部９でいう凹部９ｂ（９ｂ１、９ｂ２、９ｂ３）に相当する。なお、円形孔６１ｂは、必ずしも円形に限定されるものではなく、例えば楕円形状、多角形状等の孔であってもよい。
【００９３】
リール６０は、第１の円周Ｃ１よりも直径の小さい第２の円周Ｃ２上に四つの第２の情報表示部６３を有している。第２の情報表示部６３は、第２の円周Ｃ２上に連続した壁状の部材として立設する環状壁６４に設けられる。環状壁６４には周方向に壁面を貫通する１２個の円形孔（孔）６３ｂが形成される。具体的には、環状壁６４の壁面に、３個の円形孔６３ｂ（６３ｂ１、６３ｂ２、６３ｂ３）の組が等間隔で４組形成される。そして、環状壁６４のうち、３個の円形孔６３ｂの組が位置する領域、すなわち、３個の円形孔６３ｂのうちの両端の円形孔６３ｂに挟まれた領域が第２の情報表示部６３となる。
【００９４】
従って、第２の情報表示部６３の３個の円形孔６３ｂ（６３ｂ１、６３ｂ２、６３ｂ３）が、それぞれリール１の第２の情報表示部１２でいう凹部１２ｂ（１２ｂ１、１２ｂ２、１２ｂ３）に相当し、円形孔６３ｂ（円形孔６３ｂ１と６３ｂ２及び６３ｂ２と６３ｂ３）に挟まれた環状壁６４の壁面部分６３ａ（６３ａ１、６３ａ２）が、リール１の第２の情報表示部１２でいう凸部１２ａ（１２ａ１、１２ａ２）に相当する。なお、円形孔６３ｂは、必ずしも円形に限定されるものではなく、例えば楕円形状、多角形状等であってもよい。
【００９５】
第１の情報表示部６１は、隣り合う二つの第２の情報表示部６３のうちの一方の第２の情報表示部６３の端部とハブ３の軸心とを結ぶ線分の延長線と、他方の第２の情報表示部６３の端部とハブ３の軸心とを結ぶ線分の延長線とに挟まれた領域内に配置される。従って、第１の情報表示部６１は、第１の円周Ｃ１上に四つ配置されるとともに、第２の情報表示部６３とはフランジ４の表面４ｂの径方向において完全に重なり合うことはない。すなわち、第１の情報表示部６１と第２の情報表示部６３とは、フランジ４の表面４ｂの同一直径上には配置されない。なお、「第２の情報表示部６３の端部」とは、第２の情報表示部６３の最も端に位置する円形孔６３ｂ（６３ｂ１又は６３ｂ３）の外側端部をいう。
【００９６】
一方、第２の情報表示部６３は、隣り合う二つの第１の情報表示部６１の内側両端（隣り合う第１の情報表示部６１が向かい合う側の端）とハブ３の軸心とによって囲まれた領域内に配置される。従って、第２の情報表示部６３は、フランジ４の表面４ｂの径方向において第１の情報表示部６１と完全には重ならないようにして第２の円周Ｃ２上に四つ配置される。なお、「隣り合う第１の情報表示部６１の内側両端」とは、第１の情報表示部６１を画定する隣り合う２個の長孔６２ａの、それぞれ内側端部をいう。
【００９７】
環状壁６２には、第１の情報表示部６１と第１の情報表示部６１との間に長孔６２ａが形成されるが、この長孔６２ａは、フランジ４を横方向から見たときに、第２の情報表示部６３と重なるように配置（開口）される。すなわち、長孔６２ａは、リール１でいう環状リブ２５の間隔部１０に相当し、フランジ４を横方向から見ると、長孔６２ａから第２の情報表示部６３を視認できるようになっている。また、長孔６２ａは、第２の情報表示部６３と重なるようにして周方向に等間隔で形成されるため、フランジ４の横方向のいかなる方向からでも、第２の情報表示部６３を視認することができる。また、第１、第２の情報表示部６１、６３は、第１、第２の情報表示部９、１２と同様、鉄筋結束機本体に設けられた光学センサで検知可能であることは言うまでもない。
【００９８】
（第６実施例）
次に、他の実施例であるリール７０について説明する。
図３７は一方のフランジ７４側から見たリール７０の外観斜視図であり、図３８は他方のフランジ７５側から見たリールの外観斜視図である。また、図３９はリール７０の断面斜視図であり、図４０はフランジ７４に設けた情報表示部の配置に関する説明図である。
図３７から図４０に示したリール７０は、他の実施例と同様にワイヤを巻いて収容するものであり、鉄筋結束機本体にワイヤを供給可能な可搬性のあるリールとして形成される。リール７０は、ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部７２を有する筒状のハブ７３と、ハブ７３の軸方向両側に設けられ、巻き付け部７２を挟んで対向する対向面７４ａ、７５ａを有する一対のフランジ７４、７５とを備える。
【００９９】
ハブ７３は、巻き付け部７２を外周面に有する円筒状の軸部として形成されたものであり、リール７０の回転中心（軸心）として機能する部位である。巻き付け部７２の外周面には、ハブ７３の内部まで連通する孔が設けられている（図示せず）。この孔は前述した孔２４と同様に、巻き始めとなるワイヤの端部を差し込んで固定するために使用される部位である。巻き付け部７２の外径は、巻き付けたワイヤに局部的な屈曲が生じたり、強い巻き癖が付かない程度に設定される。なお、巻き付け部７２の形状は円筒状に限定されるものではなく、巻き付けられたワイヤに局部的な屈曲等を生じさせないかぎり、例えば円に近い多角形状としてもよい。
【０１００】
ハブ７３は二重筒構造となっており、内部にはハブ７３と同心の筒状部８５が形成される。筒状部８５内部のフランジ７５に近い部位には、一例として凸状形状の複数の歯８６が形成されている。この歯８６は、このリール７０を使用する鉄筋結束機が歯８６と係合可能な支軸を有している場合に使用するものである。なお、鉄筋結束機にはこのような支軸を有していない機種もあるので、この場合歯８６は使用されない。また、この筒状部８５として説明した部位の形状は必ずしも筒状に限るわけではなく、他の形状に形成しても差し支えない。
【０１０１】
フランジ７４、７５は、ハブ７３の軸方向に離間して、ハブ７３の軸方向両側から径方向外側に放射状に広がる円板状の部材である。フランジ７４，７５は、径方向外方に延びており、巻き付け部７２とともにワイヤの収容空間を形成する。フランジ７４、７５はハブ７３に固定されており、ハブ７３とともに回転する。ハブ７３とフランジ７４、７５は、一例として樹脂素材であるポリプロピレンを射出成形することで一体成形物として形成されたものである。樹脂素材にはＡＢＳ樹脂、ポリカーボネート等を利用しても差し支えがない。
【０１０２】
フランジ７４、７５の円板状部分は、略平らであり、一定な肉厚を有する。しかし、ハブ７３に対するワイヤの巻き付け、収容、引き出し等が円滑に行えるのであれば、必ずしも一定な肉厚を有する必要はない。また、フランジ７４、７５の外周形状は必ずしも円形である必要はなく、鉄筋結束機本体に収容された状態で回転可能な形状であればよい。例えば、正円に近似した多角形状であったり、外周に歯形を設けた形状等であってもよい。フランジ７４、７５は、対向面７４ａ、７５ａの反対面である外側に面した表面７４ｂ、７５ｂに、強度の保持、ワイヤの種類の識別等の観点から種々の形状のリブや凹凸部を有している。
【０１０３】
対向するように配置されたフランジ７４、７５の一方であるフランジ７４には、表面７４ｂに、ワイヤの種類を識別するための第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２が形成される。第１の情報表示部７９は、ハブ７３の軸心を中心とした第１の円周Ｃ１に沿って、図中の７９Ａ、７９Ｂ、７９Ｃ、７９Ｄで示す４箇所に等間隔で配置されている。第２の情報表示部８２は、第１の円周Ｃ１より直径の小さい（第１の円周Ｃ１の内周側に位置する）第２の円周Ｃ２に沿って、図中の８２Ａ、８２Ｂ、８２Ｃ、８２Ｄで示す４箇所に等間隔で配置されている。
【０１０４】
第１の情報表示部７９は、フランジ７４の表面７４ｂに対して略垂直方向に延びる複数の凸部７９ａ（７９ａ１、７９ａ２）と、凸部７９ａと凸部７９ａの間に形成される凹部７９ｂとによって構成される。本実施例では、第１の円周Ｃ１上に高さの低い壁状の部材からなる環状リブ９５が立設され、この環状リブ９５の上（上面）に第１の情報表示部７９が形成される。凸部７９ａは光を透過しない略矩形状の遮蔽体（板体）からなり、高さ（環状リブ９５の上面から凸部７９ａの頂部までの高さ）及び肉厚とも数ｍｍ程度に設定される。２個の凸部７９ａ１、７９ａ２は略同一形状に形成されている。
【０１０５】
一つの第１の情報表示部７９とこれと隣り合う他の第１の情報表示部７９との間には、フランジ７４を横方向（側方）から見たとき、すなわち、ハブ７３の軸心と直交する方向から見たときに、開口として機能する間隔部８０（８０ａ、８０ｂ、８０ｃ、８０ｄ）が設けられている。間隔部８０の深さは、凸部７９ａの高さと略一致するように形成される。なお、本実施例では、各凸部７９ａと凹部７９ｂはそれぞれ同一の形状に形成されているが、ワイヤを識別するための情報パターンを増加させる場合など、必要に応じて形状を異ならせてもよい。例えば、凸部７９ａや凹部７９ｂの円周方向における幅をそれぞれ異なるようにしたり、凸部７９ａの高さや凹部７９ｂの深さをそれぞれ異なるようにしてもよい。
【０１０６】
また、上記の例では高さの低い環状リブ９５の上面から凸部７９ａを突出させている。環状リブ９５は連続する壁面で構成された環状の板体であり、フランジ７４の強度を高めてフランジ７４の変形等を防止する作用を有するが、このような環状リブ９５を設けずにフランジ７４の表面７４ｂから直接凸部７９ａを突出させるようにして差し支えない。
【０１０７】
第２の情報表示部８２は、フランジ７４の表面７４ｂに対して略垂直方向に延びる複数の凸部８２ａ（８２ａ１、８２ａ２）と、隣り合う凸部８２ａの間及び両側に形成される複数の凹部（スリット）８２ｂ（８２ｂ１、８２ｂ２、８２ｂ３）とによって構成される。本実施形態では、第２の円周Ｃ２に沿って壁状の部材からなる環状リブ９６が立設され、この環状リブ９６の上面に第２の情報表示部８２が一体形成される。
凸部８２ａは光を透過しない略矩形状の遮蔽体（板体）からなり、高さ（凹部８２ｂの底面から頂部までの高さ）及び肉厚とも数ｍｍ程度に設定される。２個の凸部８２ａ１、８２ａ２は略同一形状であるとともに、所定の間隔で配置される。環状リブ９６の第２の情報表示部８２Ａ、８２Ｂ、８２Ｃ、８２Ｄ以外の部分は、残存している凸部８２ａと同じ高さの環状リブ９６が形成する壁面によって光を透過しない遮蔽体８３（８３Ａ、８３Ｂ、８３Ｃ、８３Ｄ）を構成する。
【０１０８】
第２の情報表示部８２では、環状リブ９６の上面からスリット状の切り込みを入れることで凹部８２ｂが形成されるため、凸部８２ａの上面が環状リブ９６の上面と略一致するように構成される。
また、環状リブ９５の上面に形成された凸部７９ａの上面と環状リブ９６の上面は、フランジ７４の表面７４ｂに対して高さが略一致するように構成される。このため、凸部７９ａと凸部８２ａの高さ（環状リブ９６の高さ）は同一である。
なお、環状リブ９５、９６の形状は実施例の形状に限定されるものではない。
【０１０９】
環状リブ９６も環状リブ９５と同様、連続した壁面で構成される環状の隆起部（板体）であり、フランジ７４と一体形成される。従って、環状リブ９５に加えて環状リブ９６を設けることでフランジ７４の強度をさらに高めている。
【０１１０】
また、フランジ７４の表面７４ｂには、ハブ７３と同心である中央部分に円形の窪みである環状凹部８８が形成されている。さらに環状凹部８８を囲むようにして環状のボス部８７が形成される。環状凹部８８とボス部８７は鉄筋結束機本体によって回転可能に支持される部位であるが、フランジ７４の補強材としても機能する部位であり、環状リブ９５、９６等とともにリール７０の強度を高める作用を有している。
【０１１１】
図４０はフランジ７４の表面７４ｂにおける第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２の配置に関する説明図である。図４０では、第１の情報表示部７９の凸部７９ａと凹部７９ｂ及び第２の情報表示部８２の凸部８２ａと凹部８２ｂの配置等を明確にするために、凸部７９ａ、８２ａ等をハッチングによって表している。図４０に示すように、第１の情報表示部７９は、第１の円周Ｃ１上に等間隔に四つ配置される。また、第２の情報表示部８２は、第２の円周Ｃ２上に等間隔に四つ配置される。ただし、第１、第２の情報表示部７９、８２は必ずしも等間隔で配置される必要はない。また、第１、第２の情報表示部７９、８２の配置は、概ね第１の円周Ｃ１及び第２の円周Ｃ２に沿って設けられていればよく、必ずしも各円周Ｃ１、Ｃ２と完全に一致している必要はない。
【０１１２】
第１の情報表示部７９は、フランジ７４の表面７４ｂをハブ７３の軸心を中心に４等分したときのそれぞれの領域（ハブ７３の軸心を中心として９０度の角度範囲内）に一つずつ配置される。
また、第１の情報表示部７９は、ハブ７３の軸心を中心として隣り合う二つの第２の情報表示部８２の間に配置されるようになっている。すなわち、第１の情報表示部７９は、一方の第２の情報表示部８２の端部とハブ７３の軸心とを結ぶ線分の延長線と、他方の第２の情報表示部８２の端部とハブ７３の軸心とを結ぶ線分の延長線とに挟まれた角度範囲である領域Ａ内に配置される。
従って、第１の情報表示部７９は、第１の円周Ｃ１上に四つ配置されるとともに、第２の情報表示部８２とはフランジ７４の表面７４ｂの径方向において完全に重なり合うことはない。
【０１１３】
第２の情報表示部８２は、上記４等分した９０度の領域内にそれぞれ一つずつ配置される。また、第２の情報表示部８２は、隣り合う二つの第１の情報表示部７９の内側両端（隣り合う第１の情報表示部７９が向かい合う側の端）とハブ７３の軸心とによって挟まれた角度範囲である領域Ｂ内に配置される。
領域Ｂは第１の情報表示部７９を設けていない間隔部（間隔を開けた部分）８０である。このため、第２の情報表示部８２は、フランジ７４の表面７４ｂの径方向において第１の情報表示部７９と完全には重ならないようにして第２の円周Ｃ２上に四つ配置される。換言すれば、第１、第２の情報表示部７９，８２は、少なくとも部分的に、円周方向においてオフセットされている。
【０１１４】
上記の通り、フランジ７４の表面７４ｂには、９０度毎に第１の情報表示部７９と、隣り合う第１の情報表示部７９間の間隔部８０に配置された第２の情報表示部８２が設けられることになる。このためリール７０には、側方から見ても第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２の双方を視認することができる情報のセットが９０度毎に形成されることになる。具体的には、第１の情報表示部７９Ａ及び７９Ｂと第２の情報表示部８２Ｂの組、第１の情報表示部７９Ｂ及び７９Ｃと第２の情報表示部８２Ｃの組、第１の情報表示部７９Ｃ及び７９Ｄと第２の情報表示部８２Ｄの組、第１の情報表示部７９Ｄ及び７９Ａと第２の情報表示部８２Ａの組の合計４組の情報のセットが設けられる。この各情報のセットは、概ねフランジ７４の全周囲に亘って視認することができるものであり、リール７０の識別をすることが可能になっている。
【０１１５】
図３８は情報表示部を設けた上述のフランジ７４と対向するフランジ７５側から見たリール７０の斜視図を表している。
フランジ７５は円板状に形成されており、その表面７５ｂの中央部には、ハブ７３と同心であってハブ７３の外周部に相当する位置に形成した円形の凹部である環状凹部９０と、環状凹部９０を囲むようにして形成した環状の第１の凸状リブ９１が設けられている。また、第１の凸状リブ９１から径方向外側に放射状に延びる複数本の第２の凸状リブ９２と、第２の凸状リブ９２に接続し、フランジ７５表面の外周縁に沿って形成される環状の第３の凸状リブ９３とが設けられている。
【０１１６】
環状凹部９０と第１の凸状リブ９１は、鉄筋結束機本体によって回転可能に支持される部位として機能するものである。上記第１、第２、第３の各凸状リブ９１、９２、９３を設けることで、フランジ７５の強度を高めて変形等を防止するようになっている。
なお、本実施例では、環状の凸状リブ（９１、９３）を２個設けた例を記しているが、環状の凸状リブの個数は２個に限るわけではなく３個以上であっても差し支えない。また、放射状の凸状リブ（９２）を含め、同様の機能を発揮するのであれば他の形状のリブを形成しても差し支えが無いものである。
【０１１７】
フランジ７５の表面７５ｂには、ハブ７３と同心の第３の円周Ｃ３に沿って、フランジ７５を横方向から見たとき、略直角三角形状を成す鋸刃状の小突起８９が複数個設けられる。本実施例では、８個の小突起８９が等間隔で配置された８本の第２の凸状リブ９２の中間に、それぞれ等間隔に設けられている。
【０１１８】
小突起８９はリール７０が逆回転するのを防止するために用いられる。具体的には、リール７０が鉄筋結束機本体の装着室（１０６）に収容されると、当該装着室に設けられている爪（ラチェット機構）が小突起８９の対辺に相当する部位に係合するように構成される。小突起８９は略直角三角形状に形成されているため、リール７０は小突起８９の斜辺と隣辺との間のなす角が示す方向には回転するが、爪と係合する小突起８９の対辺に相当する方向への回転は規制される。
【０１１９】
また、略直角三角形状に形成された小突起８９の斜辺と隣辺との間のなす角によって示される方向が、リール７０に巻回されたワイヤが引き出される方向（ワイヤの先端方向）となっている。すなわち、小突起８９の向きとリール７０の回転方向が一致するように構成される。これにより、小突起８９を見ることで、ワイヤが引き出される方向、すなわちリール７０の回転方向を確認することができるようになっている。
【０１２０】
以上リール７０は、前述したリール１と同様の機能を有するものであり、その作用、効果もほぼ同一である。
例えば、フランジ７４の表面７４ｂに情報表示部７９、８２を配置したので、面積の狭いハブ７３の内部に情報表示部を配置する場合に比べてより多くの情報を搭載することができる。また、情報表示部７９、８２をフランジ７４の表面７４ｂの異なる円周Ｃ１、Ｃ２上に配置したので、フランジ７４の表面７４ｂを有効に使ってより多くの情報を搭載することができる。
【０１２１】
凸部７９ａ、８２ａや凹部７９ｂ、８２ｂの数や位置は、ワイヤの種類を識別するための情報として利用可能なものである。
リール７０は、第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２をフランジ７４の表面７４ｂの径方向において重なり合わないように配置し、第１の情報表示部７９の端部と第２の情報表示部８２端部との間の重なり合わない範囲（換言すれば、図４０において領域Ａと領域Ｂの重なる範囲）が前述したリール１に比べて大きいので、リール１と第１の情報表示部及び第２の情報表示部が同様の情報量でありながら、フランジ７４を横方向から見たとき、第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２を同時に視認したときにリール１よりも判別しやすい。また、情報表示部７９、８２をフランジ７４の表面７４ｂから突出するよう形成したので、ハブ７３の内部に情報を設ける場合と比較して、作業者等にとって情報表示部７９、８２の形状（例えば、凸部７９ａ、８２ａや凹部７９ｂ、８２ｂの数や位置）が視認しやすくなっている。このように、見る者にとって、ワイヤの種類等の識別が行いやすいものとなっている。
【０１２２】
本実施形態に係るリール７０では、二つの円周Ｃ１、Ｃ２上に情報表示部７９、８２を配置しているが、このような情報表示部７９、８２等が配置される円周を二つ以上設けても差し支えがない。この場合、フランジ７４の表面７４ｂにはより多くの情報を搭載することができる。また、フランジ７４の表面７４ｂの径方向に情報表示部７９、８２等が増えれば、その分フランジ７４全体の強度を高めることができるようになる。すなわち、増加した情報表示部（情報表示部７９、８２以外の情報表示部）もフランジ７４の補強部材としての効果を有することになる。
【０１２３】
本実施形態に係るリール７０では、第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２とを径方向において重ならないように異なる直径上に配置したが、第１、第２の情報表示部７９、８２の凸部７９ａ、８２ａや凹部７９ｂ、８２ｂが同時に識別できるのであれば、第１の情報表示部７９と第２の情報表示部８２とが一部重なってもよい。
従って、第１の情報表示部７９がすべて領域Ａ（図４０参照）内に配置されて第２の情報表示部８２とまったく重ならない場合と、第１の情報表示部７９の大半は領域Ａに配置されるものの、一部が領域Ａからはみ出るために第２の情報表示部８２と一部重なる場合とがある。
同様に、第２の情報表示部８２がすべて領域Ｂ（図４０参照）内に配置されて第１の情報表示部７９とまったく重ならない場合と、第２の情報表示部８２の大半は領域Ｂに配置されるものの、一部が領域Ｂからはみ出るために第１の情報表示部７９と一部重なる場合とがある。
【０１２４】
第１の円周Ｃ１は、フランジ７４の外周縁から数ｍｍ程度内側（軸心に向かって径方向内側）に位置するが、必ずしもこの位置に限定されず、例えばフランジ７４の略外周上に位置させてもよい。この場合、第１の情報表示部７９は、フランジ７４の表面７４ｂの略外周に沿って配置されることになる。ただし、本実施形態のように第１の情報表示部７９をフランジ７４の外周縁よりも内側に位置させることで、例えば運搬や落下等によってリール７０が衝撃を受けた場合であっても、フランジ７４の外周縁で第１の情報表示部７９を保護することが可能となる。
【０１２５】
以上説明したリール７０は、ワイヤの種類を識別するために第１、第２の情報表示部７９、８２を目視で確認することができるようになっている。また、リール７０は、積層した状態であっても横方向から第１、第２の情報表示部７９、８２を目視によって確認することができるものであるから、重ねていてもワイヤの種類等の識別が可能であるという特徴を有している。
以上説明した本実施例に係るリール７０が有する主要な作用、効果及び特徴は、前述した各実施例と同様である。
【０１２６】
（第７実施例）
次に、他の実施例であるリール２００について説明する。
図４１は一方のフランジ２０１側から見た単線のワイヤＷ１を巻き付けたリール２００の外観斜視図である。図４２は、他方のフランジ２０２側から見た単線のワイヤＷ１を巻き付けたリール２００の外観斜視図である。
また、図４３は複線ワイヤＷ２を巻き付けたリール２００ａの一方のフランジ２０１側から見た外観斜視図である。この図４３に示したリール２００ａは、第２の情報表示部２２０’（２２０Ａ’、２２０Ｂ’、２２０Ｃ’、２２０Ｄ’）を除き、リール２００と同一の構造を有している。
【０１２７】
リール２００は、図４５に示したワイヤを巻き付け可能な巻き付け部２０４を有する筒状のハブ２０５と、ハブ２０５の軸方向両側に巻き付け部２０４を挟んで対向する対向面２０１ａ、２０２ａを有する一対のフランジ２０１、２０２とを備える。
この巻き付け部２０４となるハブ２０５に、単線のワイヤＷ１や、複数本の単線ワイヤを一緒に引き出せるようにした複線ワイヤＷ２を巻き付けるようになっている。
ハブ２０５は二重筒構造となっており、内部にはハブ２０５と同心の筒状の貫通部２０６が形成される。貫通部２０６には、リール２００に対するワイヤの巻始めを固定する詳細には後述するコマを収容している。
リール２００の基本的な構造、材質、変形例、改良例等は、前述した各実施例記載のものと同様である。
【０１２８】
対向するように配置されたフランジ２０１、２０２の一方であるフランジ２０１には、表面２０１ｂに、ワイヤの種類を識別するための第１の情報表示部２１０と第２の情報表示部２２０が形成される。
第１の情報表示部２１０は、前述した第６実施例と同一の形状である。改めて説明すると、第１の情報表示部２１０は、ハブ２０５の軸心を中心とした第１の円周Ｃ１００に沿って、図中に示した２１０Ａ、２１０Ｂ、２１０Ｃ、２１０Ｄで示す４箇所に等間隔で配置されている。
第２の情報表示部２２０は、前述した各実施例とは形状がやや異なっている。第２の情報表示部２２０は、第１の円周Ｃ１００より直径の小さい（第１の円周Ｃ１００の内周側に位置する）第２の円周Ｃ２００に沿って、図中の２２０Ａ、２２０Ｂ、２２０Ｃ、２２０Ｄで示す４箇所に等間隔で配置されている。
【０１２９】
４箇所に等間隔で配置した各第１の情報表示部２１０は、フランジ２０１の表面２０１ｂに対して略垂直方向に延びる２個の凸部２１０ａ（２１０ａ１、２１０ａ２）と、凸部２１０ａ１と凸部２１０ａ２の間に形成される凹部２１０ｂとによって構成される。
本実施例では、第１の円周Ｃ１００上に高さの低い壁状の部材からなる環状リブ２１１が立設され、この環状リブ２１１の上（上面）に第１の情報表示部２１０が形成される。凸部２１０ａは光を透過しない略矩形状の遮蔽体（板体）からなり、高さ（環状リブ２１１の上面から凸部２１０ａの頂部までの高さ）及び肉厚とも数ｍｍ程度に設定される。２個の凸部２１０ａ１、２１０ａ２は略同一形状に形成されている。
【０１３０】
一つの第１の情報表示部２１０とこれと隣り合う他の第１の情報表示部２１０との間には、フランジ２０１を横方向（側方）から見たとき、すなわち、ハブ２０５の軸心と直交する方向から見たときに、開口として機能する間隔部２１２（２１２ａ、２１２ｂ、２１２ｃ、２１２ｄ）が設けられている。
間隔部２１２の深さは、凸部２１０ａの高さと略一致するように形成される。なお、本実施例では、各凸部２１０ａと凹部２１０ｂはワイヤを識別するための情報パターンを増加させる場合など、必要に応じて数や形状を異ならせてもよい。例えば、凸部２１０ａや凹部２１０ｂの円周方向における幅をそれぞれ異なるようにしたり、凸部２１０ａの高さや凹部２１０ｂの深さをそれぞれ異なるようにしてもよい。
【０１３１】
また、上記の例では高さの低い環状リブ２１１の上面から凸部２１０ａを突出させている。環状リブ２１１は連続する壁面で構成された環状の隆起部（板体）であり、フランジ２０１の強度を高めてフランジ２０１の変形等を防止する作用を有する。なお、このような環状リブ２１１を設けずにフランジ２０１の表面２０１ｂから直接凸部２１０ａを突出させるようにして差し支えない。
【０１３２】
第２の情報表示部２２０は、フランジ２０１の表面２０１ｂに対して略垂直方向に延びる凸部２２０ａの両側に形成した２個の凹部（スリット）２２０ｂ１、２２０ｂ２によって構成される。
なお、図４３に示したリール２００ａの場合には、間に２個の凸部を伴う３個の凹部によって第２の情報表示部２２０（２２０Ａ’、２２０Ｂ’、２２０Ｃ’、２２０Ｄ’）が構成されている。
【０１３３】
本実施の形態では、第２の円周Ｃ２００に沿って壁状の部材からなる環状リブ２２１が立設され、この環状リブ２２１の上面を切り欠くかたちで第２の情報表示部２２０を一体的に形成している。
凸部２２０ａは光を透過しない略矩形状の遮蔽体（板体）からなり、高さ（凹部２２０ｂ１、２２０ｂ２の底面から頂部までの高さ）及び肉厚とも数ｍｍ程度に設定される。
環状リブ２２１の第２の情報表示部２２０Ａ、２２０Ｂ、２２０Ｃ、２２０Ｄ以外の部分は、残存している環状リブ２２１が形成する壁面によって光を透過しない遮蔽体２２２Ａ、２２２Ｂ、２２２Ｃ、２２２Ｄを構成する。
【０１３４】
第２の情報表示部２２０では、環状リブ２２１の上面からスリット状の切り込みを入れることで凹部２２０ｂ１、２２０ｂ２が形成されるため、凸部２２０ａの上面が環状リブ２２１の上面と略一致するように構成される。
また、環状リブ２１１の上面に形成された凸部２１０ａの上面と環状リブ２２１の上面は、フランジ２０１の表面２０１ｂに対して高さが略一致するように構成される。このため、凸部２１０ａと凸部２２０ａの高さ（環状リブ２２１の高さ）は同一である。
なお、環状リブ２１１、２２１の形状は実施例の形状に限定されるものではない。
【０１３５】
環状リブ２２１も環状リブ２１１と同様、連続した壁面で構成される環状の板体であり、フランジ２０１と一体形成される。従って、環状リブ２１１に加えて環状リブ２２１を設けることでフランジ２０１の強度をさらに高めている。
【０１３６】
また、フランジ２０１の表面２０１ｂには、ハブ２０５と同心である中央部分に円形の窪みである環状凹部２３０が形成されている。さらに環状凹部２３０を囲むようにして環状のボス部２３１が形成される。環状凹部２３０とボス部２３１は鉄筋結束機本体によって回転可能に支持される部位であるが、フランジ２０１の補強材としても機能する部位であり、環状リブ２１１、２２１等とともにリール２００の強度を高める作用を有している。
【０１３７】
図４２は情報表示部を設けた上述のフランジ２０１と対向するフランジ２０２側から見たリール２００の斜視図を表している。
フランジ２０２は円板状に形成されており、その表面２０２ｂの中央部には、ハブ２０５と同心であってハブ２０５の外周部に相当する位置に形成した円形の凹部である環状凹部２３２と、環状凹部２３２を囲むようにして形成した環状の第１の凸状リブ２３３が設けられている。また、第１の凸状リブ２３３から径方向外側に放射状に延びる複数本の第２の凸状リブ２３４と、この第２の凸状リブ２３４に接続する環状の第３の凸状リブ２３５が設けられている。さらに、フランジ２０２表面の外周縁に沿って環状の第４の凸状リブ２３６が設けられている。
【０１３８】
環状凹部２３２と第１の凸状リブ２３３は、鉄筋結束機本体によって回転可能に支持される部位として機能するものである。上記第１〜第４の各凸状リブ２３３、２３４、２３５、２３６を設けることで、フランジ２０２の強度を高めて変形等を防止するようになっている。
なお、本実施例では、環状の凸状リブ（２３３、２３５、２３６）を設けた例を記しているが、環状の凸状リブの個数は当該例に限るわけではない。また、放射状の凸状リブ（２３４）を含め、同様の機能を発揮するのであれば他の形状のリブを設けてもよい。
【０１３９】
フランジ２０２の表面２０２ｂには、ハブ２０５と同心の第３の円周Ｃ３００に沿って、フランジ２０２を横方向から見たとき、略直角三角形状を成す鋸刃状の小突起２３７が８個設けられている。
小突起２３７はリール２００の逆回転防止に用いられる。具体的には、リール２００が鉄筋結束機本体の装着室（１０６）に収容されると、当該装着室に設けられている爪（ラチェット機構）が小突起２３７の対辺に相当する部位に係合する。小突起２３７は略直角三角形状に形成されているため、リール２００は小突起２３７の斜辺と隣辺との間のなす角が示す方向には回転するが、爪と係合する小突起２３７の対辺に相当する方向への回転は規制される。
【０１４０】
また、略直角三角形状に形成された小突起２３７の斜辺と隣辺との間のなす角によって示される方向が、リール２００に巻回されたワイヤが引き出される方向（ワイヤの先端方向）となっている。すなわち、小突起２３７の向きとリール２００の回転方向が一致するように構成される。これにより、小突起２３７を見ることで、ワイヤが引き出される方向、すなわちリール２００の回転方向を確認することができるようになっている。
【０１４１】
以上リール２００は、前述したリール１や他のリールと同様の機能を有するものであり、その作用、効果もほぼ同一である。
例えば、フランジ２０１の表面２０１ｂに情報表示部２１０、２２０を配置したので、面積の狭いハブ２０５の内部に情報表示部を配置する場合に比べてより多くの情報を搭載することができる。また、情報表示部２１０、２２０をフランジ２０１の表面２０１ｂの異なる円周Ｃ１００、Ｃ２００上に配置したので、フランジ２０１の表面２０１ｂを有効に使ってより多くの情報を搭載することができる。
【０１４２】
凸部２１０ａ、２２０ａや凹部２１０ｂ、２２０ｂの数や位置は、ワイヤの材質や線径の他に、例えば図４１に示すように第２の情報表示部２２０の２個の凹部による単線ワイヤW１を巻き付けたリール２００や、図４３に示すように第２の情報表示部２２０’の３個の凹部による単線ワイヤW２を巻き付けたリール２００ａのようにワイヤの種類を識別するための情報として利用可能なものである。情報表示部２１０、２２０をフランジ２０１の表面２０１ｂから突出するよう形成したので、ハブ２０５の内部に情報を設ける場合と比較して、作業者等にとって情報表示部２１０、２２０の形状（例えば、凸部２１０ａ、２２０ａや凹部２１０ｂ、２２０ｂの数や位置）が視認しやすくなっている。このように、見る者にとって、ワイヤの種類等の識別が行いやすいものとなっている。
【０１４３】
本実施形態に係るリール２００では、二つの円周Ｃ１００、Ｃ２００上に情報表示部２１０、２２０を配置しているが、このような情報表示部２１０、２２０等が配置される円周を二つ以上設けても差し支えがない。この場合、フランジ２０１の表面２０１ｂにはより多くの情報を搭載することができる。また、フランジ２０１の表面２０１ｂの径方向に情報表示部２１０、２２０等が増えれば、その分フランジ２０１全体の強度を高めることができるようになる。すなわち、増加した情報表示部（情報表示部２１０、２２０以外の情報表示部）もフランジ２０１の補強部材としての効果を有することになる。
【０１４４】
以上説明したリール２００は、ワイヤの種類を識別するために第１、第２の情報表示部２１０、２２０を目視で確認することができるようになっている。また、リール２００は、積層した状態であっても横方向から第１、第２の情報表示部２１０、２２０を目視によって確認することができるものであるから、重ねていてもワイヤの種類等の識別が可能であるという特徴を有している。
以上説明した本実施例に係るリール２００が有する主要な作用、効果及び特徴は、前述した各１〜６の実施例と同一若しくは実質的に同一の構造部分については、それぞれ同一の作用効果を有するものである。
【０１４５】
図４４は、単線のワイヤＷ１をフランジ２０２に形成したワイヤフック部２０３に係合させた状態を表した外観斜視図である。
ワイヤフック部２０３は、巻き付けたワイヤＷ１の末端部を固定するためにフランジ２０１の周縁部に形成した切り欠きによって形成している。
ワイヤフック部２０３は、フランジ２０１の周縁から中央に向かって形成した２箇所の窪み２４０ａ、２４０ｂと、この２箇所の窪み２４０ａ、２４０ｂの間に設けた突片２４１からなる。巻き付けたワイヤＷ１の固定は、末端部部分を深く凹んだ窪み２４０ａに通し、突片２４１を跨いだ後に窪み２４０ｂに通すことで行われる。
【０１４６】
突片２４１の最初にワイヤＷ１を通過させる窪み２４０ａに近い部位には、突片２４１中央から窪み２４０ａの底部方向に向かって傾斜する傾斜面２４２を設けている。この傾斜面２４２は、ワイヤＷ１を引っ張りながら窪み２４０ａに嵌める際に、ワイヤＷ１を窪み２４０ａに対して誘導する作用を有している。この傾斜面２４２の誘導作用によって、ハブ２０５に巻いてあるワイヤを弛ませること無く、ワイヤＷ１を固定することができるようになっている。
【０１４７】
図４５は、リール２００を側面から見た説明図である。同図に示しているように、ハブ２０５にコマ２４５を設けている。コマ２４５は、ハブ２０５に対してワイヤＷ１を巻始める際にワイヤＷ１の端部を保持する部材である。
コマ２４５は、ハブ２０５を構成する筒状の壁部に設けた開口部２４６からハブ２０５の中心方向に亘る空間内に２箇所の連結部２４７ａ、２４７ｂを介して固定されている。コマ２４５は、中央にワイヤＷ１を挿通させる小孔２４８を有しており、ワイヤＷ１を挿通させた後に他の装置によってワイヤＷ１の端部をコイル状に巻くことで、ワイヤＷ１が抜け出ないように保持するようになっている。
図４６はコマ２４５がハブ２０５に対して固定されている状態のリール２００をフランジ２０２側から見た図であり、図４７は図４６に示したＡ部の拡大図を表している。
【０１４８】
ハブ２０５に対してワイヤＷ１を巻き付けた後、連結部２４７ａ、２４７ｂは他の装置によって切断されるようになっている。
図４８は連結部２４７ａ、２４７ｂを切断した状態のリール２００をフランジ２０２側から見た状態を表し、図４９は図４７に示したＢ部の拡大図を表している。連結部２４７ａ、２４７ｂは、切断部２４８ａ、２４８ｂによってハブ２０５から分離する。
連結部２４７ａ、２４７ｂが切断されたコマ２４５は、ハブ２０５に巻装されているワイヤＷ１によって保持される状態となり、巻装されたワイヤＷ１が全て消費されるまでハブ２０５内に留まるようになっている。
【０１４９】
結束機において巻装されたワイヤＷ１を使い切った場合、結束機によるワイヤＷ１の引き出しに伴ってコマ２４５もワイヤの引き出し方向に引っ張られる。この際、ワイヤＷ１に引っ張られてコマ２４５もリール２００から離脱しようとするが、コマ２４５に形成した突片２４９が開口部２４６の内周縁に引っかかり、一時的にコマ２４５の離脱を阻害するようになっている。
一方、コマ２４５の姿勢を調節すると、図５０に示すように開口部２４６からコマ２４５を取り出すことができるようになっている。コマ２４５を取り外した後のリール２００は、図５１のようにハブ２０５の側面にコマ２４５を取り外した開口部２４６が残存する。
【０１５０】
上記のようにコマ２４５を取り外せるように構成したのは、リール２００、２００ａと金属であるワイヤＷ１、Ｗ２とを分離するためである。この分離によって、樹脂部材と金属を含む部材とに分けて廃棄することが可能になっている。
以上説明した本実施例に係るリール２００、２００ａが有する主要な作用、効果及び特徴は、前述した各実施例と同様である。
【０１５１】
以上説明した第１から第７実施例では、各実施例における第１の情報表示部や第２の情報表示部９、１２、７９、８２、２１０、２２０等を構成する凹部９ｂ、１２ｂ、７９ｂ、８２ｂ、２１０ｂ、２１０、２２０ｂ等や円形孔等６１ｂ、６３ｂを空間として形成しているが、当該空間を光を透過する素材によって形成した透光体（例えば透明部材や半透明部材）としてもよい。ここで、光を透過する素材はプラスチックやフイルム等であり、プラスチックの嵌め込み、又はインサ−ト成形、フイルムの貼り付けで形成してもよい。また、第１、第２の円周Ｃ１、Ｃ２、Ｃ１００、Ｃ２００上に立設した環状壁を光を透過可能な部材で構成し、前記凸部や遮蔽体９ａ、１２ａ、７９ａ、８２ａ、２１０ａ等に相当する部位（壁面）を光が透過しない遮蔽体の貼り付けによって形成したり、遮蔽塗装をすることによって構成してもよい。また、環状リブ２５、２６、９５、９６、２１１、２２１や環状壁６２、６４に形成された凹部９ｂ、１２ｂ、７９ｂ、８２ｂ、２１０ｂ、２２０ｂ１、２２０ｂ２等や円形孔６１ｂ、６３ｂを透明部材や半透明部材で満たした場合には、これらの環状リブ２５、２６、９５、９６、２１１、２２１や環状壁６２、６４の強度を高めることができるのでフランジ４の剛性を高めることができるようになっている。
【０１５２】
また、第１から第７実施例では、第１、第２の情報表示部９、１２、７９、８２等を凸部９ａ、１２ａ、７９ａ、８２ａ、２１０ａ、２２０ａ等や凹部９ｂ、１２ｂ、７９ｂ、８２ｂ等又は壁６１ａ、６３ａや円形孔等６１ｂ、６３ｂで構成したが、ワイヤの種類を識別できるのであれば、第１、第２の情報表示部９、１２、７９、８２等の形状はこれらの形状に限定されるものではない。
【０１５３】
各種の実施例は、種々組み合わせて実施することが出来るものである。また、この発明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲を逸脱しない範囲で種々設計変更できるものである。
【０１５４】
上記の実施の形態の一部又は全部は、以下の付記の如く記載され得る。
（付記１）
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向に離間して設けられ、前記巻き付け部を間に入れる対向面を有する第１及び第２のフランジと、
前記第１のフランジの前記対向面の反対側に位置する表面に形成され、前記ハブの軸心から放射状に離間する第１の円周上に配置される複数の第１の情報表示部と、
前記第１のフランジの前記表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部とを備え、前記第２の情報表示部の少なくとも一部を通過する前記ハブの軸心から放射方向（径方向）に延びる線が、前記複数の第１の情報表示部のいずれも通過しないように前記第２の情報表示部の少なくとも一部を位置させるとともに、前記第２の情報表示部は前記複数の第１の情報表示部のそれぞれから円周方向においてオフセットされるリール。
（付記２）
複数の第２の情報表示部は、前記第２の円周上に配置され、
前記複数の第２の情報表示部のそれぞれは、前記複数の第１の情報表示部のうちの最も近いものに対して前記円周方向においてオフセットされている
付記１に記載のリール。
（付記３）
前記複数の第１の情報表示部のそれぞれは、前記第１のフランジの前記表面から突出し、
前記複数の第２の情報表示部のそれぞれは、前記第１のフランジの前記表面から突出する
付記２に記載のリール。
（付記４）
前記複数の第１の情報表示部のそれぞれは、少なくとも一つの遮光部と少なくとも一つの透光部を備え、
前記複数の第２の情報表示部のそれぞれは、少なくとも一つの遮光部と少なくとも一つの透光部を備える
付記３に記載のリール。
（付記５）
前記第１の情報表示部及び前記第２の情報表示部それぞれの前記少なくとも一つの遮光部は、前記ハブの軸方向において前記表面から離れる方向に突出する少なくとも２つの突出部を備え、
前記第１の情報表示部及び前記第２の情報表示部それぞれの少なくとも一つの透光部は、前記少なくとも２つの突出部の間に凹部を備える
付記４に記載のリール。
（付記６）
前記第１の円周及び前記第２の円周の少なくとも一方に沿ってリブが延びており、
前記複数の第１の情報表示部又は前記複数の第２の情報表示部は、前記軸方向において前記リブから延びる
付記４に記載のリール。
（付記７）
前記複数の第１の情報表示部は複数の第１の壁部を備え、各壁部は、前記第１の壁部を貫通して延びる少なくとも一つの第１の開口部を有し、
前記複数の第２の情報表示部は複数の第２の壁部を備え、各壁部は、前記第２の壁部を貫通して延びる第２の開口部を有する
付記４に記載のリール。
（付記８）
前記第１の壁部は、前記第１の円周に沿って延びる壁の一部であり、複数の長孔状の開口部が円周方向に形成され、隣り合う第１の情報表示部の間に設けられ、
前記長孔状の開口部は、前記少なくとも一つの第１の開口部よりも大きいサイズを有し、前記第２の情報表示部は、前記長孔状の開口部を介して視認可能に構成される
付記７に記載のリール。
（付記９）
各第１の情報表示部は、少なくとも２つの第１の突出部と、隣り合う第１の突出部の間の第１の凹部を備え、
前記第２の情報表示部は、少なくとも２つの第２の突出部と、隣り合う第２の突出部の間の第２の凹部を備え、
前記リールは、更に前記巻き付け部に巻き付けられたワイヤを備え、
前記第１の突出部と前記第２の突出部は、前記第１のフランジの前記表面から軸方向に離れるように突出する
付記1に記載のリール。
（付記１０）
付記９に記載の複数のリールであって、
各リールは、前記複数のリールのうちの他の複数のリールと保管可能に構成され、前記複数のリールの保管位置において、各リールの前記第２の情報表示部は、当該リールの軸に垂直な横方向から視認される。
（付記１１）
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向に離間して設けられ、前記巻き付け部を間に入れる対向面を有する第１及び第２のフランジと、
前記第１のフランジの前記対向面の反対側に位置する表面から突出し、前記ハブの軸心から放射状に離間する第１の円周上に位置する第１の情報表示部と、
前記第１のフランジの前記表面から突出し、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部とを備え、
前記ハブの軸心を中心とし、前記第１の円周により定義される円において、前記第１の情報表示部は前記円の第１の扇形部に位置し、前記第２の情報表示部の少なくとも一部は前記円の第２の扇形部に位置し、前記円の前記第２の扇形部は、前記円の前記第１の扇形部と隣り合い、かつ重なり合わないリール。
（付記１２）
前記第２の情報表示部は、全体的に前記第２の扇形部に位置する
付記１１に記載のリール。
（付記１３）
複数の第１の情報表示部は、それぞれ複数の前記第１の扇形部内に位置し、
複数の第２の情報表示部は、複数の前記第２の扇形部内に少なくとも部分的に位置し、前記第１の扇形部及び前記第２の扇形部は、前記第１の円周周りに交互に配置される
付記１１に記載のリール。
（付記１４）
前記第１の情報表示部のそれぞれは、遮光部と透光部を備え、
前記第２の情報表示部のそれぞれは、遮光部と透光部を備える
付記１３に記載のリール。
（付記１５）
前記第１の円周に沿って壁が延び、
前記第１の情報表示部のそれぞれは、前記壁と、前記壁を貫通して延びる少なくとも一つの長孔状の開口部を含み、長孔状の開口部は、前記第２の扇形部それぞれの前記壁を貫通して延びる
付記１４に記載のリール。
（付記１６）
前記第１の情報表示部のそれぞれは、少なくとも二つの突出部と、隣り合う突出部の間の凹部を備え、前記突出部は、遮光部を備え、前記凹部は、透光部を備える
付記１４に記載のリール。
（付記１７）
前記第１の情報表示部は、
前記第１の壁部を貫通して延びる少なくとも一つの第１の開口部を有する第１の壁部、又は
隣り合う第１の突出部の間に第１の凹部を有する、少なくとも二つの第１の突出部を備え、
前記第２の情報表示部は、
前記第２の壁部を貫通して延びる少なくとも一つの第２の開口部を有する第２の壁部、又は隣り合う第２の突出部の間に第２の凹部を有する、少なくとも二つの第２の突出部を備える
付記１１に記載のリール。
（付記１８）
前記第１の情報表示部は、少なくとも二つの第１の突出部と、前記少なくとも二つの第１の突出部の間に第１の凹部とを備え、
前記第２の情報表示部は、少なくとも二つの第２の突出部と、前記少なくとも二つの第２の突出部の間に第２の凹部とを備え、前記少なくとも二つの第２突出部は、前記第２の扇形部内に位置する
付記１１に記載のリール。
（付記１９）
前記巻き付け部に巻き付けられたワイヤを更に備える、
付記１８に記載のリール。
（付記２０）
各リールは、前記複数のリールのうちの他の複数のリールと保管可能に構成され、前記複数のリールの保管位置において、各リールの前記第２の情報表示部は、当該リールの軸に垂直な横方向から視認可能に構成される
付記１９に記載のリール。
【産業上の利用可能性】
【０１５５】
本発明は、鉄筋結束機に使用するワイヤ用のリールに利用可能である。
【符号の説明】
【０１５６】
１  リール
２  巻き付け部
３  ハブ
４  フランジ
５  フランジ
９  情報表示部（第１の情報表示部）
９ａ  凸部
９ｂ  凹部
１０  間隔部
１２  情報表示部（第２の情報表示部）
１２ａ  凸部
１２ｂ  凹部
１３  遮蔽体
１５  筒状部
１６  歯
１７  ボス部
１８  環状凹部
１９  小突起
２０  環状凹部
２１  第１の凸状リブ
２２  第２の凸状リブ
２３  第３の凸状リブ
２４  孔
２５  環状リブ
２６  環状リブ
６２  環状壁
６４  環状壁
１００  ワイヤ供給体
１０２  鉄筋結束機
３０  リール
３１  情報表示部（第１の情報表示部）
３１ａ  凸部
３１ｂ  凹部
３２  間隔部
３３  情報表示部（第２の情報表示部）
３３ａ  凸部
３３ｂ  凹部
１３０  ワイヤ供給体
４０  リール
４１  情報表示部（第１の情報表示部）
４１ａ  凸部
４１ｂ  凹部
４２  間隔部
４３  情報表示部（第２の情報表示部）
４３ａ  凸部
４３ｂ  凹部
１４０  ワイヤ供給体
５０  リール
５１  情報表示部（第１の情報表示部）
５１ａ  凸部
５１ｂ  凹部
５２  間隔部
５３  情報表示部（第２の情報表示部）
５３ａ  凸部
５３ｂ  凹部
１５０  ワイヤ供給体
６０  リール
６１  情報表示部（第１の情報表示部）
６１ａ  壁面部分（凸部）
６１ｂ  円形孔（凹部（孔））
６２ａ  長孔（間隔部）
６３  情報表示部（第２の情報表示部）
６３ａ  壁面部分（凸部）
６３ｂ  円形孔（凹部（孔））
１６０  ワイヤ供給体
【図１】
2020189751.tif 000003
【図２】
2020189751.tif 000004
【図３】
2020189751.tif 000005
【図４】
2020189751.tif 000006
【図５】
2020189751.tif 000007
【図６】
2020189751.tif 000008
【図７】
2020189751.tif 000009
【図８】
2020189751.tif 000010
【図９】
2020189751.tif 000011
【図１０】
2020189751.tif 000012
【図１１】
2020189751.tif 000013
【図１２】
2020189751.tif 000014
【図１３】
2020189751.tif 000015
【図１４】
2020189751.tif 000016
【図１５】
2020189751.tif 000017
【図１６】
2020189751.tif 000018
【図１７】
2020189751.tif 000019
【図１８】
2020189751.tif 000020
【図１９】
2020189751.tif 000021
【図２０】
2020189751.tif 000022
【図２１】
2020189751.tif 000023
【図２２】
2020189751.tif 000024
【図２３】
2020189751.tif 000025
【図２４】
2020189751.tif 000026
【図２５】
2020189751.tif 000027
【図２６】
2020189751.tif 000028
【図２７】
2020189751.tif 000029
【図２８】
2020189751.tif 000030
【図２９】
2020189751.tif 000031
【図３０】
2020189751.tif 000032
【図３１】
2020189751.tif 000033
【図３２】
2020189751.tif 000034
【図３３】
2020189751.tif 000035
【図３４】
2020189751.tif 000036
【図３５】
2020189751.tif 000037
【図３６】
2020189751.tif 000038
【図３７】
2020189751.tif 000039
【図３８】
2020189751.tif 000040
【図３９】
2020189751.tif 000041
【図４０】
2020189751.tif 000042
【図４１】
2020189751.tif 000043
【図４２】
2020189751.tif 000044
【図４３】
2020189751.tif 000045
【図４４】
2020189751.tif 000046
【図４５】
2020189751.tif 000047
【図４６】
2020189751.tif 000048
【図４７】
2020189751.tif 000049
【図４８】
2020189751.tif 000050
【図４９】
2020189751.tif 000051
【図５０】
2020189751.tif 000052
【図５１】
2020189751.tif 000053
【手続補正書】
【提出日】令和2年9月10日(2020.9.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向両側に設けられ、前記巻き付け部を挟んで対向する対向面を有する一対のフランジと、
前記対向面の反対側に位置する前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした第１の円周上に配置される複数の第１の情報表示部と、
前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部と
を備え、
前記第２の情報表示部の少なくとも一部を通過する前記ハブの軸心から放射方向に延びる線が、前記複数の第１の情報表示部のいずれも通過しないように前記第２の情報表示部の少なくとも一部を位置させるとともに、前記第２の情報表示部は前記複数の第１の情報表示部のそれぞれから円周方向においてオフセットされる
リール。
【請求項２】
前記第２の情報表示部は、前記第２の円周上に複数配置され、
複数の前記第２の情報表示部のそれぞれは、前記複数の第１の情報表示部のうちの最も近いものに対して前記円周方向においてオフセットされている
請求項１に記載のリール。
【請求項３】
前記複数の第１の情報表示部のそれぞれは、第１の前記フランジの前記表面から突出し、
前記複数の第２の情報表示部のそれぞれは、前記第１のフランジの前記表面から突出する
請求項２に記載のリール。
【請求項４】
前記複数の第１の情報表示部のそれぞれは、少なくとも一つの遮光部と少なくとも一つの透光部を備え、
前記複数の第２の情報表示部のそれぞれは、少なくとも一つの遮光部と少なくとも一つの透光部を備える
請求項３に記載のリール。
【請求項５】
前記第１の情報表示部及び前記第２の情報表示部それぞれの前記少なくとも一つの遮光部は、前記ハブの軸方向において前記表面から離れる方向に突出する少なくとも２つの突出部を備え、
前記第１の情報表示部及び前記第２の情報表示部それぞれの前記少なくとも一つの透光部は、前記少なくとも２つの突出部の間に凹部を備える
請求項４に記載のリール。
【請求項６】
前記第１の円周及び前記第２の円周の少なくとも一方に沿ってリブが延びており、
前記複数の第１の情報表示部又は前記複数の第２の情報表示部は、軸方向において前記リブから延びる
請求項４に記載のリール。
【請求項７】
前記複数の第１の情報表示部は複数の第１の壁部を備え、各壁部は、前記第１の壁部を貫通して延びる少なくとも一つの第１の開口部を有し、
前記複数の第２の情報表示部は複数の第２の壁部を備え、各壁部は、前記第２の壁部を貫通して延びる第２の開口部を有する
請求項４に記載のリール。
【請求項８】
前記第１の壁部は、前記第１の円周に沿って延びる壁の一部であり、複数の長孔状の開口部が円周方向に形成され、隣り合う第１の情報表示部の間に設けられ、
前記長孔状の開口部は、前記少なくとも一つの第１の開口部よりも大きいサイズを有し、前記第２の情報表示部は、前記長孔状の開口部を介して視認可能に構成される
請求項７に記載のリール。
【請求項９】
各第１の情報表示部は、少なくとも２つの第１の突出部と、隣り合う第１の突出部の間の第１の凹部を備え、
前記第２の情報表示部は、第２の突出部と、該第２の突出部の両側に設けた第２の凹部を備え、
前記ハブは、更に前記巻き付け部に巻き付けられたワイヤを備え、
前記第１の突出部と前記第２の突出部は、前記第１のフランジの前記表面から軸方向に離れるように突出し、前記第１の情報表示部の凸部は、前記第１の円周上に複数配置され、
前記凸部と凸部の間に光を透過可能な透光体を配置したことを特徴とする請求項５から請求項８のいずれか１項に記載のリール。
【請求項１０】
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向に離間して設けられ、前記巻き付け部を間に入れる対向面を有する第１及び第２のフランジと、
前記第１のフランジの前記対向面の反対側に位置する表面から突出し、前記ハブの軸心から放射状に離間する第１の円周上に位置する第１の情報表示部と、
前記第１のフランジの前記表面から突出し、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部と
を備え、
前記ハブの軸心を中心とし、前記第１の円周により定義される円において、前記第１の情報表示部は前記円の第１の扇形部に位置し、前記第２の情報表示部の少なくとも一部は前記円の第２の扇形部に位置し、前記円の前記第２の扇形部は、前記円の前記第１の扇形部と隣り合い、かつ重なり合わないようになっている
リール。
【請求項１１】
前記第２の情報表示部は、全体的に前記第２の扇形部に位置する
請求項１０に記載のリール。
【請求項１２】
複数の第１の情報表示部は、それぞれ複数の前記第１の扇形部内に位置し、
複数の第２の情報表示部は、複数の前記第２の扇形部内に少なくとも部分的に位置し、
前記第１の扇形部及び前記第２の扇形部は、前記第１の円周の周りに交互に配置される
請求項１０に記載のリール。
【請求項１３】
前記第１の情報表示部のそれぞれは、遮光部と透光部を備え、
前記第２の情報表示部のそれぞれは、遮光部と透光部を備える
請求項１２に記載のリール。
【請求項１４】
前記第１の円周に沿って壁が延び、
前記第１の情報表示部のそれぞれは、前記壁と、前記壁を貫通して延びる少なくとも一つの長孔状の開口部を含み、
前記長孔状の開口部は、前記第２の扇形部それぞれの前記壁を貫通して延びる
請求項１３に記載のリール。
【請求項１５】
前記第１の情報表示部のそれぞれは、少なくとも二つの突出部と、隣り合う突出部の間の凹部を備え、
前記突出部は、遮光部を備え、
前記凹部は、透光部を備える
請求項１３に記載のリール。
【請求項１６】
前記第１の情報表示部は、
第１の壁部を貫通して延びる少なくとも一つの第１の開口部を有する前記第１の壁部、又は隣り合う第１の突出部の間に第１の凹部を有する、少なくとも二つの第１の突出部を備え、
前記第２の情報表示部は、
第２の壁部を貫通して延びる少なくとも一つの第２の開口部を有する前記第２の壁部、又は隣り合う第２の突出部の間に第２の凹部を有する、少なくとも二つの第２の突出部を備える
請求項１０に記載のリール。
【請求項１７】
前記第１の情報表示部は、少なくとも二つの第１の突出部と、前記少なくとも二つの第１の突出部の間に第１の凹部とを備え、
前記第２の情報表示部は、少なくとも二つの第２の突出部と、前記少なくとも二つの第２の突出部の間に第２の凹部とを備え、
前記少なくとも二つの第２突出部は、前記第２の扇形部内に位置する
請求項１０に記載のリール。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明は以下の構成を有する。すなわち、ワイヤを巻き付けるリールであって
ワイヤを巻き付け可能な巻き付け部を有する筒状のハブと、
前記ハブの軸方向両側に設けられ、前記巻き付け部を挟んで対向する対向面を有する一対のフランジと、
前記対向面の反対側に位置する前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした第１の円周上に配置される複数の第１の情報表示部と、
前記フランジの表面に形成され、前記ハブの軸心を中心とした、前記第１の円周より直径の小さい第２の円周上に配置される第２の情報表示部と
を備え、
前記第２の情報表示部の少なくとも一部を通過する前記ハブの軸心から放射方向に延びる線が、前記複数の第１の情報表示部のいずれも通過しないように前記第２の情報表示部の少なくとも一部を位置させるとともに、前記第２の情報表示部は前記複数の第１の情報表示部のそれぞれから円周方向においてオフセットされることを特徴とする。 
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１８
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２３
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正２０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正２１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正２２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２７
【補正方法】削除
【補正の内容】