(57)【要約】【課題】使用者の体力やトレーニング目標に応じた複数の使用形態を選択できるようにする。【解決手段】トレーニング器具Ａは、伸長するのに伴って縮径する形態での弾性変形が可能な長尺弾性体１０と、長尺弾性体１０に長さ方向への移動を可能に外嵌され、長尺弾性体１０が弾性変形していない状態では長尺弾性体１０との間の摩擦により移動規制される複数の可動体２０，３０とを備え、長尺弾性体１０を上下方向に向けて伸長させていく過程で可動体２０，３０が降下を開始するタイミングは、複数の可動体２０，３０の相互間で相違している。【選択図】図１
2020162935.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
伸長するのに伴って縮径する形態での弾性変形が可能な長尺弾性体と、
前記長尺弾性体に長さ方向への移動を可能に外嵌され、前記長尺弾性体が弾性変形していない状態では前記長尺弾性体との間の摩擦により移動規制される複数の可動体とを備え、
前記長尺弾性体を上下方向に向けて伸長させていく過程で前記可動体が降下を開始するタイミングは、前記複数の可動体の相互間で相違していることを特徴とするトレーニング器具。
【請求項２】
伸長するのに伴って縮径する形態での弾性変形が可能な長尺弾性体と、
前記長尺弾性体に長さ方向への移動を可能に外嵌され、前記長尺弾性体が弾性変形していない状態では前記長尺弾性体との間の摩擦により移動規制される複数の可動体とを備え、
前記長尺弾性体を上下方向に向けて所定長さまで伸長させたときの前記可動体の降下速度は、前記複数の可動体の相互間で相違していることを特徴とするトレーニング器具。
【請求項３】
前記長尺弾性体の外周には、複数の突部が前記長尺弾性体の長さ方向に並ぶように設けられており、
前記複数の可動体は長さ寸法が互いに異なっていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載のトレーニング器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、ゴム等の弾性的に伸縮可能な紐状体を三つ編みにした本体に、２つの球状体を移動可能に外嵌したストレッチ器具が開示されている。このストレッチ器具は、紐状の本体を上下に引っ張ると、本体が細くなるので球状体が降下するようになっている。本体を引っ張ったときの向きが鉛直方向に近いほど、球状体の降下速度が速くなる。しかし、引っ張ったときの本体の向きを、水平に近い向きから垂直方向へ向けていくほど、使用者が身体に感じる負荷が大きくなる。この現象を利用し、球状体がなるべく早く落ちるように本体の引張り方を垂直に近づけることで、使用者の姿勢や身体バランスを自然と真っ直ぐに近づけることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３１３２２１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のストレッチ器具は、本体の伸長量に応じて使用者への負荷を増減させることができるのであるが、本体を所定長さまで伸ばしてしまうと、２つの球状体が同時に同じ速度で降下するという単純な構造である。そのため、使用形態が１つだけであり、使用者の体力やトレーニング目標に応じた複数の使用形態を選択することができない。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、使用者の体力やトレーニング目標に応じた複数の使用形態を選択できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の発明は、
伸長するのに伴って縮径する形態での弾性変形が可能な長尺弾性体と、
前記長尺弾性体に長さ方向への移動を可能に外嵌され、前記長尺弾性体が弾性変形していない状態では前記長尺弾性体との間の摩擦により移動規制される複数の可動体とを備え、
前記長尺弾性体を上下方向に向けて伸長させていく過程で前記可動体が降下を開始するタイミングは、前記複数の可動体の相互間で相違していることを特徴とする。
【０００７】
第２の発明は、
伸長するのに伴って縮径する形態での弾性変形が可能な長尺弾性体と、
前記長尺弾性体に長さ方向への移動を可能に外嵌され、前記長尺弾性体が弾性変形していない状態では前記長尺弾性体との間の摩擦により移動規制される複数の可動体とを備え、
前記長尺弾性体を上下方向に向けて所定長さまで伸長させたときの前記可動体の降下速度は、前記複数の可動体の相互間で相違していることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
第１の発明のトレーニング器具は、長尺弾性体を上下方向に向けて両手で伸ばすようにして使用することができる。両腕を上下に大きく開くことにより、肩関節や肘関節の可動域を拡げることができるとともに、普段は自分自身で伸ばすことのできない筋肉群をストレッチすることができる。また、長尺弾性体の伸長量に応じて負荷が増大するので、上半身の筋力強化を図ることができる。このトレーニング器具は、長尺弾性体の伸長量と複数の可動体の並び順によって、複数の可動体の降下形態が変わる。複数の可動体の並び順を選択し、複数の可動体の降下形態を目安にすることにより、使用者の体力やトレーニング目標に応じて好適な負荷をかけることができる。第１の発明のトレーニング器具は、使用者の体力やトレーニング目標に応じた複数の使用形態を選択することが可能である。
【０００９】
第２の発明のトレーニング器具は、長尺弾性体を上下方向に向けて両手で伸ばすようにして使用することができる。両腕を上下に大きく開くことにより、肩関節や肘関節の可動域を拡げることができるとともに、普段は自分自身で伸ばすことのできない筋肉群をストレッチすることができる。また、長尺弾性体の伸長量に応じて負荷が増大するので、上半身の筋力強化を図ることができる。このトレーニング器具は、長尺弾性体を所定長さまで伸長させたときの可動体の降下所要時間は、複数の可動体相互間で異なる。長尺弾性体を伸長状態に維持するトレーニングを行う際には、使用者の体力やトレーニング目標に応じて何れかの可動体を選択し、選択した可動体の降下所要時間を、長尺弾性体の伸長維持時間の目安にすることができる。第２の発明のトレーニング器具は、使用者の体力やトレーニング目標に応じた複数の使用形態を選択することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１のトレーニング器具を小さくまとめて置いた状態をあらわす斜視図である。
【図２】トレーニング器具の使用例をあらわす斜視図である。
【図３】長尺弾性体に第１可動体と第２可動体を外嵌した状態をあらわす部分拡大正断面図である。
【図４】長尺弾性体に第１可動体を外嵌した状態をあらわす部分拡大平面図である。
【図５】長尺弾性体に第２可動体を外嵌した状態をあらわす部分拡大平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、前記長尺弾性体の外周には、複数の突部が前記長尺弾性体の長さ方向に並ぶように設けられており、前記複数の可動体は長さ寸法が互いに異なっていることが好ましい。可動体が降下する過程では、可動体が姿勢を僅かに傾けて突部に引っ掛かった後、姿勢を別の向きへ傾けて突部から外れるという動作を繰り返す。このとき、長さ寸法の大きい可動体の傾き角度は、長さ寸法の小さい可動体に比べて小さいので、長さ寸法の大きい可動体の降下速度は、長さ寸法の小さい可動体よりも速い。
【００１２】
＜実施例１＞
以下、本発明を具体化した実施例１を図１〜図５を参照して説明する。尚、以下の説明において、上下の方向については、図２，３にあらわれる向きを、そのまま上方、下方と定義する。
【００１３】
本実施例１のトレーニング器具Ａは、図１に示すように、１本の長尺弾性体１０と、２つ（複数の）の可動体２０，３０とを備えて構成されている。図１，３に示すように、長尺弾性体１０は、３本のシリコーンゴム製のゴム紐１１を三つ編みにしたものである。したがって、長尺弾性体１０の外周面には、ゴム紐１１のうち三つ編みにするために外向きから内向きへ湾曲させた部位が、複数の突部１２として存在している。長尺弾性体１０が弾性変形していない自由状態であるときに、複数の突部１２は、長尺弾性体１０の長さ方向（軸線方向）及び周方向の両方向において、一定のピッチで並ぶように配されている。
【００１４】
ゴム紐１１の各ゴム紐１１の断面形状は真円形であり、ゴム紐１１の外径は全長に亘って一定である。３本のゴム紐１１の外径寸法と長さ寸法は、同一である。長尺弾性体１０の両端部には、長尺弾性体１０をリング状に結ぶことによって一対の掴み部１３が形成されている。図２に示すように、トレーニング器具Ａの使用者Ｕは、一対の掴み部１３の両手Ｈを引っかけることにより、長尺弾性体１０（ゴム紐１１）を弾性的に伸長させることができる。
【００１５】
本実施例１において、３本のゴム紐１１（長尺弾性体１０の突部１２）に外接する仮想円の直径寸法を、１本の長尺弾性体１０の外径寸法と定義する。長尺弾性体１０が弾性的に伸長していない自由状態においては、図１に示すように、３本のゴム紐１１同士の間に隙間が空いた状態となっている。即ち、長尺弾性体１０を長さ方向と直角に切断した断面において、自由状態の３本のゴム紐１１の間には隙間が存在する。自由状態の長尺弾性体１０が伸長し始めると、３本のゴム紐１１が、互いに径方向及び周方向に接近しながら弾性的に伸長していく。この長尺弾性体１０の弾性的な伸長に伴い、長尺弾性体１０の外径寸法が小さくなっていく。
【００１６】
第１可動体２０は、長尺弾性体１０（ゴム紐１１）と同じくシリコーンゴムからなる。第１可動体２０は、全体として軸線を上下方向に向けた上下対称な縦長の筒状をなす。図３，４に示すように、第１可動体２０には、上下方向に貫通した形態の第１挿通孔２１が形成されている。第１可動体２０を水平に切断したときの第１挿通孔２１の断面形状は、真円形である。第１挿通孔２１の内径寸法は、第１挿通孔２１の全長に亘って一定である。第１挿通孔２１の内径寸法は、自由状態における長尺弾性体１０の外径寸法よりも小さい。第１可動体２０（第１挿通孔２１）の軸線方向（上下方向）の長さ寸法Ｌａは、上下方向に隣り合う２つの突部１２のピッチよりも大きい。
【００１７】
第１可動体２０の平面視形状及び底面視形状は、第１挿通孔２１と同心の正方形である。第１可動体２０の上下寸法は、第１可動体２０の最大外径寸法（平面視における正方形の対角長さ）よりも大きい。第１可動体２０の外周面は、二対の第１平面２２と二対の第２平面２３と四対の第３平面２４とを備えて構成されている。第１平面２２は、二等辺三角形からなり、底辺を共通として上下対称に隣接するもの同士が対をなす。二対の第１平面２２は第１可動体２０の前面と後面を構成する。第２平面２３は、等脚台形からなり、下底同士を共通として上下対称に隣接するもの同士が対をなす。
【００１８】
二対の第２平面２３は第１可動体２０の左右両側面を構成する。第３平面２４は、不等辺三角形からなり、頂角同士を共通として上下対称に隣接するもの同士が対をなす。四対の第３平面２４は、周方向において第１平面２２と第２平面２３の間に介在するように配されている。平面視及び底面視において、２つの第２平面２３の上底と４つの第３平面２４の底辺は、第１挿通孔２１と同心の正六角形を構成する。
【００１９】
第２可動体３０は、長尺弾性体１０（ゴム紐１１）及び第１可動体２０と同じくシリコーンゴムからなる。図３，５に示すように、第２可動体３０は、全体として軸線を上下方向に向けた筒状をなす。第２可動体３０には、上下方向に貫通した形態の第２挿通孔３１が形成されている。第２可動体３０を水平に切断したときの第２挿通孔３１の断面形状は、真円形である。第２挿通孔３１の内径寸法は、第２挿通孔３１の全長に亘って一定である。第２挿通孔３１の内径寸法は、自由状態における長尺弾性体１０の外径寸法よりも小さく、第１挿通孔２１の内径と同じ寸法である。
【００２０】
第２可動体２０（第２挿通孔３１）の軸線方向（上下方向）の長さ寸法Ｌｂは、上下方向に隣り合う２つの突部１２のピッチよりも大きいが、第１挿通孔２１の長さ寸法Ｌａより小さい。例えば、第１挿通孔２１（第１可動体２０）の長さ寸法Ｌａは、第２挿通孔３１（第２可動体３０）の長さ寸法Ｌｂの約１．７倍である。第１挿通孔２１と第２挿通孔３１は内径が同じ寸法なので、第１挿通孔２１の内周面積は、第２挿通孔３１の内周面積より大きい。第１可動体２０の重量Ｗ（体積）は第２可動体３０の重量Ｗ（体積）より大きい。例えば、第１可動体２０の重量Ｗ（体積）は、第２可動体３０の重量Ｗ（体積）の約１．１倍〜１．４倍である。
【００２１】
第２可動体３０の外周面は、上下２つの多面部３３によって構成されている。上側の多面部３３は、同一寸法の正五角形からなる５つの多角面３４を、周方向に隣接させ全周に亘って連ねた形態である。下側の多面部３３も、同一寸法の正五角形からなる５つの多角面３４を、周方向に隣接させ全周に亘って連ねた形態である。上側の多角面３４と下側の多角面３４は、周方向に半ピッチずれた位置関係で隣接している。各多角面３４のうち第２可動体３０の上端縁又は下端縁を構成する辺は、第２可動体３０の正面視及び底面視において、第２挿通孔３１と同心の正五角形を構成する。
【００２２】
長尺弾性体１０が弾性的に伸長していない自由状態にあるときは、長尺弾性体１０の外径寸法が第１挿通孔２１の内径より大きいので、第１挿通孔２１内では長尺弾性体１０が弾性的に縮径変形させられている。そのため、長尺弾性体１０の径方向外向きの弾性復元力により、長尺弾性体１０の外周（突部１２）と第１挿通孔２１の内周面との間には、長尺弾性体１０の弾性復元力による摩擦力Ｆが生じる。このときの摩擦力Ｆは第１可動体２０の重量Ｗよりも大きいので、長尺弾性体１０を自重により上下方向に向けても、第１可動体２０は降下しない。同様に、長尺弾性体１０が自由状態にあるときには、第２可動体３０も降下しない。
【００２３】
長尺弾性体１０を弾性的に伸長させると、長尺弾性体１０の外径寸法が次第に小さくなっていくので、第１挿通孔２１に対する長尺弾性体１０からの径方向外向きの弾性復元力も小さくなっていく。そのため、長尺弾性体１０を所定の長さまで伸長させると、長尺弾性体１０と第１挿通孔２１（第１可動体２０）との間の摩擦力Ｆが第１可動体２０の重量Ｗよりも小さくなるので、第１可動体２０が降下を開始する。第１可動体２０と同様に、第２可動体３０も、長尺弾性体１０が所定長さまで伸長した時点で、降下を開始する。
【００２４】
上述のように長尺弾性体１０の伸長過程で第１可動体２０と第２可動体３０が降下を開始するタイミングは、各可動体２０，３０の重量Ｗと、各可動体２０，３０と長尺弾性体１０との間に生じる摩擦力Ｆとの大小関係で決まる。摩擦力Ｆは、長尺弾性体１０と各可動体２０，３０との間の摩擦係数μと、長尺弾性体１０の弾性復元力に起因する径方向外向きの抗力Ｒとによって決まり、Ｆ＝μ・Ｒの式であらわされる。摩擦係数μは、長尺弾性体１０の材料と各可動体２０，３０の材料との関係で決まる。
【００２５】
長尺弾性体１０の抗力Ｒは、長尺弾性体１０の伸長量（長尺弾性体１０の外径寸法）に起因する径方向外向きの圧力Ｐと、各挿通孔２１，３１の内周における長尺弾性体１０との接触面積Ｓ（各挿通孔２１，３１の長さ寸法Ｌａ，Ｌｂや内径寸法）に依存する。これらのパラメータの大小関係により、第１可動体２０と第２可動体３０のうちいずれが先に降下を開始するかが決まる。パラメータの設定によっては、第１可動体２０と第２可動体３０が同じタイミングで降下を開始する場合もある。
【００２６】
本実施例１のトレーニング器具Ａの場合、第１挿通孔２１と第２挿通孔３１の内径は同じ寸法であるが、第１挿通孔２１の内周面に弾性接触する突部１２の数は、第２挿通孔３１の内周面に弾接する突部１２の数より多い。したがって、長尺弾性体１０が弾性的に伸長したときに、その伸長寸法に拘わらず、第１可動体２０に生じる摩擦力Ｆは第２可動体３０における摩擦力Ｆより大きくなる。摩擦力Ｆは、各挿通孔２１，３１の内周面に弾性接触する突部１２の数に比例し、各挿通孔２１，３１の内周面に弾性接触する突部１２の数は概ね各挿通孔２１，３１の長さ寸法Ｌａ，Ｌｂ（内周面積）に比例する。したがって、第１挿通孔２１に生じる摩擦力Ｆは第２挿通孔３１に生じる摩擦力Ｆの約１．７倍である。
【００２７】
一方、第１可動体２０は第２可動体３０よりも重量Ｗが大きく、第１可動体２０の重量Ｗと第２可動体３０の重量Ｗの比の値は、約１．１〜１．４である。この第１可動体２０と第２可動体３０の重量Ｗ比は、第１可動体２０に生じる摩擦力Ｆと第２可動体３０に生じる摩擦力Ｆの比の値（約１．７）よりも小さい。そのため、第２可動体３０の方が第１可動体２０よりも先に下降を開始するようになっている。
【００２８】
本実施例１では、第１可動体２０の重量Ｗと第２可動体３０の重量Ｗが異なっているだけでなく、長尺弾性体１０が自由状態のときの第１可動体２０に生じる摩擦力Ｆと第２可動体３０に生じる摩擦力Ｆも異なっている。そして、重量Ｗ比と、長尺弾性体１０が自由状態のときに生じる摩擦力Ｆの比は、第１可動体２０と第２可動体３０との相互間で異なっている。これにより、長尺弾性体１０が伸長する過程において、第１可動体２０の降下開始と第２可動体３０の降下開始のタイミングが異なっている。
【００２９】
また、第１可動体２０と第２可動体３０が降下を開始した後の、各可動体２０，３０の降下速度は、互いに相違している。各可動体２０，３０が降下する際には、可動体２０，３０が長尺弾性体１０の軸線に対して僅かに姿勢を傾けて、可動体２０，３０の挿通孔２１，３１の下側の開口縁部が、一旦、突部１２に引っ掛かる。その直後、可動体２０，３０の姿勢が別の方向へ傾くことによって突部１２を通過し、別の突部１２に引っ掛かる、という動作を繰り返していく。
【００３０】
このとき、挿通孔２１，３１の長さ寸法Ｌａ，Ｌｂが大きいほど、可動体２０，３０の傾き角度が小さくなるので、突部１２に対する各可動体２０，３０の引っ掛かり代が小さくなる。突部１２との引っ掛かり代が小さいほど、各可動体２０，３０が姿勢を変えて突部１２を通過するのに要する時間が短くなる。したがって、本実施例１のトレーニング器具Ａは、上下寸法の大きい第１可動体２０の方が、第２可動体３０よりも降下速度が速い。
【００３１】
次に、本実施例１のトレーニング器具Ａを用いて行うトレーニングの方法について説明する。長尺弾性体１０の両端部の掴み部１３を両手Ｈで掴み、トレーニング器具Ａが使用者Ｕの側方に位置するように（図２を参照）又は使用者Ｕの前方に位置するように両腕Ａを伸ばす。この状態で、両腕Ａを上下方向へ拡げることにより、長尺弾性体１０を上下方向に伸長させるように弾性変形させる。両腕Ａを伸ばして上下方向に大きく開く動作は、日常生活では殆ど行われないので、肩関節や肘関節の可動域を拡げることができる。関節を大きく動かすと、関節に繋がっている筋肉が大きく伸び縮みするので、凝り固まってしまった筋肉群を伸ばしたり緩めたりするストレッチ効果を得ることができる。また、長尺弾性体１０が弾性的に伸長するのに伴い、長尺弾性体１０に蓄勢される弾性復元力が増大するので、使用者Ｕに作用する負荷が強くなる。これにより、上半身（腕Ａ、肩、胸部、背中、腹部等）の筋力強化を図ることができる。
【００３２】
このとき、使用者Ｕの体力やトレーニング目標等に応じて、適切な負荷がかかるようにすることが望ましい。そこで、使用者Ｕは、第１可動体２０と第２可動体３０のうちいずれかの可動体２０，３０を選択する。例えば、負荷を小さくしたい場合は、降下開始タイミングの早い第２可動体３０が第１可動体２０よりも下側に位置する向きにして、長尺弾性体１０を伸長させる。すると、長尺弾性体１０の伸長量が比較的少ない段階、即ち負荷が小さい段階で、第２可動体３０が降下を開始する。したがって、第２可動体３０が降下を開始するタイミングを目安にすることで、比較的小さい負荷で腕Ａを鍛えることができる。
【００３３】
また、負荷を大きくしたい場合は、降下開始タイミングの遅い第１可動体２０が第２可動体３０よりも下側に位置する向きにして、長尺弾性体１０を伸長させる。すると、長尺弾性体１０の伸長量が比較的多くなるまで、即ち負荷がある程度大きくなるまでは、第１可動体２０の降下が開始されない。したがって、第１可動体２０が降下を開始するタイミングを目安にすることで、比較的大きい負荷で腕Ａを鍛えることができる。このように、本実施例１のトレーニング器具Ａを用いれば、使用者Ｕの体力やトレーニング目標に応じて負荷の大きさを変えるトレーニングを行うことができる。
【００３４】
また、本実施例１のトレーニング器具Ａを用いた別のトレーニングの方法としては、長尺弾性体１０を伸長させた状態に維持することで、持久力を高めることができる。降下速度の速い第１可動体２０は、降下を開始してから降下を終了するまでに要する降下所要時間が、比較的短い。したがって、第１可動体２０の降下所要時間を、長尺弾性体１０の伸長状態を維持する時間の目安にすれば、比較的軽めの負荷で腕Ａの持久力アップを図ることができる。
【００３５】
また、降下速度の遅い第２可動体３０は、降下を開始してから降下を終了するまでに要する降下所要時間が、比較的長い。したがって、第２可動体３０の降下所要時間を、長尺弾性体１０の伸長状態を維持する時間の目安にすれば、比較的強めの負荷で腕Ａの持久力アップを図ることができる。このように、本実施例１のトレーニング器具Ａを用いれば、使用者Ｕの体力やトレーニング目標に応じて持久力アップを図るトレーニングを行うことができる。
【００３６】
本実施例１のトレーニング器具Ａは、伸長するのに伴って縮径する形態での弾性変形が可能な長尺弾性体１０と、長尺弾性体１０に長さ方向への移動を可能に外嵌された第１可動体２０及び第２可動体３０を有する。長尺弾性体１０が弾性変形していない自由状態では、第１可動体２０と第２可動体３０は長尺弾性体１０との間の摩擦により移動規制される。本実施例１のトレーニング器具Ａは、使用者Ｕの体力やトレーニング目標に応じた複数の使用形態を選択することが可能である。
【００３７】
即ち、長尺弾性体１０を上下方向に向けて伸長させていく過程で第１可動体２０と第２可動体３０が降下を開始するタイミングは、第１可動体２０及び第２可動体３０の相互間で相違している。長尺弾性体１０を上下方向に向けて両手Ｈで伸ばしたときの第１可動体２０と第２可動体３０の上下の並び順と、長尺弾性体１０の伸長量とに応じて、第１可動体２０と第２可動体３０の降下形態が変わる。したがって、両可動体２０，３０の並び順を選択し、両可動体２０，３０の降下形態を目安にすることにより、使用者Ｕの体力やトレーニング目標に応じて好適な負荷をかけることができる。
【００３８】
また、長尺弾性体１０を上下方向に向けて所定長さまで伸長させたときの第１可動体２０と第２可動体３０の降下速度は、第１可動体２０及び第２可動体３０の相互間で相違している。これにより、長尺弾性体１０を所定長さまで伸長させたとき、第１可動体２０の降下所要時間と第２可動体３０の降下所要時間は互いに異なる。長尺弾性体１０を伸長状態に維持するトレーニングを行う際には、使用者Ｕの体力やトレーニング目標に応じて何れかの可動体２０，３０を選択し、選択した可動体２０，３０の降下所要時間を、長尺弾性体１０の伸長維持時間の目安にすることができる。
【００３９】
第１可動体２０と第２可動体３０の降下速度を異ならせる構成は、次の通りである。長尺弾性体１０の外周には、複数の突部１２が長尺弾性体１０の長さ方向に並ぶように設けられている。第１可動体２０と第２可動体３０は、長尺弾性体１０の軸線方向における長さ寸法Ｌａ，Ｌｂが互いに異なっている。可動体２０，３０が降下する過程では、可動体２０，３０が姿勢を僅かに傾けて突部１２に引っ掛かった後、姿勢を異なる向きへ傾けて突部１２から外れるという動作を繰り返す。このとき、長さ寸法Ｌａの大きい第１可動体２０の傾き角度は、長さ寸法Ｌｂの小さい第２可動体３０に比べて小さいので、長さ寸法Ｌａの大きい第１可動体２０の降下速度は、長さ寸法Ｌｂの小さい第２可動体３０よりも速い。
【００４０】
＜他の実施例＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施例に限定されるものではなく、例えば次のような実施例も本発明の技術的範囲に含まれる。
上記実施例では、第１挿通孔と第２挿通孔の内径寸法が同じであるが、双方の挿通孔の内径寸法は異なっていてもよい。この場合も、第１可動体と第２可動体の重量（体積）、材料、挿通孔の長さ寸法、挿通孔の表面粗さ等を異なるものとすることにより、降下開始のタイミングと降下速度を両可動体間で相違させることができる。
上記実施例では、第１挿通孔と第２挿通孔の長さ寸法が異なっているが、双方の挿通孔の長さ寸法は同じ寸法であってもよい。この場合、第１可動体と第２可動体の重量（体積）、材料、挿通孔の内径寸法、挿通孔の表面粗さ等を異なるものとすることにより、降下開始のタイミングと降下速度を両可動体間で相違させることができる。
上記実施例では、第１可動体と第２可動体は重量（体積）が異なっているが、第１可動体と第２可動体の重量（体積）は同じであってもよい。この場合、第１可動体と第２可動体の材料、挿通孔の内径寸法、挿通孔の長さ寸法、挿通孔の表面粗さ等を異なるものとすることにより、降下開始のタイミングと降下速度を両可動体間で相違させることができる。
上記実施例では、第１可動体と第２可動体は同じ材料からなるが、第１可動体の材料と第２可動体の材料は異なっていてもよい。この場合、第１可動体と第２可動体の重量（体積）、第１挿通孔と第２挿通孔の内径寸法、第１挿通孔と第２挿通孔の長さ寸法、第１挿通孔と第２挿通孔の表面粗さ等を異なるものとすることにより、降下開始のタイミングと降下速度を両可動体間で相違させることができる。
上記実施例では、第１挿通孔と第２挿通孔の断面形状を真円形としたが、第１挿通孔と第２挿通孔の断面形状は、長円形、楕円形、多角形等、真円以外の形状であってもよい。
上記実施例では、第１挿通孔と第２挿通孔の内周面が滑らかな曲面で構成されているが、第１挿通孔と第２挿通孔の内周面は、長さ方向に沿ったリブを形成した形態や、複数の突起を長さ方向や周方向に並べた形態等であってもよい。
上記実施例では、第１挿通孔の内径寸法が第１挿通孔の全長に亘って一定であるが、第１挿通孔の内径寸法は、長さ方向において部分的に異なっていてもよく、長さ方向に沿って次第に変化していってもよい。
上記実施例では、第２挿通孔の内径寸法が第２挿通孔の全長に亘って一定であるが、第２挿通孔の内径寸法は、長さ方向において部分的に異なっていてもよく、長さ方向に沿って次第に変化していってもよい。
【００４１】
上記実施例では、１本の長尺弾性体に２つの可動体を外嵌したが、１本の長尺弾性体に外嵌する可動体の数は３つ以上でもよい。この場合、降下開始のタイミングは、全ての可動体の相互間で異なっていてもよく、一部の可動体同士で同じであってもよい。また、長尺弾性体が所定長さに伸長したときの降下速度は、全ての可動体の相互間で異なっていてもよく、一部の可動体同士で同じであってもよい。
上記実施例では、長尺弾性体が、同一形状及び同一寸法の３本のゴム紐を三つ編みにしたものであるが、長尺弾性体は、１本のゴム紐であってもよく、複数本のゴム紐を三つ編みにせずに束ねただけのものでもよく、ゴムや合成樹脂や金属等の弾性線材をコイル状にしたもの（コイルバネ）でもよく、複数の輪ゴムを連結したもの等でもよい。
上記実施例では、長尺弾性体の材料がシリコーンゴムであるが、長尺弾性体の材料はシリコーンゴム以外のものであってもよい。
上記実施例では、第１可動体の材料がシリコーンゴムであるが、第１可動体の材料はシリコーンゴム以外のものであってもよい。
上記実施例では、第２可動体の材料がシリコーンゴムであるが、第２可動体の材料はシリコーンゴム以外のものであってもよい。
上記実施例では、長尺弾性体の材料が第１可動体及び第２可動体と同じ材料であるが、長尺弾性体の材料は、第１可動体及び第２可動体とは異なる材料であってもよい。
【００４２】
上記実施例のトレーニング器具において、第１可動体と第２可動体のうち少なくとも一方に、可動体の動きを検知するモーションセンサ（加速度センサ、ジャイロセンサ）とマイコンを内蔵し、モーションセンサからの検知信号に基づいてトレーニング器具の使用状況を分析、記録するようにしてもよい。
上記実施例のトレーニング器具において、長尺弾性体（両端の掴み部等）に、長尺弾性体の伸長状態や動き等を検知するモーションセンサ（加速度センサ、ジャイロセンサ）を取り付け、モーションセンサからの検知信号に基づいてトレーニング器具の使用状況を分析、記録するようにしてもよい。
上記実施例のトレーニング器具において、第１可動体と第２可動体のうち少なくとも一方に、鈴のように振動や衝撃によって機械的に音を発する器具を内蔵したり、スイッチ操作により音や音楽を電気的に鳴らす音源やスピーカーを内蔵したり、可動体の動きをセンサで検知して音や音楽を出力する電子機器を内蔵してもよい。このようにすると、音や音楽を耳で楽しみながらトレーニングを行うことができる。また、トレーニング器具を背中側に回して使用する場合には、可動体の動きを音によって認識することができる。
上記実施例のトレーニング器具において、長尺弾性体（両端の掴み部等）に、鈴のように振動や衝撃によって機械的に音を発する器具を内蔵したり、スイッチ操作により音や音楽を電気的に鳴らす音源やスピーカーを内蔵したり、長尺弾性体の伸長状態や動き等を検知して音や音楽を出力する電子機器を内蔵してもよい。このようにすると、音や音楽を耳で楽しみながらトレーニングを行うことができる。
上記実施例のトレーニング器具において、第１可動体と第２可動体の少なくとも一方に、スイッチ操作によりＬＥＤ等を発光する光源を設けたり、可動体の動きをセンサで検知して発光する電子機器を内蔵してもよい。この場合、色が変化したり、点滅の形態が変化したりするようにしてもよい。このようにすると、光を目で楽しみながらトレーニングを行うことができる。
上記実施例のトレーニング器具において、長尺弾性体に、スイッチ操作によりＬＥＤ等を発光する光源を設けたり、長尺弾性体の伸長状態や動きをセンサで検知して発光する電子機器を内蔵してもよい。この場合、色が変化したり、点滅の形態が変化したりするようにしてもよい。このようにすると、光を目で楽しみながらトレーニングを行うことができる。
【符号の説明】
【００４３】
Ａ…トレーニング器具
Ｌａ…第１可動体の長さ寸法
Ｌｂ…第２可動体の長さ寸法
１０…長尺弾性体
１２…突部
２０…第１可動体（可動体）
３０…第２可動体（可動体）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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