(57)【要約】【課題】高せん断条件下における機械的安定性及び高温条件下におけるグリースの潤滑特性を高めることができる増ちょう剤及びそれを含むグリース組成物を提供することを目的とする。【解決手段】本発明の増ちょう剤は、１分子内に活性水素含有基を３〜６個有する化合物（Ａ）と１分子内に１個のイソシアネート基を有する単官能イソシアネート（Ｂ）との付加反応物（Ｃ）を含むことを特徴とする。本発明のグリース組成物は、鉱油基油及び合成油基油からなる群より選ばれる少なくとも１種類の基油と前記増ちょう剤とを含むことを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１分子内に活性水素含有基を３〜６個有する化合物（Ａ）と１分子内に１個のイソシアネート基を有する単官能イソシアネート（Ｂ）との付加反応物（Ｃ）を含む増ちょう剤（Ｘ）。
【請求項２】
前記化合物（Ａ）が、ポリオール（Ａ１）又はポリアミン（Ａ２）である請求項１に記載の増ちょう剤。
【請求項３】
前記化合物（Ａ）がオキシアルキレン基を有する請求項１又は２に記載の増ちょう剤。
【請求項４】
前記付加反応物（Ｃ）が下記一般式（１）で表される請求項１〜３のいずれか１項に記載の増ちょう剤。
【化１】
2020139098.tif 000006
［一般式（１）におけるｎは０〜１０の整数であって、ｎが同じ数であっても異なる数であってもよい。Ｒは炭素数５〜１８の炭化水素基を表し、Ｒが同一種類の基であっても異なる種類の基であっても良い。］
【請求項５】
鉱油基油及び合成油基油からなる群より選ばれる少なくとも１種類の基油と請求項１〜４のいずれか１項に記載の増ちょう剤とを含むグリース組成物（Ｙ）。
【請求項６】
前記グリース組成物の全体重量に対して、請求項１〜４のいずれか１項に記載の増ちょう剤を５〜４０重量％含む請求項５に記載のグリース組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、増ちょう剤及びそれを含むグリースに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車を始めとする各種産業界では、機械部品の小型化、軽量化及び高性能化が進み、耐熱性や潤滑性にすぐれたウレアグリースが注目を集めている。しかし、ウレアグリースはリチウム石けんグリースと比べると機械的安定性や耐水性に劣るため軸受けから飛散漏洩する場合が多く、これらの性能向上を図ることによって潤滑寿命を著しく延長させることができることが知られている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２４１０８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
現在、広く用いられているウレア系増ちょう剤はウレア基が相互作用セグメントになっており、多官能のウレア化合物とすることで安定性が高まることが期待される。しかしながら、多官能ウレア化合物は多官能アミン化合物とイソシアネートを反応させることによって生成できるが、反応を均一に進行させることが困難であり、トリウレア系やテトラウレア系などの多官能ウレア化合物とウレア官能基数の低いモノウレア化合物やジウレア化合物が不純物として混合するため、グリースの潤滑特性が不十分である点が課題であった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、本願発明に到達した。即ち本発明は、１分子内に活性水素含有基を３〜６個有する化合物（Ａ）と１分子内に１個のイソシアネート基を有する単官能イソシアネート（Ｂ）との付加反応物（Ｃ）を含む増ちょう剤、鉱油基油及び合成油基油からなる群より選ばれる少なくとも１種類の基油と前記増ちょう剤とを含むグリース組成物である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の増ちょう剤はグリースの高せん断条件下における機械的安定性、高温条件下における潤滑特性を高めることができる。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
＜増ちょう剤＞
本発明の増ちょう剤（Ｘ）は、１分子内に活性水素含有基を３〜６個有する化合物（Ａ）と１分子内に１個のイソシアネート基を有する単官能イソシアネート（Ｂ）との付加反応物（Ｃ）を含む。
グリース中における増ちょう剤は、基油への相溶性を担保するセグメントと分子間の相互作用を担う相互作用セグメントを含む、相互作用セグメント間の相互作用によって基油中で凝集することにより、増ちょう剤として作用する。
【０００８】
化合物（Ａ）としては、１分子内に活性水素含有基を３〜６個有する化合物である。
【０００９】
活性水素含有基とは、窒素原子、酸素原子、硫黄原子等と直接結合した、炭素原子に結合した水素原子に比べて反応性の高い水素原子を有する置換基のことを示し、水酸基、第一級アミノ基及び第二級アミノ基からなる群より選ばれる少なくとも１種の基のことである。本発明では、基油への相溶性の観点から水酸基及び第一級アミノ基であることが好ましい。
【００１０】
１分子内に活性水素含有基を３〜６個有する化合物としては、１分子内に水酸基を３〜６個有するポリオール（Ａ１）、１分子内に１級アミノ基又は２級アミノ基を３〜６個有するポリアミン（Ａ２）並びに１分子内に水酸基、１級アミノ基及び２級アミノ基からなる群より選ばれる少なくとも２種類の基を３〜６個有する化合物（Ａ３）である。
【００１１】
１分子内に水酸基を３〜６個有するポリオール（Ａ１）のうち、３価のポリオールとしては、グリセリン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、３−メチルペンタン−１，３，５−トリオール、２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール、２，３，４−ヘキサントリオール、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、１，３，５−シクロヘキサントリオール、ペンタメチルグリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ひまし油及び硬化ひまし油等が挙げられる。４価のポリオールとしては、１，２，３，４−ブタンテトラオール、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ソルビタン、リボース、アラビノース、キシロース及びリキソース等が挙げられる。５価のポリオールとしては、トリグリセリン、アラビトール、キシリトール、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、アロース、グロース、イドース、タロース及びクエルシトール等が挙げられる。６価のポリオールとしては、ジペンタエリスリトール、ソルビトール、ガラクチトール、マンニトール、アリトール、イジトール、タリトール及びイノシトール等が挙げられる。３〜６価のポリオールとしては、ひまし油及び硬化ひまし油以外の動植物油脂等も挙げられる。３〜６価のポリオールとしては、糖類であってもよい。糖類としては、単糖類等が挙げられる。これらのポリオールのなかでは、機械的安定性の観点から、４〜６価のポリオールが好ましく、ペンタエリスリトール、リボース、ジグリセリン、キシロース、トリグリセリン、アラビトール、アラビニトール、キシリトール、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、アロース、グロース、イドース、タロース、クエルシトール、リビトール、ジペンタエリスリトール、ソルビトール、ガラクチトール、マンニトール、アリトール、イジトール、タリトール、イノシトールが更に好ましく、ヘミアセタール構造を有していないもの（糖アルコール）が特に好ましく、ペンタエリスリトール、キシリトール、アラビトール、アラビニトール、マンニトール、アリトール、イジトール、リビトール、ガラクチトール、タリトール等が挙げられる。
【００１２】
また、前記３〜６価のポリオールには、以下のアルキレンオキサイド付加物も含まれる。前記ポリオールに付加反応させるアルキレンオキサイド（以下ＡＯと記載する。）としては、炭素数が２〜４のアルキレンオキサイド（以下、ＡＯと略記する）が好ましく、アルキレンオキサイド付加物としては、（例えば、エチレンオキサイド（以下、ＥＯと略記する）、１，２−プロピレンオキサイド（以下、ＰＯと略記する）、１，２−ブチレンオキサイド（以下、ＢＯと略記する）、テトラヒドロフラン（以下、ＴＨＦと略記する））等が挙げられる。これらのうち好ましいものは、機械的安定性の観点からアルキレンオキサイドの付加モル数が１〜１０であるグリセリンのＥＯ付加物、ジグリセリンのＥＯ付加物、トリグリセリンのＥＯ付加物、トリメチロールプロパンのＥＯ付加物、ペンタエリスリトールのＥＯ付加物、ジペンタエリスリトールのＥＯ付加物、ソルビトールのＥＯ付加物、グリセリンのＥＯ／ＰＯ付加物、トリメチロールプロパンのＥＯ／ＰＯ付加物、ペンタエリスリトールのＥＯ／ＰＯ付加物、ジペンタエリスリトールのＥＯ／ＰＯ付加物、ソルビトールのＥＯ／ＰＯ付加物、及び、ソルビトールのＥＯ／ＴＨＦ付加物である。特に好ましくは、ペンタエリスリトールのＥＯ付加物及びペンタエリスリトールのＥＯ／ＰＯ付加物である。最も好ましくは、ペンタエリスリトールのＥＯ付加物である。
【００１３】
ポリオール（Ａ１）を用いた場合には、ポリオール中の全ての水酸基をウレタン基に変換できるため、１分子当たりに含有する水素結合性官能基数をウレア系増ちょう剤よりも高めることができ、従来の多官能ウレア化合物の合成の際に生じる不純物の生成が抑制でき、機械的安定性に優れるグリースを製造することができる。
【００１４】
１分子内に１級アミノ基又は２級アミノ基を３〜６個有するポリアミン（Ａ２）のうち、３価のポリアミンとしては、１，２，３−プロパントリアミン、ビス（ヘキサメチレン）トリアミン、１，３，５−ベンゼントリアミン及びメラミン等が挙げられる。４価のポリアミンとして、ブタン−１，１，４，４−テトラアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−アミノエチル）−１，３−プロパンジアミン、トリエチレンテトラミン及びピリミジン−２，４，５，６−テトラアミン、５価のポリアミンとして、テトラエチレンペンタミン、６価のポリアミンとして、ペンタエチレンヘキサミン等が挙げられる。これらのうち、機械的安定性の観点から好ましくは、少なくとも３個の第１級のアミノ基を含むポリアミンが好ましく、１，２，３−プロパントリアミン、１，３，５−ベンゼントリアミン、メラミン、ブタン−１，１，４，４−テトラアミン、ピリミジン−２，４，５，６−テトラアミン等が挙げられ、さらに好ましくは、１，２，３−プロパントリアミン、１，３，５−ベンゼントリアミン、ブタン−１，１，４，４−テトラアミンが挙げられる。
【００１５】
前記ポリアミン（Ａ２）には、以下のアルキレンオキサイド付加物も含まれる。前記ポリアミンに付加させるアルキレンオキサイド（以下ＡＯと記載する。）としては、ＰＯ及びＥＯが好ましい。ＡＯは、これらのみを含有することが好ましいが、ＡＯ中１０重量％以下（特に５重量％以下）の範囲で他のＡＯを併用してもよい。他のＡＯとしては、炭素数４〜８のものが好ましく、１，２−、１，３−、１，４−及び２，３−ブチレンオキシド並びにスチレンオキシド等が挙げられ、２種以上用いてもよい。
【００１６】
１分子内に水酸基、１級アミノ基及び２級アミノ基からなる群より選ばれる少なくとも２種類の基を３〜６個有する化合物（Ａ３）も含まれる。前記化合物（Ａ３）としては、１分子中に第１級のアミノ基とヒドロキシ基の両方を有するアミノアルコールであり、アドレナリン、２−（４−アミノフェニル）エタノール、２−アミノベンジルアルコール、２−アミノ−１−フェニルエタノール、４−アミノベンジルアルコール、３−アミノベンジルアルコール、２−（２−アミノフェニル）エタノール、２−アミノエタノール、２−（２−アミノエトキシ）エタノール、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、２−アミノ―２−メチル−１−プロパノール、１−アミノ−２−プロパノール、３−アミノ−１−プロパノール、３−アミノ−１，２−プロパンジオール、２−アミノ−１−ブタノール、１−アミノ−２−ブタノール、５−アミノ−１−ペンタノール、２−アミノ−１−プロパノール、４−アミノ−１−ブタノール、６−アミノ−１−ヘキサノール、１−アミノ−２−プロパノール、２−アミノ−１，３−プロパンジオール、１，３−ジアミノ−２−プロパノール、バリノール等が挙げられる。基油との親和性の観点から、芳香環を有さないアミノアルコールが好ましく、２−アミノエタノール、２−（２−アミノエトキシ）エタノール、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、２−アミノ―２−メチル−１−プロパノール、１−アミノ−２−プロパノール、３−アミノ−１−プロパノール、３−アミノ−１，２−プロパンジオール、２−アミノ−１−ブタノール、１−アミノ−２−ブタノール、５−アミノ−１−ペンタノール、２−アミノ−１−プロパノール、４−アミノ−１−ブタノール、６−アミノ−１−ヘキサノール、１−アミノ−２−プロパノール、２−アミノ−１，３−プロパンジオール、１，３−ジアミノ−２−プロパノール、バリノール等が挙げられる。より好ましくは、３〜６価の芳香環を有さないアミノアルコールが好ましく、３−アミノ−１，２−プロパンジオール、２−アミノ−１−ブタノール、２−アミノ−１，３−プロパンジオール、１，３−ジアミノ−２−プロパノール、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン等が挙げられる。
【００１７】
前記化合物（Ａ３）には、以下のアルキレンオキサイド付加物も含まれる。前記化合物（Ａ３）に付加させるアルキレンオキサイド（以下ＡＯと記載する。）としては、ＰＯ及びＥＯが好ましい。ＡＯは、これらのみを含有することが好ましいが、ＡＯ中１０重量％以下（特に５重量％以下）の範囲で他のＡＯを併用してもよい。他のＡＯとしては、炭素数４〜８のものが好ましく、１，２−、１，３−、１，４−及び２，３−ブチレンオキシド並びにスチレンオキシド等が挙げられ、２種以上用いてもよい。
【００１８】
単官能イソシアネート（Ｂ）としては、１分子中に１個のイソシアネート基を有しており、炭素数５〜１８の炭化水素基を含むイソシアネートであり、炭素数５〜１８の炭化水素基としては、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等の炭素数５〜１８のアルキル基；オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基等の炭素数５〜１８のアルケニル基；シクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基等の炭素数５〜１８のシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基、ターフェニル基等の炭素数６〜１８のアリール基；トリル基、ジメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基、メチルベンジル基、ジメチルナフチル基等のアルキルアリール基；フェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルメチル基等の炭素数７〜１８のアリールアルキル基等が挙げられる。本発明においては、上記炭化水素基のなかでも、基油との親和性の点により炭素数８〜１８のものが好ましく、炭素数１０〜１８のものがより好ましい。
【００１９】
上記炭化水素基を含む単官能イソシアネートとしては、例えばベンジルイソシアネート、２−ビフェニルイソシアネート、４−ブチルフェニルイソシアネート、２，６−ジイソプロピルフェニルイソシアネート、２，６−ジメチルフェニルイソシアネート、３，５−ジメチルフェニルイソシアネート、４−エチルフェニルイソシアネート、フェネチルイソシアネート、フェニルイソシアネート、ｏ−トリルイソシアネート、ｍ−トリルイソシアネート、ｐ−トリルイソシアネート、ペンチルイソシアネート、ヘキシルイソシアネート、ヘプチルイソシアネート、オクチルイソシアネート、ノニルイソシアネート、デシルイソシアネート、ウンデシルイソシアネート、ドデシルイソシアネート、トリデシルイソシアネート、テトラデシルイソシアネート、ペンダデシルイソシアネート、ヘキサデシルイソシアネート、ヘプタデシルイソシアネート、オクタデシルイソシアネート、１−アダマンチルイソシアネート、シクロペンチルイソシアネート、シクロヘキシルイソシアネート等が挙げられる。これらのうち、潤滑特性の観点から好ましくはペンチルイソシアネート、ヘキシルイソシアネート、ヘプチルイソシアネート、オクチルイソシアネート、ノニルイソシアネート、デシルイソシアネート、ウンデシルイソシアネート、ドデシルイソシアネート、トリデシルイソシアネート、テトラデシルイソシアネート、ペンダデシルイソシアネート、ヘキサデシルイソシアネート、ヘプタデシルイソシアネート、オクタデシルイソシアネート、１−アダマンチルイソシアネート、シクロペンチルイソシアネート、シクロヘキシルイソシアネートである。更に好ましくは、オクチルイソシアネート、ノニルイソシアネート、デシルイソシアネート、ウンデシルイソシアネート、ドデシルイソシアネート、トリデシルイソシアネート、テトラデシルイソシアネート、ペンダデシルイソシアネート、ヘキサデシルイソシアネート、ヘプタデシルイソシアネート、オクタデシルイソシアネートである。
【００２０】
付加反応物（Ｃ）は、上記化合物（Ａ）とイソシアネート（Ｂ）との付加反応によって得られる化合物であり、機械的安定性の観点から下記一般式（１）で表される化合物が好ましい。
【００２１】
【化１】
2020139098.tif 000002
【００２２】
一般式（１）で表される化合物において、ｎは０〜１０の整数であり、ｎの値が同じ数であっても異なる数であってもよい。Ｒは炭素数５〜１８の炭化水素基を示す。Ｒが同一種類の基であっても、異なる種類の基であってもよい。
【００２３】
付加反応物（Ｃ）は、化合物（Ａ）と単官能イソシアネート（Ｂ）とを非プロトン性溶媒又は基油を溶媒として６０〜１００℃の反応温度の条件下で化合物（Ａ）中の活性水素基とイソシアネート基とを反応させることによって得られる。具体的には、酢酸エチル中で化合物（Ａ）と単官能イソシアネート（Ｂ）とを混合し、８０℃の反応温度で４時間撹拌することで対応する付加反応物（Ｃ）が得られる。酢酸エチルの代わりにユーベース４（ＳＫルブリカンツ製）を用いて同様の条件で活性水素化合物（Ａ）と単官能イソシアネート（Ｂ）とを反応させ、その後２５℃まで冷却することで付加反応物（Ｃ）を増ちょう剤として含むグリース組成物が得られる。
【００２４】
付加反応物（Ｃ）の絶対分子量は、機械的安定性の観点から１５０〜４０００であることが好ましく、さらに２００〜３５００であることが好ましく、特に好ましくは２００〜３０００である。
【００２５】
（絶対分子量の測定方法）
絶対分子量の測定はＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ法によって測定できる。
例えば、ＡｕｔｏＦｌｅｘＩＩ（ブルカーダルトニクス社製）を用い、窒素レーザー（３３７ｎｍ）で、リフレクターモード及びポジティブイオンモードで測定する。測定用標準試料としてｐｅｐｔｉｄｅ  ｃａｌｉｂｒａｔｉｏｎ  ｓｔａｎｄａｒｄ又はｐｒｏｔｅｉｎ  ｃａｌｉｂｒａｔｉｏｎ  ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｉ（ブルカーダルトニクス社製）を用いて校正を行った。マトリックスにはジスラノール、イオン化助剤にはトリフルオロ酢酸ナトリウムを用いた。
【００２６】
付加反応物（Ｃ）の融点は、５０℃以上であることが好ましい。本発明は高温条件下における安定性に優れていることから、さらに７０℃以上１５０℃以下であることが好ましい。上述の付加反応物（Ｃ）の製造時に化合物（Ａ）の１分子中に占める活性水素含有基の官能基数が多いほど分子間の凝集セグメント同士の相互作用が強くなるため、融点をかかる範囲に調節することができる。
【００２７】
本発明の増ちょう剤（Ｘ）は、上記付加反応物（Ｃ）と併せて、従来の増ちょう剤を添加することもできる。
【００２８】
本発明の増ちょう剤（Ｘ）に添加可能なものとしては、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤、シリカゲル、ウレア系増ちょう剤の非石けん系増ちょう剤などのあらゆる増ちょう剤を併用することが可能である。石けん系増ちょう剤としては、例えば、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性や熱安定性の点から、リチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、リチウムステアレートやリチウム−１２−ヒドロキシステアレート等が挙げられる。また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びウレタン化合物等が挙げられる。ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びウレタン化合物としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物（ジウレア化合物、トリウレア化合物及びテトラウレア化合物は除く）、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。
【００２９】
本発明におけるグリース組成物は、上記増ちょう剤（Ｘ）と、鉱油基油及び合成油基油からなる群より選ばれる少なくとも１種類の基油とを含む。また、これら以外にも本発明の目的が損なわれない範囲で、従来から潤滑油に用いられている、酸化防止剤、防錆剤、金属不活性化剤、腐食防止剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、清浄分散剤、乳化剤、消泡剤などの添加剤を含有することができる。
【００３０】
＜基油＞
本発明における基油としては、金属用グリースに使用される鉱油基油及び／又は合成油基油を用いることができる。
【００３１】
鉱油基油としてはパラフィン基油、ナフテン基油、混合基油がある。これらは原油を常圧蒸留し、さらに減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化精製、水素化分解、溶剤脱ろう、水素化脱ろう、白土処理等の潤滑油精製手段を適宜組合せて処理して得られた精製潤滑油留分であり、好適に用いることができる。
【００３２】
また、合成油基油としては、モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル等のエステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリビニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等のエーテルや、ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、エチレン−α−オレフィンオリゴマー、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等の炭化水素基含有油が挙げられる。
【００３３】
エステルは様々な分子構造の化合物があり、それぞれ特有の粘度特性、低温特性を有し、同一粘度である炭化水素系基油と比べると引火点が高いという特徴のある基油である。エステルは、アルコールと脂肪酸などのカルボン酸を脱水縮合反応して得ることができるが、本発明においては、化学的な安定性の面で二塩基酸と１価アルコールとのジエステル、ポリオール（特にはネオペンチルポリオール）と１価脂肪酸とのポリオールエステル又はポリオールと多価塩基酸と１価アルコール（又は１価脂肪酸）とのコンプレックスエステルを好適な基油成分として挙げることができる。
【００３４】
１価脂肪酸のうち直鎖脂肪酸としては、具体的にはブタン酸、ペンタン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、オレイン酸等が挙げられ、分岐脂肪酸としては、分岐状のブタン酸、分岐状のペンタン酸、分岐状のヘキサン酸、分岐状のヘプタン酸、分岐状のオクタン酸、分岐状のノナン酸等が挙げられる。具体的にはα位及び／又はβ位に分岐を有する脂肪酸として、イソブタン酸、２−メチルブタン酸、２−メチルペンタン酸、２−メチルヘキサン酸、２−エチルペンタン酸、２−メチルヘプタン酸、２−エチルヘキサン酸、３、５、５−トリメチルヘキサン酸などがある。１価脂肪酸としては、炭素数４~１８、好ましくは６〜１２の飽和脂肪酸を用いることができる。
【００３５】
ポリオールとしては、水酸基を２〜６個有するポリオール、炭素数としては４〜１２のポリオールが好ましく用いられる。具体的には、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ジ−（トリメチロールプロパン）、ペンタエリスリトール、ジ−（ペンタエリスリトール）などのヒンダードアルコールが挙げられる。
【００３６】
ポリオキシアルキレングリコールとしては、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレンオキサイドとエチレンオキサイドの共重合体などがある。片末端の水酸基をエーテル化し、残りの末端を水酸基のまま残したものが一般的であるが、両末端をエ−テル化した化合物が低吸湿性であり好ましく、骨格としては吸湿性の高いオキシエチレンよりも、オキシプロピレンタイプが好ましい。本実施形態においては、ポリアルキレングリコール化合物を好適に用いることができる。
【００３７】
前記炭化水素基含有油のうち、幅広く使用されているのはポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）であり、α−オレフィンの重合体であることから、その重合度によって特性が決定される。特定の潤滑油の分野ではアルキルベンゼン、アルキルナフタレンが使用されるが、アルキル基の構造により直鎖タイプと分岐タイプがあり、特性が異なることから目的に応じて使い分けられる。
【００３８】
これらの基油のうち、本発明において鉱油、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール化合物又はポリ−α−オレフィンを好ましく用いることができる。また、本発明では鉱油基油及び／又は合成油基油からなる群より選ばれる少なくとも１種以上の基油を使用することができる。
【００３９】
グリース組成物全体重量に対する基油の含有量は、潤滑特性の観点で好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上である。また、基油の含有量は組成物全体基準で、好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下である。この範囲とすることで、潤滑性に優れ、安定にグリース状とすることが可能となる。
【００４０】
グリース組成物全体重量に対する本発明の増ちょう剤の含有量は、機械的安定性と潤滑特性の観点で５〜４０重量％、好ましくは１０〜４０重量％である。
【実施例】
【００４１】
以下、実施例及び比較例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、特に定めない限り、部は重量部、％は重量％を示す。
【００４２】
＜増ちょう剤及びグリース組成物の製造＞
本発明の増ちょう剤は基油中で化合物（Ａ）とイソシアネート（Ｂ）を反応させて合成することができ、反応終了後、冷却によりグリース組成物（Ｙ）が得られる。得られたグリース（Ｙ）のプロトンＮＭＲを測定することでグリース組成物（Ｙ）に含まれる増ちょう剤が含まれていることが確認することができる。
【００４３】
（製造例１）
撹拌装置、加熱冷却装置、温度計及び窒素導入管を備えた反応容器中に、基油としてユーベース４（ＳＫルブリカンツ製）３９２４部を加え、約８０℃に加熱した。撹拌下、ペンタエリスリトール１３６部を加えて溶解させた。続いて、ドデシルイソシアネート８４５部を加えて４時間撹拌した。反応後、撹拌を停止して２０℃まで冷却後、グリース組成物（Ｙ−１）が４９０５部を得た。
なお、上記グリース組成物（Ｙ−１）（４９０５部）は、酢酸エチル溶媒中２０００部中でペンタエリスリトール１３６部とドデシルイソシアネート８４５部を反応させた後、酢酸エチルを留去して対応する増ちょう剤を単離したのち、８０℃に熱した基油であるユーベース４（３９２４部）に溶解させ、２０℃まで冷却することによっても得ることができる。
ペンタエリスリトールとドデシルイソシアネートの反応が進行し、前記化合物に由来する基を含む増ちょう剤が生成したことは、得られたグリース組成物（Ｙ−１）１０ｍｇを２ｍＬの重クロロホルムに溶解させ、プロトンＮＭＲ（ブルカー社製、ＡＶＡＮＣＥ  ＩＩＩ  ＨＤ  ＮａｎｏＢａｙ  ４００ＭＨｚ）を測定することで確認した。
【００４４】
（製造例２〜５）
化合物（Ａ）の種類と部数、イソシアネート（Ｂ）及び基油の部数を表１記載の通りに変更すること以外は実施例１と同様の方法でグリース組成物（Ｙ−２）〜（Ｙ−５）を得た。
【表１】
2020139098.tif 000003
【００４５】
（比較製造例１）
文献（特開昭６２−２５６８９２号公報）を参考にテトラウレア系増ちょう剤からなる比較用グリース組成物（Ｙ’−１）を次の方法で製造した。撹拌装置、加熱冷却装置、温度計及び窒素導入管を備えた反応容器中に基油としてユーベース４（ＳＫルブリカンツ製）４５部を加え、６０℃に昇温後、撹拌下、トリレンジイソシアネート（２，４−及び２，６−異性体の混合物、東京化成工業製）８．９９部を加えて溶解させた。次いでこの溶液に、オレイルアミン（東京化成工業製）１３．６５部、及びエチレンジアミン（東京化成工業製）１．５５部を７６部のユーベース４に溶解したものを加えた。８０℃に昇温後、４時間撹拌した後、２０℃まで冷却して比較用グリース組成物（Ｙ’−１）１４５．１９部を得た。
【００４６】
＜グリース組成物の物性評価＞
（実施例６〜１０及び比較例１）
（ちょう度及び機械的安定性評価）
グリース組成物（Ｙ−１〜Ｙ−５）及び比較用グリース組成物（Ｙ’−１）のちょう度と機械的安定性を次の試験法に基づいて測定した。
ちょう度：ＪＩＳ  Ｋ２２２０
機械的安定性（シェルロールテスト）：ＡＳＴＭ  Ｄ１８３１
なお、ちょう度の測定温度は２５℃とした。シェルロールテストは２５℃にて２４時間行った。シェルロールテストの実施前後でのちょう度を測定し、測定結果を表２に示した。シェルロールテスト実施前後でのちょう度の増加が小さいほど、機械的安定性に優れたグリースである。
【表２】
2020139098.tif 000004
【実施例１】
【００４７】
（高温での安定性評価）
グリース組成物（Ｙ−１〜Ｙ−５）及び比較用グリース組成物（Ｙ’−１）の高温条件での安定性評価のため、最大非焼付き荷重を測定して評価した。測定は次の試験法に基づいて実施した。シェル式４球耐荷重性能試験：各サンプルにつき測定時の試料温度を３０℃（低温）及び１００℃（高温）でそれぞれ測定すること以外はＡＳＴＭ  Ｄ  ２５９６に準拠して実施した。
上記方法で行った最大非焼付き荷重の測定結果を表３に示した。最大非焼付き荷重が大きいほど、潤滑特性に優れたグリース組成物である。
【表３】
2020139098.tif 000005
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明の増ちょう剤は、グリースの高せん断条件下における機械的安定性、高温条件下における潤滑特性を高めることができるという効果を有することから、増ちょう剤として好適に使用することができる。