(57)【要約】【課題】良好な光学性能を備えたリアコンバータレンズ、光学機器及びリアコンバータレンズの製造方法を提供する。【解決手段】マスタレンズＭＬの像側に配置され、マスタレンズＭＬとの合成焦点距離がマスタレンズＭＬの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズＲＣＬは、最も物体側に配置され、正の屈折力を有する第１レンズ成分ＬＣ１と、少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズＳＰＬと、最も像側に配置され、正の屈折力を有する第３レンズ成分ＬＣ３と、を有する。【選択図】図１
2020016852.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスタレンズの像側に配置され、前記マスタレンズとの合成焦点距離が前記マスタレンズの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズであって、
最も物体側に配置され、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、
少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズと、
最も像側に配置され、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、を有し、
次式の条件を満足するリアコンバータレンズ。
１．９０  ＜  ｎｓｐｎ
但し、
ｎｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
なお、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズをいう。
【請求項２】
マスタレンズの像側に配置され、前記マスタレンズとの合成焦点距離が前記マスタレンズの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズであって、
最も物体側に配置され、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、
少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズと、
最も像側に配置され、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、を有し、
次式の条件を満足するリアコンバータレンズ。
１．５０  ＜  ｎｓｐｎ
Ｂｆａ／Ｌ／β  ＜  ０．５０
但し、
ｎｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
Ｌ：前記リアコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
β：前記リアコンバータレンズの倍率
なお、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズをいう。
【請求項３】
次式の条件を満足する請求項１または２に記載のリアコンバータレンズ。
２０．００  ＜  νｓｐｎ
但し、
νｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項４】
次式の条件を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
νＬ１ｐ  ＜  ４５．００
但し、
νＬ１ｐ：前記第１レンズ成分を構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項５】
前記第１レンズ成分は、単レンズである請求項１〜４のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ成分は、両凸正レンズである請求項１〜５のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項７】
次式の条件を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
ｎｓｐｐ  ＜  １．８０
但し、
ｎｓｐｐ：前記特定接合レンズを構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項８】
次式の条件を満足する請求項１〜７のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
νｓｐｐ  ＜  ４５．００
但し、
νｓｐｐ：前記特定接合レンズを構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【請求項９】
前記第３レンズ成分の最も像側のレンズ面は、像側に凸である請求項１〜８のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項１０】
前記第３レンズ成分は、両凸形状である請求項１〜９のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項１１】
次式の条件を満足する請求項１〜１０のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
ｎＬ３ｐ  ＜  １．６３０
但し、
ｎＬ３ｐ：前記第３レンズ成分を構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項１２】
前記第３レンズ成分は、単レンズである請求項１〜１１のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項１３】
次式の条件を満足する請求項１〜１２のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
０．４０  ＜  ｆＬ３／ｆＬ１  ＜  １．８０
但し、
ｆＬ１：前記第１レンズ成分の焦点距離
ｆＬ３：前記第３レンズ成分の焦点距離
【請求項１４】
次式の条件を満足する請求項１〜１３のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
１．２０  ＜  ｆＬ１／（−ｆｓｐ）  ＜  ４．５０
但し、
ｆＬ１：前記第１レンズ成分の焦点距離
ｆｓｐ：前記特定接合レンズの焦点距離
【請求項１５】
次式の条件を満足する請求項１〜１４のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
０．７０  ＜  ｆＬ３／（−ｆｓｐ）  ＜  ５．５０
但し、
ｆＬ３：前記第３レンズ成分の焦点距離
ｆｓｐ：前記特定接合レンズの焦点距離
【請求項１６】
次式の条件を満足する請求項１〜１５のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
Ｂｆａ／（−ｆ）／β  ＜  ０．２５
但し、
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
ｆ：前記リアコンバータレンズの焦点距離
β：前記リアコンバータレンズの倍率
【請求項１７】
前記特定接合レンズの最も物体側のレンズ面は、非球面である請求項１〜１６のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項１８】
次式の条件を満足する特定正レンズを有する請求項１〜１７のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
２２．００  ＜  νｐ  ＜  ３０．００
０．０１×νｐ＋ｎｐ  ＜  ２．０２
０．６０４  ＜  ０．００１６８×νｐ＋θｇＦｐ
但し、
ｎｐ：前記特定正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
νｐ：前記特定正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
θｇＦｐ：前記特定正レンズの媒質の部分分散比
【請求項１９】
前記第１レンズ成分を含む第１レンズ群と、
前記特定接合レンズを含む第２レンズ群と、
前記第３レンズ成分を含む第３レンズ群と、を有する請求項１〜１８のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項２０】
前記第１レンズ群は、前記第１レンズ成分のみで構成される請求項１９に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項２１】
前記第３レンズ群は、前記第３レンズ成分のみで構成される請求項１９または２０に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項２２】
前記特定接合レンズは、前記第２レンズ群の最も像側に配置されている請求項１９〜２１のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
【請求項２３】
次式の条件を満足する請求項１９〜２２のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
０．０５  ＜  ｆ１／（−ｆ）  ＜  ２．００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ：前記リアコンバータレンズの焦点距離
【請求項２４】
次式の条件を満足する請求項１９〜２３のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
０．０３  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．５０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ：前記リアコンバータレンズの焦点距離
【請求項２５】
次式の条件を満足する請求項１９〜２４のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズ。
０．０５  ＜  ｆ３／（−ｆ）  ＜  ３．００
但し、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ：前記リアコンバータレンズの焦点距離
【請求項２６】
マスタレンズと、
前記マスタレンズの像側に配置される請求項１〜２５のいずれか一項に記載のリアコンバータレンズと、を有する光学機器。
【請求項２７】
マスタレンズの像側に配置され、前記マスタレンズとの合成焦点距離が前記マスタレンズの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズの製造方法であって、
最も物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分を配置し、
少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズを配置し、
最も像側に、正の屈折力を有する第３レンズ成分を配置し、
次式の条件を満足するように配置するリアコンバータレンズの製造方法。
１．５０  ＜  ｎｓｐｎ
Ｂｆａ／Ｌ／β  ＜  ０．５０
但し、
ｎｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
Ｌ：前記リアコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
β：前記リアコンバータレンズの倍率
なお、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズをいう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リアコンバータレンズ、光学機器及びリアコンバータレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、マスタレンズとカメラ本体との間に、負の焦点距離を有するリアコンバータレンズを挿入して撮影レンズの焦点距離を拡大する方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２３５２１７号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係るリアコンバータレンズは、マスタレンズの像側に配置され、前記マスタレンズとの合成焦点距離が前記マスタレンズの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズであって、最も物体側に配置され、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズと、最も像側に配置され、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、を有し、次式の条件を満足する。
１．９０  ＜  ｎｓｐｎ
但し、
ｎｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
なお、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズをいう。
【０００５】
本発明の第二の態様に係るリアコンバータレンズは、マスタレンズの像側に配置され、前記マスタレンズとの合成焦点距離が前記マスタレンズの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズであって、最も物体側に配置され、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズと、最も像側に配置され、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、を有し、次式の条件を満足する。
１．５０  ＜  ｎｓｐｎ
Ｂｆａ／Ｌ／β  ＜  ０．５０
但し、
ｎｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
Ｌ：前記リアコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
β：前記リアコンバータレンズの倍率
なお、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズをいう。
【０００６】
本発明の第二の態様に係るリアコンバータレンズの製造方法は、マスタレンズの像側に配置され、前記マスタレンズとの合成焦点距離が前記マスタレンズの焦点距離よりも長くなるリアコンバータレンズの製造方法であって、最も物体側に、正の屈折力を有する第１レンズ成分を配置し、少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズを配置し、最も像側に、正の屈折力を有する第３レンズ成分を配置し、次式の条件を満足するように配置する。
１．５０  ＜  ｎｓｐｎ
Ｂｆａ／Ｌ／β  ＜  ０．５０
但し、
ｎｓｐｎ：前記特定接合レンズを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
Ｌ：前記リアコンバータレンズの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
β：前記リアコンバータレンズの倍率
なお、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズをいう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本実施形態に係るリアコンバータレンズを搭載するカメラの断面図である。
【図２】マスタレンズと第１実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図３】マスタレンズと第１実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図４】マスタレンズと第２実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図５】マスタレンズと第２実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図６】マスタレンズと第３実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図７】マスタレンズと第３実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図８】マスタレンズと第４実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図９】マスタレンズと第４実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１０】マスタレンズと第５実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図１１】マスタレンズと第５実施例に係るリアコンバータレンズからなる光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１２】上記リアコンバータレンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、マスタレンズＭＬの像側に配置され、このマスタレンズＭＬとの合成焦点距離がマスタレンズＭＬの焦点距離よりも長くなる。具体的には、図１に示す、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬを備えた光学機器であるカメラ１０に基づいて説明する。このカメラ１０は、撮影レンズ２としてマスタレンズＭＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。リアコンバータレンズ３（ＲＣＬ）は、マスタレンズＭＬである撮影レンズ２と撮像部４を有するカメラ本体１との間に取り付けられる。
【０００９】
本カメラ１０において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２及びリアコンバータレンズ３で集光されて、ＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）ＦＬを介して撮像部４の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部４に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ本体１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）５に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ５を介して被写体を観察することができる。
【００１０】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部４により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１０による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体１にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬを搭載した場合でも、上記カメラ１０と同様の効果を奏することができる。
【００１１】
本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、最も物体側に配置され、正の屈折力を有する第１レンズ成分ＬＣ１と、少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズＳＰＬと、最も像側に配置され、正の屈折力を有する第３レンズ成分ＬＣ３と、を有している。このように構成することで、リアコンバータレンズ全体としては強い負レンズ系であるにも関わらず、球面収差、軸上色収差、倍率色収差、特にペッツバール和を良好に補正することができる。
【００１２】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１３】
１．５０  ＜  ｎｓｐｎ                                      （１）
但し、
ｎｓｐｎ：特定接合レンズＳＰＬを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【００１４】
条件式（１）は、特定接合レンズＳＰＬに含まれる負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率を規定するものである。特定接合レンズＳＰＬに、条件式（１）を満足する負レンズを配置することにより、小型でありながらペッツバール和が良好に補正された光学系を得ることができるので、主にミラーレスカメラのようにバックフォーカスが短い光学系に好適である。この条件式（１）の下限値を下回ると、ペッツバール和の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を１．６０、更に、１．７０、１．８０、１．８５、１．９０、１．９５、１．９７、１．９９、２．００、２．０２、２．０３、２．０４とすることがより望ましい。
【００１５】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１６】
２０．００  ＜  νｓｐｎ                                    （２）
但し、
νｓｐｎ：特定接合レンズＳＰＬを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００１７】
条件式（２）は、特定接合レンズＳＰＬに含まれる負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数を規定するものである。特定接合レンズＳＰＬに、条件式（２）を満足する負レンズを配置することにより、ペッツバール和の補正と軸上色収差、倍率色収差の補正とを両立することができる。この条件式（２）の下限値を下回ると、軸上色収差及び倍率色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を２０．５０、更に２１．００、２１．５０、２２．００、２２．５０、２３．００、２３．５０、２４．００、２４．５０、２５．００、２５．５０、２６．００とすることがより望ましい。また、条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を４０．００、更に３８．００、３５．００とすることがより望ましい。
【００１８】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１９】
Ｂｆａ／Ｌ／β  ＜  ０．５０                                （３）
但し、
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
Ｌ：リアコンバータレンズＲＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
β：リアコンバータレンズＲＣＬの倍率
【００２０】
条件式（３）は、リアコンバータレンズＲＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離に対する空気換算バックフォーカスを規定するものである。条件式（３）を満足することにより、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬを、マスタレンズＭＬのレンズ全長に対してバックフォーカスが短い、ミラーレスカメラ用に適用することができる。この条件式（３）の上限値を上回ると、バックフォーカスに対してリアコンバータレンズＲＣＬの全長（リアコンバータレンズＲＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離）が短すぎるため、ペッツバール和や軸上色収差、倍率色収差の補正が困難になる。なお、条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．４８、更に０．４５、０．４３、０．４０、０．３８、０．３７、０．３６、０．３５、０．３４とすることがより望ましい。
【００２１】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００２２】
νＬ１ｐ  ＜  ４５．００                                    （４）
但し、
νＬ１ｐ：第１レンズ成分ＬＣ１を構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００２３】
条件式（４）は、第１レンズ成分ＬＣ１を構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数を規定するものである。第１レンズ成分ＬＣ１を構成する正レンズが、条件式（４）を満足することにより、軸上色収差を良好に補正することができる。この条件式（４）の上限値を上回ると、軸上色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を、４４．００、更に、４３．００、４２．００、４１．００、４０．００、３９．５０、３９．００、３８．５０、３８．００、２６．００とすることがより望ましい。
【００２４】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第１レンズ成分ＬＣ１は、単レンズであることが望ましい。第１レンズ成分ＬＣ１を、正レンズに負レンズを接合した接合レンズとすると、正レンズ系としての分散が減少し、軸上色収差の補正が困難になるため好ましくない。
【００２５】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第１レンズ成分ＬＣ１は、両凸正レンズであることが望ましい。第１レンズ成分ＬＣ１を、両凸以外の形状にすると、球面収差の補正が困難になるため好ましくない。
【００２６】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２７】
ｎｓｐｐ  ＜  １．８０                                      （５）
但し、
ｎｓｐｐ：特定接合レンズＳＰＬを構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【００２８】
条件式（５）は、特定接合レンズＳＰＬを構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率を規定するものである。特定接合レンズＳＰＬに、条件式（５）を満足する正レンズを配置することにより、小型でありながらペッツバール和が良好に補正された光学系を得ることができる。この条件式（５）の上限値を上回ると、ペッツバール和の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を１．７９、更に１．７８、１．７７、１．７６、１．６０とすることがより望ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００３０】
νｓｐｐ  ＜  ４５．００                                    （６）
但し、
νｓｐｐ：特定接合レンズＳＰＬを構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数
【００３１】
条件式（６）は、特定接合レンズＳＰＬを構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数を規定するものである。特定接合レンズＳＰＬに、条件式（６）を満足する正レンズを配置することにより、軸上色収差及び倍率色収差を良好に補正できる。この条件式（６）の上限値を上回ると、軸上色収差及び倍率色収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を４４．００、更に４３．００、４２．００、４１．５０、４１．００、４０．５０、４０．００、３９．５０、３９．００、３８．５０、３８．００とすることがより望ましい。
【００３２】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第３レンズ成分ＬＣ３の最も像側のレンズ面は、像側に凸であることが望ましい。第３レンズ成分ＬＣ３の最も像側のレンズ面は、像側に凸でないと、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。また、オンチップマイクロレンズを備える撮像素子を備えるカメラにとっては、射出瞳がある程度遠い必要があり、第３レンズ成分ＬＣ３の最も像側のレンズ面が像側に凸であることが望ましく、この像側のレンズ面が像側に凸でないと、瞳位置の補正が困難となるため好ましくない。
【００３３】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第３レンズ成分ＬＣ３は、両凸形状であることが望ましい。第３レンズ成分が両凸形状でないと、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。また、第３レンズ成分が両凸形状でないと、瞳位置の補正が困難となるため好ましくない。
【００３４】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。
【００３５】
ｎＬ３ｐ  ＜  １．６３０                                    （７）
但し、
ｎＬ３ｐ：第３レンズ成分ＬＣ３を構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率
【００３６】
条件式（７）は、第３レンズ成分ＬＣ３を構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率を規定するものである。第３レンズ成分ＬＣ３として、条件式（７）を満足する正レンズを配置することにより、小型でありながらペッツバール和が良好に補正された光学系を得ることができる。この条件式（７）の上限値を上回ると、ペッツバール和の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（７）の効果を確実なものとするために、条件式（７）の上限値を１．６２５、更に１．６２０、１．６１５、１．６１０、１．６０８、１．６０５、１．５９５とすることがより望ましい。
【００３７】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第３レンズ成分ＬＣ３は、単レンズであることが望ましい。第３レンズ成分ＬＣ３を単レンズで構成しないと、光学系が大型化し、無理に小型化しようとすると像面湾曲及びペッツバール和の補正が困難となるため好ましくない。
【００３８】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（８）を満足することが望ましい。
【００３９】
０．４０  ＜  ｆＬ３／ｆＬ１  ＜  １．８０                  （８）
但し、
ｆＬ１：第１レンズ成分ＬＣ１の焦点距離
ｆＬ３：第３レンズ成分ＬＣ３の焦点距離
【００４０】
条件式（８）は、第１レンズ成分ＬＣ１の焦点距離に対する第３レンズ成分ＬＣ３の焦点距離の比を規定するものである。リアコンバータレンズＲＣＬは、この条件式（８）を満足することにより、小型でありながらペッツバール和が良好に補正された光学系を得ることができるので、主にミラーレスカメラのようにバックフォーカスが短い光学系に好適である。条件式（８）の範囲を外れると、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。この条件式（８）の効果を確実なものとするために、条件式（８）の下限値を、０．４５、更に０．５０、０．５５、０．６０、０．６５、０．７０、０．７５、０．７８、０．８０とすることがより望ましい。また、この条件式（８）の効果を確実なものとするために、条件式（８）の上限値を、１．７５、更に１．７０、１．６５、１．６０、１．５５、１．５０、１．４５、１．４２、１．４０、１．３８とすることがより望ましい。
【００４１】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（９）を満足することが望ましい。
【００４２】
１．２０  ＜  ｆＬ１／（−ｆｓｐ）  ＜  ４．５０            （９）
但し、
ｆＬ１：第１レンズ成分ＬＣ１の焦点距離
ｆｓｐ：特定接合レンズＳＰＬの焦点距離
【００４３】
条件式（９）は、特定接合レンズＳＰＬの焦点距離に対する第１レンズ成分ＬＣ１の焦点距離の比を規定するものである。条件式（９）の範囲を外れると、像面湾曲やペッツバール和と倍率色収差や軸上色収差とを補正することが困難となるため好ましくない。この条件式（９）の効果を確実なものとするために、条件式（９）の下限値を、１．２５、更に１．３０、１．３５、１．４０、１．４５、１．５０、１．５５、１．５８、１．６０、１．６２，１．６５とすることがより望ましい。また、条件式（９）の効果を確実なものとするために、条件式（９）の上限値を、４．４０、更に４．３０、４．２０、４．１０、４．００、３．９５、３．９０、３．８５、３．８０とすることがより望ましい。
【００４４】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１０）を満足することが望ましい。
【００４５】
０．７０  ＜  ｆＬ３／（−ｆｓｐ）  ＜  ５．５０            （１０）
但し、
ｆＬ３：第３レンズ成分ＬＣ３の焦点距離
ｆｓｐ：特定接合レンズＳＰＬの焦点距離
【００４６】
条件式（１０）は、特定接合レンズＳＰＬの焦点距離に対する第３レンズ成分ＬＣ３の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１０）の範囲を外れると、像面湾曲やペッツバール和と倍率色収差や軸上色収差とを補正することが困難となるため好ましくない。この条件式（１０）の効果を確実なものとするために、条件式（１０）の下限値を、０．７５、更に０．８０、０．８５、０．９０、０．９５、１．００、１．０５、１．１０、１．１５、１．２０、１．２５、１．３０とすることがより望ましい。また、条件式（１０）の効果を確実なものとするために、条件式（１０）の上限値を、５．４０、更に５．３０、５．２０、５．１０、５．０５、５．００、４．９５、４．９０、４．８８、４．８５、４．８３とすることがより望ましい。
【００４７】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１１）を満足することが望ましい。
【００４８】
Ｂｆａ／（−ｆ）／β  ＜  ０．２５                          （１１）
但し、
Ｂｆａ：空気換算バックフォーカス
ｆ：リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離
β：リアコンバータレンズＲＣＬの倍率
【００４９】
条件式（１１）は、リアコンバータレンズＲＣＬの全系の焦点距離に対する空気換算バックフォーカスの比を規定するものである。条件式（１１）の上限値を上回ると、リアコンバータレンズＲＣＬの全系の焦点距離に対してバックフォーカスが過大となるため、負レンズが強すぎることになり、ペッツバール和や軸上色収差、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、条件式（１１）の効果を確実なものとするために、条件式（１１）の上限値を、０．２３、更に０．２０、０．１８、０．１６、０．１５、０．１４とすることがより望ましい。
【００５０】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、特定接合レンズＳＰＬの最も物体側のレンズ面は、非球面であることが望ましい。特定接合レンズＳＰＬの最も物体側のレンズ面を非球面とすることにより、像面湾曲を良好に補正することができる。
【００５１】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１２）〜（１４）を満足する特定正レンズＬｐを有することが望ましい。特定正レンズＬｐは、例えば、図６に示す第３実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ３の、第２レンズ群Ｇ２に含まれる両凸正レンズＬ２２が相当している。
【００５２】
２２．００  ＜  νｐ  ＜  ３０．００                        （１２）
０．０１×νｐ＋ｎｐ  ＜  ２．０２                          （１３）
０．６０４  ＜  ０．００１６８×νｐ＋θｇＦｐ              （１４）
但し、
ｎｐ：特定正レンズＬｐの媒質のｄ線に対する屈折率
νｐ：特定正レンズＬｐの媒質のｄ線に対するアッベ数
θｇＦｐ：特定正レンズＬｐの媒質の部分分散比
【００５３】
条件式（１２）は、特定正レンズＬｐの媒質のｄ線に対する屈折率を規定するものである。本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬが条件式（１２）を満足する特定正レンズＬｐを有していると、軸上色収差及び倍率色収差の悪化を最小限に抑えながら、像面湾曲を抑えることができる。なお、条件式（１２）の効果を確実なものとするために、条件式（１２）の下限値を２２．３０、更に２２．５０、２２．８０、２３．００、２３．３０、２３．５０、２３．８０、２４．００とすることがより望ましい。また、条件式（１２）の効果を確実なものとするために、条件式（１２）の上限値を２９．５０、更に２９．００、２８．５０、２８．３０、２８．００、２７．８０、２７．５０、２７．３０、２７．００とすることがより望ましい。
【００５４】
条件式（１３）は、特定正レンズＬｐの媒質のｄ線に対する屈折率とｄ線に対するアッベ数との関係を規定するものである。本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬが条件式（１３）を満足する特定正レンズＬｐを有していると、軸上色収差及び倍率色収差の悪化を最小限に抑えながら、像面湾曲を抑えることができる。なお、条件式（１３）の効果を確実なものとするために、条件式（１３）の上限値を２．０１、更に２．００、１．９９、１．９８、１．９７、１．９６、１．９５とすることがより望ましい。
【００５５】
条件式（１４）は、特定正レンズＬｐの媒質のｄ線に対するアッベ数と部分分散比との関係を規定するものである。ここで、部分分散比θｇＦｐは、特定正レンズＬｐの媒質のｇ線に対する屈折率をｎｇ、Ｆ線に対する屈折率をｎＦ、Ｃ線に対する屈折率をｎＣとしたとき、次式で定義される。
【００５６】
θｇＦｐ  ＝  （ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）
【００５７】
本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬが条件式（１４）を満足する特定正レンズＬｐを有していると、軸上色収差及び倍率色収差の悪化を最小限に抑えながら、像面湾曲を抑えることができる。なお、条件式（１４）の効果を確実なものとするために、条件式（１４）の下限値を０．６０５、更に０．６１０、０．６１５、０．６２０、０．６２５、０．６３０、０．６３５、０．６４０、０．６４５、０．６５０、０．６５５、０．６６０とすることがより望ましい。
【００５８】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、第１レンズ成分ＬＣ１を含む第１レンズ群Ｇ１と、特定接合レンズＳＰＬを含む第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ成分ＬＣ３を含む第３レンズ群Ｇ３と、を有することが望ましい。このように構成することで、リアコンバータレンズ全体としては強い負レンズ系であるにも関わらず、球面収差、軸上色収差、倍率色収差、特にペッツバール和を良好に補正することができる。
【００５９】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、第１レンズ成分ＬＣ１のみで構成されていることが望ましい。このように構成することで、リアコンバータレンズＲＣＬを小型化でき、また、ペッツバール和及び軸上色収差を良好に補正することができる。第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズを増やすと光学系が大型化し、無理に小型化しようとすると像面湾曲及びペッツバール和の補正が困難となるため好ましくない。
【００６０】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、第３レンズ成分ＬＣ３のみで構成されていることが望ましい。このように構成することで、リアコンバータレンズＲＣＬを小型化でき、また、倍率色収差及びペッツバール和を良好に補正することができる。第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズを増やすと光学系が大型化し、無理に小型化しようとすると像面湾曲及びペッツバール和の補正が困難となるため好ましくない。
【００６１】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬにおいて、特定接合レンズＳＰＬは、第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されていることが望ましい。このように構成することで、リアコンバータレンズＲＣＬを小型化することができる。
【００６２】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１５）を満足することが望ましい。
【００６３】
０．０５  ＜  ｆ１／（−ｆ）  ＜  ２．００                  （１５）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ：リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離
【００６４】
条件式（１５）は、リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離に対する第１レンズ群Ｇ１の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１５）の範囲を外れると、像面湾曲やペッツバール和と倍率色収差や軸上色収差とを補正することが困難となるため好ましくない。なお、条件式（１５）の効果を確実なものとするために、条件式（１５）の下限値を０．１０、更に０．１５、０．２０、０．２５、０．３０、０．３５、０．４０、０．４５、０．５０、０．５５、０．５８、０．６０とすることがより望ましい。また、条件式（１５）の効果を確実なものとするために、条件式（１５）の上限値を１．８０、更に１．６０、１．５０、１．４０、１．３０、１．２０、１．１０、１．００、０．９０、０．８０とすることがより望ましい。
【００６５】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１６）を満足することが望ましい。
【００６６】
０．０３  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．５０                        （１６）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
ｆ：リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離
【００６７】
条件式（１６）は、リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離に対する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１６）の範囲を外れると、像面湾曲やペッツバール和と倍率色収差や軸上色収差とを補正することが困難となるため好ましくない。なお、条件式（１６）の効果を確実なものとするために、条件式（１６）の下限値を０．０５、更に０．０６、０．０８、０．１０、０．１１、０．１２、０．１３、０．１４、０．１５、０．１６とすることがより望ましい。また、条件式（１６）の効果を確実なものとするために、条件式（１６）の上限値を０．４８、更に０．４５、０．４２、０．４０、０．３８、０．３５、０．３３、０．３０、０．２９、０．２８、０．２７とすることがより望ましい。
【００６８】
また、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬは、以下に示す条件式（１７）を満足することが望ましい。
【００６９】
０．０５  ＜  ｆ３／（−ｆ）  ＜  ３．００                  （１７）
但し、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
ｆ：リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離
【００７０】
条件式（１７）は、リアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離に対する第３レンズ群Ｇ３の焦点距離の比を規定するものである。条件式（１７）の範囲を外れると、像面湾曲やペッツバール和と倍率色収差や軸上色収差とを補正することが困難となるため好ましくない。なお、条件式（１７）の効果を確実なものとするために、条件式（１７）の下限値を０．１０、更に０．１５、０．２０、０．２５、０．３０、０．３５、０．４０、０．４３、０．４５、０．４８、０．５０、０．５３とすることがより望ましい。また、条件式（１７）の効果を確実なものとするために、条件式（１７）の上限値を２．８０、更に２．５０、２．３０、２．００、１．８０、１．５０、１．４０、１．３０、１．２０、１．００とすることがより望ましい。
【００７１】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００７２】
また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００７３】
本実施形態では、３群構成のリアコンバータレンズＲＣＬを示したが、以上の構成条件等は、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最も像側に、変倍時又は合焦時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００７４】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦群としても良い。この場合、合焦群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等の）モータ駆動にも適している。本実施形態のレンズ群の少なくとも一部を合焦群とし、その他のレンズは合焦時に像面に対する位置を固定としてもよい。モータにかかる負荷を考慮すると、合焦群は単レンズから構成するのが好ましい。
【００７５】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振群としてもよい。本実施形態のレンズ群の少なくとも一部を防振群としてもよい。
【００７６】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００７７】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００７８】
また、本実施形態のリアコンバータレンズＲＣＬは、倍率が１．２〜３．０倍程度である。
【００７９】
以下、本実施形態に係るリアコンバータレンズＲＣＬの製造方法の概略を、図１２を参照して説明する。まず、各レンズを配置してリアコンバータレンズＲＣＬの正の屈折力を有する第１レンズ成分ＬＣ１、少なくとも負レンズ、正レンズ及び負レンズの接合からなり、負の屈折力を有する特定接合レンズＳＰＬ及び正の屈折力を有する第３レンズ成分ＬＣ３を準備する（ステップＳ１００）。次に、最も物体側に第１レンズ成分ＬＣ１を配置し（ステップＳ２００）、特定接合レンズＳＰＬを配置し（ステップＳ３００）、最も像側に第３レンズ成分ＬＣ３を配置する（ステップＳ４００）。そして、所定の条件式（例えば、上述した条件式（１）や条件式（３））による条件を満足するように各レンズ成分を配置する（ステップＳ５００）。
【００８０】
具体的には、本実施形態では、例えば図２に示すように、リアコンバータレンズＲＣＬとして、物体側から順に、両凸正レンズＬ１１を配置して第１レンズ成分ＬＣ１とし、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹形状の負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２と物体側に凹面を向けた平凹レンズＬ２３とを接合した接合レンズを配置して特定接合レンズＳＰＬとし、両凸正レンズＬ３１を配置して第３レンズ成分ＬＣ３とする。そして、このようにして準備した各レンズ成分を上述した手順で配置してリアコンバータレンズＲＣＬを製造する。
【００８１】
以上のような構成により、良好な結像性能を有するリアコンバータレンズ、光学機器及びリアコンバータレンズの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００８２】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図２、図４、図６、図８、及び図１０は、各実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ（ＲＣＬ１〜ＲＣＬ５）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。
【００８３】
なお、各実施例には、それぞれのリアコンバータレンズＲＣＬ１〜ＲＣＬ５が取り付けられるマスタレンズＭＬも示している。何れの実施例も、同一の諸元のマスタレンズＭＬにリアコンバータレンズＲＣＬ１〜ＲＣＬ５が取り付けられている。
【００８４】
マスタレンズＭＬは、図２等に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＭ１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＭ２とを接合した接合正レンズ、像側のレンズ面が非球面形状に形成されて物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の負レンズＭ３、両凹負レンズＭ４、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＭ５、開口絞りＳ、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の正レンズＭ６、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＭ７と両凸正レンズＭ８とが接合された接合正レンズ、両凹負レンズＭ９と両凸正レンズＭ１０とが接合された接合負レンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＭ１１、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の正レンズＭ１２、物体側に凹面を向けた正メニスカス形状の正レンズＭ１３、及び、両凹負レンズＭ１４で構成されている。
【００８５】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００８６】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12  （ａ）
【００８７】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００８８】
［第１実施例］
図２は、上述したマスタレンズＭＬに第１実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ１が取り付けられた光学系ＯＬ１の構成を示す図である。この光学系ＯＬ１を構成するリアコンバータレンズＲＣＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。両凸正レンズＬ１１は、第１レンズ成分ＬＣ１に相当する。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹形状の負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２と物体側に凹面を向けた平凹負レンズＬ２３とを接合した接合負レンズである特定接合レンズＳＰＬで構成されている。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ３１で構成されている。両凸正レンズＬ３１は、第３レンズ成分ＬＣ３に相当する。
【００９２】
この第１実施例に係る光学系ＯＬ１において、リアコンバータレンズＲＣＬ１と像面Ｉとの間にフィルターＦＬが配置されている。
【００９３】
以下の表１に、第１実施例として示すマスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ１とからなる光学系ＯＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆａは無限遠合焦状態の光学系ＯＬ１の焦点距離（マスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ１との合成焦点距離）、ＦＮＯａはＦナンバー（合成Ｆナンバー）、Ｙは最大像高、及び、Ｂｆａはバックフォーカスを表している。ここで、バックフォーカスＢｆａは、最も像側のレンズ面（図２おける第３４面）から像面Ｉまでの光軸上の距離の空気換算した値を示している。また、ｆｍはマスタレンズＭＬの焦点距離を表し、ＦＮＯｍはマスタレンズＭＬのＦナンバーを表している。
【００９４】
また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.000000は省略してある。
【００９５】
なお、表１において、第１面から第２６面がマスタレンズＭＬに相当し、第２７面から第３４面がリアコンバータレンズＲＣＬ１に相当し、第３５面から第３６面がフィルターＦＬに相当する。
【００９６】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００９７】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆａ      ＝  94.967
ＦＮＯａ  ＝   5.61
Ｙ        ＝  22.34
ＢＦａ    ＝  14.113
ｆｍ      ＝  67.902
ＦＮＯｍ  ＝   4.00
［レンズデータ］
ｍ        ｒ         ｄ        ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1       73.0481     2.1500    1.846660    23.80
2       47.7610     8.6000    1.755000    52.34
3      425.2719    31.0971
4      399.4019     1.8000    1.743890    49.53
5*      16.7883     8.8100
6     -133.6662     1.3500    1.755000    52.34
7       55.4226     1.6300
8       38.8003     3.7000    2.000690    25.46
9      330.4685     2.7610
10        0.0000     1.5000                        開口絞りＳ
11*      25.4945     4.2500    1.553320    71.67
12     -336.5410     0.3000
13       54.2840     1.0000    1.834810    42.73
14       25.8310     3.8000    1.618000    63.34
15     -109.2461     3.7700
16      -34.4612     1.0000    1.816000    46.59
17       16.8999     7.1600    1.593190    67.90
18      -23.6417    10.9493
19      -23.1238     1.0000    1.801000    34.92
20      -43.0157     0.1000
21       58.4301     6.0000    1.592010    67.05
22*     -26.8720     2.0000
23      -37.0646     3.4500    1.589130    61.24
24*     -22.7817     5.8600
25      -24.0379     1.4000    1.618000    63.34
26      116.2419     7.3200
27      121.7597     4.0500    1.808090    22.74
28      -59.9022     3.8578
29*     -30.1138     1.2500    1.882020    37.23
30       34.8289    12.0728    1.592701    35.31
31      -20.2211     1.2500    2.050900    26.95
32        0.0000     0.1000
33      154.9881     8.4139    1.592701    35.31
34      -34.5581    12.9580
35        0.0000     1.6000    1.516800    64.14
36        0.0000     0.0998
像面      ∞
【００９８】
この光学系ＯＬ１において、マスタレンズＭＬの第５面、第１１面、第２２面及び第２４面と、リアコンバータレンズＲＣＬ１の第２９面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【００９９】
（表２）
［非球面データ］
第 5面  Ｋ＝0.0000
Ａ4 ＝ 2.19138E-05  Ａ6 ＝ 4.38276E-08  Ａ8 ＝-4.21622E-11
Ａ10＝ 5.08044E-13  Ａ12＝ 0.00000E+00
第11面  Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-5.47924E-06  Ａ6 ＝ 5.09592E-10  Ａ8 ＝ 6.44602E-11
Ａ10＝-4.66596E-13  Ａ12＝ 0.00000E+00
第22面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 1.44646E-05  Ａ6 ＝-1.62650E-08  Ａ8 ＝-3.71277E-11
Ａ10＝-1.25784E-13  Ａ12＝ 0.00000E+00
第24面  Ｋ＝1.0000
Ａ4＝ 4.38057E-06  Ａ6 ＝ 3.06382E-08  Ａ8 ＝ 8.17585E-12
Ａ10＝ 3.01361E-13  Ａ12＝ 0.00000E+00
第29面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 1.39380E-05  Ａ6 ＝-1.18850E-08  Ａ8 ＝1.02570E-10
Ａ10＝-3.98840E-13  Ａ12＝ 0.66334E-15
【０１００】
次の表３に、リアコンバータレンズＲＣＬ１における各条件式対応値を示す。この表３において、ｎｓｐｐ及びνｓｐｐは特定接合レンズＳＰＬを構成する負レンズのうち、最も屈折率の高い負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率及びアッベ数を、Ｂｆａは空気換算バックフォーカスを、ＬはリアコンバータレンズＲＣＬの最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離を、βはリアコンバータレンズＲＣＬの倍率を、νＬ１ｐは第１レンズ成分ＬＣ１を構成する正レンズの媒質のｄ線に対するアッベ数を、ｎｓｐｐ及びνｓｐｐは特定接合レンズＳＰＬを構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率及びアッベ数を、ｎＬ３ｐは第３レンズ成分ＬＣ３を構成する正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率を、ｆＬ１は第１レンズ成分ＬＣ１の焦点距離を、ｆｓｐは特定接合レンズＳＰＬの焦点距離を、ｆＬ３は第３レンズ成分ＬＣ３の焦点距離を、ｆはリアコンバータレンズＲＣＬの焦点距離を、ｎｐ及びνｐは特定正レンズＬｐの媒質のｄ線に対する屈折率及びアッベ数を、θｇＦｐは特定正レンズＬｐの媒質の部分分散比を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をそれぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。なお、この第１実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ１は、特定正レンズＬｐを有していない。
【０１０１】
（表３）
ｆ＝-80.670
ｆ１  ＝50.185
ｆＬ１＝50.185
ｆ２  ＝-14.849
ｆｓｐ＝-14.849
ｆ３  ＝48.476
ｆＬ３＝48.476
Ｌ＝30.995
β＝1.4
（１）ｎｓｐｎ＝2.050900
（２）νｓｐｎ＝26.95
（３）Ｂｆａ／Ｌ／β＝0.326
（４）νＬ１ｐ＝22.74
（５）ｎｓｐｐ＝1.592701
（６）νｓｐｐ＝35.31
（７）ｎＬ３ｐ＝1.592701
（８）ｆＬ３／ｆＬ１＝0.966
（９）ｆＬ１／（−ｆｓｐ）＝3.380
（１０）ｆＬ３／（−ｆｓｐ）＝3.265
（１１）Ｂｆａ／（−ｆ）／β＝0.125
（１２）〜（１４）  特定正レンズＬｐを有していない
（１５）ｆ１／（−ｆ）＝0.622
（１６）ｆ２／ｆ＝0.184
（１７）ｆ３／（−ｆ）＝0.601
【０１０２】
このように、リアコンバータレンズＲＣＬ１は、上記条件式（１）〜（１１）、（１５）〜（１７）を満足している。
【０１０３】
このマスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ１とからなる光学系ＯＬ１の、無限遠合焦状態のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図３に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図において、実線はメリジオナルのコマを、破線はスキュー光線のＹ方向（メリジオナル）とＺ方向（サジタル）をそれぞれ示す。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、リアコンバータレンズＲＣＬ１を含む光学系ＯＬ１は、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１０４】
［第２実施例］
図４は、上述したマスタレンズＭＬに第２実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ２が取り付けられた光学系ＯＬ２の構成を示す図である。この光学系ＯＬ２を構成するリアコンバータレンズＲＣＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１０５】
第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。両凸正レンズＬ１１は、第１レンズ成分ＬＣ１に相当する。
【０１０６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹形状の負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２とを接合した接合負レンズ、及び、両凹負レンズＬ２３と両凸正レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５とを接合した接合負レンズである特定接合レンズＳＰＬで構成されている。
【０１０７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹負レンズＬ３１、及び、両凸正レンズＬ３２で構成されている。両凸正レンズＬ３２は、第３レンズ成分ＬＣ３に相当する。
【０１０８】
この第２実施例に係る光学系ＯＬ２において、リアコンバータレンズＲＣＬ２と像面Ｉとの間にフィルターＦＬが配置されている。
【０１０９】
以下の表４に、第２実施例の光学系ＯＬ２のうち、リアコンバータレンズＲＣＬ２の諸元の値を掲げる。マスタレンズＭＬの諸元の値は第１実施例と同一である。なお、表４において、第２７面から第３９面がリアコンバータレンズＲＣＬ２に相当し、第４０面から第４１面がフィルターＦＬに相当する。
【０１１０】
（表４）第２実施例
［全体諸元］
ｆａ      ＝ 135.803
ＦＮＯａ  ＝   8.03
Ｙ        ＝  22.08
ＢＦａ    ＝   9.155
［レンズデータ］
ｍ        ｒ         ｄ        ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1-26  マスタレンズＭＬ
27       84.2581     4.1629    1.592700    35.27
28      -39.8516     2.2305
29*     -33.4716     1.0000    1.772500    49.49
30       15.4911     8.4899    1.666800    33.05
31      -59.6128     1.2887
32      -47.1321     1.0000    2.050900    26.95
33       27.1804    10.1575    1.752110    25.05
34      -16.4648     1.1000    2.050900    26.95
35      -69.4425     3.9358
36      -56.1615     1.4000    2.050900    26.95
37      153.2053     0.0500
38      108.8458    14.6000    1.517420    52.20
39      -22.9140     8.0000
40        0.0000     1.6000    1.516800    64.14
41        0.0000     0.0997
像面      ∞
【０１１１】
リアコンバータレンズＲＣＬ２において、第２９面は非球面形状に形成されている。次の表５に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１１２】
（表５）
［非球面データ］
第29面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 5.02790E-06  Ａ6 ＝-2.56160E-08  Ａ8 ＝ 1.68730E-10
Ａ10＝-3.15170E-13  Ａ12＝-0.16286E-14
【０１１３】
次の表６に、リアコンバータレンズＲＣＬ２における各条件式対応値を示す。なお、この第２実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ２は、特定正レンズＬｐを有していない。
【０１１４】
（表３）
ｆ＝-66.557
ｆ１  ＝46.224
ｆＬ１＝46.224
ｆ２  ＝-16.483
ｆｓｐ＝-27.329
ｆ３  ＝151.808
ｆＬ３＝38.020
Ｌ＝49.415
β＝2.0
（１）ｎｓｐｎ＝2.050900
（２）νｓｐｎ＝26.95
（３）Ｂｆａ／Ｌ／β＝0.093
（４）νＬ１ｐ＝35.27
（５）ｎｓｐｐ＝1.752110
（６）νｓｐｐ＝25.05
（７）ｎＬ３ｐ＝1.517420
（８）ｆＬ３／ｆＬ１＝0.823
（９）ｆＬ１／（−ｆｓｐ）＝1.691
（１０）ｆＬ３／（−ｆｓｐ）＝1.391
（１１）Ｂｆａ／（−ｆ）／β＝0.069
（１２）〜（１４）  特定正レンズＬｐを有していない
（１５）ｆ１／（−ｆ）＝0.695
（１６）ｆ２／ｆ＝0.248
（１７）ｆ３／（−ｆ）＝2.281
【０１１５】
このように、リアコンバータレンズＲＣＬ２は、上記条件式（１）〜（１１）、（１５）〜（１７）を満足している。
【０１１６】
このマスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ２とからなる光学系ＯＬ２の、無限遠合焦状態のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図５に示す。これらの各収差図より、リアコンバータレンズＲＣＬ２を含む光学系ＯＬ２は、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１１７】
［第３実施例］
図６は、上述したマスタレンズＭＬに第３実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ３が取り付けられた光学系ＯＬ３の構成を示す図である。この光学系ＯＬ３を構成するリアコンバータレンズＲＣＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１１８】
第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。両凸正レンズＬ１１は、第１レンズ成分ＬＣ１に相当する。
【０１１９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹形状の負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２と物体側に凹面を向けた平凹負レンズＬ２３とを接合した接合負レンズである特定接合レンズＳＰＬで構成されている。
【０１２０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズで構成されている。接合正レンズは、第３レンズ成分ＬＣ３に相当する。
【０１２１】
この第３実施例に係る光学系ＯＬ３において、リアコンバータレンズＲＣＬ３と像面Ｉとの間にフィルターＦＬが配置されている。
【０１２２】
以下の表７に、第３実施例の光学系ＯＬ３のうち、リアコンバータレンズＲＣＬ３の諸元の値を掲げる。マスタレンズＭＬの諸元の値は第１実施例と同一である。なお、表７において、第２７面から第３５面がリアコンバータレンズＲＣＬ３に相当し、第３６面から第３７面がフィルターＦＬに相当する。
【０１２３】
（表７）第３実施例
［全体諸元］
ｆａ      ＝  94.967
ＦＮＯａ  ＝   5.61
Ｙ        ＝  22.38
ＢＦａ    ＝   9.640
［レンズデータ］
ｍ        ｒ         ｄ        ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1-26  マスタレンズＭＬ
27       84.8837     4.0500    1.698950    30.13
28      -72.4695     4.7045
29*     -33.0742     1.2500    1.882020    37.23
30       24.3545    13.1369    1.659398    26.87
31      -20.2211     1.2500    2.050900    26.95
32        0.0000     0.1000
33      496.8472     9.3665    1.516800    64.14
34      -25.2365     1.2300    1.698950    30.13
35      -30.5238     8.4853
36        0.0000     1.6000    1.516800    64.14
37        0.0000     0.0996
像面      ∞
【０１２４】
リアコンバータレンズＲＣＬ３において、第２９面は非球面形状に形成されている。次の表８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１２５】
（表８）
［非球面データ］
第29面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 1.28300E-05  Ａ6 ＝-1.03110E-08  Ａ8 ＝ 7.20140E-11
Ａ10＝-2.30770E-13  Ａ12＝ 0.26141E-15
【０１２６】
次の表９に、リアコンバータレンズＲＣＬ３における各条件式対応値を示す。なお、特定正レンズＬｐは、第２レンズ群Ｇ２の両凸正レンズＬ２２である。
【０１２７】
（表９）
ｆ＝-77.804
ｆ１  ＝56.530
ｆＬ１＝56.530
ｆ２  ＝-16.343
ｆｓｐ＝-16.343
ｆ３  ＝59.802
ｆＬ３＝59.802
Ｌ＝35.088
β＝1.4
ｎｐ＝1.659398
θｇＦｐ＝0.632707
（１）ｎｓｐｎ＝2.050900
（２）νｓｐｎ＝26.95
（３）Ｂｆａ／Ｌ／β＝0.196
（４）νＬ１ｐ＝30.13
（５）ｎｓｐｐ＝1.659398
（６）νｓｐｐ＝26.87
（７）ｎＬ３ｐ＝1.516800
（８）ｆＬ３／ｆＬ１＝1.058
（９）ｆＬ１／（−ｆｓｐ）＝3.459
（１０）ｆＬ３／（−ｆｓｐ）＝3.659
（１１）Ｂｆａ／（−ｆ）／β＝0.089
（１２）νｐ＝26.87
（１３）０．０１×νｐ＋ｎｐ＝1.928
（１４）０．００１６８×νｐ＋θｇＦｐ＝0.678
（１５）ｆ１／（−ｆ）＝0.727
（１６）ｆ２／ｆ＝0.210
（１７）ｆ３／（−ｆ）＝0.769
【０１２８】
このように、リアコンバータレンズＲＣＬ３は、上記条件式（１）〜（１７）を全て満足している。
【０１２９】
このマスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ３とからなる光学系ＯＬ３の、無限遠合焦状態のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図７に示す。これらの各収差図より、リアコンバータレンズＲＣＬ３を含む光学系ＯＬ３は、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１３０】
［第４実施例］
図８は、上述したマスタレンズＭＬに第４実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ４が取り付けられた光学系ＯＬ４の構成を示す図である。この光学系ＯＬ４を構成するリアコンバータレンズＲＣＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１３１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側のレンズ面及び像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の正レンズＬ１１で構成されている。正レンズＬ１１は、第１レンズ成分ＬＣ１に相当する。
【０１３２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２と両凹負レンズＬ２３とを接合した接合負レンズである特定接合レンズＳＰＬ、及び、両凸正レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５とを接合した接合正レンズで構成されている。
【０１３３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凹負レンズＬ３１、及び、両凸正レンズＬ３２で構成されている。両凸正レンズＬ３２は、第３レンズ成分ＬＣ３に相当する。
【０１３４】
この第４実施例に係る光学系ＯＬ４において、リアコンバータレンズＲＣＬ４と像面Ｉとの間にフィルターＦＬが配置されている。
【０１３５】
以下の表１０に、第４実施例の光学系ＯＬ４のうち、リアコンバータレンズＲＣＬ４の諸元の値を掲げる。マスタレンズＭＬの諸元の値は第１実施例と同一である。なお、表１０において、第２７面から第３９面がリアコンバータレンズＲＣＬ４に相当し、第４０面から第４１面がフィルターＦＬに相当する。
【０１３６】
（表１０）第４実施例
［全体諸元］
ｆａ      ＝ 136.028
ＦＮＯａ  ＝   7.98
Ｙ        ＝  22.33
ＢＦａ    ＝   9.168
［レンズデータ］
ｍ        ｒ         ｄ        ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1-26  マスタレンズＭＬ
27*      34.6680     3.7582    1.802440    25.55
28*    -878.5075     3.2748
29      -33.3780     1.2000    2.050900    26.95
30       14.8417     9.3092    1.784720    25.64
31      -23.4558     1.2000    1.755000    52.34
32       27.0093     0.2000
33       26.1066    10.0659    1.603420    38.03
34      -16.1711     1.3000    2.050900    26.95
35     -128.6960     4.3463
36     -174.1699     1.3000    2.050900    26.95
37      105.0415     0.1000
38       91.1486    12.8876    1.603420    38.03
39      -26.5862     8.0000
40        0.0000     1.6000    1.516800    64.14
41        0.0000     0.1133
像面      ∞
【０１３７】
リアコンバータレンズＲＣＬ４において、第２７面及び第２８面は非球面形状に形成されている。次の表１１に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１３８】
（表１１）
［非球面データ］
第27面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 1.62030E-05  Ａ6 ＝-1.37440E-07  Ａ8 ＝ 2.99200E-09 
Ａ10＝-2.29940E-11  Ａ12＝ 0.65180E-13
第28面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 1.84150E-07  Ａ6 ＝-1.70930E-07  Ａ8 ＝ 3.18560E-09
Ａ10＝-2.78130E-11  Ａ12＝ 0.83812E-13
【０１３９】
次の表１２に、リアコンバータレンズＲＣＬ４における各条件式対応値を示す。なお、この第４実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ４は、特定正レンズＬｐを有していない。
【０１４０】
（表１２）
ｆ＝-66.716
ｆ１  ＝41.639
ｆＬ１＝41.639
ｆ２  ＝-11.616
ｆｓｐ＝-11.796
ｆ３  ＝66.146
ｆＬ３＝35.576
Ｌ＝48.942
β＝2.0
（１）ｎｓｐｎ＝2.050900
（２）νｓｐｎ＝26.95
（３）Ｂｆａ／Ｌ／β＝0.094
（４）νＬ１ｐ＝25.55
（５）ｎｓｐｐ＝1.784720
（６）νｓｐｐ＝25.64
（７）ｎＬ３ｐ＝1.603420
（８）ｆＬ３／ｆＬ１＝0.854
（９）ｆＬ１／（−ｆｓｐ）＝3.530
（１０）ｆＬ３／（−ｆｓｐ）＝3.016
（１１）Ｂｆａ／（−ｆ）／β＝0.069
（１２）〜（１４）  特定正レンズＬｐを有していない
（１５）ｆ１／（−ｆ）＝0.624
（１６）ｆ２／ｆ＝0.174
（１７）ｆ３／（−ｆ）＝0.991
【０１４１】
このように、リアコンバータレンズＲＣＬ４は、上記条件式（１）〜（１１）、（１５）〜（１７）を満足している。
【０１４２】
このマスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ４とからなる光学系ＯＬ４の、無限遠合焦状態のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図９に示す。これらの各収差図より、リアコンバータレンズＲＣＬ４を含む光学系ＯＬ４は、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１４３】
［第５実施例］
図１０は、上述したマスタレンズＭＬに第５実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ５が取り付けられた光学系ＯＬ５の構成を示す図である。この光学系ＯＬ５を構成するリアコンバータレンズＲＣＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１４４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とを接合した接合正レンズで構成されている。接合正レンズは、第１レンズ成分ＬＣ１に相当する。
【０１４５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹形状の負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２と両凹負レンズＬ２３とを接合した接合負レンズである特定接合レンズＳＰＬで構成されている。
【０１４６】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ３１で構成されている。両凸正レンズＬ３１は、第３レンズ成分ＬＣ３に相当する。
【０１４７】
この第５実施例に係る光学系ＯＬ５において、リアコンバータレンズＲＣＬ５と像面Ｉとの間にフィルターＦＬが配置されている。
【０１４８】
以下の表１３に、第５実施例の光学系ＯＬ５のうち、リアコンバータレンズＲＣＬ５の諸元の値を掲げる。マスタレンズＭＬの諸元の値は第１実施例と同一である。なお、表１３において、第２７面から第３５面がリアコンバータレンズＲＣＬ５に相当し、第３６面から第３７面がフィルターＦＬに相当する。
【０１４９】
（表１３）第５実施例
［全体諸元］
ｆａ      ＝  94.967
ＦＮＯａ  ＝   5.59
Ｙ        ＝  22.40
ＢＦａ    ＝   9.154
［レンズデータ］
ｍ        ｒ         ｄ        ｎｄ        νｄ
物面      ∞
1-26  マスタレンズＭＬ
27       76.6553     1.0000    1.755000    52.34
28       33.0718     6.6303    1.698947    30.13
29      -58.2961     3.7648
30*     -29.0755     1.2500    1.882020    37.23
31       24.9005    13.0211    1.592701    35.31
32      -20.8622     1.2500    2.050900    26.95
33     8672.6899     0.1159
34      461.2494     9.0106    1.603420    38.03
35      -28.8707     8.0000
36        0.0000     1.6000    1.516800    64.14
37        0.0000     1.1546
像面      ∞
【０１５０】
リアコンバータレンズＲＣＬ５において、第３０面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。
【０１５１】
（表１４）
［非球面データ］
第30面  Ｋ＝1.0000
Ａ4 ＝ 1.51410E-05  Ａ6 ＝-3.82990E-08  Ａ8 ＝ 3.72570E-10
Ａ10＝-1.69370E-12  Ａ12＝ 0.29241E-14
【０１５２】
次の表１５に、リアコンバータレンズＲＣＬ５における各条件式対応値を示す。なお、この第５実施例に係るリアコンバータレンズＲＣＬ５は、特定正レンズＬｐを有していない。
【０１５３】
（表１５）
ｆ＝-81.649
ｆ１  ＝50.751
ｆＬ１＝50.751
ｆ２  ＝-13.824
ｆｓｐ＝-13.824
ｆ３  ＝45.340
ｆＬ３＝45.340
Ｌ＝36.043
β＝1.4
（１）ｎｓｐｎ＝2.050900
（２）νｓｐｎ＝26.95
（３）Ｂｆａ／Ｌ／β＝0.182
（４）νＬ１ｐ＝30.13
（５）ｎｓｐｐ＝1.592701
（６）νｓｐｐ＝35.31
（７）ｎＬ３ｐ＝1.603420
（８）ｆＬ３／ｆＬ１＝0.893
（９）ｆＬ１／（−ｆｓｐ）＝3.671
（１０）ｆＬ３／（−ｆｓｐ）＝3.280
（１１）Ｂｆａ／（−ｆ）／β＝0.080
（１２）〜（１４）  特定正レンズＬｐを有していない
（１５）ｆ１／（−ｆ）＝0.622
（１６）ｆ２／ｆ＝0.169
（１７）ｆ３／（−ｆ）＝0.555
【０１５４】
このように、リアコンバータレンズＲＣＬ５は、上記条件式（１）〜（１１）、（１５）〜（１７）を満足している。
【０１５５】
このマスタレンズＭＬとリアコンバータレンズＲＣＬ５とからなる光学系ＯＬ５の、無限遠合焦状態のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１１に示す。これらの各収差図より、リアコンバータレンズＲＣＬ５を含む光学系ＯＬ５は、諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１５６】
１０  カメラ（光学機器）    ＯＬ１〜ＯＬ５  光学系
ＭＬ  マスタレンズ    ＲＣＬ（ＲＣＬ１〜ＲＣＬ５）  リアコンバータレンズ
Ｇ１  第１レンズ群    ＬＣ１  第１レンズ成分
Ｇ２  第２レンズ群    ＳＰＬ  特定接合レンズ    Ｌｐ  特定正レンズ
Ｇ３  第３レンズ群    ＬＣ３  第３レンズ成分
【図１】
2020016852.tif 000003
【図２】
2020016852.tif 000004
【図３】
2020016852.tif 000005
【図４】
2020016852.tif 000006
【図５】
2020016852.tif 000007
【図６】
2020016852.tif 000008
【図７】
2020016852.tif 000009
【図８】
2020016852.tif 000010
【図９】
2020016852.tif 000011
【図１０】
2020016852.tif 000012
【図１１】
2020016852.tif 000013
【図１２】
2020016852.tif 000014