(57)【要約】【課題】簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時差修正機構を提供する。【解決手段】時差修正機構１５０は、日の裏車６１と、時差修正日の裏車７１と、香箱車の回転力によって連続的に回転される分歯車５７ａと、分歯車５７ａとスリップ可能な状態で一体回転するとともに日の裏車６１の回転に同期して回転する分伝えかな５７ｂと、時差修正日の裏車７１の回転に同期して回転するとともに分針１４が取り付けられる筒かな５９と、日の裏車６１の回転に同期して回転する時歯車６５と、時差修正日の裏車７１の回転に同期して回転するとともに時針１３が取り付けられる筒車体６４と、分伝えかな５７ｂと筒かなと５９の間、および時歯車６５と筒車体６４との間のうち少なくともいずれか一方に設けられ、日の裏車６１および時差修正日の裏車７１の相対回転を躍制し、日の裏車６１に対して時差修正日の裏車７１を１ピッチずつ回転させる躍制機構１２０と、を備える。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻真の第１引き出し状態において前記巻真の回転に応じて連続的に回転される第１日の裏車と、
前記巻真の第２引き出し状態において前記巻真の回転に応じて連続的に回転される第２日の裏車と、
駆動源の回転力によって連続的に回転される分歯車と、
前記分歯車とスリップ可能な状態で一体回転するとともに前記第１日の裏車の回転に同期して回転する分伝えかなと、
前記第２日の裏車の回転に同期して回転するとともに分針が取り付けられる筒かなと、
前記第１日の裏車の回転に同期して回転する時歯車と、
前記第２日の裏車の回転に同期して回転するとともに時針が取り付けられる筒車体と、
前記分伝えかなと前記筒かなとの間、および前記時歯車と前記筒車体との間のうち少なくともいずれか一方に設けられ、前記第１日の裏車および前記第２日の裏車の相対回転を躍制し、前記第１日の裏車に対して前記第２日の裏車を１ピッチずつ回転させる躍制機構と、
を備えることを特徴とする時差修正機構。
【請求項２】
前記躍制機構は、前記分伝えかなと前記筒かなとの間、および前記時歯車と前記筒車体との間の両方に設けられている、
ことを特徴とする請求項１に記載の時差修正機構。
【請求項３】
前記筒かなは、前記第２日の裏車の前記１ピッチの回転に伴って、９０°または１８０°回転する、
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時差修正機構。
【請求項４】
前記躍制機構は、
前記分伝えかなおよび前記筒かなの一方の回転に同期して回転するとともに、径方向外側の突出した凸部を有する分カムと、
前記分伝えかなおよび前記筒かなの他方の回転に同期して前記分カムの周囲を周回するとともに、前記分カムを押圧する分ジャンパと、
を備える、
ことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の時差修正機構。
【請求項５】
前記躍制機構は、
前記時歯車と前記筒車体の一方の回転に同期して回転するとともに、径方向外側の突出した凸部を有する時カムと、
前記時歯車と前記筒車体の他方の回転に同期して前記時カムの周囲を周回するとともに、前記時カムを押圧する時ジャンパと、
を備える、
ことを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の時差修正機構。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の時差修正機構を備えることを特徴とする時計用ムーブメント。
【請求項７】
前記時歯車の回転に同期して回転するとともに、前記時歯車に対する歯数比が１／２とされ、副時針が取り付けられる２４時車を備える、
ことを特徴とする請求項６に記載の時計用ムーブメント。
【請求項８】
請求項６または請求項７に記載の時計用ムーブメントと、
前記時針と、
前記分針と、
を備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時差修正機構、時計用ムーブメントおよび時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、時差のある地域間での移動に伴う時差を修正するために、時針を任意の位置に調整する時差修正機構付きの時計が知られている。時差修正とは、一般的に１時間ずつ時針を間欠的に送るまたは戻す作業を行うことである。例えば、特許文献１に記載には、第１時針が自国時を示し、第２時針が第１時針に対して相対的に１時間または３０分のステップで修正されることで、第２時針が旅行先などの時を示す時計が開示されている。
【０００３】
ところで、時刻が協定世界時に対して３０分または１５分単位でずれた標準時を用いる地域がある。このような地域への移動時等には、時計を時差修正するにあたって、時差修正機構によって時針のみを１時間ずつ間欠的に回転させた後、通常の時刻修正と同様に、時針および分針を回転させて１時間未満の時差表示を調整する必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭４７−１８３６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来技術の時計にあっては、３０分または１５分単位の時差修正を行う場合、時針のみを回転させる操作に加えて、時針および分針の両方を回転させる時刻修正の操作も必要となる。このため、時差修正の操作が煩雑となる場合がある。
【０００６】
また、時計が自国時を示す２４時針を備える場合には、分針を回転させる時刻修正の操作を通常の時刻修正と同様の操作を行うことで、分針に連動する２４時針も回転するため、自国時の表示にずれが生じる。
【０００７】
そこで本発明は、簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時差修正機構、時計用ムーブメントおよび時計を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の時差修正機構は、巻真の第１引き出し状態において前記巻真の回転に応じて連続的に回転される第１日の裏車と、前記巻真の第２引き出し状態において前記巻真の回転に応じて連続的に回転される第２日の裏車と、駆動源の回転力によって連続的に回転される分歯車と、前記分歯車とスリップ可能な状態で一体回転するとともに前記第１日の裏車の回転に同期して回転する分伝えかなと、前記第２日の裏車の回転に同期して回転するとともに分針が取り付けられる筒かなと、前記第１日の裏車の回転に同期して回転する時歯車と、前記第２日の裏車の回転に同期して回転するとともに時針が取り付けられる筒車体と、前記分伝えかなと前記筒かなとの間、および前記時歯車と前記筒車体との間のうち少なくともいずれか一方に設けられ、前記第１日の裏車および前記第２日の裏車の相対回転を躍制し、前記第１日の裏車に対して前記第２日の裏車を１ピッチずつ回転させる躍制機構と、を備えることを特徴とする。
【０００９】
本発明によれば、巻真の第２引き出し状態において巻真を回転させると、第２日の裏車を介して筒かなおよび筒車体を回転させることができる。このとき、分歯車は、駆動源から伝わる運針トルクによって回転が規制されている。このため、分歯車と一体回転する分伝えかな、並びに分伝えかなと同期して回転する第１日の裏車および時歯車の回転も規制されている。このため、第２日の裏車は、躍制機構によって回転を躍制されながら第１日の裏車に対して１ピッチずつ回転し、それに伴い筒かなおよび筒車体も１ピッチずつ回転する。したがって、巻真の回転により、筒かなに取り付けられる分針、および筒車体に取り付けられる時針を一定の角度ずつ回転させることができ、時差修正を行うことができる。
以上により、時差修正を行う際に時針のみならず分針も時針に連動して回転させることが可能となり、簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時差修正機構とすることができる。
【００１０】
上記の時差修正機構において、前記躍制機構は、前記分伝えかなと前記筒かなとの間、および前記時歯車と前記筒車体との間の両方に設けられていてもよい。
【００１１】
本発明によれば、躍制機構による躍制時のトルクを筒かなおよび筒車体の両方に直接作用させることができる。これにより、躍制機構が分伝えかなと筒かなとの間、および時歯車と筒車体との間のうちいずれか一方のみに設けられた場合と比較して、筒かなおよび筒車体それぞれと躍制機構との間のバックラッシュが抑制される。よって、時差修正を行う際に、時針および分針の両方をより正確に一定の角度ずつ回転させることができる。
【００１２】
上記の時差修正機構において、前記筒かなは、前記第２日の裏車の前記１ピッチの回転に伴って、９０°または１８０°回転してもよい。
【００１３】
本発明によれば、時差修正を行う際に、分針を１５分または３０分単位で回転させることができる。したがって、１５分または３０分単位の時差修正が可能な時差修正機構とすることができる。
【００１４】
上記の時差修正機構において、前記躍制機構は、前記分伝えかなおよび前記筒かなの一方の回転に同期して回転するとともに、径方向外側の突出した凸部を有する分カムと、前記分伝えかなおよび前記筒かなの他方の回転に同期して前記分カムの周囲を周回するとともに、前記分カムを押圧する分ジャンパと、を備えていてもよい。
【００１５】
本発明によれば、分ジャンパに分カムを押圧させながら分カムの周囲を周回させることで、分ジャンパが分カムの凸部に係合して、分ジャンパの周回が躍制される。したがって、分伝えかなおよび筒かなの相対回転を躍制することができる。
【００１６】
上記の時差修正機構において、前記躍制機構は、前記時歯車と前記筒車体の一方の回転に同期して回転するとともに、径方向外側の突出した凸部を有する時カムと、前記時歯車と前記筒車体の他方の回転に同期して前記時カムの周囲を周回するとともに、前記時カムを押圧する時ジャンパと、を備えていてもよい。
【００１７】
本発明によれば、時ジャンパに時カムを押圧させながら時カムの周囲を周回させることで、時ジャンパが時カムの凸部に係合して、時ジャンパの周回が躍制される。したがって、時歯車および筒車体の相対回転を躍制することができる。
【００１８】
本発明の時計用ムーブメントは、上記の時差修正機構を備えることを特徴とする。
【００１９】
本発明によれば、上述した時差修正機構を備えるので、簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時計用ムーブメントを提供できる。
【００２０】
上記の時計用ムーブメントにおいて、前記時歯車の回転に同期して回転するとともに、前記時歯車に対する歯数比が１／２とされ、副時針が取り付けられる２４時車を備えていてもよい。
【００２１】
本発明によれば、２４時車は時歯車の回転に同期して回転するので、時差修正を行う際に、２４時車は巻真の回転によって回転しない。よって、時差修正を行っても、２４時車に取り付けられた副時針によって時差修正前の時刻を表示することができる。したがって、例えば居住地から他地域に移動して時差修正を行った場合であっても、居住地における時刻を副時針によって表示できる時計を形成することができる。
【００２２】
本発明の時計は、上記の時計用ムーブメントと、前記時針と、前記分針と、を備えることを特徴とする。
【００２３】
本発明によれば、上述した時差修正機構を備えるので、簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時計を提供できる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時差修正機構、時計用ムーブメントおよび時計を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】第１実施形態の時計の平面図である。
【図２】第１実施形態に係るムーブメントを裏側から見た平面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面図である。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線における断面図である。
【図５】図２のＶ−Ｖ線における断面図である。
【図６】第１実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
【図７】第１実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
【図８】第１実施形態の第１躍制機構の動作を説明する図である。
【図９】第１実施形態の第１躍制機構の動作を説明する図である。
【図１０】第１実施形態の第１躍制機構の動作を説明する図である。
【図１１】第１実施形態の第１躍制機構の動作を説明する図である。
【図１２】第１実施形態の第１躍制機構の動作を説明する図である。
【図１３】第１実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
【図１４】第１実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
【図１５】第１実施形態のムーブメントにおける通常運針時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図１６】第１実施形態のムーブメントにおける時刻修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図１７】第１実施形態のムーブメントにおける時差修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図１８】第１実施形態の時計において、図１に示す状態から時差修正を行った状態を示す平面図である。
【図１９】第２実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
【図２０】第２実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
【図２１】第２実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
【図２２】第２実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
【図２３】第２実施形態の時計において、図１に示す状態から時差修正を行った状態を示す平面図である。
【図２４】第２実施形態の第１変形例の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
【図２５】第２実施形態の第２変形例の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
【図２６】第２実施形態の第２変形例の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
【図２７】第３実施形態のムーブメントを示す断面図である。
【図２８】第３実施形態の筒車を示す断面図である。
【図２９】第３実施形態のムーブメントにおける通常運針時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図３０】第３実施形態のムーブメントにおける時刻修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図３１】第３実施形態のムーブメントにおける時差修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図３２】第４実施形態のムーブメントを示す断面図である。
【図３３】第４実施形態のムーブメントにおける通常運針時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図３４】第４実施形態のムーブメントにおける時刻修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【図３５】第４実施形態のムーブメントにおける時差修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお以下の説明では、同一または類似の機能を有する構成に同一の符号を付す。そして、それら構成の重複する説明は省略する場合がある。
【００２７】
［第１実施形態］
図１は、第１実施形態の時計の平面図である。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、図示しないケース裏蓋およびガラス２を有する時計ケース３と、ムーブメント１０（時計用ムーブメント）と、時に関する情報を示す目盛り等を有する文字板１１と、中心軸Ｏ回りに回転して文字板１１の目盛りを指示する各種指針と、を備える。各種指針は、２４時間で１回転して時を２４時制で指示する２４時針１２（副時針）と、１２時間で１回転して時を１２時制で指示する時針１３と、６０分で１回転して分を指示する分針１４と、６０秒で１回転して秒を指示する秒針１５と、を備える。文字板１１には、日を表す数字である日文字１６を露出させる日窓１１ａが開口している。これにより、時計１は、時刻および日を表示することができる。
【００２８】
ムーブメント１０は、時計ケース３内に配置されている。以下、ムーブメント１０に対して時計ケース３のガラス２のある方の側（文字板１１のある方の側）をムーブメント１０の「裏側」と称する。また、ムーブメント１０に対して時計ケース３のケース裏蓋のある方の側（文字板１１と反対の側）をムーブメント１０の「表側」と称する。
【００２９】
図２は、第１実施形態に係るムーブメントを裏側から見た平面図である。図３は、図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面図である。
図２および図３に示すように、ムーブメント１０は、地板２０と、輪列受２１と、裏物押さえ２２と、日車押さえ２３と、切替機構３０と、輪列機構５０と、時差修正輪列８０と、日回し機構１００と、躍制機構１２０と、時差修正機構１５０と、を備える。
【００３０】
図３に示すように、地板２０は、ムーブメント１０の基板を構成する。輪列受２１は、板状に形成され、地板２０の表側に配置されている。裏物押さえ２２は、板状に形成され、地板２０の裏側に配置されている。日車押さえ２３は、板状に形成され、裏物押さえ２２の裏側に配置されている。地板２０、輪列受２１、裏物押さえ２２および日車おさえ２３は、ムーブメント１０の可動部品の位置決め、および支持を行っている。
【００３１】
図４は、図２のＩＶ−ＩＶ線における断面図である。
図２および図４に示すように、切替機構３０は、巻真３１と、つづみ車３２と、おしどり３３と、かんぬき３４と、かんぬき押さえ３５と、小鉄レバー３６と、小鉄車３７と、日の裏中間車３８と、を備える。
【００３２】
図４に示すように、巻真３１は、地板２０に形成された巻真案内穴２０ａ内に軸線Ｌ回りに回転可能、かつ軸線Ｌ方向に移動可能に支持されている。軸線Ｌは、中心軸Ｏに直交している（図２参照）。巻真３１には、図１に示す時計ケース３の外側でりゅうず４が連結されている。巻真３１は、りゅうず４の引き出し操作に伴って軸線Ｌ方向に移動可能とされている。本実施形態では、巻真３１は、ムーブメント１０の内側に最も入り込んだ０段位置、０段位置からりゅうず４を１段引いた１段位置、１段位置からさらにりゅうず４を１段引いた２段位置の３つの位置で位置決めされる。巻真３１には、括れ部３１ａが形成されている。また、巻真３１には、きち車３９が設けられている。きち車３９は、括れ部３１ａよりも中心軸Ｏ側の箇所に設けられている。きち車３９は、巻真３１に対して回転可能、かつ巻真３１に対して軸線Ｌ方向に移動不能に設けられている。きち車３９には、図示しない丸穴車が噛み合っている。
【００３３】
つづみ車３２は、巻真３１に外挿され、軸線Ｌと同軸に配置されている。つづみ車３２は、きち車３９よりも中心軸Ｏ側の箇所に配置されている。つづみ車３２は、巻真３１に対して回転不能、かつ巻真３１に対して軸線Ｌ方向に移動可能に設けられている。つづみ車３２は、巻真３１に対して軸線Ｌ方向に移動することで、きち車３９に対してムーブメント１０の内側から外側に向かう方向に噛み合う状態と、小鉄車３７に対してムーブメント１０の外側から内側に向かう方向に噛み合う状態と、を相互に移行可能に構成されている。
【００３４】
図２に示すように、おしどり３３は、地板２０に対して回動可能に設けられている。おしどり３３の一部は、巻真３１の括れ部３１ａに配置されている（図４参照）。おしどり３３は、りゅうず４の引き出し操作に伴う巻真３１の移動に追随して回動する。
【００３５】
かんぬき３４は、地板２０に対して回動可能に設けられている。かんぬき３４は、おしどり３３に係合している。かんぬき３４は、おしどり３３の回動に伴って回動する。すなわち、かんぬき３４は、りゅうず４の引き出し操作に伴う巻真３１の移動に追随して回動する。かんぬき３４は、巻真３１の０段位置と１段位置との間での移動の際に、つづみ車３２を巻真３１の移動方向とは反対方向に移動させる。かんぬき３４は、巻真３１が０段位置に位置するとき、つづみ車３２をきち車３９に噛合させる。かんぬき３４は、巻真３１が１段位置から２段位置に至る領域に位置するとき、つづみ車３２を小鉄車３７に噛合させる。
【００３６】
かんぬき押さえ３５は、おしどり３３およびかんぬき３４を地板２０側に向かって押さえている。また、かんぬき押さえ３５は、りゅうず４の引き出し操作に伴うかんぬき３４の移動方向とは反対方向に、かんぬき３４を付勢している。
【００３７】
小鉄レバー３６は、地板２０に対して小鉄車３７と同じ回転軸回りに回動可能に設けられている。小鉄レバー３６は、おしどり３３に係合している。小鉄レバー３６は、おしどり３３の回動に伴って回動する。すなわち、小鉄レバー３６は、りゅうず４の引き出し操作に伴う巻真３１の移動に追随して回動する。小鉄レバー３６は、巻真３１の１段位置と２段位置との間での移動の際に回動する。
【００３８】
小鉄車３７は、つづみ車３２に噛み合うように設けられている。上述したように、小鉄車３７には、巻真３１が１段位置から２段位置に至る領域に位置するとき、つづみ車３２が噛み合う。
【００３９】
日の裏中間車３８は、小鉄レバー３６に回転可能に支持されている。日の裏中間車３８は、後述する第５時差修正伝え車８５と一体的に設けられ、小鉄車３７の回転に同期して回転する。日の裏中間車３８は、小鉄レバー３６の回動に伴って、小鉄車３７の周囲を公転する。すなわち、日の裏中間車３８は、りゅうず４の引き出し操作に伴う巻真３１の移動に追随して公転する。日の裏中間車３８は、巻真３１が２段位置に位置するとき、後述する日の裏車６１に噛み合う。
【００４０】
図５は、図２のＶ−Ｖ線における断面図である。
図５に示すように、輪列機構５０は、図示しない香箱車（駆動源）と、二番車５１と、三番車５３と、四番車５５と、分伝え車５７と、筒かな５９と、日の裏車６１（図３参照）と、筒車６３と、２４時中間車６７と、２４時車６９と、時差修正日の裏車７１（図３参照）と、を備える。
【００４１】
香箱車は、香箱歯車、および内部に収容されたぜんまいを有している。ぜんまいは、上述したつづみ車３２の回転を介してきち車３９（いずれも図２参照）が回転することで、図示しない丸穴車等の伝達歯車を介して巻き上げられる。また、ぜんまいは、図示しない回転錘の回転によって巻き上げられる。香箱車は、ぜんまいが解けていくときの力を動力源として回転する。
【００４２】
二番車５１は、地板２０および輪列受２１に回転可能に支持されている。二番車５１は、香箱歯車に噛み合う二番歯車５１ａを備える。これにより、二番車５１は、香箱車の回転力によって連続的に回転される。
【００４３】
三番車５３は、地板２０および輪列受２１に回転可能に支持されている。三番車５３は、三番かな５３ａと三番歯車５３ｂとを備える。三番かな５３ａは、二番歯車５１ａに噛み合っている。これにより、三番車５３は、香箱車の回転力によって連続的に回転される。
【００４４】
四番車５５は、中心軸Ｏと同軸に配置されている。四番車５５は、車軸５５ａと、車軸５５ａに固定された四番かな５５ｂおよび四番歯車５５ｃと、を有する。車軸５５ａは、地板２０の表側から第１中心パイプ２５の内側に回転可能に挿入されている。第１中心パイプ２５は、地板２０に保持されている。第１中心パイプ２５は、中心軸Ｏと同軸に延在し、地板２０から裏側へ突出している。車軸５５ａの表側の端部は、輪列受２１に支持されている。車軸５５ａは、文字板１１よりもガラス２側に突出している。車軸５５ａの裏側の端部には、秒針１５が取り付けられる。四番かな５５ｂは、地板２０と輪列受２１との間に設けられている。四番かな５５ｂは、三番歯車５３ｂに噛み合っている。これにより、四番車５５は、香箱車の回転力によって連続的に回転される。四番歯車５５ｃは、地板２０と輪列受２１との間に設けられている。四番歯車５５ｃには、図示しない脱進調速機構が連係し、正確に回転制御されている。四番車５５は、時刻表示および日付表示に係る通常運針時において、６０秒で１回転する。
【００４５】
分伝え車５７は、中心軸Ｏと同軸に配置されている。分伝え車５７は、地板２０の裏側で、第１中心パイプ２５の外側に回転可能に挿入されている。分伝え車５７は、分歯車５７ａおよび分伝えかな５７ｂを有する。分歯車５７ａは、三番かな５３ａに噛み合っている。これにより、分歯車５７ａは、香箱車の回転力によって連続的に回転される。分歯車５７ａは、四番車５５に対して歯数比（減速比）が１／６０とされている。これにより、分歯車５７ａは、通常運針時において、６０分で１回転する。分伝えかな５７ｂは、分歯車５７ａを挟んで地板２０とは反対側に設けられている。分伝えかな５７ｂは、分歯車５７ａに対してスリップ可能な状態で一体回転するように設けられている。スリップ可能な状態とは、分歯車５７ａと分伝えかな５７ｂとの間に所定のトルクが生じた場合に、分歯車５７ａと分伝えかな５７ｂとが相対回転することである。
【００４６】
筒かな５９は、全体として筒状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。筒かな５９は、分伝え車５７を挟んで地板２０とは反対側で、第１中心パイプ２５の外側に回転可能に挿入されている。筒かな５９は、後述する第１躍制機構１２１によって、分伝えかな５７ｂに対して相対回転可能な状態で一体回転するように設けられている。これにより、筒かな５９は、通常運針時において、６０分で１回転する。筒かな５９の表側の部分には、歯が設けられている。筒かな５９は、文字板１１よりもガラス２側に突出している。筒かな５９の裏側の端部には、分針１４が取り付けられる。
【００４７】
図３に示すように、日の裏車６１は、地板２０および裏物押さえ２２に回転可能に支持されている。日の裏車６１は、日の裏歯車６１ａと日の裏かな６１ｂとを備える。日の裏歯車６１ａは、分伝えかな５７ｂに噛み合っている。これにより、分伝えかな５７ｂは、日の裏車６１の回転に同期して回転する。また、日の裏歯車６１ａには、巻真３１が２段位置に位置する状態（第１引き出し状態）で日の裏中間車３８が噛み合う。これにより、日の裏車６１は、巻真３１が２段位置に位置する状態において、巻真３１の回転に応じて連続的に回転される。日の裏かな６１ｂは、日の裏歯車６１ａを挟んで地板２０とは反対側に設けられている。
【００４８】
筒車６３は、全体として筒状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。筒車６３は、地板２０の裏側において、筒かな５９の外側に回転可能に挿入され、かつ裏物押さえ２２の表側から第２中心パイプ２６の内側に回転可能に挿入されている。第２中心パイプ２６は、裏物押さえ２２に保持されている。第２中心パイプ２６は、中心軸Ｏと同軸に延在し、裏物押さえ２２から裏側へ突出している。
【００４９】
筒車６３は、筒車体６４および時歯車６５を備える。筒車体６４は、円筒状に形成されている。筒車体６４の表側の端部には、筒歯車６４ａが設けられている。筒車体６４は、文字板１１よりもガラス２側に突出している。筒車体６４の裏側の端部には、時針１３が取り付けられる。
【００５０】
時歯車６５は、筒歯車６４ａの表側に配置されている。時歯車６５には、後述する時ジャンパかな１４２を挿通させる貫通孔６５ａ（図１３参照）が形成されている。貫通孔６５ａの一部は、時ジャンパかな１４２の外周縁が摺接するように、中心軸Ｏを中心とする円弧状に延びている。時歯車６５は、後述する第２躍制機構１４１によって、筒歯車６４ａに対して相対回転可能な状態で一体回転するように設けられている。具体的に、時歯車６５は、筒歯車６４ａと時歯車６５との間に所定のトルクが生じた場合に、筒歯車６４ａに対して相対回転する。時歯車６５は、日の裏かな６１ｂに噛み合っている。これにより、時歯車６５は、日の裏かな６１ｂの回転に同期して回転する。時歯車６５は、日の裏車６１を介して分伝えかな５７ｂに繋がり、分伝えかな５７ｂに対して歯数比が１／１２とされている。これにより、時歯車６５は、通常運針時において、筒車体６４とともに１２時間で１回転する。
【００５１】
図５に示すように、２４時中間車６７は、地板２０および裏物押さえ２２に回転可能に支持されている。２４時中間車６７は、２４時中間歯車６７ａおよび２４時中間かな６７ｂを備える。２４時中間歯車６７ａは、時歯車６５に噛み合っている。
【００５２】
２４時車６９は、全体として筒状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。２４時車６９は、裏物押さえ２２の裏側において、第２中心パイプ２６の外側に回転可能に挿入されている。２４時車６９は、文字板１１よりもガラス２側に突出している。２４時車６９の裏側の端部には、２４時針１２が取り付けられる。２４時車６９の表側の端部には、２４時歯車６９ａが設けられている。２４時歯車６９ａは、２４時中間かな６７ｂに噛み合っている。これにより、２４時車６９は、２４時中間車６７および時歯車６５の回転に同期して回転する。２４時車６９は、２４時中間車６７を介して時歯車６５に繋がり、時歯車６５に対して歯数比が１／２とされている。これにより、２４時車６９は、通常運針時において、２４時間で１回転する。
【００５３】
図３に示すように、時差修正日の裏車７１は、地板２０および裏物押さえ２２に回転可能に支持されている。時差修正日の裏車７１は、時差修正日の裏歯車７１ａと時差修正日の裏かな７１ｂとを備える。時差修正日の裏歯車７１ａは、筒かな５９に噛み合っている。これにより、筒かな５９は、時差修正日の裏車７１の回転に同期して回転する。時差修正日の裏かな７１ｂは、日の裏歯車６１ａを挟んで地板２０とは反対側に設けられている。時差修正日の裏かな７１ｂは、筒歯車６４ａに噛み合っている。これにより、筒車体６４は、時差修正日の裏車７１の回転に同期して回転する。時差修正日の裏車７１は、筒かな５９に対する筒車体６４の歯数比を、分伝えかな５７ｂに対する時歯車６５の歯数比に一致させるように形成されている。すなわち、時差修正日の裏車７１は、筒かな５９に対する筒車体６４の歯数比を１／１２としている。時差修正日の裏車７１は、巻真３１が１段位置に位置する状態（第２引き出し状態）において、巻真３１の回転に応じて連続的に回転される。
【００５４】
図４に示すように、時差修正輪列８０は、後述する時差修正時に、つづみ車３２の回転を時差修正日の裏車７１に伝達する。時差修正輪列８０は、第１時差修正伝え車８１と、第２時差修正伝え車８２と、第３時差修正伝え車８３と、第４時差修正伝え車８４と、第５時差修正伝え車８５と、を備える。第１時差修正伝え車８１、第２時差修正伝え車８２、第３時差修正伝え車８３および第４時差修正伝え車８４は、地板２０および裏物押さえ２２に回転可能に支持されている。第５時差修正伝え車８５は、日の裏中間車３８と同軸に設けられ、日の裏中間車３８と一体回転する。
【００５５】
第１時差修正伝え車８１は、時差修正日の裏歯車７１ａに噛み合う第１時差修正伝え歯車８１ａを備える。第２時差修正伝え車８２は、第１時差修正伝え歯車８１ａに噛み合う第２時差修正伝え歯車８２ａを備える。第３時差修正伝え車８３は、第２時差修正伝え歯車８２ａに噛み合う第３時差修正伝え歯車８３ａを備える。第４時差修正伝え車８４は、裏側第４時差修正伝え歯車８４ａおよび表側第４時差修正伝え歯車８４ｂを備える。裏側第４時差修正伝え歯車８４ａは、第３時差修正伝え歯車８３ａに噛み合っている。表側第４時差修正伝え歯車８４ｂは、裏側第４時差修正伝え歯車８４ａの表側に設けられている。第５時差修正伝え車８５は、第５時差修正伝え歯車８５ａを備える。第５時差修正伝え歯車８５ａは、日の裏中間車３８の表側に設けられている。第５時差修正伝え歯車８５ａは、巻真３１が０段位置から１段位置に至る領域に位置するとき、表側第４時差修正伝え歯車８４ｂに噛み合う。
【００５６】
図２に示すように、日回し機構１００は、日文字１６（図１参照）が書かれた日車１０１と、日車１０１を回転させる日回し輪列１０４と、を備える。日車１０１は、円環状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。日車１０１は、裏物押さえ２２の裏側に配置され、内周部において日車押さえ２３によって裏側から回転可能に支持されている（図５参照）。日車１０１の内周部には、３１歯の歯１０２が設けられている。日車１０１の歯１０２には、位置規制用の日ジャンパ１０９が係合している。
【００５７】
図５に示すように、日回し輪列１０４は、第１日回し中間車１０５と、第２日回し中間車１０６と、日回し車１０７と、を備える。第１日回し中間車１０５、第２日回し中間車１０６および日回し車１０７は、裏物押さえ２２および日車押さえ２３に回転可能に支持されている。第１日回し中間車１０５、第２日回し中間車１０６および日回し車１０７は、筒車体６４の回転に基づいて回転する。第１日回し中間車１０５は、筒車体６４の筒歯車６４ａに噛み合う第１日回し中間歯車１０５ａを備える。第２日回し中間車１０６は、第２日回し中間歯車１０６ａおよび第２日回し中間かな１０６ｂを備える。第２日回し中間歯車１０６ａは、第１日回し中間歯車１０５ａに噛み合う。日回し車１０７は、日回し歯車１０７ａおよび日回し爪１０７ｂを備える。日回し歯車１０７ａは、第２日回し中間かな１０６ｂに噛み合っている。日回し車１０７は、筒車体６４に対して歯数比が１／２とされている。日回し爪１０７ｂは、日回し車１０７が１回転する毎に１回だけ日車１０１の歯１０２に係合する。すなわち、日回し爪１０７ｂは、筒車体６４が１２時間で１回転する場合、１日（２４時間）で日車１０１を１歯分だけ回転させ、３１日で日車１０１を１回転させる。上述したように日車１０１には日ジャンパ１０９が係合しているので、日回し車１０７は１回転する毎に日車１０１を確実に１歯分だけ回転させる。
【００５８】
図３に示すように、躍制機構１２０は、日の裏車６１および時差修正日の裏車７１の相対回転を躍制し、日の裏車６１に対して時差修正日の裏車７１を１ピッチずつ回転させる。躍制機構１２０は、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間、および時歯車６５と筒車体６４との間のうち少なくともいずれか一方に設けられている。本実施形態では、躍制機構１２０は、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間、および時歯車６５と筒車体６４との間の両方に設けられている。躍制機構１２０は、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に設けられた第１躍制機構１２１と、時歯車６５と筒車体６４との間に設けられた第２躍制機構１４１と、を備える。
【００５９】
図６は、第１実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。図７は、第１実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
図６および図７に示すように、第１躍制機構１２１は、分伝えかな５７ｂの回転に同期して回転する分ジャンパカム１２２（分カム）と、筒かな５９の回転に同期して回転する分ジャンパ座１２４、分ジャンパ１２６および分ジャンパばね１２９と、を備える。本実施形態では、分ジャンパ座１２４、分ジャンパ１２６および分ジャンパばね１２９は、互いに組み合わされて１つの部品とされている。
【００６０】
分ジャンパカム１２２は、中心軸Ｏ上において分伝えかな５７ｂの裏側、かつ筒かな５９の表側に配置されている。分ジャンパカム１２２は、分伝えかな５７ｂに固定的に設けられ、分伝えかな５７ｂと一体回転する。分ジャンパカム１２２の外周面は、軸方向から見て径方向外側に突出した複数の凸面１２３（凸部）を有する。本実施形態では、分ジャンパカム１２２の外周面は、一対の凸面１２３が連なって形成されている。各凸面１２３における周方向の中間部分は、分ジャンパカム１２２の外径が極大となる大径部１２２ａとなっている。一対の凸面１２３の境界部分は、軸方向から見て平坦に形成され、分ジャンパカム１２２の外径が極小となる小径部１２２ｂとなっている。大径部１２２ａおよび小径部１２２ｂは、周方向に等角度間隔で交互に設けられている。本実施形態では、大径部１２２ａおよび小径部１２２ｂは、それぞれ２つずつ設けられている。
【００６１】
分ジャンパ座１２４は、分ジャンパ１２６を回動可能に保持する。分ジャンパ座１２４は、分ジャンパカム１２２よりも大径の円環状に形成されている。分ジャンパ座１２４は、中心軸Ｏと同軸に配置されている。分ジャンパ座１２４は、筒かな５９の歯よりも表側、かつ分ジャンパカム１２２よりも裏側に配置されている。分ジャンパ座１２４は、筒かな５９に固定的に設けられ、筒かな５９と一体回転する。分ジャンパ座１２４には、分ジャンパ１２６および分ジャンパばね１２９が組み合わされるための複数の取付孔１２４ａと、分ジャンパ１２６の一部を裏側に露出させる貫通窓１２４ｂと、が形成されている。
【００６２】
分ジャンパ１２６は、分ジャンパ座１２４に対して回動可能なレバー状に設けられ、分ジャンパカム１２２を押圧する。分ジャンパ１２６は、分ジャンパ座１２４の表側に配置され、分ジャンパ座１２４に重ねられている。分ジャンパ１２６は、径方向から見て分ジャンパカム１２２の外周面に重なるように配置されている。分ジャンパ１２６の基端部は、分ジャンパ座１２４の外周部に回動可能に支持されている。これにより、分ジャンパ１２６は、筒かな５９の回転に同期して分ジャンパカム１２２の周囲を周回（公転）する。分ジャンパ１２６の基端部は、分ジャンパ座１２４の取付孔１２４ａに打ち込まれたピンによって分ジャンパ座１２４に支持されている。分ジャンパ１２６は、平面視で基端部から、径方向の内側、かつ周方向の第１側に延びている。分ジャンパ１２６には、分ジャンパカム１２２の外周面に離脱可能に摺接する躍制部１２７が形成されている。躍制部１２７は、軸方向に沿う平面状に形成されている。躍制部１２７は、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２の周囲を周回することで、分ジャンパカム１２２の外周面の大径部１２２ａに接触する状態と、分ジャンパカム１２２の外周面の小径部１２２ｂに対向する状態と、の間を相互に移行して中心軸Ｏに接近離間する。
【００６３】
分ジャンパばね１２９は、分ジャンパ１２６を付勢して、分ジャンパ１２６の躍制部１２７を分ジャンパカム１２２の外周面に押し付ける。分ジャンパばね１２９は、躍制部１２７が中心軸Ｏから離間するに従い分ジャンパ１２６を強く付勢する。分ジャンパばね１２９は、径方向から見て分ジャンパ１２６に重なるように配置されている。分ジャンパばね１２９は、分ジャンパ座１２４の表側において分ジャンパ１２６を避けるように配置され、分ジャンパ座１２４に重ねられている。
【００６４】
図６に示すように、分ジャンパばね１２９は、分ジャンパ座１２４に支持された基部１３０と、基部１３０から延びて先端において分ジャンパ１２６に当接するばね本体１３１と、分ジャンパ１２６を挟んでばね本体１３１の先端とは反対側からばね本体１３１に対向する規制部１３２と、を備える。
【００６５】
基部１３０は、分ジャンパ座１２４の外周部に固定的に支持されている。基部１３０は、分ジャンパ１２６の基端部に対して周方向の第２側に並んで配置されている。基部１３０は、分ジャンパ座１２４の取付孔１２４ａに打ち込まれたピンによって分ジャンパ座１２４に固定的に支持されている。
【００６６】
ばね本体１３１は、基部１３０から分ジャンパ１２６の基端部とは反対側に向けて周方向に延びている。すなわち、ばね本体１３１は、基部１３０から周方向の前記第２側に延びている。ばね本体１３１は、略一定の曲率で円弧状に延び、先端において分ジャンパ１２６に周方向の前記第１側から接触している。ばね本体１３１の先端は、分ジャンパ１２６における分ジャンパ１２６の回動中心よりも径方向の内側の箇所に当接している。ばね本体１３１は、弾性変形可能とされ、分ジャンパ１２６の躍制部１２７を分ジャンパカム１２２の外周面に押し付ける方向に分ジャンパ１２６を付勢している。ばね本体１３１は、分ジャンパ１２６を分ジャンパカム１２２の外周面に常に摺接させている。
【００６７】
規制部１３２は、基部１３０における分ジャンパ１２６の基端部側の箇所から分ジャンパ１２６の外形に沿って径方向内側に延びている。規制部１３２は、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２に接触した状態では分ジャンパ１２６に対して僅かに隙間を設けるように形成されている。規制部１３２は、分ジャンパ１２６、分ジャンパばね１２９および分ジャンパ座１２４を組み合わせた状態の部品が分ジャンパカム１２２から分離した状態において、分ジャンパばね１２９によって押圧された分ジャンパ１２６の回動を規制する。
【００６８】
このように構成された第１躍制機構１２１は、分ジャンパカム１２２の外周面における分ジャンパ１２６の躍制部１２７の接触位置および接触方向に応じて、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に作用させるトルクを変化させる。
【００６９】
図８から図１２は、第１実施形態の第１躍制機構の動作を説明する図である。
図８に示すように、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の小径部１２２ｂに対向している状態では、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２から受ける反力Ｆが径方向に向くので、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間にはトルクが作用しない。すなわち、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の小径部１２２ｂに対向している状態では、第１躍制機構１２１は安定して静止する。以下、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の小径部１２２ｂに対向している状態を静止状態という。
【００７０】
図９に示すように、静止状態から分ジャンパカム１２２に対して分ジャンパ１２６を公転させると、分ジャンパカム１２２と躍制部１２７との接触位置が変化する。そして、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に、相対回転を阻害する方向のトルクが作用する。
【００７１】
図１０に示すように、分ジャンパカム１２２に対して分ジャンパ１２６をさらに公転させると、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の大径部１２２ａに接触し、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２から受ける反力Ｆが径方向に向く。この状態では、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間にはトルクが作用しない。ただし、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２に対して僅かでも回転すると、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２から受ける反力Ｆが傾き、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間にトルクが作用する。
【００７２】
図１１に示すように、分ジャンパカム１２２に対して分ジャンパ１２６をさらに公転させ、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の大径部１２２ａを乗り越えると、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に、相対回転を促す方向のトルクが作用する。その後、図１２に示すように、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の小径部１２２ｂに対向すると、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に作用するトルクが消失して、第１躍制機構１２１は安定して静止する。
【００７３】
以上により、第１躍制機構１２１は、静止状態から分ジャンパカム１２２に対して分ジャンパ１２６を公転させると、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間にトルクを作用させる。これにより、第１躍制機構１２１は、静止状態で分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間で回転力を伝達させ、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを一体回転させている。
さらに、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に所定のトルクが作用すると、分ジャンパ１２６の躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の大径部１２２ａを乗り越える。これにより、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを相対回転させることが可能となっている。
【００７４】
図１３は、第１実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。図１４は、第１実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
図１３および図１４に示すように、第２躍制機構１４１は、筒車体６４の回転に同期して回転する時ジャンパかな１４２（時カム）と、時歯車６５の回転に同期して回転する時ジャンパ１４４と、を備える。
【００７５】
時ジャンパかな１４２は、中心軸Ｏ上において筒車体６４の表側に配置されている。時ジャンパかな１４２は、筒かな５９の外側に挿入されている（図３参照）。時ジャンパかな１４２は、時歯車６５の内側において、筒車体６４の筒歯車６４ａに重ねられている。時ジャンパかな１４２は、筒かな５９に対して回転可能、かつ筒車体６４に固定的に設けられ、筒車体６４と一体回転する。
【００７６】
図１３に示すように、時ジャンパかな１４２は、径方向外側に突出した複数の歯１４２ａ（凸部）を備える。複数の歯１４２ａは、時ジャンパかな１４２の外周縁の全体に、周方向に沿って等間隔に形成されている。本実施形態では、複数の歯１４２ａは、２４個設けられている。複数の歯１４２ａの先端は、時歯車６５の貫通孔６５ａにおける円弧状に延びる箇所に摺接している。これにより、時ジャンパかな１４２および時歯車６５は、互いに中心軸Ｏ回りに相対回転可能、かつ互いに径方向に相対変位不能となっている。
【００７７】
時ジャンパ１４４は、時歯車６５の貫通孔６５ａの内側に配置され、時ジャンパかな１４２を押圧する。時ジャンパ１４４は、径方向から見て時ジャンパかな１４２に重なるように配置されている（図１３参照）。時ジャンパ１４４は、弾性変形可能に形成されている。時ジャンパ１４４は、基端が時歯車６５の貫通孔６５ａの内周面に接続された片持ちのレバー状に形成されている。これにより、時ジャンパ１４４は、時歯車６５の回転に同期して時ジャンパかな１４２の周囲を周回（公転）する。時ジャンパ１４４の中間部には、時ジャンパかな１４２の歯１４２ａに離脱可能に係合する躍制爪部１４５が形成されている。躍制爪部１４５は、時ジャンパ１４４の弾性変形に伴う復元力によって、時ジャンパかな１４２の外周縁に押し付けられている。
【００７８】
図１４に示すように、時ジャンパ１４４は、時歯車６５とともに、時ジャンパ押さえ１４７によって表側から押さえられている。時ジャンパ押さえ１４７は、円環状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。時ジャンパ押さえ１４７は、時ジャンパかな１４２および時歯車６５を挟んで筒車体６４の筒歯車６４ａとは反対側に配置され、時ジャンパかな１４２の表側の端部の外側に挿入されている。
【００７９】
このように構成された第２躍制機構１４１は、図１３に示すように、時ジャンパかな１４２に対して時ジャンパ１４４を押し付けて、時ジャンパかな１４２の歯１４２ａに躍制爪部１４５が係合するように、筒車体６４および時歯車６５に対して組み合わされている。これにより、第２躍制機構１４１は、時ジャンパかな１４２の歯１４２ａに対する躍制爪部１４５の係合によって、筒車体６４と時歯車６５との間で回転力を伝達させ、筒車体６４と時歯車６５とを一体回転させている。
【００８０】
さらに、筒車体６４と時歯車６５との間に所定のトルクが作用すると、時ジャンパ１４４が時ジャンパかな１４２から離間する方向に撓むように弾性変形して、時ジャンパかな１４２の歯１４２ａに対する躍制爪部１４５の係合が解除される。これにより、時ジャンパかな１４２に対して時ジャンパ１４４をスリップさせながら、筒車体６４と時歯車６５とを相対回転させることが可能となっている。
【００８１】
図３に示すように、時差修正機構１５０は、１段位置に位置する巻真３１の回転により時針１３を２４時針１２とは独立して１ピッチずつ回転させるとともに、分針１４を時針１３に連動させて３６０°未満の所定角度（本実施形態では１８０°）ずつ回転させる。時差修正機構１５０は、少なくとも上述した分歯車５７ａ、分伝えかな５７ｂ、筒かな５９、日の裏車６１、筒車体６４、時歯車６５、時差修正日の裏車７１、および躍制機構１２０を備える。時差修正機構１５０の動作については後述する。
【００８２】
次に、本実施形態の時計１の動作について説明する。
まず、時刻表示および日付表示について説明する。
図１５は、第１実施形態のムーブメントにおける通常運針時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図１５に示すように、時刻表示および日付表示に係る通常運針時には、ぜんまいが解けていくときの力を動力源として香箱車が回転し、香箱車の回転力が二番車５１に伝達されて、二番車５１が回転する。二番車５１に伝達された回転力は、三番車５３から四番車５５、および分伝え車５７の分歯車５７ａに伝達されるので、四番車５５および分歯車５７ａが回転する。このとき、四番車５５は、脱進調速機構によって回転制御され、６０秒で１回転する。四番車５５が回転することで、四番車５５に取り付けられた秒針１５が回転する。
【００８３】
分伝え車５７は、分歯車５７ａと一体回転する分伝えかな５７ｂを備える。つまり、分歯車５７ａが回転することで、分伝えかな５７ｂが回転する。四番車５５に対する分歯車５７ａの歯数比は１／６０なので、分歯車５７ａおよび分伝えかな５７ｂは、三番車５３を介して繋がる四番車５５に同期して、６０分で１回転する。分伝えかな５７ｂの回転力は、第１躍制機構１２１によって筒かな５９に伝達されるので、筒かな５９が回転する。このとき、筒かな５９は、分歯車５７ａおよび分伝えかな５７ｂと同一の周期で回転する。具体的に、筒かな５９は、分伝えかな５７ｂに同期して６０分で１回転する。筒かな５９が回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４が回転する。
【００８４】
分伝えかな５７ｂの回転力は、日の裏車６１から筒車６３の時歯車６５に伝達されて、時歯車６５が回転する。このとき、分伝えかな５７ｂに対する時歯車６５の歯数比は１／１２なので、時歯車６５は、分伝えかな５７ｂに同期して、１２時間で１回転する。
【００８５】
時歯車６５の回転力は、２４時中間車６７から２４時車６９に伝達されて、２４時車６９が回転する。このとき、時歯車６５に対する２４時車６９の歯数比は１／２なので、２４時車６９は、時歯車６５に同期して２４時間で１回転する。２４時車６９が回転することで、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２が回転する。
【００８６】
筒かな５９の回転力は、時差修正日の裏車７１から筒車６３の筒車体６４に伝達されて、筒車体６４が回転する。このとき、筒かな５９に対する筒車体６４の歯数比は１／１２なので、筒車体６４は、筒かな５９に同期して１２時間で１回転する。これにより、筒車体６４および時歯車６５は、互いに相対回転することなく一体回転する。この状態では、筒車体６４と時歯車６５との間にはトルクが作用しないので、第２躍制機構１４１は、筒車体６４と時歯車６５とを一体回転させている。筒車体６４が回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３が回転する。
【００８７】
筒車体６４の回転力は、日回し機構１００に伝達される。筒車体６４に対する日回し車１０７の歯数比は１／２なので、日回し車１０７は、２４時間で１回転する。日回し車１０７は、例えば午前０時に達するタイミングで、日送り爪１０７ｂを利用して日車１０１を日ジャンパ１０９に抗する力で１歯分だけ送って回転させる。これにより、文字板１１の日窓１１ａから露出する日文字１６を１日分だけ変化させることができるので、日付を正確に表示することができる。
【００８８】
続いて、時刻修正を行う場合について説明する。時刻修正では、分針１４、時針１３および２４時針１２を互いに同時、かつ秒針１５とは独立して回転させて、分針１４、時針１３および２４時針１２が指示する時刻を修正する。
【００８９】
図１６は、第１実施形態のムーブメントにおける時刻修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図１６に示すように、時刻修正を行う場合には、りゅうず４を２段階引き出して、巻真３１を０段位置から２段位置に移行させる。これにより、つづみ車３２が小鉄車３７に噛み合うとともに、小鉄車３７の回転に同期して回転する日の裏中間車３８が日の裏車６１に噛み合う。従って、巻真３１を回転させることで、つづみ車３２を介して日の裏車６１を回転させることができる。
【００９０】
日の裏車６１の回転力は、分伝え車５７の分伝えかな５７ｂ、および筒車６３の時歯車６５に伝達されて、分伝えかな５７ｂおよび時歯車６５が回転する。このとき、分伝え車５７の分歯車５７ａは、香箱車に繋がる三番車５３との噛み合いによって一定の運針トルクが作用して回転が規制されている。このため、分伝えかな５７ｂは、分歯車５７ａに対してスリップしながら相対的に回転する。分伝えかな５７ｂの回転力は、通常運針時と同様、第１躍制機構１２１によって筒かな５９に伝達されるので、筒かな５９が回転する。このとき、筒かな５９は、分伝えかな５７ｂと同一の周期で回転する。筒かな５９が回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４が回転する。
【００９１】
時歯車６５の回転力は、第２躍制機構１４１によって筒車体６４に伝達されるので、筒車体６４が回転する。このとき、筒車体６４には、筒かな５９の回転力が時差修正日の裏車７１から伝達される。すなわち、筒車体６４は、筒かな５９に同期して、筒かな５９および分伝えかな５７ｂの１２倍の周期で回転する。これにより、筒車体６４は、時歯車６５と同一の周期で回転する。筒車体６４が回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３が回転する。
【００９２】
また、時歯車６５の回転力は、通常運針時と同様、２４時中間車６７から２４時車６９に伝達されて、２４時車６９が回転する。このとき、２４時車６９は、時歯車６５の２倍の周期で回転する。２４時車６９が回転することで、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２が回転する。
【００９３】
筒車体６４の回転力は、通常運針時と同様、日回し機構１００に伝達される。これにより、日車１０１が回転して、文字板１１の日窓１１ａから露出する日文字１６を変化させることができる。
以上により、分針１４、時針１３および２４時針１２が指示する時刻の修正を、日車１０１の日付修正とともに行うことができる。
【００９４】
続いて、時差修正を行う場合について説明する。時差修正では、時差修正機構１５０を用いて分針１４および時針１３を互いに同時、かつ２４時針１２および秒針１５とは独立して回転させる。
【００９５】
図１７は、第１実施形態のムーブメントにおける時差修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図４および図１７に示すように、時差修正を行う場合には、りゅうず４を１段階引き出して、巻真３１を０段位置から１段位置に移行させる。これにより、つづみ車３２が小鉄車３７に噛み合うとともに、時差修正輪列８０の第５時差修正伝え車８５の第５時差修正伝え歯車８５ａが第４時差修正伝え車８４の表側第４時差修正伝え歯車８４ｂに噛み合う。第５時差修正伝え車８５は、小鉄車３７に噛み合っているので、巻真３１を回転させることで、つづみ車３２および時差修正輪列８０を介して時差修正日の裏車７１を回転させることができる。
【００９６】
図１７に示すように、時差修正日の裏車７１の回転力は、筒かな５９、および筒車６３の筒車体６４に伝達されて、筒かな５９および筒車体６４が回転する。このとき、分伝え車５７の分伝えかな５７ｂは、香箱車から分歯車５７ａを介して一定の運針トルクが作用して回転が規制されている。このため、第１躍制機構１２１は、分ジャンパカム１２２に対して分ジャンパ１２６をスリップさせながら、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを相対回転させる。このとき、分ジャンパ１２６は、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の外周面の大径部１２２ａを１つずつ乗り越えるように、分ジャンパカム１２２に対して間欠的にスリップするので、筒かな５９は間欠的に回転する。すなわち、時差修正日の裏車７１は、分伝えかな５７ｂと同期して回転可能な日の裏車６１に対し、第１躍制機構１２１によって１ピッチずつ回転する。
【００９７】
時歯車６５は、日の裏車６１を介して分伝えかな５７ｂに繋がっている。上述したように分伝えかな５７ｂは、回転が規制されているので、時歯車６５も回転が規制されている。このため、第２躍制機構１４１は、時ジャンパかな１４２に対して時ジャンパ１４４をスリップさせながら、時歯車６５と筒車体６４とを相対回転させる。このとき、時ジャンパ１４４は、躍制爪部１４５が時ジャンパかな１４２の歯１４２ａを１つずつ乗り越えるように、時ジャンパかな１４２に対して間欠的にスリップするので、筒車体６４は間欠的に回転する。すなわち、時差修正日の裏車７１は、時歯車６５と同期して回転可能な日の裏車６１に対し、第２躍制機構１４１によって１ピッチずつ回転する。
【００９８】
図７に示すように、本実施形態では、分ジャンパカム１２２の外周面には、大径部１２２ａが等角度間隔で一対設けられている。このため、筒かな５９は、第１躍制機構１２１によって、１８０°ずつ間欠的に回転する。筒かな５９が１８０°ずつ回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４も１８０°ずつ回転する。また、図１３に示すように、本実施形態では、時ジャンパかな１４２には歯１４２ａが周方向に等間隔で２４個設けられている。このため、筒車体６４は、第２躍制機構１４１によって、１５°ずつ間欠的に回転する。筒車体が１５°ずつ回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３も１５°ずつ回転する。ここで、筒かな５９に対する筒車体６４の歯数比は１／１２なので、筒かな５９および筒車体６４の回転ピッチが一致している。
【００９９】
以上により、分針１４および時針１３を３０分ずつ送りながら、秒針１５および２４時針１２を回転させることなく、時差修正を行うことができる。例えば、図１に示す時計１に対して３０分だけ時刻を進めるように時差修正を行うことで、図１８に示すように時針１３および分針１４のみを回転させることができる。
なお、筒車体６４の回転力は、通常運針時と同様、日回し機構１００に伝達される。これにより、時差修正時においても日車１０１を回転させて、文字板１１の日窓１１ａから露出する日文字１６を変化させることができる。
【０１００】
以上に説明したように、本実施形態の時差修正機構１５０は、巻真３１が２段位置に位置する状態において巻真３１の回転に応じて連続的に回転される日の裏車６１と、巻真３１が１段位置に位置する状態において巻真３１の回転に応じて連続的に回転される時差修正日の裏車７１と、香箱車の回転力によって連続的に回転される分歯車５７ａと、分歯車５７ａとスリップ可能な状態で一体回転するとともに日の裏車６１の回転に同期して回転する分伝えかな５７ｂと、時差修正日の裏車７１の回転に同期して回転するとともに分針１４が取り付けられる筒かな５９と、日の裏車６１の回転に同期して回転する時歯車６５と、時差修正日の裏車７１の回転に同期して回転するとともに時針１３が取り付けられる筒車体６４と、分伝えかな５７ｂと筒かなと５９の間、および時歯車６５と筒車体６４との間の両方に設けられ、日の裏車６１および時差修正日の裏車７１の相対回転を躍制し、日の裏車６１に対して時差修正日の裏車７１を１ピッチずつ回転させる躍制機構１２０と、を備える。
【０１０１】
この構成によれば、巻真３１が２段位置に位置する状態において巻真３１を回転させると、日の裏車６１を介して分伝えかな５７ｂおよび時歯車６５を回転させることができる。このとき、筒かな５９および筒車体６４は、時差修正日の裏車７１を介して互いに同期して回転可能となっており、かつ筒かな５９および筒車体６４には回転を規制するトルクが作用していない。このため、分伝えかな５７ｂおよび時歯車６５の回転力は、躍制機構１２０によって筒かな５９および筒車体６４に伝達されて、筒かな５９および筒車体６４が回転する。したがって、巻真３１の回転により、筒かな５９に取り付けられる分針１４、および筒車体６４に取り付けられる時針１２を回転させることができ、時刻修正を行うことができる。
また、巻真３１が１段位置に位置する状態において巻真３１を回転させると、時差修正日の裏車７１を介して筒かな５９および筒車体６４を回転させることができる。このとき、分歯車５７ａは、香箱車から伝わる運針トルクによって回転が規制されている。このため、分歯車５７ａと一体回転する分伝えかな５７ｂ、並びに分伝えかな５７ｂと同期して回転する日の裏車６１および時歯車６５の回転も規制されている。このため、時差修正日の裏車７１は、躍制機構１２０によって回転を躍制されながら日の裏車６１に対して１ピッチずつ回転し、それに伴い筒かな５９および筒車体６４も１ピッチずつ回転する。したがって、巻真３１の回転により、筒かな５９に取り付けられる分針１４、および筒車体６４に取り付けられる時針１３を一定の角度ずつ回転させることができ、時差修正を行うことができる。
以上により、時差修正を行う際に時針１３のみならず分針１４も時針１３に連動して回転させることが可能となり、簡単な操作で分単位の時差修正が可能な時差修正機構１５０とすることができる。
【０１０２】
また、躍制機構１２０は、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間、および時歯車６５と筒車体６４との間の両方に設けられている。
この構成によれば、躍制機構１２０による躍制時のトルクを筒かな５９および筒車体６４の両方に直接作用させることができる。これにより、躍制機構が分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間、および時歯車６５と筒車体６４との間のうちいずれか一方のみに設けられた場合と比較して、筒かな５９および筒車体６４それぞれと躍制機構１２０との間のバックラッシュが抑制される。例えば、躍制機構が分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間のみに設けられた場合には、筒車体６４と躍制機構との間には筒かな５９が介在するので、躍制機構が時歯車６５と筒車体６４との間に設けられた場合よりも躍制時のガタツキが大きくなる。また、例えば、躍制機構が時歯車６５と筒車体６４との間のみに設けられた場合には、筒かな５９と躍制機構との間には筒車体６４が介在するので、躍制機構が分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に設けられた場合よりも躍制時のガタツキが大きくなる。よって、時差修正を行う際に、時針１３および分針１４の両方をより正確に一定の角度ずつ回転させることができる。
【０１０３】
また、筒かな５９は、時差修正日の裏車７１の１ピッチの回転に伴って、１８０°回転する。この構成によれば、時差修正を行う際に、分針１４を３０分単位で回転させることができる。したがって、３０分単位の時差修正が可能な時差修正機構１５０とすることができる。
【０１０４】
また、第１躍制機構１２１は、分伝えかな５７ｂの回転に同期して回転するとともに、径方向外側の突出した凸面１２３を有する分ジャンパカム１２２と、筒かな５９の回転に同期して分ジャンパカム１２２の周囲を周回するとともに、分ジャンパカム１２２を押圧する分ジャンパ１２６と、を備える。
この構成によれば、分ジャンパ１２６に分ジャンパカム１２２を押圧させながら分ジャンパカム１２２の周囲を周回させることで、分ジャンパ１２６が分ジャンパカム１２２の凸面１２３に係合して、分ジャンパ１２６の周回が躍制される。したがって、分伝えかな５７ｂおよび筒かな５９の相対回転を躍制することができる。
【０１０５】
また、第２躍制機構１４１は、筒車体６４の回転に同期して回転するとともに、径方向外側の突出した歯１４２ａを有する時ジャンパかな１４２と、時歯車６５の回転に同期して時ジャンパかな１４２の周囲を周回するとともに、時ジャンパかな１４２を押圧する時ジャンパ１４４と、を備える。
この構成によれば、時ジャンパ１４４に時ジャンパかな１４２を押圧させながら時ジャンパかな１４２の周囲を周回させることで、時ジャンパ１４４が時ジャンパかな１４２の歯１４２ａに係合して、時ジャンパ１４４の周回が躍制される。したがって、時歯車６５および筒車体６４の相対回転を躍制することができる。
【０１０６】
そして、本実施形態のムーブメント１０および時計１は、上述した時差修正機構１５０を備えるので、簡単な操作による分単位の時差修正を可能とすることができる。
【０１０７】
また、ムーブメント１０は、時歯車６５の回転に同期して回転するとともに、時歯車６５に対する歯数比が１／２とされ、２４時針１２が取り付けられる２４時車６９を備える。
この構成によれば、２４時車６９は時歯車６５の回転に同期して回転するので、時差修正を行う際に、２４時車６９は巻真３１の回転によって回転しない。よって、時差修正を行っても、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２によって時差修正前の時刻を表示することができる。したがって、例えば居住地から他地域に移動して時差修正を行った場合であっても、居住地における時刻を２４時針１２によって表示できる時計１を形成することができる。
【０１０８】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態について説明する。第１実施形態では、分針１４および時針１３を３０分ずつ送りながら時差修正を行うことができる。これに対して第２実施形態は、分針１４および時針１３を１５分ずつ送りながら時差修正を行うことができる点で、第１実施形態とは異なる。なお、以下で説明する以外の構成は、第１実施形態と同様である。
【０１０９】
図１９は、第２実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。図２０は、第２実施形態の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
図１９および図２０に示すように、第１躍制機構１２１は、第１実施形態の分ジャンパカム１２２および分ジャンパ１２６に代えて、分ジャンパカム２２２および分ジャンパ２２６を備える。
本実施形態では、分ジャンパカム２２２の外周面は、軸方向から見て径方向外側に突出した４つの凸面２２３（凸部）を有する。各凸面２２３における周方向の中間部分は、分ジャンパカム２２２の外径が極大となる大径部２２２ａとなっている。周方向で隣り合う一対の凸面２２３の境界部分は、分ジャンパカム２２２の外径が極小となる小径部２２２ｂとなっている。大径部２２２ａおよび小径部２２２ｂは、周方向に等角度間隔で交互に設けられている。本実施形態では、大径部２２２ａおよび小径部２２２ｂは、それぞれ４つずつ設けられている。
【０１１０】
分ジャンパ２２６は、分ジャンパ座１２４に対して回動可能なレバー状に設けられ、分ジャンパカム２２２を押圧する。分ジャンパ２２６には、分ジャンパカム２２２の外周面に離脱可能に摺接する躍制部２２７が形成されている。躍制部２２７は、軸方向から見て中心軸Ｏ側に突出している。躍制部２２７は、分ジャンパ２２６が分ジャンパカム２２２の周囲を周回することで、分ジャンパカム２２２の外周面の大径部２２２ａに接触する状態と、分ジャンパカム２２２の外周面の小径部２２２ｂに対向する状態と、の間を相互に移行して中心軸Ｏに接近離間する。
【０１１１】
このように構成された第１躍制機構１２１は、第１実施形態と同様に、分ジャンパカム２２２の外周面における分ジャンパ２２６の躍制部２２７の接触位置および接触方向に応じて、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に作用させるトルクを変化させる。第１躍制機構１２１は、躍制部２２７が分ジャンパカム２２２の外周面の小径部２２２ｂに対向する状態で分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間で回転力を伝達させ、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを一体回転させている。
【０１１２】
さらに、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に所定のトルクが作用すると、分ジャンパ２２６が分ジャンパカム２２２の大径部２２２ａを乗り越える。これにより、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを相対回転させることが可能となっている。
【０１１３】
図２１は、第２実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。図２２は、第２実施形態の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
図２１および図２２に示すように、第２躍制機構１４１は、第１実施形態の時ジャンパかな１４２および時ジャンパ１４４に代えて、時ジャンパかな２４２および時ジャンパ２４４を備える。
本実施形態では、時ジャンパかな２４２の複数の歯２４２ａは、４８個設けられている。
【０１１４】
時ジャンパ２４４は、時歯車６５の貫通孔６５ａの内側に配置され、時ジャンパかな２４２を押圧する。時ジャンパ２４４は、両端が時歯車６５の貫通孔６５ａの内周面に接続された両持ちのレバー状に形成されている。時ジャンパ２４４の中間部には、時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに離脱可能に係合する躍制爪部２４５が形成されている。躍制爪部２４５は、時ジャンパ２４４の弾性変形に伴う復元力によって、時ジャンパかな２４２の外周縁に押し付けられている。
【０１１５】
このように構成された第２躍制機構１４１は、時ジャンパかな２４２に対して時ジャンパ２４４を押し付けて、時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに躍制爪部２４５が係合するように、筒車体６４および時歯車６５に対して組み合わされている。これにより、第２躍制機構１４１は、時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに対する躍制爪部２４５の係合によって、筒車体６４と時歯車６５との間で回転力を伝達させ、筒車体６４と時歯車６５とを一体回転させている。
【０１１６】
さらに、筒車体６４と時歯車６５との間に所定のトルクが作用すると、時ジャンパ２４４が時ジャンパかな２４２から離間する方向に撓むように弾性変形して、時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに対する躍制爪部２４５の係合が解除される。これにより、時ジャンパかな２４２に対して時ジャンパ２４４をスリップさせながら、筒車体６４と時歯車６５とを相対回転させることが可能となっている。
【０１１７】
次に、本実施形態の時計１の動作について説明する。
以下、時差修正を行う場合について説明する。なお、時刻表示、日付表示および時刻修正については第１実施形態と同様である。
【０１１８】
本実施形態の時計１における時差修正は、１段位置の巻真３１を回転させることで、時差修正日の裏車７１を介して筒かな５９および筒車体６４を回転させる点で、第１実施形態と同様である。
【０１１９】
図２０に示すように、分伝え車５７の分伝えかな５７ｂは、第１実施形態と同様、回転が規制されている。このため、第１躍制機構１２１は、分ジャンパカム２２２に対して分ジャンパ２２６をスリップさせながら、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを相対回転させる。このとき、分ジャンパ２２６は、躍制部２２７が分ジャンパカム２２２の外周面の大径部２２２ａを１つずつ乗り越えるように、分ジャンパカム１２２に対して間欠的にスリップするので、筒かな５９は間欠的に回転する。すなわち、時差修正日の裏車７１は、分伝えかな５７ｂと同期して回転可能な日の裏車６１に対し、第１躍制機構１２１によって１ピッチずつ回転する。
【０１２０】
図２２に示すように、時歯車６５は、第１実施形態と同様、回転が規制されている。このため、第２躍制機構１４１は、時ジャンパかな２４２に対して時ジャンパ２４４をスリップさせながら、時歯車６５と筒車体６４とを相対回転させる。このとき、時ジャンパ２４４は、躍制爪部２４５が時ジャンパかな２４２の歯２４２ａを１つずつ乗り越えるように、時ジャンパかな２４２に対して間欠的にスリップするので、筒車体６４は、間欠的に回転する。すなわち、時差修正日の裏車７１は、時歯車６５と同期して回転可能な日の裏車６１に対し、第２躍制機構１４１によって１ピッチずつ回転する。
【０１２１】
図１９に示すように、本実施形態では、分ジャンパカム２２２の外周面には、大径部２２２ａが等角度間隔で４つ設けられている。このため、筒かな５９は、第１躍制機構１２１によって、９０°ずつ間欠的に回転する。筒かな５９が９０°ずつ回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４も９０°ずつ回転する。また、図２１に示すように、本実施形態では、時ジャンパかな２４２には歯２４２ａが周方向に等間隔で４８個設けられている。このため、筒車体６４は、第２躍制機構１４１によって、７．５°ずつ間欠的に回転する。筒車体が７．５°ずつ回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３も７．５°ずつ回転する。ここで、筒かな５９に対する筒車体６４の歯数比は１／１２なので、筒かな５９および筒車体６４の回転ピッチが一致している。
【０１２２】
以上により、分針１４および時針１３を１５分ずつ送りながら、秒針１５および２４時針１２を回転させることなく、時差修正を行うことができる。例えば、図１に示す時計１に対して１５分だけ時刻を進めるように時差修正を行うことで、図２３に示すように時針１３および分針１４のみを回転させることができる。
【０１２３】
以上に説明したように、本実施形態の時差修正機構１５０は、日の裏車６１に対して時差修正日の裏車７１を１ピッチずつ回転させる躍制機構１２０を備えるので、第１実施形態と同様の作用効果を奏することができる。
【０１２４】
また、筒かな５９は、時差修正日の裏車７１の１ピッチの回転に伴って、９０°回転する。この構成によれば、時差修正を行う際に、分針１４を１５分単位で回転させることができる。したがって、１５分単位の時差修正が可能な時差修正機構１５０とすることができる。
【０１２５】
また、時ジャンパ２４４は、両持ちのレバー状に形成されている。このため、片持ちのレバー状に形成された時ジャンパよりも、時ジャンパ２４４の弾性変形に伴う復元力を大きく設定することが可能となる。これにより、時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに対して躍制爪部２４５をより強く係合させることができる。したがって、筒車体６４および時歯車６５の相対回転の躍制時のガタツキを抑制することができる。
【０１２６】
［第２実施形態の第１変形例］
次に、図２４を参照して、第２実施形態の第１変形例について説明する。第２実施形態の第１変形例は、第２躍制機構１４１が時ジャンパ２４４を複数備える点で、第２実施形態と異なっている。
【０１２７】
図２４は、第２実施形態の第１変形例の第２躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。
図２４に示すように、第２躍制機構１４１は、一対の時ジャンパ２４４を備える。一対の時ジャンパ２４４は、中心軸Ｏについて２回対称に設けられている。一対の時ジャンパ２４４は、それぞれの躍制爪部２４５を同じタイミングで時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに係脱させる。
【０１２８】
本変形例によれば、時ジャンパかな２４２の歯２４２ａに対する躍制爪部２４５の係合箇所が２か所となるので、時ジャンパ２４４を時ジャンパかな２４２に対してスリップさせる際に要するトルクが増大する。したがって、筒車体６４および時歯車６５の相対回転の躍制時のガタツキを抑制することができる。
【０１２９】
［第２実施形態の第２変形例］
次に、図２５および図２６を参照して、第２実施形態の第２変形例について説明する。第２実施形態の第２変形例は、分ジャンパ２２６自体が弾性変形可能に形成されている点で、第２実施形態と異なっている。
【０１３０】
図２５は、第２実施形態の第２変形例の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す平面図である。図２６は、第２実施形態の第２変形例の第１躍制機構を含むムーブメントの一部を示す断面図である。
図２５および図２６に示すように、第１躍制機構１２１は、分ジャンパ座１２４、分ジャンパ１２６および分ジャンパばね１２９に代えて、分ジャンパ座３２４および分ジャンパ３２６を備える。
【０１３１】
分ジャンパ座３２４は、分ジャンパ３２６を保持する。分ジャンパ座３２４は、分ジャンパカム２２２よりも大径の円環状に形成されている。分ジャンパ座３２４は、中心軸Ｏと同軸に配置されている。分ジャンパ座３２４は、筒かな５９の歯よりも表側、かつ分ジャンパカム２２２よりも裏側に配置されている。分ジャンパ座３２４は、筒かな５９に固定的に設けられ、筒かな５９と一体回転する。分ジャンパ座３２４には、分ジャンパ３２６の一部を裏側に露出させる貫通窓３２４ｂが形成されている。
【０１３２】
分ジャンパ３２６は、分ジャンパ座３２４に固定された基部３３４と、基部３３４に支持されたジャンパ本体３３５と、を備える。基部３３４は、円板状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。基部３３４は、分ジャンパ座３２４の表側に配置され、分ジャンパ座３２４に重ねられている。基部３３４には、分ジャンパカム２２２を挿通させる貫通孔３３４ａが形成されている。貫通孔３３４ａの一部は、分ジャンパカム２２２の外周縁が摺接するように、中心軸Ｏを中心とする円弧状に延びている。
【０１３３】
ジャンパ本体３３５は、基部３３４の貫通孔３３４ａの内側に配置され、分ジャンパカム２２２を押圧する。ジャンパ本体３３５は、径方向から見て分ジャンパカム２２２に重なるように配置されている。ジャンパ本体３３５は、弾性変形可能に形成されている。ジャンパ本体３３５は、基端が基部３３４の貫通孔３３４ａの内周面に接続された片持ちのレバー状に形成されている。これにより、ジャンパ本体３３５は、基部３３４とともに、分ジャンパ座３２４の回転に同期して分ジャンパカム２２２の周囲を周回（公転）する。ジャンパ本体３３５の中間部には、分ジャンパカム２２２の外周面に離脱可能に摺接する躍制部３２７が形成されている。躍制部３２７は、ジャンパ本体３３５の弾性変形に伴う復元力によって、分ジャンパカム２２２の外周面に押し付けられている。躍制部３２７は、分ジャンパ３２６が分ジャンパカム２２２の周囲を周回することで、分ジャンパカム２２２の外周面の大径部２２２ａに接触する状態と、分ジャンパカム２２２の外周面の小径部２２２ｂに対向する状態と、の間を相互に移行して中心軸Ｏに接近離間する。
【０１３４】
このように構成された第１躍制機構１２１は、第２実施形態と同様に、分ジャンパカム２２２の外周面における分ジャンパ３２６の躍制部３２７の接触位置および接触方向に応じて、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に作用させるトルクを変化させる。第１躍制機構１２１は、躍制部３２７が分ジャンパカム２２２の外周面の小径部２２２ｂに対向する状態で分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間で回転力を伝達させ、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを一体回転させている。
【０１３５】
さらに、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に所定のトルクが作用すると、分ジャンパ３２６の躍制部３２７が分ジャンパカム２２２の大径部２２２ａを乗り越える。これにより、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを相対回転させることが可能となっている。
【０１３６】
以上に説明したように、本変形例によれば、分ジャンパ３２６が分ジャンパカム２２２の凸面２２３に係合して、分ジャンパ１２６の周回が躍制される。したがって、分伝えかな５７ｂおよび筒かな５９の相対回転を躍制することができる。
【０１３７】
［第３実施形態］
次に、第３実施形態について説明する。第３実施形態は、躍制機構１２０が第２躍制機構１４１を備えていない点で、第１実施形態とは異なる。なお、以下で説明する以外の構成は、第１実施形態と同様である。
【０１３８】
図２７は、第３実施形態のムーブメントを示す断面図である。図２８は、第３実施形態の筒車を示す断面図である。
図２７に示すように、躍制機構１２０は、第１躍制機構１２１のみを備える。この場合、図２８に示すように、時歯車６５は、筒車体６４の表側の端部の外側に回転可能に挿入されている。すなわち、時歯車６５および筒車体６４は、相対回転可能となっている。時歯車６５は、押さえ部材６６によって表側から押さえられている。押さえ部材６６は、円環状に形成され、中心軸Ｏと同軸に配置されている。押さえ部材６６は、時歯車６５を挟んで筒車体６４の筒歯車６４ａとは反対側に配置され、筒車体６４の表側の端部の外側に挿入されている。
【０１３９】
次に、本実施形態の時計１の動作について説明する。
まず、時刻表示および日付表示について説明する。
図２９は、第３実施形態のムーブメントにおける通常運針時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図２９に示すように、時刻表示および日付表示に係る通常運針時には、第１実施形態と同様、香箱車の回転力が四番車５５、および分伝え車５７の分歯車５７ａに伝達されるので、四番車５５および分歯車５７ａが回転する。四番車５５が回転することで、四番車５５に取り付けられた秒針１５が回転する。
【０１４０】
分歯車５７ａが回転することで、分伝えかな５７ｂが回転する。分歯車５７ａおよび分伝えかな５７ｂは、四番車５５に同期して、１時間で１回転する。分伝えかな５７ｂの回転力は、第１躍制機構１２１によって筒かな５９に伝達されるので、筒かな５９が回転する。筒かな５９が回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４が回転する。また、分伝えかな５７ｂの回転力は、日の裏車６１から筒車６３の時歯車６５に伝達されて、時歯車６５が回転する。時歯車６５は、分伝えかな５７ｂに同期して、１２時間で１回転する。時歯車６５の回転力は、２４時中間車６７から２４時車６９に伝達されて、２４時車６９が回転する。２４時車６９が回転することで、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２が回転する。
【０１４１】
筒かな５９の回転力は、時差修正日の裏車７１から筒車６３の筒車体６４に伝達されて、筒車体６４が回転する。筒車体６４は、筒かな５９に同期して、１２時間で１回転する。つまり、筒車体６４および時歯車６５は、互いに相対回転することなく一体回転する。筒車体６４が回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３が回転する。
【０１４２】
続いて、時刻修正を行う場合について説明する。
図３０は、第３実施形態のムーブメントにおける時刻修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図３０に示すように、時刻修正を行う場合には、第１実施形態と同様、２段位置の巻真３１を回転させることで、日の裏車６１を介して分伝え車５７の分伝えかな５７ｂ、および時歯車６５を回転させる。
【０１４３】
分伝え車５７の分歯車５７ａは、第１実施形態と同様、回転が規制されている。このため、分伝えかな５７ｂは、分歯車５７ａに対してスリップしながら相対的に回転する。分伝えかな５７ｂの回転力は、通常運針時と同様、第１躍制機構１２１によって筒かな５９に伝達されるので、筒かな５９が回転する。このとき、筒かな５９は、分伝えかな５７ｂと同一の周期で回転する。筒かな５９が回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４が回転する。
【０１４４】
筒かな５９の回転力は、通常運針時と同様、時差修正日の裏車７１から筒車６３の筒車体６４に伝達されて、筒車体６４が回転する。筒車体６４は、筒かな５９に同期して、筒かな５９の１２倍の周期で回転する。筒車体６４が回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３が回転する。
【０１４５】
時歯車６５は、分伝えかな５７ｂに同期して、分伝えかな５７ｂの１２倍の周期で回転する。つまり、筒車体６４および時歯車６５は、互いに相対回転することなく一体回転する。時歯車６５の回転力は、通常運針時と同様、２４時中間車６７から２４時車６９に伝達されて、２４時車６９が回転する。このとき、２４時車６９は、時歯車６５の２倍の周期で回転する。２４時車６９が回転することで、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２が回転する。
以上により、分針１４、時針１３および２４時針１２が指示する時刻の修正を行うことができる。
【０１４６】
続いて、時差修正を行う場合について説明する。
図３１は、第３実施形態のムーブメントにおける時差修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図３１に示すように、時差修正を行う場合には、第１実施形態と同様、１段位置の巻真３１を回転させることで、時差修正日の裏車７１を介して筒かな５９および筒車体６４を回転させる。  
【０１４７】
分伝え車５７の分伝えかな５７ｂは、第１実施形態と同様、回転が規制されている。このため、第１躍制機構１２１は、分ジャンパカム１２２に対して分ジャンパ１２６をスリップさせながら、分伝えかな５７ｂと筒かな５９とを相対回転させる。このとき、分ジャンパ１２６は、躍制部１２７が分ジャンパカム１２２の外周面の大径部１２２ａを１つずつ乗り越えるように、分ジャンパカム１２２に対して間欠的にスリップするので、筒かな５９は間欠的に回転する。すなわち、時差修正日の裏車７１は、分伝えかな５７ｂと同期して回転可能な日の裏車６１に対し、第１躍制機構１２１によって１ピッチずつ回転する。筒かな５９が間欠的に回転することによって、筒かな５９に取り付けられた分針１４も一定の角度（本実施形態では１８０°）ずつ回転する。
【０１４８】
筒車体６４は、筒かな５９の間欠的な回転に同期して、間欠的に回転する。筒車体６４が間欠的に回転することによって、筒車体６４に取り付けられた時針１３も一定の角度（本実施形態では１５°）ずつ回転する。この際、筒車体６４は、回転が規制された時歯車６５に対して相対回転する。
【０１４９】
以上により、分針１４および時針１３を３０分ずつ送りながら、秒針１５および２４時針１２を回転させることなく、時差修正を行うことができる。
【０１５０】
以上に説明したように、本実施形態の時差修正機構１５０は、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に設けられた第１躍制機構１２１を備えるので、上述した第１実施形態と同様の作用効果を奏することができる。
【０１５１】
また、躍制機構１２０は、第１躍制機構１２１のみを備えるので、第１躍制機構１２１および第２躍制機構１４１の両方を備える場合と比較して、時差修正機構１５０の構成を簡素化することができる。
【０１５２】
［第４実施形態］
次に、第４実施形態について説明する。第４実施形態は、躍制機構１２０が第１躍制機構１２１を備えていない点で、第１実施形態とは異なる。なお、以下で説明する以外の構成は、第１実施形態と同様である。
【０１５３】
図３２は、第４実施形態のムーブメントを示す断面図である。
図３２に示すように、躍制機構１２０は、第２躍制機構１４１のみを備える。この場合、分伝えかな５７ｂおよび筒かな５９は、相対回転可能となっている。
【０１５４】
次に、本実施形態の時計１の動作について説明する。
まず、時刻表示および日付表示について説明する。
図３３は、第４実施形態のムーブメントにおける通常運針時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図３３に示すように、時刻表示および日付表示に係る通常運針時には、第１実施形態と同様、香箱車の回転力が四番車５５、および分伝え車５７の分歯車５７ａに伝達されるので、四番車５５および分歯車５７ａが回転する。四番車５５が回転することで、四番車５５に取り付けられた秒針１５が回転する。
【０１５５】
分歯車５７ａが回転することで、分伝えかな５７ｂが回転する。分歯車５７ａおよび分伝えかな５７ｂは、四番車５５に同期して、６０分で１回転する。分伝えかな５７ｂの回転力は、日の裏車６１から筒車６３の時歯車６５に伝達されて、時歯車６５が回転する。時歯車６５は、分伝えかな５７ｂに同期して、１２時間で１回転する。時歯車６５の回転力は、２４時中間車６７から２４時車６９に伝達されて、２４時車６９が回転する。２４時車６９が回転することで、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２が回転する。
【０１５６】
また、時歯車６５の回転力は、第２躍制機構１４１によって筒車体６４に伝達されるので、筒車体６４が回転する。筒車体６４は、時歯車６５に同期して、１２時間で１回転する。筒車体６４が回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３が回転する。
【０１５７】
筒車体６４の回転力は、時差修正日の裏車７１から筒かな５９に伝達されるので、筒かな５９が回転する。筒かな５９は、筒車体６４の１／１２倍の周期で回転する。すなわち、筒かな５９は、６０分で１回転する。筒かな５９が回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４が回転する。
【０１５８】
続いて、時刻修正を行う場合について説明する。
図３４は、第４実施形態のムーブメントにおける時刻修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図３４に示すように、時刻修正を行う場合には、第１実施形態と同様、２段位置の巻真３１を回転させることで、日の裏車６１を介して分伝え車５７の分伝えかな５７ｂ、および時歯車６５を回転させる。
【０１５９】
分伝え車５７の分歯車５７ａは、第１実施形態と同様、回転が規制されている。このため、分伝えかな５７ｂは、分歯車５７ａに対してスリップしながら相対的に回転する。
【０１６０】
時歯車６５の回転力は、通常運針時と同様、第２躍制機構１４１によって筒車体６４に伝達されて、筒車体６４が回転する。筒車体６４は、時歯車６５に同期して一体回転する。筒車体６４が回転することで、筒車体６４に取り付けられた時針１３が回転する。
【０１６１】
筒車体６４の回転力は、通常運針時と同様、時差修正日の裏車７１から筒かな５９に伝達されるので、筒かな５９が回転する。このとき、筒かな５９は、筒車体６４の１／１２倍の周期で回転する。筒かな５９が回転することで、筒かな５９に取り付けられた分針１４が回転する。
【０１６２】
また、時歯車６５の回転力は、通常運針時と同様、２４時中間車６７から２４時車６９に伝達されて、２４時車６９が回転する。このとき、２４時車６９は、時歯車６５の２倍の周期で回転する。２４時車６９が回転することで、２４時車６９に取り付けられた２４時針１２が回転する。
以上により、分針１４、時針１３および２４時針１２が指示する時刻の修正を行うことができる。
【０１６３】
続いて、時差修正を行う場合について説明する。
図３５は、第４実施形態のムーブメントにおける時差修正時のトルク伝達経路を示すブロック図である。
図３５に示すように、時差修正を行う場合には、第１実施形態と同様、１段位置の巻真３１を回転させることで、時差修正日の裏車７１を介して筒かな５９および筒車体６４を回転させる。  
【０１６４】
分伝え車５７の分伝えかな５７ｂは、第１実施形態と同様、回転が規制されている。時歯車６５は、日の裏車６１を介して分伝えかな５７ｂに繋がっているので、時歯車６５も回転が規制されている。このため、第２躍制機構１４１は、時ジャンパかな１４２に対して時ジャンパ１４４をスリップさせながら、時歯車６５と筒車体６４とを相対回転させる。このとき、時ジャンパ１４４は、躍制爪部１４５が時ジャンパかな１４２の歯１４２ａを１つずつ乗り越えるように、時ジャンパかな１４２に対して間欠的にスリップするので、筒車体６４は、間欠的に回転する。筒車体６４が間欠的に回転することによって、筒車体６４に取り付けられた時針１３も一定の角度（本実施形態では１５°）ずつ回転する。この際、筒車体６４は、回転が規制された時歯車６５に対して相対回転する。
【０１６５】
筒かな５９は、筒車体６４の間欠的な回転に同期して、間欠的に回転する。筒かな５９が間欠的に回転することによって、筒かな５９に取り付けられた分針１４も一定の角度（本実施形態では１８０°）ずつ回転する。
以上により、分針１４および時針１３を３０分ずつ送りながら、秒針１５および２４時針１２を回転させることなく、時差修正を行うことができる。
【０１６６】
以上に説明したように、本実施形態の時差修正機構１５０は、時歯車６５と筒車体６４との間に設けられた第２躍制機構１４１を備えるので、上述した第１実施形態と同様の作用効果を奏することができる。
【０１６７】
また、躍制機構１２０は、第２躍制機構１４１のみを備えるので、第１躍制機構１２１および第２躍制機構１４１の両方を備える場合と比較して、時差修正機構１５０の構成を簡素化することができる。
【０１６８】
なお、本発明は、図面を参照して説明した上述の実施形態に限定されるものではなく、その技術的範囲において様々な変形例が考えられる。
例えば、上記実施形態では、駆動源として香箱車を有する機械式時計を例に挙げて説明したが、これに限定されない。すなわち、駆動源としてモータを有するアナログクォーツ式の電子時計に搭載される時計用ムーブメントに本発明を適用してもよい。
【０１６９】
また、躍制機構が配置される位置については、上記実施形態に限定されない。第１躍制機構については、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間に設けられていればよく、例えば第１躍制機構と分伝えかな５７ｂとの間、および第１躍制機構と筒かな５９との間のうち少なくともいずれか一方の間に新たな歯車を介在させてもよい。すなわち、第１躍制機構は、分伝えかな５７ｂと筒かな５９との間の動力伝達経路のうち、時歯車６５および筒車体６４を通らない動力伝達経路上に設けられていればよい。また、第２躍制機構については、時歯車６５と筒車体６４との間に設けられていればよく、例えば第２躍制機構と時歯車６５との間、および第２躍制機構と筒車体６４との間のうち少なくともいずれか一方の間に新たな歯車を介在させてもよい。すなわち、第３躍制機構は、時歯車６５と筒車体６４との間の動力伝達経路のうち、分伝えかな５７ｂおよび筒かな５９を通らない動力伝達経路上に設けられていればよい。これらの場合、躍制機構は、中心軸Ｏに対してずれた位置に設けられていてもよい。
【０１７０】
また、上記実施形態では、各種指針がいずれも中心軸Ｏ回りに回転するように設けられているが、これに限定されない。例えば２４時針が中心軸Ｏとは異なる軸回りに回転するように設けられていてもよい。
【０１７１】
また、上記実施形態では、時差修正機構１５０が１５分または３０分単位の時差修正を可能としているが、これに限定されない。例えば、時差修正機構は、５分単位の時差修正を可能としてもよい。
【０１７２】
また、上記実施形態では、分ジャンパカム１２２が分伝えかな５７ｂの回転に同期して回転し、分ジャンパ１２６が筒かな５９の回転に同期して回転するが、これに限定されない。分ジャンパカムが筒かな５９の回転に同期して回転し、分ジャンパが分伝えかな５７ｂの回転に同期して回転するように構成されていてもよい。また、上記実施形態では、時ジャンパかな１４２が筒車体６４の回転に同期して回転し、時ジャンパ１４４が時歯車６５の回転に同期して回転するが、これに限定されない。時ジャンパかなが時歯車６５の回転に同期して回転し、時ジャンパが筒車体６４の回転に同期して回転するように構成されていてもよい。
【０１７３】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各実施形態および各変形例を適宜組み合わせてもよい。例えば、第３実施形態または第４実施形態の時差修正機構１５０に、第２実施形態の第１躍制機構１２１または第２躍制機構１４１を組み合させて、１５分単位の時差修正が可能な構成としてもよい。
【符号の説明】
【０１７４】
１…時計  １０…ムーブメント（時計用ムーブメント）  １２…２４時針（副時針）  １３…時針  １４…分針  ３１…巻真  ５７ａ…分歯車  ５７ｂ…かな  ５９…筒かな  ６１…日の裏車（第１日の裏車）  ６４…筒車体  ６５…時歯車  ６９…２４時車  ７１…時差修正日の裏車（第２日の裏車）  １２０…躍制機構  １２１…第１躍制機構（躍制機構）  １２２，２２２…分ジャンパカム（分カム）  １２３，２２３…凸面（凸部）  １２６，２２６，３２６…分ジャンパ  １４１…第２躍制機構（躍制機構）  １４２，２４２…時ジャンパかな（時カム）  １４２ａ…歯（凸部）  １４４，２４４…時ジャンパ  １５０…時差修正機構  Ｏ…中心軸
【図１】
2020139850.tif 000003
【図２】
2020139850.tif 000004
【図３】
2020139850.tif 000005
【図４】
2020139850.tif 000006
【図５】
2020139850.tif 000007
【図６】
2020139850.tif 000008
【図７】
2020139850.tif 000009
【図８】
2020139850.tif 000010
【図９】
2020139850.tif 000011
【図１０】
2020139850.tif 000012
【図１１】
2020139850.tif 000013
【図１２】
2020139850.tif 000014
【図１３】
2020139850.tif 000015
【図１４】
2020139850.tif 000016
【図１５】
2020139850.tif 000017
【図１６】
2020139850.tif 000018
【図１７】
2020139850.tif 000019
【図１８】
2020139850.tif 000020
【図１９】
2020139850.tif 000021
【図２０】
2020139850.tif 000022
【図２１】
2020139850.tif 000023
【図２２】
2020139850.tif 000024
【図２３】
2020139850.tif 000025
【図２４】
2020139850.tif 000026
【図２５】
2020139850.tif 000027
【図２６】
2020139850.tif 000028
【図２７】
2020139850.tif 000029
【図２８】
2020139850.tif 000030
【図２９】
2020139850.tif 000031
【図３０】
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【図３１】
2020139850.tif 000033
【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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