(57)【要約】【課題】本発明は、固定にねじ留めを採用しても、タイトフレームと支持部材との固定強度を十分に確保できる、屋根用下地部材を提供する。【解決手段】  屋根用下地部材１は、支持部材２と、支持部材２の天面２２に固定された複数の第１タイトフレーム３と、複数の第１タイトフレーム３よりも後付けで第２タイトフレーム４を固定するため部分である固定部２１と、を備える。複数の第１タイトフレーム３の各々は、凸部３２と、凸部３２の下端から一方向Ｘに沿って側方に突出する一対の側片３３と、側片３３を貫通する少なくとも４つの貫通孔３３１と、を有する。複数の第１タイトフレーム３の各々は、屋根用下地部材１を上方からの平面視において、少なくとも４つの貫通孔３３１のうち、少なくとも２つの貫通孔３３１が凸部３２を間にして一方向Ｘと交差する位置で支持部材２にねじ留めされている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根用下地部材であって、
一方向に沿って長尺の支持部材と、
前記一方向に沿って前記支持部材の天面に固定された複数の第１タイトフレームと、
前記天面にあり、かつ前記複数の第１タイトフレームよりも後付けで第２タイトフレームを固定する部分である固定部と、を備え、
前記複数の第１タイトフレームの各々は、前記天面から上方に向かって凸となる凸部と、前記凸部の下端から前記一方向に沿って側方に突出する一対の側片と、前記側片を貫通する少なくとも４つの貫通孔と、を有し、
前記複数の第１タイトフレームの各々は、前記屋根用下地部材を上方からの平面視において、前記少なくとも４つの貫通孔のうち、少なくとも２つの前記貫通孔が前記凸部を間にして前記一方向と交差する位置で前記支持部材にねじ留めされており、
前記固定部は、前記支持部材の両端のうち、一方の端部にある第１固定部と、他方の端部にある第２固定部とを有する、
屋根用下地部材。
【請求項２】
前記支持部材は、前記第１タイトフレームの前記貫通孔に対応する位置にあり、前記天面に開口する第１開口孔を更に備え、
前記第１固定部及び前記第２固定部の各々は、前記天面に開口する少なくとも２つの第２開口孔を有する、
請求項１に記載の屋根用下地部材。
【請求項３】
複数の屋根用下地部材と、
第２タイトフレームと、を備え、
前記複数の屋根用下地部材は、請求項１又は２に記載の屋根用下地部材を複数有し、
複数の前記屋根用下地部材のうち、一方の前記屋根用下地部材の前記第１固定部と、他方の前記屋根用下地部材の前記第２固定部とが、前記一方向に沿って離間して隣り合っており、
前記第２タイトフレームは、一方の前記屋根用下地部材と、他方の前記屋根用下地部材との間を跨いでおり、
前記第２タイトフレームは、前記天面から上方に向かって凸となる凸部と、該凸部の下端から前記一方向に沿って側方に突出する一対の側片と、該側片を貫通する少なくとも４つの貫通孔と、を有し、
前記第２タイトフレームは、前記平面視において、前記少なくとも４つの貫通孔のうち、少なくとも２つの前記貫通孔が前記凸部を間にした位置で、前記第１固定部及び前記第２固定部にねじ留めされている、
屋根下地構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根用下地部材、及び屋根下地構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物の梁である支持部材にタイトフレームを固定してから、このタイトフレームに折板屋根材を取り付けることが行われている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、建物の梁となる部材（支持部材）の長手方向に沿って複数の山部が並ぶタイトフレームを支持部材にねじ留めすることが開示されている。このタイトフレームは、隣り合う山部同士の間にあり、かつ前記長手方向に沿う同一直線上に形成された複数の取付孔で支持部材にねじ留めされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−３１４２０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の場合、取付孔の全てが同一直線上にあるため、タイトフレームと支持部材との固定強度は、タイトフレームと支持部材とが並ぶ方向の外力よりも、前記長手方向と直交する支持部材の幅方向の外力に対して弱くなる傾向がある。
【０００６】
本発明の目的は、固定にねじ留めを採用しても、タイトフレームと支持部材との固定強度を十分に確保できる、屋根用下地部材、及び屋根下地構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様に係る屋根用下地部材は、一方向に沿って長尺の支持部材と、前記一方向に沿って前記支持部材の天面に固定された複数の第１タイトフレームと、前記天面にあり、かつ前記複数の第１タイトフレームよりも後付けで第２タイトフレームを固定する部分である固定部と、を備え、前記複数の第１タイトフレームの各々は、前記天面から上方に向かって凸となる凸部と、前記凸部の下端から前記一方向に沿って側方に突出する一対の側片と、前記側片を貫通する少なくとも４つの貫通孔と、を有し、前記複数の第１タイトフレームの各々は、前記屋根用下地部材を上方からの平面視において、前記少なくとも４つの貫通孔のうち、少なくとも２つの前記貫通孔が前記凸部を間にして前記一方向と交差する位置で前記支持部材にねじ留めされており、前記固定部は、前記支持部材の両端のうち、一方の端部にある第１固定部と、他方の端部にある第２固定部とを有する。
【０００８】
本発明の一態様に係る屋根下地構造は、複数の屋根用下地部材と、第２タイトフレームと、を備え、前記複数の屋根用下地部材は、前記屋根用下地部材を複数有し、複数の前記屋根用下地部材のうち、一方の前記屋根用下地部材の第１固定部と、他方の前記屋根用下地部材の第２固定部とが、前記一方向に沿って離間して隣り合っており、前記第２タイトフレームは、一方の前記屋根用下地部材と、他方の前記屋根用下地部材との間を跨いでおり、前記第２タイトフレームは、前記天面から上方に向かって凸となる凸部と、該凸部の下端から前記一方向に沿って側方に突出する一対の側片と、該側片を貫通する少なくとも４つの貫通孔と、を有し、前記第２タイトフレームは、前記平面視において、前記少なくとも４つの貫通孔のうち、少なくとも２つの前記貫通孔が前記凸部を間にした位置で、前記第１固定部及び前記第２固定部にねじ留めされている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の上記態様によれば、各第１タイトフレームの固定にねじ留めを採用しても、第１タイトフレームと支持部材との固定強度を十分に確保できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、一実施形態に係る屋根用下地部材の正面図である。
【図２】図２は、図１の屋根用下地部材を上方から見た態様を示す平面図である。
【図３】図３は、上記実施形態に係る第１タイトフレームの斜視図である。また、図３は、上記実施形態に係る第２タイトフレームの斜視図でもある。
【図４】図４は、上記実施形態に係る屋根下地構造の説明図である。
【図５】図５は、図４の屋根下地構造に折板屋根材を配置した屋根構造の一部分の説明図である。
【図６】図６は、上記実施形態に係る屋根下地構造が備える他の屋根用下地部材の説明図である。
【図７】図７は、上記屋根構造の棟部分の説明図である。
【図８】図８は、図１の屋根用下地部材の輸送構造の説明図である。
【図９】図９Ａは、図８のＡ−Ａ断面図である。図９Ｂは、図９Ａの輸送構造において、支持部材と保持治具との連結部分の拡大図である。
【図１０】図１０は、図８の輸送構造を上方から見た態様を示す平面図である。
【図１１】図１１は、図８の輸送構造を有する輸送物を上方に積み重ねた態様の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態を説明する。
【００１２】
＜屋根用下地部材＞
まず、一実施形態に係る屋根用下地部材１を、図１〜図３を参照して説明する。
【００１３】
屋根用下地部材１は、建物の屋根として機能する折板屋根材６の下地となって折板屋根材６を下方から支持する部材である。このため、屋根用下地部材１の上下方向Ｙは、建物の上下方向Ｙ１により規定される。また、屋根用下地部材１の左右方向（一方向）Ｘは、建物の左右方向Ｘ１により規定される。建物の上下方向Ｙ１及び左右方向Ｘ１は、互いに直交する。さらに、左右方向Ｘ１と直交し、建物の棟と軒との間で折板屋根材６が傾斜する方向を軒棟方向とする。
【００１４】
本明細書において、「直交する」とは、厳密に直交する態様だけでなく、実質的に直交（略直交）する態様も含む。
【００１５】
屋根用下地部材１は、図１のように、支持部材２と、複数の第１タイトフレーム３と、固定部２１と、を備える。支持部材２は、一方向Ｘに沿って長尺のものである。複数の第１タイトフレーム３は、一方向Ｘに沿って支持部材２の天面２２に固定される。複数の第１タイトフレーム３の各々は、凸部３２と、一対の側片３３と、少なくとも４つの貫通孔３３１と、を有する（図３参照）。凸部３２は、天面２２から上方に向かって凸となる。一対の側片３３の各々は、凸部３２の下端から一方向Ｘに沿って側方に突出する。貫通孔３３１は、上下方向Ｙに沿って、側片３３を貫通する。複数の第１タイトフレーム３の各々は、屋根用下地部材１を上方から見た平面視において、少なくとも４つの貫通孔３３１のうち、少なくとも２つの貫通孔３３１が凸部３２を間にして一方向Ｘと交差する位置で支持部材２にねじ留めされている。固定部２１は、天面２２にあり、かつ第１タイトフレーム３よりも後付けで第２タイトフレーム４を固定する部分である。固定部２１は、支持部材２の両端のうち、一方の端部にある第１固定部２１ａと、他方の端部にある第２固定部２１ｂとを有する。
【００１６】
このような屋根用下地部材１によれば、各第１タイトフレーム３を最低２つの貫通孔３３１の位置で支持部材２にねじ留めしても、この２つの貫通孔３３１が凸部３２を間にして一方向Ｘと交差する位置にあることで、支持部材２に対する第１タイトフレーム３の固定強度を十分に確保できる。しかも、ねじ留めに利用されるねじ３１の本数を必要最低限に減らすことで、屋根用下地部材１の作製に要するコストを削減できる。第１タイトフレーム３のねじ留めに利用される貫通孔３３１を少なくとも２つとすることで、仮に２つの貫通孔３１１のうち少なくとも一方でねじ３１の打ち損じが生じても、残りの貫通孔３３１の位置でねじ留めできる。また、支持部材２が建物の梁となる前に第１タイトフレーム３が支持部材２に固定されているため、第１タイトフレーム３を設置する高所作業を軽減できる。
【００１７】
支持部材２は、一方向Ｘに沿って長尺で、かつ鋼等の金属製の部材であって、図１のように、複数の第１タイトフレーム３が一方向Ｘに沿って並んで天面２２に千鳥状にねじ留めされた状態で、第１タイトフレーム３を支持する。天面２２は、屋根用下地部材１の状態で、上下方向Ｙのうち上方に向く支持部材２の面である。
【００１８】
本明細書において「千鳥状」とは、複数の第１タイトフレーム３が支持部材２にねじ留めされた状態で、１つの第１タイトフレーム３に対して少なくとも２つのねじ３１が凸部３２を間にして一方向Ｘと交差する位置にある形状を意味する。
【００１９】
支持部材２の長さＬは、支持部材２が梁となった状態で、支持部材２が互いに隣り合う部分の中央を通る中央線同士の間の距離が第１タイトフレーム３の長さＬ１の整数倍となるようにして、設定される。具体的には、中央線同士の間の距離は、梁働き長さであって、第１タイトフレーム３の長さＬ１の２以上の整数倍となる距離と１つの第２タイトフレーム４の長さＬ２との和である。このため、２以上の第１タイトフレーム３が支持部材２に固定されることとなり、第２タイトフレーム４を後付けで固定する部分（第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂ）を確実に確保することができる。第１タイトフレーム３と第２タイトフレーム４とが同じ構造である場合、梁働き長さは、第１タイトフレーム３の長さＬ１の３以上の整数倍である。
【００２０】
また、一方向Ｘに沿う、第１固定部２１ａの長さと、第２固定部２１ｂの長さとは同じであることが好ましい（図２参照）。
【００２１】
本明細書において「同じ」とは、厳密に同じである態様だけでなく、実質的に同じ（略同じ）である態様も含む。支持部材２が互いに隣り合う部分の中央を通る中央線は、上下方向Ｙと平行である。
【００２２】
また、支持部材２の長さＬは、第１タイトフレーム３の長さＬ１の２以上の整数倍となる距離と１つの第２タイトフレーム４の長さＬ２との和であってもよい。すなわち、支持部材２の長さＬは、梁働き長さと同じであってもよい。この場合、一方向Ｘに沿う、第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂの合計の長さは、第２タイトフレーム４の長さＬ２となり、第２タイトフレーム４を後付けで固定する部分（第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂ）を確実に確保することができる。しかも、支持部材２が梁となった状態で互いに隣り合う第１固定部２１ａと第２固定部２１ｂとの間で段差が生じても、第２タイトフレーム４を固定する際に、この段差による不陸を調整する作業を軽減できる。梁働き長さと同じ長さＬの支持部材２は、後述のように、一方の屋根用下地部材１と、他方の屋根用下地部材１とが継ぎ板により連結される態様に好適である。第１タイトフレーム３と第２タイトフレーム４とが同じ構造である場合、支持部材２の長さＬは、第１タイトフレーム３の長さＬ１の３以上の整数倍であってもよい。
【００２３】
支持部材２は、例えば、軽量Ｈ形鋼である。この場合、工場等の低層作業において、支持部材２に後述の第１及び第２開口孔２４、２５を容易に形成できると共に、支持部材２に第１タイトフレーム３をねじ留め固定することができ、これにより、屋根用下地部材１の品質の安定と施工現場での安全性を確保しやすくなり、工期を短縮することができる。
【００２４】
屋根用下地部材１の作製は、第１タイトフレーム３を固定する前に、支持部材２の、第１タイトフレーム３が固定される部分に第１開口孔２４が複数形成され、固定部２１に第２開口孔２５が複数形成される。
【００２５】
第１及び第２開口孔２４、２５は、上下方向Ｙに沿って、天面２２に開口して支持部材２を貫通する孔である。
【００２６】
第１開口孔２４は、１つの第１タイトフレーム３に対して４つ形成されている。これらの第１開口孔２４は、貫通孔３３１に対応した位置にある。このため、第１開口孔２４は、第１タイトフレーム３を支持部材２に配置する際に、第１開口孔２４と貫通孔３３１を合せることで、第１タイトフレーム３を位置決めできる。そして、４つの第１開口孔２４のうち、少なくとも２つの第１開口孔２４に、後述のねじ３１を螺合させることで、第１タイトフレーム３が支持部材２に固定される。このような態様において、１つの第１タイトフレーム３に対して、最低２つの第１開口孔２４の位置でねじ留めできれば、全ての第１開口孔２４の位置でねじ留めされていなくてもよい。このため、屋根用下地部材１は、ねじ留めされない第１開口孔２４と貫通孔３３１とを有することができる。このように、第１タイトフレーム３が最低２つの位置でねじ留めされ、残りの位置でねじ留めされていなくても、第１タイトフレーム３を固定する際、ねじ留めされない位置において、第１開口孔２４の周縁と貫通孔３３１の周縁とを合わせして第１タイトフレーム３を仮固定できるため、確実な位置決めができる。この位置決めにあたって、例えば、目視でねじ留めしない第１開口孔２４の周縁と貫通孔３３１の周縁とを合わせしてからクランプ等で第１タイトフレームを支持部材２に仮固定できる。また、位置決めの他例では、任意の工具が有する軸部（例えば、しの）をねじ留めしない第１開口孔２４と貫通孔３３１とに挿入することで第１開口孔２４の周縁と貫通孔３３１の周縁とを合わせして第１タイトフレーム３を支持部材２に仮固定してもよい。
【００２７】
また、仮にねじ留めされる２つの位置のうち少なくとも一方でねじ３１の打ち損じが生じても、位置決めに利用した残りの位置でねじ留めできるため、屋根用下地部材１を製造する際の歩留まりを高めることができる。
【００２８】
本明細書において、「ねじ留めしない」とは、設計上、第１タイトフレーム３のねじ留めに利用しないことを意味し、現場でねじ３１の打ち損じが生じた場合には位置決めに利用した残りの位置でねじ留めすることを許容することを意味する。
【００２９】
第１開口孔２４の数は、屋根用下地部材１の状態で、ねじ留めの位置（ねじ３１の位置）よりも多い。言い換えると、ねじ留めの位置は、第１開口孔２４の数よりも少ない（図２参照）。このため、第１タイトフレーム３が最低２つの位置でねじ留めされ、残りの位置でねじ留めされていなくても、第１タイトフレーム３を固定する際、ねじ留めされない位置にある、第１開口孔２４の周縁と貫通孔３３１の周縁とを合わせると共に、ねじ留めされる位置で第１タイトフレーム３を仮固定できるため、確実な位置決めができる。これにより、屋根用下地部材１の品質が安定しやすくなる。
【００３０】
また、２つの第１開口孔２４にねじ３１を螺合させる場合、第１タイトフレーム３の両端部のうちの１つの端部に対し、１つの第１開口孔２４にねじ３１を螺合させる。すなわち、第１開口孔２４に螺合した２つのねじ３１の間に凸部３２があり、この２つのねじ３１は、一方向Ｘと交差する直線上にある。また、第２開口孔２５は、第２タイトフレーム４を位置決めする孔でもあり、１つの第２タイトフレーム４に対して４つ形成されている。
【００３１】
支持部材２が軽量Ｈ形鋼である場合、第１及び第２開口孔２４、２５は、軽量Ｈ形鋼のうち、天面２２を有するフランジを上下方向Ｙに沿って貫通する孔であり、このフランジにパンチング加工等の孔開け加工をすることで形成される。軽量Ｈ形鋼の、フランジの厚みは、例えば、３．２ｍｍ以上９．０ｍｍ以下であり、ウェブの厚みは、例えば、２．３ｍｍ以上６．０以下である。
【００３２】
本明細書において、「軽量」とは、長さが１ｍあたりの重さで、後述の大梁７１よりも軽いことを意味する。軽量Ｈ形鋼の重さは、長さが１ｍあたり、例えば、１０ｋｇ以上  ５０ｋｇ以下である。
【００３３】
また、支持部材２は、図１のように、横孔２３を更に備える。横孔２３は、第１固定部２１ａと、第２固定部２１ｂとの各々の下方に複数（図１の例では、３つずつ）設けられており、後述の第１及び第２端Ｔ１、Ｔ２から離れた位置にある。横孔２３は、例えば、軽量Ｈ形鋼のウェブを貫通する孔であり、パンチング加工等の孔開け加工をすることで形成される。
【００３４】
天面２２は、固定部２１を有する。このため、固定部２１は、支持部材２の一部、具体的には天面２２の一部である。また、固定部２１は、天面２２にあり、支持部材２が建物の梁となってから折板屋根材６が配置されるまでの間で、第１タイトフレーム３よりも後付けで第２タイトフレーム４を固定する部分である。
【００３５】
固定部２１は、屋根用下地部材１を上下方向Ｙのうち上方から見た平面視（例えば、図２参照）において、第１タイトフレーム３と天面２２とが重なる部分とは異なる位置にある。そして、固定部２１は、複数の第１タイトフレーム３が並ぶ方向に沿って設けられている。また、固定部２１には複数（例えば、４つ）の第２開口孔２５が形成されているが、屋根用下地部材１の状態では、屋根用下地部材１の施工前に、第１タイトフレーム３が支持部材２に固定されていて、固定部２１に第２タイトフレームが固定されていない（図２参照）。
【００３６】
固定部２１は、第１固定部２１ａと、第２固定部２１ｂとを有する。
【００３７】
第１固定部２１ａは、一方向Ｘにおいて、支持部材２の両端のうち、一方の端部にある。すなわち、支持部材２の両端のうち、一方の端に第１端Ｔ１があり、第１端Ｔ１と、第１端Ｔ１から一方向Ｘに沿って天面２２の中央に向かって所定の間隔で離れた部分との間に第１固定部２１ａが介在する。
【００３８】
第１固定部２１ａは、支持部材２が梁となった状態で、第２タイトフレーム４を固定する部分であり、例えば２つの第２開口孔２５を有する。これら第２開口孔２５は、第２タイトフレーム４の配置時に、第２タイトフレーム４を位置決めする孔にもなる。
【００３９】
第２固定部２１ｂは、一方向Ｘにおいて、支持部材２の両端のうち、他方の端部にある。すなわち、支持部材２の両端のうち、他方の端に第２端Ｔ２があり、第２端Ｔ２と、第２端Ｔ２から一方向Ｘに沿って天面２２の中央に向かって所定の間隔で離れた部分との間に第２固定部２１ｂが介在する。
【００４０】
第２固定部２１ｂは、支持部材２が梁となった状態で、第２タイトフレーム４を固定する部分であり、例えば２つの第２開口孔２５を有する。これらの第２開口孔２５は、後述の貫通孔４３１に対応した位置にある。このため、第２開口孔２５は、第２タイトフレーム４の配置時に、第２タイトフレーム４を位置決めする孔にもなる。
【００４１】
第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂの各々に複数（図２の例では、２つずつ）の第２開口孔２５が設けられている。また、第１固定部２１ａと第２固定部２１ｂとの間で複数の第１開口孔２４が一方向Ｘに沿って間隔をあけて設けられている。そして、第１固定部２１ａと第２固定部２１ｂとの間で複数の第１タイトフレーム３が一方向に沿って支持部材２に千鳥状にねじ留めされている。第１タイトフレーム３を固定する際、ねじ３１の軸を貫通孔３３１に通してから第１開口孔２４に螺合させることで、第１タイトフレーム３は支持部材２にねじ留めされる。
【００４２】
本実施形態では、ねじ３１の代わりに溶接加工で、第１タイトフレーム３を支持部材２に固定してもよいが、ねじ留めを採用することで、溶接加工よりも、第１タイトフレーム３と支持部材２との固定強度の精度が安定しやすくなる。具体的には、ねじ留めする際のトルク強度で第１タイトフレーム３と支持部材２との固定強度が管理されるため、この固定強度の精度が安定しやすくなる。これにより、屋根用下地部材１の品質が向上しやすくなると共に、屋根用下地部材１の作製期間を短縮することができる。そして、この作製期間を短縮することで、屋根用下地部材１を作製する際のコストを削減でき、しかも屋根用下地部材１の作製から折板屋根材６が配置されるまでの期間を短縮することができる。
【００４３】
また、支持部材２に複数の第１タイトフレーム３が固定された状態で、隣り合う第１タイトフレーム３同士は、本実施形態では、別体であるが、繋がっていてもよい。
【００４４】
第１タイトフレーム３は、矩形状（帯状）の鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、屋根用下地部材１の状態で、天面２２から上方に向かって凸となる構造を有する（図１参照）。具体的には、第１タイトフレーム３は、凸部３２と、一対の側片３３と、貫通孔３３１とを備える（図３参照）。各第１タイトフレーム３において、貫通孔３３１の数は、例えば４つである。
【００４５】
凸部３２は、天面２２から上方に向かって凸となり、下方の部分ほど一方向Ｘに沿って広がる構造を有する部位である。凸部３２は、複数の爪３２１を有することにより、係止部となって、折板屋根材６の配置後、折板屋根材６を係止めする。具体的には、凸部３２は複数の爪３２１を有し、この爪３２１により折板屋根材６を係止めする。爪３２１は、下方へ傾斜すると共に、凸部３２の脚部３２２から側方へ突出する（図３参照）。
【００４６】
側片３３の各々は、凸部３２の下端から一方向Ｘに沿って側方に突出する部位であって、第１タイトフレーム３が支持部材２に配置された状態で、天面２２と平行となる。そして、側片３３の貫通孔３３１は、第１タイトフレーム３が支持部材２に配置された状態で、第１開口孔２４に対応する位置にある。貫通孔３３１は、上下方向Ｙに沿って側片３３を貫通する孔である。また、一対の側片３３は、第１タイトフレーム３の両端部を構成する。各側片３３に貫通孔３３１が、例えば２つずつ形成されている。
【００４７】
本実施形態の一例では、屋根用下地部材１を上方から見た平面視において、各第１タイトフレーム３は、４つの貫通孔３３１のうち、２つの貫通孔３３１が凸部３２を間にして一方向Ｘと交差する位置で支持部材２にねじ留めされている（図２参照）。この場合、２つの貫通孔３３１の位置で支持部材２にねじ留めしても、ねじ留めに利用される２つの貫通孔３３１が凸部３２を間にして一方向Ｘと交差する位置にあることで、支持部材２に対する第１タイトフレーム３の固定強度を十分に確保できる。しかも、ねじ留めに利用されるねじ３１の本数を１つの第１タイトフレーム３に対して２つにすることで、屋根用下地部材１の作製に要するコストを削減できる。
【００４８】
第１タイトフレーム３は、長さＬ１を有する。長さＬ１の方向は、一方向Ｘと平行な方向である。長さＬ１は、特に限定されないが、例えば、２００ｍｍ以上６００ｍｍ以下である。長さＬ１は、一対の側片３３のうち、一方の側片３３の先端と、他方の側片３３の先端との間の距離である。
【００４９】
側片３３の先端は、一方向Ｘに沿って凸部３２とは反対側にある第１タイトフレーム３の端、すなわち、凸部３２の下端と繋がっていない第１タイトフレーム３の端である。
【００５０】
ねじ３１として、例えば、セルフタッピングネジ、ナットとボルトとを備える固定具、及びワンサイドボルト類が挙げられる。セルフタッピングネジは、第１開口孔２４にねじ込むだけで、第１開口孔２４の内面に雌ねじを転造しながら第１開口孔２４と螺合する。このため、セルフタッピングネジと螺合させる前の第１開口孔２４は、セルフタッピングネジの軸の直径よりも小さい。セルフタッピングネジとして、例えば、株式会社ロブテックスファスニングシステム製シュアツイストが挙げられる。また、ねじ３１として利用可能な固定具のうち、ボルトは軸と頭部とを有し、ナットはボルトの軸と螺合する。
【００５１】
＜屋根下地構造＞
次に、本実施形態に係る屋根下地構造１０を、図４を参照して説明する。屋根下地構造１０の作製時に屋根用下地部材１が用いられる。このため、屋根下地構造１０は、屋根用下地部材１の具体的な説明を参照できる。
【００５２】
屋根下地構造１０は、図４のように、複数の屋根用下地部材１ａと、第２タイトフレーム４とを備える。
【００５３】
複数の屋根用下地部材１ａは、建物の屋根として機能する折板屋根材６の下地となる部材であって、複数の屋根用下地部材１を有する。この屋根用下地部材１の支持部材２は、屋根下地構造１０において、建物の梁となる。すなわち、複数の屋根用下地部材１が軒棟方向に沿って並ぶことで、各支持部材２は建物の梁となる。このため、屋根用下地部材１は、梁用屋根下地部材ともいう。また、屋根用下地部材１は、後述の屋根用下地部材１ｂよりも軒側にある。
【００５４】
複数の屋根用下地部材１のうち、建物の左右方向Ｘ１において、一方の屋根用下地部材１と、他方の屋根用下地部材１とが離間して隣り合う。そして、屋根用下地部材１同士が隣り合う部分を第２タイトフレーム４が跨っている。第２タイトフレーム４は、凸部４２と、一対の側片４３と、複数（例えば、４つ）の貫通孔４３１と、を有する（図３参照）。凸部４２は、天面２２から上方に向かって凸となる。一対の側片４３の各々は、凸部４２の下端から一方向Ｘに沿って側方に突出する。貫通孔４３１は、上下方向Ｙに沿って、側片４３を貫通する。第２タイトフレーム４の両端部は、それぞれ、一方の屋根用下地部材１の第１固定部２１ａと、他方の屋根用下地部材１の第２固定部２１ｂとにねじ留めされている。第２タイトフレーム４は、屋根用下地部材１を上方から見た平面視において、例えば、４つの貫通孔４３１のうち、２つの貫通孔４３１が凸部４２を間にした位置で支持部材２にねじ留めされている。
【００５５】
このような屋根下地構造１０によれば、第２タイトフレーム４を最低２つの貫通孔４３１の位置で支持部材２にねじ留めしても、ねじ留めに利用される２つの貫通孔４３１が凸部４２を間にして交差した位置にあることで、支持部材２に対する第２タイトフレーム４の固定強度を十分に確保できる。また、隣り合う屋根用下地部材１の間に段差が生じても、この段差を跨って第２タイトフレーム４がねじ留めされるため、段差による不陸を調整する作業を軽減できる。第２タイトフレーム４は、貫通孔４３１の全ての位置でねじ留めされてもよい。
【００５６】
屋根下地構造１０において、左右方向Ｘ１に隣り合う一対の屋根用下地部材１に対して１つの第２タイトフレーム４が、複数の第１タイトフレーム３が並ぶ方向に沿って固定される。また、屋根用下地部材１同士が隣り合う部分は、下方にある柱７２により支持されている。
【００５７】
本実施形態の一例では、複数の屋根用下地部材１のうち、建物の左右方向Ｘ１に隣り合う、一方の屋根用下地部材１と、他方の屋根用下地部材１とが継ぎ板により連結されていてもよい。この継ぎ板は、第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂの下方にある。そして、継ぎ板と、一方の屋根用下地部材１の支持部材２と、他方の屋根用下地部材１の支持部材２とが、横孔２３の位置で固定具７３により固定される。左右方向Ｘ１に隣り合う支持部材２同士が、下方から柱７２により支持される。継ぎ板は、板状の部材であり、複数の貫通孔を有する。この貫通孔は、継ぎ板を貫通するものであり、支持部材２が梁となった状態で、一方の屋根用下地部材１が有する横孔２３と、他方の屋根用下地部材１が有する横孔２３とに対応する位置にある。
【００５８】
本実施形態の他例では、複数の屋根用下地部材１のうち、建物の左右方向Ｘ１に隣り合う、一方の屋根用下地部材１と、他方の屋根用下地部材１とが離間していてもよい。すなわち、一方の屋根用下地部材１の第１固定部２１ａ、及び他方の屋根用下地部材１の第２固定部２１ｂが離間していてもよい。この場合、天面２２よりも低い位置で、一方の屋根用下地部材１と、他方の屋根用下地部材１とが、大梁７１に連結されている。
【００５９】
大梁７１は、支持部材２の長さ方向と直交するようにして配置され、下方にある柱７２により支持されている。大梁７１に、一対の羽部７４が設けられている。羽部７４はスチフナーとも呼ばれる。
【００６０】
羽部７４は、鋼板などの金属板を切断加工して形成される部位であって、羽部７４の少なくとも一部は、左右方向Ｘ１において、大梁７１の左右両端よりも側方にある。そして、羽部７４のうち、左右方向Ｘ１において大梁７１側にある部分は溶接加工等により大梁７１と繋がっている。
【００６１】
また羽部７４のうち、大梁７１の左右両端よりも側方にある部分と、支持部材２とが横孔２３の位置で固定具７３により固定される。大梁７１として、例えば、Ｈ形鋼が挙げられる。このＨ形鋼は、長さが１ｍあたりの重さで、軽量Ｈ形鋼よりも重く、フランジの厚みは、例えば、９ｍｍ以上４０ｍｍ以下であり、ウェブの厚みは、例えば、６ｍｍ以上１９ｍｍ以下である。また、Ｈ形鋼の重さは、長さが１ｍあたり、例えば、２５ｋｇ以上３８０ｋｇ以下である。
【００６２】
大梁７１がＨ形鋼である場合、羽部７４のうち、Ｈ形鋼の両フランジの間に介在する部分は、溶接加工等により、両フランジ及びウェブと繋がっている。
【００６３】
大梁７１の上方で、かつ左右方向Ｘ１に隣り合う、一方の屋根用下地部材１の第１固定部２１ａと、他方の屋根用下地部材１の第２固定部２１ｂとの間に、隙間Ｇが介在している。この隙間Ｇを跨ぐようにして第２タイトフレーム４が配置され、第２タイトフレーム４の両端部は、それぞれ、一方の屋根用下地部材１の第１固定部２１ａと、他方の屋根用下地部材１の第２固定部２１ｂとに固定される。この場合、複数繋がった第２タイトフレーム４を配置するのではなく、左右方向Ｘ１に隣り合う、一対の屋根用下地部材１（一対の支持部材２）に対して１つの第２タイトフレーム４が配置される。
【００６４】
第１固定部２１ａと第２固定部２１ｂとの間に隙間Ｇが介在している場合、支持部材２の長さＬは、第１タイトフレーム３の長さＬ１の２以上の整数倍となる距離と１つの第２タイトフレーム４の長さＬ２との和（梁働き長さ）から、左右方向Ｘ１における１か所の隙間Ｇの幅を引いた長さである。この場合、第２タイトフレーム４を設置する際に第２タイトフレーム４の固定に利用される第１固定部２１ａと第２固定部２１ｂとを確実に確保することができる。しかも、第２タイトフレーム４は隙間Ｇを跨ぐため、この隙間Ｇによる不陸を調整する作業を軽減できる。第１タイトフレーム３と第２タイトフレーム４とが同じ構造を有する場合、梁働き長さは、第１タイトフレーム３の長さＬ１の３以上の整数倍である。
【００６５】
第２タイトフレーム４を固定する際、ねじ４１の軸を貫通孔４３１に通してから第２開口孔２５に螺合させることで、第２タイトフレーム４は支持部材２にねじ留めされる。このため、第２タイトフレーム４と支持部材２との固定強度の精度が安定しやすくなる。具体的には、ねじ留めする際のトルク強度で第２タイトフレーム４と支持部材２との固定強度が管理されるため、この固定強度の精度が安定しやすくなる。これにより、屋根下地構造１０の品質が向上しやすくなると共に、屋根下地構造１０の作製期間を短縮することができる。
【００６６】
第２開口孔２５は、上記の通り、固定部２１に４つ形成されている。４つの第２開口孔２５のうち、少なくとも２つの第２開口孔２５に、ねじ４１を螺合させることで、第２タイトフレーム４が支持部材２に固定される。２つの第２開口孔２５にねじ４１を螺合させる場合、第２タイトフレーム４の両端部のうちの１つの端部に対し、１つの第２開口孔２５にねじ４１を螺合させる。すなわち、第２開口孔２５に螺合した２つのねじ４１の間に後述の凸部４２がある。
【００６７】
また、隙間Ｇを跨ぐようにして第２タイトフレーム４が固定されることで、大梁７１を介して左右方向Ｘ１に隣り合う固定部２１同士を掛け渡す部材等を更に設けて隙間Ｇによる段差を小さくする不陸調整をしなくてもよくなる。すなわち、屋根下地構造１０は、大梁７１を介して左右方向Ｘ１に隣り合う固定部２１同士を掛け渡す部材等を備えない。固定部２１同士を掛け渡す部材として、例えば、Ｃ型チャンネル、帯状の鋼板が挙げられる。
【００６８】
隙間Ｇは、第２タイトフレーム４が配置されて屋根下地構造１０となった状態で、一方の屋根用下地部材１と、他方の他方の屋根用下地部材１と、大梁７１の上端と、第２タイトフレーム４とで囲まれた空間である。
【００６９】
第２タイトフレーム４は、矩形状（帯状）の鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、支持部材２が建物の梁となった状態で、天面２２から上方に向かって凸となる構造を有する（図４参照）。具体的には、第２タイトフレーム４は、凸部４２と、一対の側片４３とを備える（図３参照）。
【００７０】
凸部４２は、天面２２から上方に向かって凸となり、下方の部分ほど一方向Ｘに沿って広がる構造を有する部位である。凸部４２は、複数の爪４２１を有することにより、係止部となって、折板屋根材６の配置後、折板屋根材６を係止めする。具体的には、凸部４２は複数の爪４２１を有し、この爪４２１により折板屋根材６を係止めする。爪４２１は、下方へ傾斜すると共に、凸部４２の脚部４２２から側方へ突出する。
【００７１】
側片４３の各々は、凸部４２の下端から一方向Ｘに沿って側方に突出する部位であって、第２タイトフレーム４が支持部材２に配置された状態で、天面２２と平行となる。そして、側片４３の貫通孔４３１は、第２タイトフレーム４が支持部材２に配置された状態で、第２開口孔２５に対応する位置にある。貫通孔４３１は、上下方向Ｙ１に沿て側片４３を貫通する孔である。また、一対の側片４３は、第２タイトフレーム４の両端部を構成する。
【００７２】
第２タイトフレーム４は、長さＬ２を有する。長さＬ２の方向は、一方向Ｘと平行な方向である。長さＬ２は、特に限定されないが、例えば、２００ｍｍ以上６００ｍｍ以下である。
【００７３】
長さＬ２は、一対の側片４３のうち、一方の側片４３の先端と、他方の側片４３の先端との間の距離である。側片４３の先端は、一方向Ｘに沿って凸部４２とは反対側にある第２タイトフレーム４の端、すなわち、凸部４２の下端と繋がっていない第２タイトフレーム４の端である。第２タイトフレーム４としては、第１タイトフレーム３と同じものを用いることができる。
【００７４】
また、ねじ４１として、例えば、セルフタッピングネジ、ナットとボルトとを備える固定具、及びワンサイドボルト類が挙げられる。セルフタッピングネジは、第２開口孔２５にねじ込むだけで、第２開口孔２５の内面に雌ねじを転造しながら第２開口孔２５と螺合する。このため、セルフタッピングネジと螺合させる前の第２開口孔２５は、セルフタッピングネジの軸の直径よりも小さい。セルフタッピングネジとして、例えば、株式会社ロブテックスファスニングシステム製シュアツイストが挙げられる。また、ねじ４１として利用可能な固定具のうち、ボルトは軸と頭部とを有し、ナットはボルトの軸と螺合する。本実施形態において、ねじ４１としては、ねじ３１と同じものを用いることができる。
【００７５】
固定具７３としては、特に限定されないが、ナットとボルトとを備える固定具、及びリベットが挙げられる。この固定具のうち、ボルトは軸と頭部とを有し、ナットはボルトの軸と螺合する。
【００７６】
柱７２は、建物の上下方向Ｙ１に沿って長尺の部材であって、上端で大梁７１を支え、下端が土台等に固定される。柱７２として、例えば、角形鋼管が挙げられる。
【００７７】
建物の梁となった支持部材２に固定された第１タイトフレーム３及び第２タイトフレーム４の上に折板屋根材６を左右方向Ｘ１に沿って複数配置して固定することで、屋根構造が形成される（図５参照）。折板屋根材６が建物の屋根となった状態で、折板屋根材６は、凸部３２、４２によって係止めされる。
【００７８】
折板屋根材６は、屋根下地構造１０の上に配置された状態で、山部が凸部３２、４２によって係止めされる構造を有する。そして、屋根構造の上端において、左右方向Ｘ１に隣り合う折板屋根材６同士の端部を重ねてからハゼ締めすることで、この折板屋根材６同士が結合される。
【００７９】
屋根下地構造１０に配置させる前の折板屋根材６は、矩形状（帯状）の鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される。折板屋根材６の一例はハゼ式折板屋根材である。
【００８０】
また、屋根用下地部材１ａは、屋根用下地部材１以外の屋根用下地部材１ｂを更に有することができる（図６参照）。この屋根用下地部材１ｂは、図７のように建物の棟部分で折板屋根材６の下地となる部材である。このため、屋根用下地部材１ｂは、棟用屋根下地部材である。以下、屋根用下地部材１ｂを棟用屋根下地部材１ｂとして説明する。棟用屋根下地部材１ｂの下記説明において、屋根用下地部材１と共通する構成は、図面に同じ符号を付して説明を省略する。
【００８１】
棟用屋根下地部材１ｂは、図６のように、支持部材２と、受け金物８１と、複数の第３タイトフレーム８とを備える。
【００８２】
受け金物８１は支持部材２の天面２２に固定されている。また、複数の第３タイトフレーム８は桁行方向に沿って２列に並んで受け金物８１の天面に固定されている。第３タイトフレーム８が固定される位置は、受け金物８１の幅方向の両端部にある。
【００８３】
支持部材２は、建物の軒方向に沿って設けられている。このような支持部材２は、柱７２に突付けて接続されている（図６参照）。また、屋根下地構造１０のうち、柱７２がない部分では、支持部材２を大梁７１に接続してもよい。支持部材２の接続方法として、溶接等が挙げられる。
【００８４】
受け金物８１は、鋼板等の金属板からなり、平面形状が矩形状である板状の金物であり、第３タイトフレーム８を天面で受ける。受け金物８１は幅を有する。受け金物８１の幅方向は、桁行方向と直交し、支持部材２のフランジの幅方向と平行である。このような受け金物８１の幅は、図６のように支持部材２のフランジの幅よりも大きい。受け金物８１の幅方向の両端部は、受け金物８１の幅方向における両端と、支持部材２の幅方向におけるフランジの両端との間にある部分である。また、受け金物８１を固定する際、受け金物８１の幅を二等分する中央が支持部材２のウェブの上にある状態で、受け金物８１を支持部材２の天面２２に溶接固定する。受け金物８１を支持部材２の天面２２にねじ留めしてもよい。
【００８５】
第３タイトフレーム８は、矩形状（帯状）の鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、棟用屋根下地部材１ｂの状態で、受け金物８１の天面から上方に向かって凸となる構造を有する。このような第３タイトフレーム８として、例えば、第１タイトフレーム３と同様のものを用いることができる。また、第３タイトフレーム８を固定する際、第１タイトフレーム３と同様にして第３タイトフレーム８を受け金物８１の天面にねじ留めすることができる。
【００８６】
＜屋根構造＞
次に、本実施形態に係る屋根構造１００を、図５及び図７を参照して説明する。
【００８７】
本実施形態に係る屋根構造１００は、図５のように、屋根下地構造１０と、複数の折板屋根材６とを備える。また、屋根構造１００は、建物の棟部分において、図７のように、止水面戸６１と、棟包み６２と、エプロン面戸６３と、複数の棟用金具６４とを更に備える。
【００８８】
このような屋根構造１００において、屋根下地構造１０は折板屋根材６の下地となる構造である。また、屋根構造１００の棟部分では、桁行方向と直交する方向で隣り合う折板屋根材６同士が離間している（図７参照）。
【００８９】
止水面戸６１は、鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、折板屋根材６の棟側端部に取り付けられ、雨水等による水の流れを止水する。止水面戸６１は、折板屋根材６の一部である谷部の断面形状と同様の平面形状を有する。
【００９０】
また、止水面戸６１は、前記平面形状の周縁から棟側に突出した突出片を有することができる。止水面戸６１を折板屋根材６に取り付ける際、突出片を谷部の棟側端部にねじ留め等で取り付けると共に、屋根構造１００の軒側から止水面戸６１と谷部との境界部分にシーリング材を充填してシーリングをしてもよい。
【００９１】
棟包み６２は、鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、屋根構造１００の棟を包み、屋根構造１００の桁行方向に沿って設けられている。このような棟包み６２は、折板屋根材６の上端に設けられた棟用金具６４にねじ留め等により取り付けられており、棟包み６２の屋内側に、桁行方向と直交する方向で隣り合う折板屋根材６同士が離間している部分と、止水面戸６１と、折板屋根材６と、棟用屋根下地部材１ｂと、棟用金具６４と、エプロン面戸６３とがある（図７参照）。
【００９２】
エプロン面戸６３は、鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、、棟包み６２の軒側端部からエプロン状に屋内側に垂れ下がるようにして、折板屋根材６の谷部に設けられる。エプロン面戸６３は、折板屋根材６の谷部の断面形状と同様の平面形状を有し、止水面戸６１よりも軒側にある。エプロン面戸６３を設ける際、折板屋根材６の谷部にエプロン面戸６３を設置し、エプロン面戸６３の上端と棟包み６２の軒側端部とを接続する。そして、エプロン面戸６３と棟包み６２との接続部分を耐水リベット等で固定する。
【００９３】
棟用金具６４は、鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される金具であって、棟包み６２と折板屋根材６との間にあり、かつ桁行方向に沿って隣り合う折板屋根材６同士が接続する部分に取り付けられる。このような棟用金具６４は、棟包み６２と折板屋根材６とを連結して、棟包み６２を強固に固定する。折板屋根材６がハゼ式折板屋根材である場合、桁行方向に沿って隣り合う折板屋根材６同士がハゼ締めされて結合する部分に取り付けられる。
【００９４】
＜屋根用下地部材の輸送構造＞
次に、本実施形態に係る屋根用下地部材１の輸送構造１１（以下、単に輸送構造１１という場合がある）を、図８〜図１１を参照して説明する。輸送構造１１は、屋根用下地部材１を輸送する際に利用できる構造である。このため、輸送構造１１は、屋根用下地部材１の具体的な説明を参照できる。
【００９５】
輸送構造１１は、図８のように、屋根用下地部材１と、一対の保持治具５とを備える。この保持治具５は、支持部材２の下端が保持治具５の下端よりも上方にある状態で、一方向Ｘにおいて支持部材２の両側端部を保持する。このため、輸送時等で、支持部材２の下端は接地しないため破損しにくくなり、しかも支持部材２にロープ等を掛け回しやすくなるため、輸送構造１１を有する輸送物の荷上げ、荷下ろしが容易になる。保持治具５は、天面２２の下方にある。
【００９６】
輸送構造１１では、図９Ａ及び図１０のように、一対の保持治具５の間に、複数の屋根用下地部材１を平行にして配置している。このため、一度に複数の屋根用下地部材１を輸送できるため、良好な輸送効率が得られやすい。
【００９７】
また、保持治具５により保持される支持部材２の両側端部は、第１固定部２１ａの下方に位置する部分と、第２固定部２１ｂの下方に位置する部分とにより構成される。支持部材２が軽量Ｈ形鋼である場合、この両側端部は、ウェブのうち、第１固定部２１ａの下方に位置する部分と、第２固定部２１ｂの下方に位置する部分とにより構成される。
【００９８】
保持治具５は、支持部材５２と、連結部材５１ａと、固定片５１ｂとを備える。
【００９９】
支持部材５２は、複数の屋根用下地部材１が隣り合う方向に沿って長尺の部材であって（図９Ａ、図１０参照）、連結部材５１ａの下端を支持し、支持部材２の下端が保持治具５の下端よりも上方にある状態にする。支持部材５２としては、例えば、Ｈ形鋼が挙げられる。この場合、支持部材５２は輸送時等で破損しにくくなる。支持部材５２としては、大梁７１と同じＨ形鋼を用いることができる。支持部材５２の長さＬ３は、特に限定されないが、例えば、２０４０ｍｍである。
【０１００】
本実施形態では、支持部材２の下端と保持治具５の下端との間の距離は、好ましくは、天面２２と第１タイトフレーム３の上端との間の距離よりも大きい。この場合、図１１のように、上下方向Ｙのうち上方に、輸送構造１１を有する輸送物を複数積み重ねることができるため、輸送構造１１の輸送効率を向上することができる。輸送構造１１を有する輸送物を複数積み重ねる際、下段の屋根用下地部材１を保持する保持治具５の上端（具体的には、連結部材５１ａの上端）の上に、上段の屋根用下地部材１を保持する保持治具５の下端（具体的には、支持部材５２の下端）を配置する。
【０１０１】
連結部材５１ａは、複数の屋根用下地部材１が隣り合う方向に沿って長尺の部材であって（図９Ａ、図１０参照）、支持部材５２と固定片５１ｂとを連結する。連結部材５１ａの下端が支持部材５２の上端に配置された状態で、連結部材５１ａと支持部材５２とは複数（図９Ａの例では、２つずつ）の固定具５４により固定される。連結部材５１ａは、断面コ字状で、鋼等の金属からなる。連結部材５１ａとして、例えば、溝形鋼が挙げられる。複数の屋根用下地部材１が隣り合う方向は、一方向Ｘと直交し、上下方向Ｙとも直交する。
【０１０２】
固定片５１ｂは、支持部材２を固定する部位であって、連結部材５１ａと一体になっている。固定片５１ｂと連結部材５１ａとは、例えば、溶接加工で繋がって一体となる。また、固定片５１ｂは、一方向Ｘにおいて、連結部材５１ａから固定具５４とは反対側に向かって凸となっており、支持部材２が保持治具５に固定された状態で、支持部材２の両側端部と重なっている。そして、固定片５１ｂと支持部材２とが、横孔２３の位置で固定具５３により固定される。このため、横孔２３は、屋根用下地部材１の輸送時だけでなく、屋根下地構造１０にも用いられるため、施工現場で孔を設ける作業が減るため、施工現場での作業効率を高めることができる。また、固定片５１ｂは、連結部材５１ａの長さ方向に沿って、複数設けられており、各屋根用下地部材１の固定位置を規定する（図９Ａ）。
【０１０３】
輸送構造１１において、複数の屋根用下地部材１は、図１０のように、間隔Ｗ２で等間隔に固定されている。間隔Ｗ２は、支持部材２のウェブを通る中央線同士の間の距離である。間隔Ｗ２は、特に限定されないが、例えば、４００ｍｍである。
【０１０４】
また、複数の屋根用下地部材１のうち、長さＬ３方向の支持部材５２の両端側にある屋根用下地部材１は、長さＬ３方向の支持部材５２の端から間隔Ｗ１を空けて固定されている。間隔Ｗ１は、支持部材２のウェブを通る中央線と、長さＬ３方向の支持部材５２の端との距離である。間隔Ｗ１は、特に限定されないが、例えば、２２０ｍｍである。
【０１０５】
複数の支持部材２が保持治具５に保持された状態の輸送物（輸送構造１１）を、上記のようにして、上下に複数積み重ねる際、輸送物を上下方向Ｙのうち上方から見た平面視において、上段の屋根用下地部材１と、下段の屋根用下地部材１とが同じ位置に配置されていてもよく、上段の屋根用下地部材１と、下段の屋根用下地部材１とがずれた位置に配置されていてもよい。
【０１０６】
上段の屋根用下地部材１と、下段の屋根用下地部材１とが同じ位置に配置配置されている場合、上段の支持部材２の下端は、下段の第１タイトフレーム３の上端よりも高い位置にあることが好ましい。また、上段の屋根用下地部材１と、下段の屋根用下地部材１とがずれた位置に配置されている場合、上段の支持部材２の下端は、下段の第１タイトフレーム３の上端よりも高い位置にあってもよく、低い位置にあってもよい。
【０１０７】
固定具５３としては、特に限定されないが、例えば、ボルトとナットとを備える固定具、及びねじが挙げられる。この固定具のうち、ボルトは軸と頭部とを有し、ナットはボルトの軸を螺合する。また、ねじは、横孔２３にねじ込むだけで、横孔２３の内面に雌ねじを転造しながら横孔２３と螺合する。このため、ねじと螺合させる前の横孔２３は、ねじの軸の直径よりも小さい。
【０１０８】
固定具５４としては、特に限定されないが、ナットとボルトとを備える固定具、ねじ、及びリベットが挙げられる。この固定具のうち、ボルトは軸と頭部とを有し、ナットはボルトの軸を螺合する。
【０１０９】
＜変形例＞
上記実施形態では、支持部材２として軽量Ｈ形鋼を例示したが、支持部材２は、軽量の部材であれば、溝形鋼であってもよく、リップ付溝形鋼（Ｃ型チャンネル）であってもよい。
【０１１０】
上記実施形態では、折板屋根材６としてハゼ式折板屋根材を例示したが、折板屋根材６は、重ね式折板屋根材であってもよく、嵌合式折板屋根材であってもよい。
【０１１１】
上記実施形態では、第１及び第２タイトフレーム３、４としてハゼ式折板屋根材用タイトフレームを例示したが、第１及び第２タイトフレーム３、４は、重ね式折板屋根材用タイトフレームであってもよく、嵌合式折板屋根材用タイトフレームであってもよい。
【０１１２】
上記実施形態では、複数の第１タイトフレーム３が千鳥状となって支持部材２に固定されているが、複数の第１タイトフレーム３のうちの一部の代わりに第２タイトフレーム４が固定されていてもよい。すなわち、天面２２において、第１タイトフレーム３同士の間にも固定部２１が設けられ、支持部材２が梁となった状態で、この固定部２１にも第２タイトフレーム４を後付けで支持部材２に固定してもよい。
【０１１３】
上記実施形態では、支持部材２は、１つの第１タイトフレーム３に対して４つの第１開口孔２４を備えているが、支持部材２は１つの第１タイトフレーム３に対して５つ以上の第１開口孔２４を備えてもよい。すなわち、支持部材２は１つの第１タイトフレーム３に対して少なくとも４つの第１開口孔２４を備える。
【０１１４】
上記実施形態では、第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂの各々は、２つの第２開口孔２５を有しているが、３つ以上の第２開口孔２５を有してもよい。すなわち、第１固定部２１ａ及び第２固定部２１ｂの各々は、少なくとも２つの第２開口孔２５を有する。
【０１１５】
上記実施形態では、各第１タイトフレーム３は、４つの貫通孔３３１を有しているが、５つ以上の貫通孔３３１を有してもよい。すなわち、各第１タイトフレーム３は、少なくとも４つの貫通孔３３１を有する。
【０１１６】
上記実施形態では、各第１タイトフレーム３は、２つの貫通孔３３１の位置で支持部材２にねじ留めされているが、３つ以上の貫通孔３３１の位置で支持部材２にねじ留めされてもよい。１つの第１タイトフレーム３に対して３つ目以降のねじ３１は、打ち損じた場合の補助ねじとなる。この場合、仮に２つの貫通孔３３１のうち少なくとも一方でねじ３１の打ち損じが生じても、残りの貫通孔３３１の位置でねじ留めできる。
【０１１７】
上記実施形態では、第２タイトフレーム４は、４つの貫通孔４３１を有しているが、５つ以上の貫通孔４３１を有してもよい。すなわち、第２タイトフレーム４は、少なくとも４つの貫通孔４３１を有する。
【０１１８】
上記実施形態では、第１タイトフレーム３の凸部３２と、支持部材２の天面２２との間に空間が介在しているが、凸部３２と天面２２との間に任意の補強部材を設けてもよい。この補強部材は、鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される部材であって、凸部３２を下方から支持して凸部３２を補強する。また、第２及び第３タイトフレーム４、８にも、第１タイトフレーム３と同様にして補強部材を設けることができる。補強部材を設けることにより、積雪等による荷重が屋根構造１００にかかっても、この荷重がかかる方向に第１〜第３タイトフレーム３、４、８を変形させにくくできる。
【０１１９】
（まとめ）
上記の通り、第１態様は、屋根用下地部材（１）であって、支持部材（２）と、複数の第１タイトフレーム（３）と、固定部（２１）と、を備える。支持部材（２）は、一方向（Ｘ）に沿って長尺のものである。複数の第１タイトフレーム（３）は、一方向（Ｘ）に沿って支持部材（２）の天面（２２）に固定される。固定部（２１）は、天面（２２）にあり、かつ複数の第１タイトフレーム（３）よりも後付けで第２タイトフレーム（４）を固定する部分である。複数の第１タイトフレーム（３）の各々は、凸部（３２）と、一対の側片（３３）と、少なくとも４つの貫通孔（３３１）とを有する。凸部（３２）は、天面（２２）から上方に向かって凸となる。側片（３３）は、凸部（３２）の下端から一方向（Ｘ）に沿って側方に突出する。貫通孔（３３１）は、側片（３３）を貫通する。複数の第１タイトフレーム（３）の各々は、屋根用下地部材（１）を上方からの平面視において、少なくとも４つの貫通孔（３３１）のうち、少なくとも２つの貫通孔（３３１）が凸部（３２）を間にして一方向（Ｘ）と交差する位置で支持部材（２）にねじ留めされている。固定部（２１）は、支持部材（２）の両端のうち、一方の端部にある第１固定部（２１ａ）と、他方の端部にある第２固定部（２１ｂ）とを有する。
【０１２０】
第１態様によれば、各第１タイトフレーム（３）を最低２つの貫通孔（３３１）の位置で支持部材（２）にねじ留めされる。ねじ留めに利用される２つの貫通孔（３３１）が凸部（３２）を間にして一方向（Ｘ）と交差する位置にあることで、支持部材（２）に対する第１タイトフレーム（３）の固定強度を十分に確保できる。しかも、ねじ留めに利用されるねじ（３１）の本数を必要最低限に減らすことで、屋根用下地部材（１）の作製に要するコストを削減できる。さらに、第１タイトフレーム（３）のねじ留めに利用される貫通孔（３３１）を少なくとも２つとすることで、仮に２つの貫通孔（３１１）のうち少なくとも一方でねじ（３１）の打ち損じが生じても、残りの貫通孔（３３１）の位置でねじ留めできる。また支持部材（２）が建物の梁となる前に第１タイトフレーム（３）が支持部材（２）に固定されているため、第１タイトフレーム（３）を設置する高所作業を軽減できる。
【０１２１】
第２態様は、第１態様の屋根用下地部材（１）であって、支持部材（２）は、第１タイトフレーム（３）の貫通孔（３３１）に対応する位置にあり、天面（２２）に開口する第１開口孔（２４）を更に備える。第１固定部（２１ａ）及び第２固定部（２１ｂ）の各々は、天面（２２）に開口する少なくとも２つの第２開口孔（２５）を有する。
【０１２２】
第２態様によれば、第１タイトフレーム（３）と第２タイトフレーム（４）とを配置する際に、第１開口孔（２４）で第１タイトフレーム（３）を位置決めすることができ、第２開口孔（２５）で第２タイトフレーム（４）を位置決めすることができる。
【０１２３】
第３態様は、第１又は第２態様の屋根用下地部材（１）であって、第１タイトフレーム（３）は、支持部材（２）の天面（２２）に複数固定される。支持部材（２）の長さ（Ｌ）は、第１タイトフレーム（３）の長さ（Ｌ１）の２以上の整数倍となる距離と１つの第２タイトフレーム（４）の長さ（Ｌ２）との和である。
【０１２４】
第３態様によれば、一方向（Ｘ）に沿う、第１固定部（２１ａ）及び第２固定部（２１ｂ）の合計の長さは、第１タイトフレーム（３）の長さ（Ｌ１）となり、第２タイトフレーム（４）を後付けで固定するための第１固定部（２１ａ）及び第２固定部（２１ｂ）を確実に確保することができる。しかも、支持部材（２）が梁となった状態で互いに隣り合う第１固定部（２１ａ）と第２固定部（２１ｂ）との間で段差が生じても、この段差による不陸を調整する作業を軽減できる。
【０１２５】
第４態様は、屋根下地構造（１０）であって、複数の屋根用下地部材（１ａ）と、第２タイトフレーム（４）と、を備える。複数の屋根用下地部材（１ａ）は、第１〜第３のいずれか１つの屋根用下地部材（１）を複数有する。複数の屋根用下地部材（１）のうち、一方の屋根用下地部材（１）の第１固定部（２１ａ）と、他方の屋根用下地部材（１）の第２固定部（２１ｂ）とが、一方向（Ｘ、Ｘ１）に沿って離間して隣り合っている。第２タイトフレーム（４）は、一方の屋根用下地部材（１）と、他方の屋根用下地部材（１）との間を跨いでいる。第２タイトフレーム（４）は、凸部（４２）と、一対の側片（４３）と、少なくとも４つの貫通孔（４３１）とを有する。凸部（４２）は、天面（２２）から上方に向かって凸となる。側片（４３）は、凸部（４２）の下端から一方向（Ｘ、Ｘ１）に沿って側方に突出する。貫通孔（４３１）は、側片（４３）を貫通する。第２タイトフレーム（４）は、前記平面視において、少なくとも４つの貫通孔（４３１）のうち、少なくとも２つの貫通孔（４３１）が凸部（４２）を間にした位置で、第１固定部（２１ａ）及び第２固定部（２１ｂ）にねじ留めされている。
【０１２６】
第４態様によれば、第２タイトフレーム（４）を最低２つの貫通孔（４３１）の位置で支持部材（２）にねじ留めしても、ねじ留めに利用される２つの貫通孔（４３１）が凸部（４２）を間にして交差した位置にあることで、支持部材（２）に対する第２タイトフレーム（４）の固定強度を十分に確保できる。しかも、支持部材（２）が梁となった状態で支持部材（２）同士の固定部（２１）間に段差があっても、この段差を第２タイトフレーム（４）が跨ってねじ留めされるため、段差による不陸を調整する作業を軽減できる。
【０１２７】
第５態様は、第４態様の屋根下地構造（１０）であって、第１固定部（２１ａ）及び第２固定部（２１ｂ）の間に隙間（Ｇ）が介在している。
【０１２８】
第５態様によれば、第２タイトフレーム（４）が隙間（Ｇ）を跨って設置されるため、この隙間（Ｇ）による不陸を調整する作業を軽減でき、これにより屋根下地構造（１０）の作製期間を短縮することができる。
【０１２９】
第６態様は、第５態様の屋根下地構造（１０）であって、第１タイトフレーム（３）は、支持部材（２）の天面（２２）に複数固定される。支持部材（２）の長さ（Ｌ）は、第１タイトフレーム（３）の長さ（Ｌ１）の２以上の整数倍となる距離と１つの第２タイトフレーム（４）の長さ（Ｌ２）との和から、一方向（Ｘ、Ｘ１）における１か所の隙間（Ｇ）の幅を引いた長さである。
【０１３０】
第６態様によれば、第２タイトフレーム（４）を設置する際に第２タイトフレーム（４）のねじ留めに利用される第１固定部（２１ａ）と第２固定部（２１ｂ）とを確実に確保することができる。しかも、第２タイトフレーム（４）は隙間（Ｇ）を跨ぐため、この隙間（Ｇ）による不陸を調整する作業を軽減できる。
【符号の説明】
【０１３１】
１        屋根用下地部材
２        支持部材
２１      固定部
２１ａ    第１固定部
２１ｂ    第２固定部
２２      天面
３        第１タイトフレーム
３２      凸部
３３      側片
３３１    貫通孔
４        第２タイトフレーム
Ｘ        一方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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