(57)【要約】【課題】破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性に優れたタイヤ用ゴム組成物、及びこれを用いた空気入りタイヤを提供する。【解決手段】ゴム成分と、柔軟粒子とを含み、前記ゴム成分１００質量部に対する前記柔軟粒子の含有量が０．５〜３０質量部、前記柔軟粒子の平均粒子径が０．０８〜２．０μｍであるタイヤ用ゴム組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分と、柔軟粒子とを含み、
前記ゴム成分１００質量部に対する前記柔軟粒子の含有量が０．５〜３０質量部、
前記柔軟粒子の平均粒子径が０．０８〜２．０μｍであるタイヤ用ゴム組成物。
【請求項２】
柔軟粒子は、ゴム成分より低硬度である請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項３】
柔軟粒子は、樹脂ビーズ及び内部に空洞部を形成するように発泡された発泡粒子からなる群より選択される少なくとも１種である請求項１又は２記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項４】
コード被覆用ゴム組成物である請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物を用いた空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物及び空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤは種々の部材を有し、例えば、カーカス、ベルトに使用されるコード被覆用のゴム組成物には、天然ゴムやイソプレンゴム、スチレンブタジエンゴム等のゴム成分、カーボンブラック等の補強用充填剤、等を含む配合が汎用されている。
【０００３】
このようなコード被覆用ゴム組成物等のタイヤ用ゴム組成物には、コードとの接着性の他、破断時伸び、破断強度、モジュラス等、種々の性能が要求されており、更なる改善が望まれている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、前記課題を解決し、破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性に優れたタイヤ用ゴム組成物、及びこれを用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、ゴム成分と、柔軟粒子とを含み、前記ゴム成分１００質量部に対する前記柔軟粒子の含有量が０．５〜３０質量部、前記柔軟粒子の平均粒子径が０．０８〜２．０μｍであるタイヤ用ゴム組成物に関する。
【０００６】
柔軟粒子は、ゴム成分より低硬度であることが好ましい。
柔軟粒子は、樹脂ビーズ及び内部に空洞部を形成するように発泡された発泡粒子からなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【０００７】
コード被覆用ゴム組成物であることが好ましい。
本発明はまた、前記タイヤ用ゴム組成物を用いた空気入りタイヤに関する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ゴム成分と、柔軟粒子とを含み、前記ゴム成分１００質量部に対する前記柔軟粒子の含有量が０．５〜３０質量部、前記柔軟粒子の平均粒子径が０．０８〜２．０μｍであるタイヤ用ゴム組成物であるので、破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性を改善できる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
前記タイヤ用ゴム組成物は、ゴム成分と、所定の平均粒子径の柔軟粒子とを所定配合で含有する。これにより、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる。
【００１０】
このような作用効果が得られる理由は必ずしも明かではないが、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）等のゴム単体成分では、ゴム成分に生じる亀裂の先端部に応力集中が起こるが、柔軟粒子を添加することで、ゴム成分（マトリクス）に柔軟粒子が分散することで以下の２つの機構が別個、もしくは同時に発現することによる効果であることが推察される。
１．柔軟粒子がゴム成分（マトリクス）より軟らかい場合、マトリクス内の粒子が適度に変形して亀裂先端部の応力集中が逸散するため破断強度、破断伸び、モジュラス等の物性が改善する。
２．柔軟粒子がゴム成分（マトリクス）より硬い場合、マトリクス内の粒子が補強材として作用するとともに、変形が十分大きい破断近傍では、前述１．と同様に粒子が適度に変形して亀裂先端部の応力集中が逸散するため、破断強度、破断伸び、モジュラス等の物性が改善する。
【００１１】
例えば、ＳＢＲに、ＳＢＲのマトリクスより軟らかい柔軟粒子を添加・分散した場合、前述の応力集中の散逸効果が発揮され、ＳＢＲ担体に比べ、強度が向上し、ＳＢＲに対して、Ｍ１００、Ｍ２００（１００％モジュラス、２００％モジュラス）等を大きく変えることなく、破断強度、破断時伸びが大幅に改善され、破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性がバランス良く改善されると推察される。そして、その結果、ゴム組成物の亀裂進展が遅くなる、等の効果を奏すると推察される。
【００１２】
前記タイヤ用ゴム組成物は、平均粒子径０．０８〜２．０μｍの柔軟粒子を含む。
下限は、０．０１μｍ以上が好ましく、０．０５μｍ以上がより好ましく、０．０８μｍ以上が更に好ましい。上限は、１００μｍ以下が好ましく、５０μｍ以下がより好ましく、２０μｍ以下が更に好ましい。上記範囲内に調整することで、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる。ここで、柔軟粒子が後述の「内部に空洞部を形成するように発泡された発泡粒子」である場合、上記平均粒子径は、発泡前の値である。
【００１３】
なお、本明細書において、柔軟粒子の平均粒子径の測定方法は、レーザなどによる光散乱法や光回折法により得られる値である。なお、実施例は、レーザによる光散乱法による測定値である。使用する測定装置としては、島津製作所  レーザ回折式粒子径分布測定装置ＳＡＬＤ−２３００等が挙げられる。
【００１４】
柔軟粒子の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．５質量部以上、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上である。該含有量は、３０質量部以下、好ましくは１５質量部以下、より好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内の場合、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる。
【００１５】
柔軟粒子の硬度は、［００１０］に記載の理由により、ゴム成分の硬度より小さくても良いし、大きくてもよい。これにより、マトリクスのゴム成分単体より強度が向上し、良好なゴム物性が得られる。なかでも、ゴム成分としてＳＢＲを使用し、柔軟粒子を添加・分散させることが好適である。
【００１６】
ゴム成分の硬度ＨＲ、柔軟粒子の硬度ＨＰは、良好な破断強度、時伸びモジュラス等、良好な物性が得られる観点から、以下の式を満たすことが好ましい。
ＨＰ／ＨＲ≧０．４０
より好ましくはＨＰ／ＨＲ≧０．８０、更に好ましくはＨＰ／ＨＲ≧０．９０である。
一方、ＨＰ／ＨＲの上限は特に限定されないが、好ましくはＨＰ／ＨＲ≦４．００、より好ましくはＨＰ／ＨＲ≦１．８０である。
【００１７】
なお、ゴム成分の硬度ＨＲ、柔軟粒子の硬度ＨＰ、柔軟粒子を含むゴム組成物（サンプル）の硬度Ｈサンプルは、以下の手法で測定した値である。
（１）先ず、ＨＲ、Ｈサンプルは、ＪＩＳ  Ｋ６２５３の「加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法」に従って、タイプＡデュロメーターにより測定する。
（２）ＨＰは、下記式により算出する。
Ｈｐ＝〔Ｈサンプル×（１００＋Ｐ（ｐｈｒ）−ＨＲ×１００〕／Ｐ（ｐｈｒ）
ＨＲ              ：ゴム成分のタイプＡデュロメーターによる硬度
Ｈサンプル        ：ゴム組成物（サンプル）のタイプＡデュロメーターによる硬度
Ｐ（ｐｈｒ）       ：ゴム成分１００質量部に対する柔軟粒子の配合量（質量部）
（∵Ｈサンプル＝〔ＨＲ×１００＋Ｈｐ×Ｐ（ｐｈｒ）〕／〔１００＋Ｐ（ｐｈｒ）〕）
【００１８】
柔軟粒子としては、例えば、メラミンビーズ、アクリルビーズ、アクリル−スチレンビーズ、ポリカーボネートビーズ、ポリエチレンビーズ、ポリスチレンビーズ、塩ビビーズ、ウレタン架橋微粒子、シリコン系ビーズ等の樹脂ビーズ（樹脂粒子）を好適に使用できる。
【００１９】
柔軟粒子として、内部に空洞部を形成するように発泡された発泡粒子も好適に使用できる。上記発泡粒子は、熱発泡性を有する粒子を発泡させた発泡粒子が好ましく、熱膨張性マイクロカプセルを熱膨張させて発泡させた発泡粒子がより好ましい。ここで、熱膨張性マイクロカプセルは、外殻樹脂の内部に低沸点溶剤等の揮発性物質が内包されたものであり、加熱により外殻樹脂が軟化し、内包された揮発性物質が揮発ないし膨張するため、その圧力で外殻が膨張して粒子径が大きくなり、発泡粒子となるものである。なお、熱膨張性マイクロカプセルを発泡させる温度は、特に限定されないが、後述する発泡開始温度より大きく、最大発泡温度未満であることが好ましい。
【００２０】
熱膨張性マイクロカプセルの外殻は、熱可塑性樹脂から形成されることが好ましい。熱可塑性樹脂としては、エチレン、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、塩化ビニリデン、アクリロニトリル、ブタジエン、クロロプレン等のビニル重合体及びこれらの共重合体；ナイロン６、ナイロン６６等のポリアミド；ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル；等が挙げられる。なかでも、アクリロニトリルの共重合体が好ましい。
【００２１】
熱膨張性マイクロカプセルの内部に内包される揮発性物質としては、例えば、プロパン、プロピレン、ブテン、ノルマルブタン、イソブタン、イソペンタン、ネオペンタン、ノルマルペンタン、ヘキサン、ヘプタン等の炭素数３〜７の炭化水素；石油エーテル；塩化メチル、メチレンクロリド等のメタンのハロゲン化物；ＣＣｌ3Ｆ、ＣＣｌ2Ｆ2等のクロロフロオロカーボン；テトラメチルシラン、トリメチルエチルシラン等のテトラアルキルシラン；等の低沸点液体が挙げられる。
【００２２】
熱膨張性マイクロカプセルの好適例としては、アクリロニトリルと塩化ビニリデンの共重合体を外殻樹脂とし、イソブタン等の炭素数３〜７の炭化水素を内包したマイクロカプセルが挙げられる。
【００２３】
熱膨張性マイクロカプセルは、平均粒子径が好ましくは２〜１０倍に膨張して、上記発泡粒子となることが好ましい。また、熱膨張性マイクロカプセルの発泡開始温度は、９５〜１５０℃が好ましく、１０５〜１４０℃が更に好ましい。また、最大発泡温度は、１２０〜２００℃が好ましく、１３５〜１８０℃が更に好ましい。
【００２４】
柔軟粒子としては、根本工業（株）製「ハイパール」；日本フィライト（株）製「ＥＸＰＡＮＣＥＬ」、積水化学工業（株）製「アドバンセル」、松本油脂製薬（株）製「マツモトマイクロスフェアー」、（株）クレハ製「マイクロスフェアー」等の熱膨張性マイクロカプセル；等を使用できる。
【００２５】
前記タイヤ用ゴム組成物は、１種又は２種以上のゴム成分を含む。
ゴム成分（ゴム組成物中に含まれるゴム成分）の硬度ＨＲは、良好な物性の観点から、以下の式を満たすことが好ましい。
ＨＲ≦４８
より好ましくはＨＲ≦４３である。
一方、ＨＲの下限については、好ましくはＨＲ≧３６、より好ましくはＨＲ≧４０である。
【００２６】
ゴム成分としては、例えば、ジエン系ゴムを使用できる。
ジエン系ゴムとしては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）などが挙げられる。また、上記以外のゴム成分としては、ブチル系ゴム、フッ素ゴムなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。ゴム成分としては、ＳＢＲ、ＢＲ、イソプレン系ゴムが好ましく、ＳＢＲがより好ましい。
【００２７】
ここで、ゴム成分は、重量平均分子量（Ｍｗ）が２０万以上が好ましく、より好ましくは３５万以上のゴムである。Ｍｗの上限は特に限定されないが、好ましくは４００万以下、より好ましくは３００万以下である。
なお、本明細書において、Ｍｗ、数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＵＬＴＩＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めることができる。
【００２８】
ゴム成分は、非変性ジエン系ゴムでもよいし、変性ジエン系ゴムでもよい。
変性ジエン系ゴムとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するジエン系ゴムであればよく、例えば、ジエン系ゴムの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ジエン系ゴム（末端に上記官能基を有する末端変性ジエン系ゴム）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ジエン系ゴムや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ジエン系ゴム（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ジエン系ゴム）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ジエン系ゴム等が挙げられる。
【００２９】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）が好ましい。
【００３０】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３１】
ＳＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１５質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上である。該含有量は、６０質量％以下が好ましく、５０質量％以下がより好ましく、４０質量％以下が更に好ましい。上記範囲内にすることで、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる傾向がある。
【００３２】
ＳＢＲのスチレン含量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上である。また、該スチレン含量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下、更に好ましくは３０質量％以下である。上記範囲内であると、前記効果がより好適に得られる。
なお、本明細書において、ＳＢＲのスチレン含量は、Ｈ１−ＮＭＲ測定により算出される。
【００３３】
ＳＢＲは、非変性ＳＢＲでもよいし、変性ＳＢＲでもよい。変性ＳＢＲとしては、変性ジエン系ゴムと同様の官能基が導入された変性ＳＢＲが挙げられる。
【００３４】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。
【００３５】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３６】
イソプレン系ゴムを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは２０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上、更に好ましくは６０質量％以上である。該含有量は、９０質量％以下が好ましく、８０質量％以下がより好ましい。上記範囲内にすることで、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる傾向がある。
【００３７】
また、ＳＢＲ及びイソプレン系ゴムの合計含有量は、ゴム成分１００質量％中、７０質量％以上が好ましく、８０質量％以上がより好ましく、９０質量％以上が更に好ましく、１００質量％でも良い。上記範囲内にすることで、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる傾向がある。
【００３８】
ＢＲは特に限定されず、例えば、高シス含量のハイシスＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ、希土類系触媒を用いて合成したＢＲ（希土類ＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、耐摩耗性能が向上するという理由から、シス含量が９０質量％以上のハイシスＢＲが好ましい。
【００３９】
また、ＢＲは、非変性ＢＲでもよいし、変性ＢＲでもよい。変性ＢＲとしては、変性ジエン系ゴムと同様の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。
【００４０】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００４１】
前記ゴム組成物は、充填剤（補強性充填剤）を更に配合してもよい。
他の充填剤としては、特に限定されないが、カーボンブラック、シリカ、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、酸化アルミニウム、マイカなどが挙げられる。なかでも、前記効果の点から、カーボンブラック、シリカが好ましい。
【００４２】
カーボンブラックとしては、特に限定されず、ＧＰＦ、ＦＥＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦなどが挙げられる。
【００４３】
カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２質量部以上、より好ましくは４質量部以上である。２質量部以上にすることで、ゴム組成物とタイヤコードとの接着性、強度が向上する傾向がある。また、該カーボンブラックの含有量は、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは６５質量部以下である。８０質量部以下にすることで、良好な加工性等が得られる傾向がある。
【００４４】
カーボンブラックのチッ素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、５０ｍ２／ｇ以上が好ましく、６５ｍ２／ｇ以上がより好ましい。５０ｍ２／ｇ以上にすることで、ゴム組成物とタイヤコードとの接着性、強度が向上する傾向がある。また、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、１５０ｍ２／ｇ以下が好ましく、１３０ｍ２／ｇ以下がより好ましい。１５０ｍ２／ｇ以下にすることで、良好な加工性等が得られる傾向がある。
なお、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ  Ｋ６２１７、７項のＡ法によって求められる。
【００４５】
カーボンブラックとしては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。
【００４６】
前記ゴム組成物は、シリカを含有することが好ましい。シリカを用いることで、良好な強度等が得られる。
【００４７】
ゴム成分１００質量部に対するシリカの配合量は、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは３０質量部以上、更に好ましくは４０質量部以上である。該配合量は、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１００質量部以下、更に好ましくは８０質量部以下である。上記範囲内にすることで、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる傾向がある。
【００４８】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは４０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１００ｍ２／ｇ以上である。上記Ｎ２ＳＡは、好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１８０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１３０ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内にすることで、良好な破断強度、破断時伸び、モジュラス等の物性が得られる傾向がある。
なお、シリカの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−８１に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００４９】
シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）等が挙げられるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００５０】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００５１】
前記ゴム組成物は、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。これにより、良好な強度等が得られる傾向がある。
【００５２】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは２質量部以上、更に好ましくは３質量部以上である。また、該含有量は、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１６質量部以下、更に好ましくは１２質量部以下である。上記範囲内にすることで、良好な強度等が得られる傾向がある。
【００５３】
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、前記効果が良好に得られるという理由から、スルフィド系、メルカプト系が好ましい。
【００５４】
前記ゴム組成物は、可塑剤を配合してもよい。可塑剤としては特に限定されないが、オイル、液状ポリマー（液状ジエン系重合体）、液状樹脂などが挙げられる。これら可塑剤は、１種を用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５５】
可塑剤を含有する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、３質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。また、該含有量は、３０質量部以下が好ましく、２５質量部以下がより好ましい。上記可塑剤の含有量がこのような範囲であると、良好なゴム物性が得られる傾向がある。
【００５６】
可塑剤のなかでも、オイル、液状ポリマー、液状樹脂が好ましく、加工性等の観点からオイルが特に好ましい。
【００５７】
なお、上記可塑剤は、環境の面から、多環式芳香族含有量（ＰＣＡ）が３質量％未満であることが好ましく、１質量％未満であることがより好ましい。該多環式芳香族含有量（ＰＣＡ）は、英国石油学会３４６／９２法に従って測定される。
【００５８】
上記オイルとしては、特に限定されず、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどのプロセスオイル、ＴＤＡＥ、ＭＥＳ等の低ＰＣＡ（多環式芳香族）プロセスオイル、植物油脂、及びこれらの混合物等、従来公知のオイルを使用できる。なかでも、ゴム物性の点では、アロマ系プロセスオイルが好ましい。上記アロマ系プロセスオイルとしては、具体的には、出光興産（株）製のダイアナプロセスオイルＡＨシリーズ等が挙げられる。
【００５９】
上記液状ポリマー（液状ジエン系重合体）とは、常温（２５℃）で液体状態のジエン系重合体である。
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、１．０×１０３〜２．０×１０５であることが好ましく、３．０×１０３〜１．５×１０４であることがより好ましい。
なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００６０】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００６１】
上記液状樹脂としては、特に制限されないが、例えば、液状の芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、インデン樹脂、テルペン樹脂、ロジン樹脂、またはこれらの水素添加物などが挙げられる。
【００６２】
液状芳香族ビニル重合体とは、α−メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる樹脂であり、スチレンの単独重合体、α−メチルスチレンの単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体などの液状樹脂が挙げられる。
【００６３】
液状クマロンインデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂であり、クマロン、インデン以外に骨格に含まれていてもよいモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどの液状樹脂が挙げられる。
【００６４】
液状インデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、インデンを含む液状樹脂である。
【００６５】
液状テルペン樹脂とは、αピネン、βピネン、カンフェル、ジペテンなどのテルペン化合物を重合して得られる樹脂や、テルペン化合物とフェノール系化合物とを原料として得られる樹脂であるテルペンフェノールに代表される液状テルペン系樹脂である。
【００６６】
液状ロジン樹脂とは、天然ロジン、重合ロジン、変性ロジン、これらのエステル化合物、または、これらの水素添加物に代表される液状ロジン系樹脂である。
【００６７】
前記ゴム組成物には、固体樹脂（常温（２５℃）で固体状態のポリマー）を配合してもよい。
【００６８】
固体樹脂を含有する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上、更に好ましくは５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５０質量部以下、より好ましくは３０質量部以下、更に好ましくは２０質量部以下である。上記範囲内であると、良好なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。
【００６９】
固体樹脂としては、特に限定されないが、例えば、固体状のスチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、アクリル系樹脂、ジシクロペンタジエン系樹脂（ＤＣＰＤ系樹脂）、Ｃ５系石油樹脂、Ｃ９系石油樹脂、Ｃ５Ｃ９系石油樹脂等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７０】
固体状のスチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いた固体状ポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００７１】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【００７２】
なかでも、固体状のα−メチルスチレン系樹脂（α−メチルスチレン単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体等）が好ましい。
【００７３】
固体状のクマロンインデン樹脂としては、前述の液状状態のクマロンインデン樹脂と同様の構成単位を有する固体樹脂が挙げられる。
【００７４】
固体状のテルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。
ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００７５】
固体状のポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂等の固体樹脂も挙げられる。
【００７６】
固体状のテルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した固体樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した固体樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた固体樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。
【００７７】
固体状の芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる固体樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した固体樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【００７８】
固体状のｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂としては、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンとを縮合反応させて得られる固体樹脂が挙げられる。
【００７９】
固体状のアクリル系樹脂としては特に限定されないが、不純物が少なく、分子量分布がシャープな樹脂が得られるという点から、無溶剤型アクリル系固体樹脂を好適に使用できる。
【００８０】
固体状の無溶剤型アクリル樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本明細書において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【００８１】
固体状のアクリル系樹脂は、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないことが好ましい。また、上記アクリル系樹脂は、連続重合により得られる組成分布や分子量分布が比較的狭いものが好ましい。
【００８２】
上述のように、固体状のアクリル系樹脂としては、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないもの、すなわち、純度が高いものが好ましい。固体状のアクリル系樹脂の純度（該樹脂中に含まれる樹脂の割合）は、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９７質量％以上である。
【００８３】
固体状のアクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【００８４】
また、固体状のアクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【００８５】
固体状のアクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。
また、固体状のアクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【００８６】
可塑剤、固体樹脂としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸＴＧエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００８７】
前記ゴム組成物は、ステアリン酸を含むことが好ましい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【００８８】
ステアリン酸を含有する場合、ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５．０質量部以下、より好ましくは３．０質量部以下、更に好ましくは２．５質量部以下である。
【００８９】
前記ゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物がより好ましい。
【００９０】
老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【００９１】
老化防止剤を含有する場合、老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは０．７質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。
【００９２】
前記ゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９３】
ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【００９４】
ワックスを含有する場合、ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。
【００９５】
前記ゴム組成物は、硫黄を含むことが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９６】
硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００９７】
硫黄を含有する場合、硫黄の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、前記効果が良好に得られる傾向がある。
【００９８】
前記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【００９９】
加硫促進剤を含有する場合、加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、前記効果が良好に得られる傾向がある。
【０１００】
前記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を配合することができ、硫黄以外の加硫剤（例えば、有機架橋剤、有機過酸化物）；等を例示できる。
【０１０１】
前記ゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りし、その後加硫する方法等により製造できる。
【０１０２】
前記ゴム組成物（サンプル）の硬度Ｈサンプルは、良好な物性の観点から、以下の式を満たすことが好ましい。
Ｈサンプル≦４８
より好ましくはＨサンプル≦４３である。
一方、Ｈサンプルの下限については、好ましくはＨサンプル≧３６、より好ましくはＨサンプル≧４０である。
【０１０３】
前記ゴム組成物は、トレッド（キャップトレッド）、サイドウォール、ベーストレッド、アンダートレッド、クリンチエイペックス、ビードエイペックス、ブレーカークッションゴム、カーカスコード被覆用ゴム、インスレーション、チェーファー、インナーライナー、ランフラットタイヤのサイド補強層等、タイヤの各種部材に使用できる。なかでも、カーカスコード、バンドコード等のタイヤコードを被覆するゴム組成物（コード被覆用ゴム組成物）として好適である。具体的には、特開２００９−１３２２０号公報の図面等に示されるカーカス、特開平６−２７０６０６号公報の図面等に示されるバンドに使用される。
【０１０４】
前記ゴム組成物をコード被覆用ゴム組成物として用いる場合、例えば、複数のコードを引き伸ばして並列に配列した状態でコードの上下に未加硫のコード被覆用ゴム組成物をトッピングすることにより、カーカス等の被覆部材を作製できる。なお、コードとしては、従来公知のものを使用でき、ポリエステル等の有機繊維からなるテキスタイルコード（繊維コード）、スチールからなるスチールコード等が挙げられる。
【０１０５】
前記空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造できる。
例えば、コード被覆用ゴム組成物の場合、先ず、コードを前記コード被覆用ゴム組成物で被覆した後、カーカス等の部材の形状に成形する。次に、成形した部材を他のタイヤ部材と貼りあわせることにより、未加硫タイヤを調製する。その後、未加硫タイヤを加硫することにより、空気入りタイヤを得ることができる。
【０１０６】
前記空気入りタイヤは、乗用車用タイヤ、大型乗用車用、大型ＳＵＶ用タイヤ、トラック、バスなどの重荷重用タイヤ、ライトトラック用タイヤ、二輪自動車用タイヤ、ランフラットタイヤ、競技用タイヤに好適に使用可能である。特に、乗用車用タイヤとしてより好適に使用できる。
【実施例】
【０１０７】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１０８】
以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
天然ゴム（ＮＲ）：ＴＳＲ
ＳＢＲ：乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）：日本ゼオン（株）製のＮｉｐｏｌ  １５０２（結合スチレン量：２３．５％）
柔軟粒子１：根本工業（株）製のＭＭ１０１（ウレタンビーズ、平均粒子径０．０８μｍ）
柔軟粒子２：日本ゼオン製のＮｉｐｏｌ  ５０２（ラテックスビーズ、平均粒子径０．３μｍ）
柔軟粒子３：根本工業（株）製のＭＭ１２０（ウレタンビーズ、平均粒子径２．０μｍ）
柔軟粒子４：ウレタンビーズ（平均粒子径０．０１μｍ）
柔軟粒子５：ウレタンビーズ（平均粒子径５．０μｍ）
シリカ：Ｒｈｏｄｉａ社製のＺＥＯＳＩＬ  １１５ＧＲ（Ｎ２ＳＡ：１１５ｍ２／ｇ）
シランカップリング剤：デグッサ社製のＳｉ２６６（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）
カーボンブラック：昭和キャボット（株）製のＮ２２０（Ｎ２ＳＡ：１２０ｍ２／ｇ、ＤＢＰ：１１４ｃｍ３／１００ｇ）
アロマオイル：（株）ジャパンエナジー製のプロセスＸ−１４０
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号
ステアリン酸：日油（株）製の椿
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤２：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニルグアニジン）
【０１０９】
（実施例及び比較例）
＜ゴム試験片及び試験用タイヤの作製＞
１．７Ｌバンバリーを用いて、表１に示す配合に従い、硫黄、加硫促進剤以外の薬品を混練りした。次に、ロールを用いて、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加して練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。
得られた未加硫ゴム組成物でテキスタイルコードを被覆し、カーカス形状に成形し、他のタイヤ各部材と貼りあわせて未加硫タイヤを作製した。それを１５０℃で３０分間加硫することにより試験用タイヤを製造した。
【０１１０】
試験用タイヤのカーカスから採取した加硫ゴム（サンプル）、ゴム成分（ＮＲ７０質量部＋ＳＢＲ３０質量部）、柔軟粒子について、下記評価を行った。結果を表１に示す。
【０１１１】
〔ＨＲ、ＨＰ、Ｈサンプルの測定〕
（１）先ず、ＨＲ、Ｈサンプルは、ＪＩＳ  Ｋ６２５３の「加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法」に従って、タイプＡデュロメーターにより測定した。
（２）ＨＰは、下記式により算出した。
Ｈｐ＝〔Ｈサンプル×（１００＋Ｐ（ｐｈｒ）−ＨＲ×１００〕／Ｐ（ｐｈｒ）
ＨＲ              ：ゴム成分のタイプＡデュロメーターによる硬度
Ｈサンプル        ：ゴム組成物（サンプル）のタイプＡデュロメーターによる硬度
Ｐ（ｐｈｒ）      ：ゴム成分１００質量部に対する柔軟粒子の配合量（質量部）
【０１１２】
〔引張試験〕
ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、得られた加硫ゴムからダンベル状３号形試験片を作製し、常温（２５℃）下において引張試験を実施して破断強度ＴＢ（ＭＰａ）、破断時伸びＥＢ（％）を測定した。比較例１のＴＢ、ＥＢ、ＴＢ×ＥＢ／２を１．００として指数表示した。指数が大きいほど、強度等のゴム物性に優れることを示す。
【０１１３】
〔Ｍ１００、Ｍ２００〕
ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０に基づいて、得られた加硫ゴムからダンベル状６号形試験片を作製し、常温（２５℃）下において引張試験を実施して、１００％伸張時応力（Ｍ１００）（ＭＰａ）、２００％伸張時応力（Ｍ２００）（ＭＰａ）を測定した。比較例１のＭ１００、Ｍ２００を１００として指数表示した。指数が大きいほど、強度等のゴム物性に優れることを示す。
【０１１４】
【表１】
2020143199.tif 000002
【０１１５】
表１の比較例１、各実施例の結果から、柔軟粒子を配合した実施例は、ＴＢ、ＥＢ、Ｍ１００、Ｍ２００を総合した総合性能（ゴム強度）に優れていた。また、良好なＴＢ×ＥＢ／２も得られた。従って、良好な耐亀裂成長性等の性能が得られることが明らかとなった。
【０１１６】
更に、比較例及び実施例から、所定平均粒子径の柔軟粒子を所定量配合した場合に、特異的に、ゴム強度、耐亀裂成長性等の物性が顕著に改善されることが明らかとなった。