(57)【要約】      （修正有）【課題】連結させる杭体を強固に一体化できる杭体継手、杭体連結構造及び杭体連結方法を提供する。【解決手段】２本の杭体１２を連結するジョイント１０は、キー１４が周面に設けられた杭体１２が端部から嵌め込まれる管状の本体部１６と、杭体１２を嵌め込んで回転させることでキー１４に嵌合するように、本体部１６に形成される嵌合部２２と、を備える。そして、嵌合部２２は、杭体１２の回転方向で本体部１６の端部から離れるように傾斜する面２２Ａを有するテーパ形状、又は、突部と杭体との間に嵌入するクサビ形状が形成される。【選択図】図３
2020133391.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本の杭体を連結する杭体継手であって、
突部が周面に設けられた前記杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部と、
前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合するように、前記本体部に形成される嵌合部と、
を備え、
前記嵌合部は、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は、前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手。
【請求項２】
前記嵌合部は、前記第１形状を形成する前記面に前記第２形状が形成される請求項１記載の杭体継手。
【請求項３】
前記突部は、平面状であり、平面内側が中抜きされている請求項１又は請求項２記載の杭体継手。
【請求項４】
前記杭体には、周方向に非等角度間隔で配置された複数の前記突部が設けられ、
前記本体部には、複数の前記突部に対応する複数の前記嵌合部が形成される請求項１から請求項３の何れか１項記載の杭体継手。
【請求項５】
前記本体部は、少なくとも前記嵌合部を覆う補強部材が設けられる請求項１から請求項４の何れか１項記載の杭体継手。
【請求項６】
前記補強部材に固定され、前記突部が前記嵌合部から外れることを防止する外れ防止部材を備える請求項５記載の杭体継手。
【請求項７】
前記補強部材は、前記嵌合部への前記突部の挿入を確認するための孔が形成される請求項５又は請求項６記載の杭体継手。
【請求項８】
前記嵌合部は、前記杭体の軸線方向に複数の前記第１形状、又は、複数の前記第２形状が形成される請求項１から請求項７の何れか１項記載の杭体継手。
【請求項９】
前記２本の杭体のうち一方の前記杭体は、地中に埋設される前記杭体であり、
他方の前記杭体は、前記一方の杭体を埋設するために補助的に用いられる杭体であり、前記一方の杭体の上方に配置される、請求項１から請求項８の何れか１項記載の杭体継手。
【請求項１０】
突部が周面に設けられた杭体と、
前記杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部を有し、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合する嵌合部に、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手と、
を備える杭体連結構造。
【請求項１１】
突部が周面に設けられた杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部を有し、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合する嵌合部に、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手によって２本の前記杭体を連結する杭体連結方法であって、
前記杭体を埋設する第１工程と、
前記埋設された前記杭体に対して他の前記杭体を立て、２本の前記杭体が前記杭体継手によって嵌合するように他の前記杭体を回転させる第２工程と、
を有する杭体連結方法。
【請求項１２】
突部が周面に設けられた杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部を有し、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合する嵌合部に、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手によって、第１杭体と第２杭体とを連結する杭体連結方法であって、
前記第２杭体を圧入機が備える第２把持手段によって把持する第１工程と、
前記第１杭体を前記圧入機が備える第１把持手段によって把持する第２工程と、
前記第１杭体と前記第２杭体との端部が当接するように前記第１把持手段を移動させ、前記第１把持手段又は前記第２把持手段を回転させることで、前記第１杭体と前記第２杭体とを前記杭体継手で連結する第３工程と、
を有する杭体連結方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、杭体継手、杭体連結構造及び杭体連結方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
地中に埋設する杭体に十分な長さがない場合には、複数の杭体を連結して埋設する場合がある。
【０００３】
ここで、杭体を溶接によって連結する溶接継ぎでは、埋設現場での溶接作業に時間を要し、かつ溶接部の検査も必要であるため、多くの時間と労力を要する。また、埋設現場の天候や溶接工の技量によっても溶接の品質にばらつきが生じる可能性があり、さらに、空頭制限等の現場条件によっては杭体同士の溶接自体ができない場合がある。
【０００４】
一方、埋設現場での溶接作業を伴わない機械式継手として、例えば、特許文献１には、複数の円筒堀作部材を円筒状のジョイント部材で連結することが開示されている。この円筒堀作部材には一端部の外周に爪が凸設され、ジョイント部材は上記爪を嵌合、位置決めをする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６３−４００８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の構造では、円筒堀作部材の爪とジョイント部材とが嵌合して位置決めが行われるものの、連結させる円筒堀作部材を強固に一体化するものではない。
【０００７】
そこで本発明は、連結させる杭体を強固に一体化できる、杭体継手、杭体連結構造及び杭体連結方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の杭体継手は、２本の杭体を連結する杭体継手であって、突部が周面に設けられた前記杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部と、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合するように、前記本体部に形成される嵌合部と、を備え、前記嵌合部は、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は、前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される。
【０００９】
本構成によれば、嵌合部には、杭体の回転方向で本体部の端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状が形成されているので、杭体を杭体継手に嵌め込んで回転させると、杭体は嵌め込まれた方向、換言すると杭体継手で連結される他方の杭体の方向に進む。この結果、連結される２本の杭体の端部同士が当接し、かつ嵌合部の傾斜した面とこれに対向する突部の面も当接し、２本の杭体と杭体継手とで締まり合う。このように嵌合部に形成された第１形状により、連結される２本の杭体と杭体継手とを強固に一体化できる。
【００１０】
また、嵌合部には、突部と杭体との間に嵌入する第２形状が形成されるので、突部と嵌合部とに所謂クサビ効果を生じさせ、例えば、埋設している杭体を引き抜く場合に発生する可能性のある突部と嵌合部とのズレの発生を防止できる。このように嵌合部に形成された第２形状により、杭体と杭体継手とを強固に一体化できる。
【００１１】
本発明の杭体継手は、前記嵌合部に前記第１形状を形成する前記面に前記第２形状が形成されてもよい。本構成によれば、連結される２本の杭体と杭体継手とをより強固に一体化できる。
【００１２】
本発明の杭体継手は、前記突部が平面状であり、平面内側が中抜きされてもよい。突部の外周を溶接して突部を杭体に設けるとビード（溶接痕）が突部の外周に生じ、ビードが突部と嵌合部との嵌合の障害となる可能性がある。本構成によれば、中抜きされている平面内側を溶接することでビードが平面内側に形成されることになり、ビードが突部と嵌合部との嵌合の障害となることを防止できる。
【００１３】
本発明の杭体継手は、前記杭体には、周方向に非等角度間隔で配置された複数の前記突部が設けられ、前記本体部には、複数の前記突部に対応する複数の前記嵌合部が形成されてもよい。本構成によれば、杭体に対して相対的に高い強度を与えたい横断面方向の位置に突部を設けることで、連結した杭体の強度を簡易な構成で高めることができる。
【００１４】
本発明の杭体継手は、前記本体部に少なくとも前記嵌合部を覆う補強部材が設けられてもよい。本構成によれば、本体部における嵌合部が形成された領域は相対的に強度が低下するので、低下した強度を補強部材によって高めることができる。
【００１５】
本発明の杭体継手は、前記補強部材に固定され、前記突部が前記嵌合部から外れることを防止する外れ防止部材が備えられてもよい。本構成による外れ防止部材の補強部材への固定手法は例えばボルト留めや、外れ防止部材に形成されたピンを補強部材に形成された穴に挿入する手法であり、これにより嵌合部から杭体に設けられた突部が外れることを確実に防止できる。
【００１６】
本発明の杭体継手は、前記補強部材に前記嵌合部への前記突部の挿入を確認するための孔が形成されてもよい。本構成によれば、補強部材が設けられても嵌合部への突部の挿入状態を作業者が目視で確認できる。
【００１７】
本発明の杭体継手は、前記嵌合部に前記杭体の軸線方向に複数の前記第１形状、又は、複数の前記第２形状が形成されてもよい。本構成によれば、第１形状又は第２形状が一つの嵌合部に複数形成されるので、連結させる杭体を強固に一体化できる。
【００１８】
本発明の杭体継手は、前記２本の杭体のうち一方の前記杭体は、地中に埋設される前記杭体であり、他方の前記杭体は、前記一方の杭体を埋設するために補助的に用いられる杭体であり、前記一方の杭体の上方に配置されてもよい。本構成によれば、一方の杭体の埋設を補助するために用いられる他方の杭体を杭体継手によって連結することで、杭体を吊り下げることなく埋設できる。
【００１９】
本発明の杭体連結構造は、突部が周面に設けられた杭体と、前記杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部を有し、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合する嵌合部に、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手と、を備える。本構成によれば、連結される２本の杭体と杭体継手とをより強固に一体化できる。
【００２０】
本発明の杭体連結方法は、突部が周面に設けられた杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部を有し、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合する嵌合部に、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手によって２本の前記杭体を連結する杭体連結方法であって、前記杭体を埋設する第１工程と、前記埋設された前記杭体に対して他の前記杭体を立て、２本の前記杭体が前記杭体継手によって嵌合するように他の前記杭体を回転させる第２工程と、を有する。本構成によれば、連結される２本の杭体と杭体継手とをより強固に一体化できる。
【００２１】
本発明の杭体連結方法は、突部が周面に設けられた杭体が端部から嵌め込まれる管状の本体部を有し、前記杭体を嵌め込んで回転させることで前記突部に嵌合する嵌合部に、前記杭体の回転方向で前記本体部の前記端部から離れるように傾斜する面を有する第１形状、又は前記突部と前記杭体との間に嵌入する第２形状が形成される杭体継手によって、第１杭体と第２杭体とを連結する杭体連結方法であって、前記第２杭体を圧入機が備える第２把持手段によって把持する第１工程と、前記第１杭体を前記圧入機が備える第１把持手段によって把持する第２工程と、前記第１杭体と前記第２杭体との端部が当接するように前記第１把持手段を移動させ、前記第１把持手段又は前記第２把持手段を回転させることで、前記第１杭体と前記第２杭体とを前記杭体継手で連結する第３工程と、を有する。本構成によれば、第１把持手段と第２把持手段で各々の杭体を把持しながら、杭体継手で２本の杭体を連結させるので、２本の杭体の連結をより確実に行うことができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、連結させる杭体を強固に一体化できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態の杭体及びジョイントの外観図であり、（ａ)はジョイントの横断面図、（ｂ)はジョイントの側面図、（ｃ)は杭体の横断面図、（ｄ)は杭体の側面図である。
【図２】第１実施形態の杭体及びジョイントの連結方法を示す図であり、（ａ）はジョイントに杭体を挿入する工程、（ｂ）はジョイントに対して杭体を回転させる工程を示す図である。
【図３】第１実施形態のキーと嵌合部とが嵌合した状態を示す拡大図である。
【図４】第１実施形態の杭体におけるキーが設けられた部分及びジョイントにおける嵌合部が形成された部分の縦断面図であり、（ａ)は杭体とジョイントを個別に示した図、（ｂ)は杭体とジョイントを連結した状態を示す図である。
【図５】第１実施形態の２本の杭体を連結する際に杭体及びジョイントの荷重伝達個所を示す図であり、（ａ)は杭体の圧入時の荷重伝達箇所を示し、（ｂ)は埋設されている杭体の引き抜き時の荷重伝達箇所を示し、（ｃ）は杭体の回転時の荷重伝達箇所を示す。
【図６】第１実施形態の２本の杭体を連結させて圧入機を用いて埋設する場合の工程を示す図であり、（ａ），（ｂ）は一方の杭体にジョイントを嵌め込む工程を示し、（ｃ）は２本の杭体がジョイントによって連結するように杭体を回転させる工程を示す。
【図７】第１実施形態の補強部材の外観図である。
【図８】第１実施形態の杭体及びジョイントの連結方法を示す図であり、（ａ）はジョイントに杭体を挿入する工程、（ｂ）はジョイントに対して杭体を回転させる工程を示す図である。
【図９】第１実施形態のストッパを示す図であり、（ａ）はジョイントと杭体とを連結した後のストッパの挿入状態を示し、（ｂ）はストッパの外観図、（ｃ）は片持ちスプリングバックによるピンの位置変動を示す図である。
【図１０】第１実施形態のストッパの変形例を示す図であり、（ａ）はジョイントと杭体とを連結した後のストッパの挿入状態を示し、（ｂ）はストッパの外観図である。
【図１１】第１実施形態の杭体及びジョイントの変形例の外観図である。
【図１２】第１実施形態の杭体及びジョイントの変形例の外観図である。
【図１３】第２実施形態の杭体及びジョイントの外観図である。
【図１４】第３実施形態の圧入機を用いて杭体を埋設する場合の工程を示す図であり、（ａ）は下杭と簡易打ち下げ装置とを連結して圧入機がジョイント部分を把持している状態を示し、（ｂ）は下杭と簡易打ち下げ装置とを連結して圧入機が下杭を埋設している状態を示し、（ｃ）は下杭と上杭とを連結して圧入機が下杭をさらに埋設している状態を示す。
【図１５】第３実施形態の圧入機のチャックに備えられる段付爪の側面図である。
【図１６】第４実施形態の圧入機を用いて杭体を埋設する場合の工程を示す図であり、（ａ）はサブチャックで下杭を把持しメインチャックで上杭を把持した状態を示し、（ｂ）は上杭のジョイントに下杭のキーを挿入した状態を示し、（ｃ）は上杭を回転させて下杭のキーを上杭のジョイントに嵌合させた状態を示し、（ｄ）は下杭と上杭とを連結して圧入機が下杭をさらに埋設している状態を示す。
【図１７】第４実施形態の圧入機が備えるサブチャックの概略構成図である。
【図１８】第４実施形態のストッパを示す図であり、（ａ）は補強部材及び逆転ストッパの外観図を示し、（ｂ）はＡ矢視図を示し、（ｃ）はキーが逆転ストッパを乗り越えて嵌合部と嵌合する側面図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、以下に説明する実施の形態は、本発明を実施する場合の一例を示すものであって、本発明を以下に説明する具体的構成に限定するものではない。本発明の実施にあたっては、実施の形態に応じた具体的構成が適宜採用されてよい。
【００２５】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態の杭体連結構造を構成するジョイント１０及び杭体１２，１２の外観図である。図１（ａ）はジョイント１０の横断面図、図１（ｂ）はジョイント１０の側面図、図１（ｃ）は杭体１２の横断面図、図１（ｄ）は杭体１２の側面図である。
【００２６】
本実施形態の杭体１２は、一例として、地中に埋設される杭であり、その外周面１２Ａに本発明の突部に相当するキー１４が設けられる。キー１４は杭体１２の外周面１２Ａに４つ設けられるが、これは一例であり、キー１４は杭体１２の外周面１２Ａに一つ以上設けられれば良い。またキー１４は平面状であり、一例として、４面を有する矩形状とされる。
【００２７】
ジョイント１０は、２本の杭体１２，１２を連結し、本発明の杭体継手に相当する。ジョイント１０は、各端部１６Ａ，１６Ａから杭体１２が嵌め込まれる管状の本体部１６を有し、本体部１６は、杭体１２の外周面１２Ａを覆うことが可能なように、その内周径が杭体１２の外周径より若干大きく形成されている。
【００２８】
この本体部１６には、杭体１２のキー１４と係合する係合部１８が各端部１６Ａ，１６Ａに対応して形成される。すなわち、本実施形態のジョイント１０は、杭体１２を連結する方向（「上下方向」ともいう。）で対称構造となっている。なお、本実施形態の本体部１６には、４つのキー１４が設けられた杭体１２に対応するように、上下方向に４つの係合部１８が形成される。
【００２９】
係合部１８は、本体部１６の端部１６Ａからキー１４が挿入される挿入部２０と、杭体１２を嵌め込んで回転させることでキー１４に嵌合する嵌合部２２と、で形成される。なお、挿入部２０は杭体１２の軸線方向と平行な方向に形成され、嵌合部２２は、杭体１２の軸線方向に交差する方向に形成される。このような構成により、本実施形態の係合部１８はＬ字形状とされるが、これに限らず、挿入部２０から挿入されたキー１４を杭体１２の軸線方向に交差する方向で嵌合する形状であればよく、例えば係合部１８は逆Ｔ字形状等でもよい。
【００３０】
図２は、キー１４が設けられる２本の杭体１２，１２とジョイント１０との連結方法を示す図である。ジョイント１０は、本体部１６の一方の端部１６Ａから一方の杭体１２が嵌め込まれ、他方の端部１６Ａから他方の杭体１２が嵌め込まれる（図２（ａ））。そして、杭体１２を回転させることで杭体１２に設けられたキー１４がジョイント１０の嵌合部２２と嵌合して連結される（図２（ｂ））。
【００３１】
なお、ジョイント１０によって連結された２本の杭体１２，１２の端部１２Ｂ，１２Ｂは、互いに当接し合う。換言すると、杭体１２に設けられるキー１４とジョイント１０の嵌合部２２との位置関係は、２本の杭体１２，１２がジョイント１０によって連結された場合に杭体１２，１２の端部１２Ｂ，１２Ｂ同士が当接する位置関係とされる。一例として、本実施形態では、ジョイント１０の高さ方向に対して中央部分で杭体１２，１２の端部１２Ｂ，１２Ｂ同士が当接するように、嵌合部２２の位置に合わせてキー１４が杭体１２に設けられる。
【００３２】
次に、本実施形態の図３及び図４を参照して、キー１４及びジョイント１０の形状の詳細について説明する。なお、図３は、キー１４と嵌合部２２とが嵌合した状態を示す拡大図である。図４は、杭体１２におけるキー１４が設けられた部分及びジョイント１０における嵌合部２２が形成された部分の縦断面図である。図４（ａ）は杭体１２とジョイント１０を個別に示した図であり、図４（ｂ）は杭体１２とジョイント１０を連結した場合を示す図である。
【００３３】
図３に示されるように、嵌合部２２は、杭体１２の回転方向ｘで本体部１６の端部１６Ａから離れるように傾斜する面２２Ａを有し、本発明の第１形状に相当するテーパ形状が形成されている。換言すると、嵌合部２２の面２２Ａは、連結される２本の杭体１２，１２の連結方向に傾斜している。なお、面２２Ａに対向する面２２Ｂは、本体部１６の端部１６Ａと平行に形成される。
【００３４】
キー１４は、このような嵌合部２２のテーパ形状に対応する形状とされる。具体的には、キー１４は、杭体１２の軸線方向に交差し、かつ対向する面１４Ａ，１４Ｂを有する。面１４Ｂは、杭体１２の端部１２Ｂ側に位置し、杭体１２の端部１２Ｂに平行に形成される。一方、面１４Ａは、杭体１２の端部１２Ｂへ近づく方向に傾斜して形成される。キー１４の面１４Ａの傾斜角度は、嵌合部２２の面２２Ａの傾斜角度と同じである。
【００３５】
このように、嵌合部２２には、傾斜する面２２Ａを有するテーパ形状が形成されている
ので、杭体１２をジョイント１０に嵌め込んで回転させると、杭体１２は嵌め込まれた方向、換言するとジョイント１０で連結される他方の杭体１２の方向に進む。この結果、連結される２本の杭体１２，１２の端部１２Ｂ，１２Ｂ同士が当接し、かつ嵌合部２２の傾斜した面２２Ａとこれに対向するキー１４の面１４Ａも当接し、２本の杭体１２とジョイント１０とで締まり合う。このように嵌合部２２に形成されたテーパ形状という簡易な構成により、連結される２本の杭体１２，１２とジョイント１０とが強固に一体化される。
【００３６】
なお、上述のように、嵌合部２２がテーパ形状とされたジョイント１０によって締まり合い剛体となった杭体１２，１２は、嵌合部２２の面２２Ｂとキー１４の面１４Ｂとは当接せずに離間する。
【００３７】
また、図４（ａ）に示されるように、嵌合部２２には、キー１４と杭体１２との間に嵌入し、本発明の第２形状に相当するクサビ形状が形成される。このクサビ形状は、嵌合部２２の面２２Ａを連結する杭体１２の方向に面取りすることで形成される。このように、本実施形態の嵌合部２２の面２２Ａには、テーパ形状と共にクサビ形状が形成される。
【００３８】
また、キー１４の面１４Ａも嵌合部２２の面２２Ａのクサビ形状に対応するように、杭体１２の方向に傾斜するように形成される。すなわち、キー１４の面１４Ａと杭体１２の外周面１２ＡとによってＶ字形状が形成され、このＶ字形状に嵌合部２２の面２２Ａが嵌め合わされる。これにより、嵌合部２２とキー１４とに所謂クサビ効果を生じさせ、例えば、埋設している杭体１２を引き抜く場合（図４（ｂ）の矢印ｙ１方向）に発生する可能性のある嵌合部２２とキー１４とのズレの発生を防止できる。このように嵌合部２２に形成されたクサビ形状という簡易な構成により、杭体１２とジョイント１０とがより強固に一体化される。
【００３９】
また、キー１４の外周を溶接してキー１４を杭体１２に設けると、ビード（溶接痕）がキー１４の外周に生じ、ビードがキー１４と嵌合部２２との嵌合の障害となる可能性がある。このため、研磨等により、ビードを除去する工程が必要となる。そこで、本実施形態のキー１４は、平面内側が中抜きされている（図１参照）。そして、中抜きされている平面内側を溶接することでビードがキー１４の平面内側に形成されることになり、ビードがキー１４と嵌合部２２との嵌合の障害となることを防止できる。
【００４０】
本実施形態の中抜き形状２４は、一例として、矩形状とされ、杭体１２の周方向に沿ってキー１４に３つ設けられる。なお、中抜き形状２４は、キー１４に一つ以上形成されていればよく、キー１４を杭体１２に設けるために溶接作業が可能なように形成されていれば、その形状及び大きさは限定されない。
【００４１】
また、杭体１２におけるキー１４が設けられる箇所は、杭体１２の横断面方向の強度が高くなる。そこで、本実施形態のキー１４は、杭体１２の外周方向に非等角度間隔で配置される。図１（ｃ）に示されるキー１４の配置の例では、対向するキー１４が２組設けられ、計４つのキー１４は、隣り合うキー１４との間隔が１２０°と６０°となるように配置されている。
【００４２】
このような非等間隔による複数のキー１４の配置によれば、杭体１２に対して相対的に高い強度を与えたい横断面方向の位置にキー１４を設けることで、連結した２本の杭体１２，１２の強度を簡易な構成で高めることができる。
【００４３】
なお、キー１４の配置位置は、非等間隔に限らず、外周方向に等角度間隔で配置されてもよい。この構成によれば、杭体１２に設けられるキー１４の位置を考慮して杭体１２とジョイント１０とを嵌め合わせる必要がないため、簡易に杭体１２とジョイント１０とを嵌め合わせることができる。
【００４４】
図５は、２本の杭体１２，１２を連結する際に２本の杭体１２，１２及びジョイント１０の荷重伝達個所を示す図である。
【００４５】
図５（ａ）は、杭体１２の圧入時（杭体１２に対して下方向ｙ２への圧入）の荷重伝達箇所を示す。杭体１２に下向きの力が加えられるため、杭体１２の圧入時には矢印Ａで示すように、連結されている２本の杭体１２，１２が当接する端部１２Ｂ，１２Ｂが荷重伝達箇所となる。
【００４６】
図５（ｂ）は、埋設されている杭体１２の引き抜き時（杭体１２に対して上方向ｙ１への引き抜き）の荷重伝達箇所を示す。杭体１２に上向きの力が加えられるため、杭体１２の引き抜き時には矢印Ｂで示すように、嵌合部２２とキー１４のテーパ形状（クサビ形状）が荷重伝達箇所となる。
【００４７】
図５（ｃ)は、杭体１２の回転時（杭体１２に対して右方向ｘへの回転）の荷重伝達箇所（トルク伝達箇所）を示す。杭体１２に右回転方向の力が加えられるため、杭体１２の回転時には矢印Ｃで示すように、嵌合部２２とキー１４のテーパ形状の先端部が荷重伝達箇所となる。
【００４８】
図６は、２本の杭体１２，１２を連結させて圧入機３０を用いて埋設する場合の工程を示す図である。
【００４９】
まず、圧入機３０は、チャック３２によって一方の杭体１２ａを把持して埋設する。次に圧入機３０は、杭体１２ａと連結させる他の杭体１２ｂをチャック３２によって把持する。そして、チャック３２に把持された状態で杭体１２Ｂｂのキー１４をジョイント１０の挿入部２０に挿入することで、杭体１２ｂにジョイント１０を嵌め込み、ジョイント１０を回転させてキー１４と嵌合部２２とを嵌合させる（図６（ａ））。そして、埋設された杭体１２ａに対してジョイント１０が嵌合した杭体１２ｂを立て、２本の杭体１２ａ，１２ｂがジョイント１０によって連結するように他の杭体１２ｂを回転させる（図６（ｃ））。なお、埋設された杭体１２ａに杭体１２ｂを立てるとは、杭体１２ａの軸線と杭体１２ｂの軸線とが一致するように垂直に配置することである。
【００５０】
なお、これに限らず、埋設された杭体１２ａに対してジョイント１０を嵌め込み（図６（ｂ））、ジョイント１０が嵌合した杭体１２ａに対して杭体１２ｂを立て、２本の杭体１２ａ，１２ｂがジョイント１０によって連結するように他の杭体１２ｂを回転させてもよい（図６（ｃ））。
【００５１】
図７から図１０は、ジョイント１０に補強部材４０を設けた形態を示す図である。
【００５２】
ジョイント１０は、図５に示されるように嵌合部２２が荷重伝達部となるため、嵌合部２２が形成された領域近辺の強度が他の領域に比べて相対的に低下する。そこで本実施形態の本体部１６には、図７に示されるように、少なくとも嵌合部２２を覆う補強部材４０が設けられる。このような構成によれば、嵌合部２２が形成されることで低下した強度を補強部材４０によって高めることができ、荷重伝達時におけるジョイント１０の変形を抑制できる。なお、本実施形態の補強部材４０は嵌合部２２だけでなく、挿入部２０周辺を覆う。また、補強部材４０は、予め本体部１６に溶接等により接合されている。
【００５３】
本実施形態の補強部材４０には、キー１４の挿入を確認するための孔４２が形成される。補強部材４０に形成される孔４２Ａは、一例として、挿入部２０の位置（孔４２Ａ）と嵌合部２２の位置（孔４２Ｂ）に形成される。孔４２Ａは円形である。孔４２Ｂはジョイント１０の軸線方向に交差する方向に長面を有する長方形（各丸長方形）とされ、上下の嵌合部２２に跨るように形成されている。このように、補強部材４０に孔４２が形成されることによって、補強部材４０が設けられても挿入部２０及び嵌合部２２へのキー１４の挿入状態を作業者が目視で確認できる。
【００５４】
図８は、２本の杭体１２，１２と補強部材４０が設けられたジョイント１０との連結方法を示す図である。補強部材４０が設けられた場合であっても、杭体１２とジョイント１０との連結方法は変わらず、ジョイント１０が有する本体部１６の端部１６Ａ毎に杭体１２が嵌め込まれ（図８（ａ））、杭体１２を回転させることでキー１４と嵌合部２２とを嵌合させて連結させる（図８（ｂ））。
【００５５】
また、ジョイント１０の嵌合部２２に嵌め合わされたキー１４は、杭体１２を圧入する際に杭体１２の回転方向が逆転すると嵌合部２２から外れる可能性がある。そこで本実施形態のジョイント１０には、図９に示すように、キー１４が嵌合部２２から外れることを防止し、本発明の外れ防止部材に相当する逆転ストッパ５０Ａが設けられてもよい。図９（ａ）は逆転ストッパ５０Ａの使用例を示した図であり、ジョイント１０及び補強部材４０を杭体１２の外周方向に展開した図である。図９（ｂ）は逆転ストッパ５０Ａの正面図、上面図、及び側面図である。図９（ｃ）は逆転ストッパ５０Ａに形成されたピン５２の作用を示した図である。
【００５６】
図９（ａ）に示すように逆転ストッパ５０Ａは、杭体１２，１２がジョイント１０で連結された後に、挿入部２０に挿入される。このため、逆転ストッパ５０Ａの横幅は、挿入部２０の幅よりも若干狭く形成され、かつ杭体１２の外周面１２Ａに沿うような形状とされている。
【００５７】
また、本実施形態の逆転ストッパ５０Ａは、補強部材４０の孔４２Ａに対応するようにピン５２が形成され、このピン５２の左右にはスリット５４が形成されている。すなわち、逆転ストッパ５０Ａは、挿入部２０に挿入される際に片持ちスプリングバックによってピン５２が押され、スリット５４とスリット５４との間の領域が曲げられる。そして、ピン５２が孔４２Ａに至るまで逆転ストッパ５０Ａが挿入されるとピン５２は孔４２Ａに引っ掛かる。これにより、スリット５４は挿入部２０に固定され、嵌合部２２からキー１４が外れることを阻害するので、ジョイント１０に嵌め込んだ杭体１２がジョイント１０から外れることを確実に防止できる。
【００５８】
図１０は、本発明の外れ防止部材の他の形態に係る逆転ストッパ５０Ｂを示した図である。図１０（ａ）は逆転ストッパ５０Ｂの使用例を示した図であり、ジョイント１０及び補強部材４０を杭体１２の外周方向に展開した図である。図１０（ｂ）は逆転ストッパ５０Ｂの正面図及び上面図である。逆転ストッパ５０Ｂは、補強部材４０の孔４２Ａに対応するように孔５６が形成され、この孔５６には雌ネジが形成されている。そして、逆転ストッパ５０Ｂを挿入部２０に挿入した後に補強部材４０の孔４２Ａからボルトを挿入し、当該ボルトと逆転ストッパ５０Ｂの孔５６とを螺合する。これにより、このボルトによって補強部材４０と逆転ストッパ５０Ｂとが締結され、逆転ストッパ５０Ｂは補強部材４０に固定される。
【００５９】
本実施形態では、キー１４は杭体１２の横方向に一列で設ける形態について説明したが、本実施形態はこれに限定されず、図１１に示されるように杭体１２の軸線方向に複数列が設けられてもよい。なお、ジョイント１０には、複数列のキー１４に対応するように複数列の嵌合部２２が形成される。
【００６０】
また、本実施形態では、ジョイント１０が杭体１２に対して独立している形態について説明したが、本実施形態はこれに限られず、図１２に示されるようにジョイント１０が２本の杭体１２の一方の端部に接合されてもよい。
【００６１】
（第２実施形態）
図１３は、本実施形態の杭体１２及びジョイント１０の外観図である。なお、図１３における図１〜１２と同一の構成部分については図１〜１２等と同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６２】
本実施形態のジョイント１０に形成される嵌合部２２は、杭体１２の軸線方向に複数のテーパ形状及び複数のクサビ形状が形成される。より具体的には、一つの嵌合部２２は、杭体１２の軸線方向に平行な垂直部１２２Ａと、垂直部１２２Ａに対して直交する複数の水平部１２２Ｂで構成される。すなわち、各水平部１２２Ｂは、ジョイント１０の端部１６Ａ側にテーパ形状及びクサビ形状が形成される。
【００６３】
また、垂直部１２２Ａは、一例として、ジョイント１０の端部１６Ａ側に水平部１２２Ｂのテーパ形状及びクサビ形状が延伸して形成される。なお、垂直部１２２Ａのジョイント１０の端部１６Ａ側の形状は、これに限らず、水平とされてもよい。
【００６４】
また、本実施形態のキー１４は、本実施形態の嵌合部２２のテーパ形状及びクサビ形状に対応する形状とされる。このため、キー１４は、杭体１２の軸線方向に平行な垂直部１１４Ａと、垂直部１１４Ａに対して直交する３つの水平部１１４Ｂで構成される。
【００６５】
このように、本実施形態のジョイント１０は、テーパ形状及びクサビ形状が一つの嵌合部２２に複数形成されるので、連結させる杭体１２を強固に一体化できる。また、第１実施形態の図１１を参照して説明したようなキー１４を複数列並べる場合に比べ、上下にキー１４を溶接する際の位置合わせが不要になり、作業工程を削減できる。すなわち、図１１に示される構成でも、嵌合部２２を縦方向に複数設置しているので、２本の杭体１２をより強固に連結できるが、キー１４をズレないよう縦方向に複数溶接するための工程を必要とする。しかしながら、本実施形態では、一つのキー１４を溶接するだけで複数の嵌合部２２にキー１４を嵌合させることができる。
【００６６】
なお、本実施形態では、一例として、一つの嵌合部２２に３つの水平部１２２Ｂ（テーパ形状及びクサビ形状）が形成されるが、これに限らず、一つの嵌合部２２に２つの水平部１２２Ｂが形成されてもよいし、一つの嵌合部２２に４つ以上の水平部１２２Ｂが形成されてもよい。また、本実施形態のキー１４は、嵌合部２２の形状に応じた数の水平部１１４Ｂが形成される。
【００６７】
（第３実施形態）
本実施形態は、ジョイント１０で連結させる２本の杭体１２の一方を地中に埋設する杭体１２とし、他方の杭体１２を一方の杭体１２を埋設するために補助的に用いられる杭体（以下「簡易打ち下げ装置」という。）６０（図１４参照）とする。この簡易打ち下げ装置６０は、地中に埋設する杭体１２の上方に配置されるものの、簡易打ち下げ装置６０自身は地中に埋設されない。
【００６８】
簡易打ち下げ装置６０は、杭体１２と同じ外形を有する円管を本体部６０Ａとし、本体部６０Ａの少なくとも一方の端部にジョイント１０を備える。このジョイント１０の嵌合部２２は、本体部６０Ａの周方向に形成されている。なお、本体部６０Ａの全長は、地中に埋設される杭体１２よりも、後述する圧入機３０のチャック３２で把持可能な長さであればよい。
【００６９】
図１４は、簡易打ち下げ装置６０と杭体１２とを連結させて圧入機３０を用いて杭体１２を埋設する場合の工程を示す図である。なお、図１４における図１〜１３と同一の構成部分については図１〜１３等と同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００７０】
また、図１４に示される嵌合部２２の形状は、図１３における嵌合部２２の形状と同様であるが、これは一例であり、図１や図１１に示される他の嵌合部２２の形状と同様でもよい。なお、以下の説明では、簡易打ち下げ装置６０を用いて地中に埋設される杭体１２を下杭１２ｃといい、下杭１２ｃと連結される杭体１２を上杭１２ｄともいう。
【００７１】
図１４（ａ）は下杭１２ｃと簡易打ち下げ装置６０とがジョイント１０によって連結され、圧入機３０がジョイント１０を含む領域を把持している状態を示す。なお、下杭１２ｃと簡易打ち下げ装置６０とは、ジョイント１０によって連結されたのちに、チャック３２に把持される。
【００７２】
図１５は、圧入機３０が備えるチャック３２が備える爪（以下「段付き爪」という。）７０の概略側面図である。チャック３２は、その内周に複数設けられる段付き爪７０により杭体１２を外周側から押圧することにより杭体１２を把持して回転する。
【００７３】
段付き爪７０は、杭体１２を押圧する押圧部７２に段付き形状７４が形成される。この段付き形状７４の垂直長さｙは、簡易打ち下げ装置６０のジョイント１０の垂直長さよりに比べて同等若しくは若干長く形成される。また、段付き形状７４の水平深さｘは、ジョイント１０の厚みに比べて同等若しくは若干深く形成される。このように、押圧部７２には、ジョイント１０で連結される杭体１２等をチャック３２が把持する場合に、ジョイント１０が嵌め合わされる段差が形成される。そして、段付き爪７０は、段付き形状７４の下側が下杭１２ｃに当接し、段付き形状７４の上側が簡易打ち下げ装置６０の本体部６０Ａに当接する。
【００７４】
すなわち、段付き爪７０は、杭体１２の外周部からのジョイント１０の飛び出し部分と干渉することなく杭体１２を把持できるので、広い範囲で杭体１２を把持することが可能となる。
【００７５】
図１４（ｂ）は下杭１２ｃと簡易打ち下げ装置６０とが連結し、圧入機３０が下杭１２ｃを埋設している状態を示す。図１４（ｂ）に示されるように、下杭１２ｃの埋設が進行すると、チャック３２は、簡易打ち下げ装置６０の本体部６０Ａを把持する。
【００７６】
この後、簡易打ち下げ装置６０は、下杭１２ｃから取り外される。そして、埋設された下杭１２ｃに上杭１２ｄが連結される。なお、本実施形態の上杭１２ｄの端部１２Ｂには、ジョイント１０が接合されており、このジョイント１０によって下杭１２ｃと上杭１２ｄが連結される。
【００７７】
図１４（ｃ）は下杭１２ｃと上杭１２ｄとを連結し、圧入機３０が下杭１２ｃをさらに埋設している状態を示す。図１４（ｃ）に示されるように、圧入機３０は、上杭１２ｄをチャック３２で把持しながら、下杭１２ｃ及び上杭１２ｄの地中への埋設を行う。
【００７８】
このような簡易打ち下げ装置６０を用いた下杭１２ｃの埋設方法は、吊り下げ装置を用いることなく、杭体１２を埋設することができる。例えば、下杭１２ｃと上杭１２ｄとをジョイント１０で連結して埋設する場合には、その全長が長くなるために、吊り下げ装置を用いて連結した下杭１２ｃと上杭１２ｄとを吊り下げ装置を用いて吊り下げる必要があった。しかしながら、ジョイント１０によって下杭１２ｃと連結可能な簡易打ち下げ装置６０を用いることで、圧入機３０は、吊り下げ装置を用いることなく、簡易に杭体１２を地中に埋設することができる。
【００７９】
なお、本実施形態では、簡易打ち下げ装置６０がジョイント１０を備える形態について説明したが、これに限らず、簡易打ち下げ装置６０にジョイント１０が備えられずに、簡易打ち下げ装置６０の外周にキー１４が備えられてもよい。すなわち、簡易打ち下げ装置６０と下杭１２ｃとは別体とされたジョイント１０によって連結されてもよい。この形態の場合、下杭１２ｃと連結される上杭１２ｄの外周にはキー１４が備えられ、下杭１２ｃ上杭１２ｄとは別体とされたジョイント１０によって連結される。
【００８０】
また、簡易打ち下げ装置６０は用いられることなく、ジョイント１０が予め接合された杭体１２（上杭１２ｄ）が下杭１２ｃと連結され、チャック３２に段付き爪７０を備えた圧入機３０が下杭１２ｃと上杭１２ｄとを埋設してもよい。
【００８１】
（第４実施形態）
本実施形態の圧入機３０は、図１６に示されるように、杭体１２を把持するチャック３２として、メインチャック３２Ａとサブチャック３２Ｂとを備える。なお、図１６は、本実施形態の圧入機３０を用いて杭体１２を埋設する場合の工程を示す図である。また、本実施形態では上杭１２ｄにジョイント１０が予め接合され、ジョイント１０に嵌合されるキー１４が下杭１２ｃに接合されている。
【００８２】
メインチャック３２Ａ及びサブチャック３２Ｂは共に、杭体１２を着脱可能に把持するものである。メインチャック３２Ａは、マスト３３に対して相対的に上下移動可能に支持される。サブチャック３２Ｂは、メインチャック３２Ａの移動範囲に対して下方向に外れた位置に備えられる。
【００８３】
サブチャック３２Ｂは、図１６（ａ）に示されるように、マスト３３に設けられる一対のマストアーム部３３Ａの先端から下方に向けて延びるガイド３３Ｂの下端に固定され、この下端から圧入機３０の前方に向けて突出している。サブチャック３２Ｂは、メインチャック３２Ａの下方に間隔をあけた位置で、メインチャック３２Ａと同軸となる位置に配置されている。このような構成により、本実施形態の圧入機３０は、メインチャック３２Ａが杭体１２を把持した状態で上下方向へ移動するものの、サブチャック３２Ｂは上下方向へは移動しない。
【００８４】
図１７は、本実施形態の圧入機３０が備えるサブチャック３２Ｂの概略構成図である。
【００８５】
サブチャック３２Ｂは、図１７に示すように、サブチャック３２Ｂに対して杭体１２が挿通される挿通孔８０の内周に沿うようにしてサブチャック３２Ｂに固定され、メインチャック３２Ａよりも下方の位置で杭体１２を外周側から把持する。サブチャック３２Ｂは、一例として、挿通孔８０の中心方向に伸長可能な複数の保持部８２をサブチャックフレーム８３の内周に備える。保持部８２は、挿通孔８０の周方向に複数（図１７の例では４つ）が設けられ、杭体１２を外周側から押圧することにより把持する。このような構成により保持部８２は、杭体１２の外径にかかわらず、杭体１２を把持することが可能となる。
【００８６】
なお、図１７に示されるサブチャック３２Ｂの構成は、一例であり、杭体１２を把持できれば他の構成でもよい。例えば、サブチャック３２Ｂは、周方向に複数（例えば３分割）に分割された円弧状のリングバンドと、周方向に隣り合うリングバンドの端部同士を連結して各リングバンドを径方向に移動させるためのチャックシリンダとで構成されてもよい。このような構成では、周方向に沿って配置される３つのリングバンドが環状を形成するように設けられ、その内周側に杭体１２を挿通させ、リングバンドを径方向に移動させることで杭体１２を把持する。
【００８７】
ここで、既に一部が地中に埋設されている下杭１２ｃと上杭１２ｄとを圧入機３０を用い、ジョイント１０を介して連結する場合、下杭１２ｃに対して一定以上の支持力や周面摩擦抵抗力が作用している必要がある。下杭１２ｃに十分な支持力が作用していないと、圧入機３０が把持した上杭１２ｄを下方向に移動させてキー１４をジョイント１０の挿入部２０に挿入しようとしても、上杭１２ｄの下方向への移動に伴い下杭１２ｃも下がり、連結させることができない。また、下杭１２ｃに十分な周面摩擦抵抗力が作用していないと、上杭１２ｄを回転させて下杭１２ｃのキー１４をジョイント１０の嵌合部２２に嵌め合わせようとしても、上杭１２ｄの回転に伴い下杭１２ｃも回転し、連結させることができない。
【００８８】
さらに、下杭１２ｃに一定以上の支持力や周面摩擦抵抗力が作用していないと、一見、ジョイント１０によって下杭１２ｃと上杭１２ｄとが連結されているように見えても、その連結が確実なものでなく、地中への圧入の途中で連結が外れたり、ジョイント１０によって連結することで本来生じ得る曲げ強度が生じない可能性がある。
【００８９】
そこで、本実施形態の埋設方法は、サブチャック３２Ｂによって下杭１２ｃを把持することで、圧入機３０を用いて下杭１２ｃと上杭１２ｄとをジョイント１０を介して連結する。
【００９０】
以下、図１６を参照して、本実施形態の埋設方法を説明する。なお、図１６における矢印の方向は、杭体１２に作用する力の方向を示している。
【００９１】
図１６（ａ）はサブチャック３２Ｂで下杭を把持しメインチャック３２Ａで上杭を把持した状態を示す。なお、本実施形態のメインチャック３２Ａは第３実施形態で説明したような段付き爪７０を備えているが、メインチャック３２Ａがジョイント１０も把持しない場合には、段付き爪７０が用いられなくてもよい。
【００９２】
図１６（ｂ）は、メインチャック３２Ａを下方向に移動させることで、上杭１２ｄのジョイント１０に下杭１２ｃのキー１４を挿入した状態を示す。図１６（ｃ）は、上杭１２ｄを回転させて下杭１２ｃのキーを上杭１２ｄのジョイント１０に嵌合させた状態を示す。図１６（ｂ），（ｃ）において、サブチャック３２Ｂは十分な力により下杭１２ｃを把持しているので、ジョイント１０を介した下杭１２ｃと上杭１２ｄとの連結に必要な荷重とトルクをかけられるので、確実にキー１４とジョイント１０とを嵌合できる。
【００９３】
図１６（ｄ）は、下杭１２ｃと上杭１２ｄとを連結して圧入機３０が下杭１２ｃをさらに埋設（圧入）している状態を示す。圧入機３０は、メインチャック３２Ａを下方向へ移動させることで、ジョイント１０によって連結された下杭１２ｃと上杭１２ｄとを圧入する。このとき、サブチャック３２Ｂは、下杭１２ｃを把持せずに、すなわち下杭１２ｃに対して力を作用させない。
【００９４】
以上説明したように、本実施形態の埋設方法は、メインチャック３２Ａで上杭１２ｄを把持し、サブチャック３２Ｂで下杭１２ｃを把持しながら、メインチャック３２Ａを下げて回転させることで、上杭１２ｄと埋設された下杭１２ｃとをジョイント１０で連結する。これにより、本実施形態の埋設方法は、２本の杭体１２の連結をより確実に行うことができる。
【００９５】
なお、本実施形態では、上杭１２ｄがジョイント１０を備える形態について説明したが、これに限らず、上杭１２ｄにジョイント１０が備えられずに、上杭１２ｄの外周にキー１４が備えられてもよい。すなわち、上杭１２ｄと下杭１２ｃとは別体とされたジョイント１０によって連結されてもよい。
【００９６】
また、本実施形態は、下杭１２ｃを圧入機３０が備えるサブチャック３２Ｂによって把持する第１工程と、上杭１２ｄを圧入機３０が備えるメインチャック３２Ａによって把持する第２工程と、上杭１２ｄと下杭１２ｃとの端部１２Ｂ，１２Ｂが当接するようにメインチャック３２Ａを移動させ、メインチャック３２Ａ又はサブチャック３２Ｂを回転させることで、上杭１２ｄと下杭１２ｃとをジョイント１０で連結する第３工程と、を行えばよく、下杭１２ｃを地中に埋設する前に、上杭１２ｄと下杭１２ｃとをジョイント１０によって連結させてもよい。
【００９７】
図１８は、本実施形態の補強部材４０及び逆転ストッパ５０Ｃの構成図である。図１８（ａ）は外観図（ジョイント１０及び補強部材４０を杭体１２の外周方向に展開した図）であり、図１８（ｂ）は図１８（ａ）におけるＡ矢視図を示し、図１８（ｃ）はキー１４が逆転ストッパ５０Ｃを乗り越えて嵌合部２２と嵌合する側面図を示す。
【００９８】
ここで、第１実施形態における図９，１０を参照して説明した逆転ストッパ５０Ａ，５０Ｂは、補強部材４０が設けられたジョイント１０で２本の杭体１２が連結された後に、ジョイント１０の挿入部２０に挿入されるものである。
【００９９】
一方、本実施形態の逆転ストッパ５０Ｃは、図１８（ｂ）に示されるように補強部材４０の内周面（杭体１２Ｃと接する面）に予め接合されている。この逆転ストッパ５０Ｃは、ジョイント１０の嵌合部２２手前に接合されている。すなわち、挿入部２０に挿入されたキー１４は、図１８（ｃ）に示されるように、逆転ストッパ５０Ｃを乗り越えて嵌合部２２に嵌合され、逆転ストッパ５０Ｃによって嵌合部２２から外れることが防止（以下「ロック」ともいう。）される。
【０１００】
本実施形態の逆転ストッパ５０Ｃは、一例として、プレート状であり、キー１４が逆転ストッパ５０Ｃを乗り超えてジョイント１０と嵌合できるように、嵌合部２２側とは逆側の面にテーパ―状の斜面９０Ａが形成される。一方、逆転ストッパ５０Ｃの嵌合部２２側の面はキー１４が嵌合部２２から外れないように、補強部材４０の内周面に直交する直交面９０Ｂとされる。また、逆転ストッパ５０Ｃの斜面９０Ａと当接するキー１４の面にもテーパ―状の斜面１４Ａが形成されることで、キー１４は逆転ストッパ５０Ｃを乗り越え易くなる。
【０１０１】
なお、逆転ストッパ５０Ｃは、嵌合部２２毎に設けられる必要は必ずしもなく、ジョイント１０に形成された複数の嵌合部２２に対して少なくとも一つ接合されればよい。図１８の例では、４つの嵌合部２２に対して２つの逆転ストッパ５０Ｃが接合されている。
【０１０２】
このような逆転ストッパ５０Ｃであれば、ジョイント１０と嵌合したキー１４が外れることを簡易な構造で防止できる。より具体的には、本実施形態の構成であれば、図９，１０に示される構成よりも簡易であるためコストが少なくすむ。また、本実施形態の構成であれば、キー１４をジョイント１０に嵌合させるために杭体１２を回転させる工程によりキー１４がジョイント１０にロックされるので、キー１４をロックするための作業工程を別途必要としない。
【０１０３】
以上、本発明を、上記実施形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。発明の要旨を逸脱しない範囲で上記実施形態に多様な変更または改良を加えることができ、該変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれる。
【０１０４】
上記実施形態では、嵌合部２２にテーパ形状とクサビ形状とが形成される形態について説明したが、本発明はこれに限定されず、嵌合部２２にテーパ形状のみ形成されてもよいし、嵌合部２２にクサビ形状のみ形成されてもよい。すなわち、嵌合部２２は、少なくともテーパ形状又はクサビ形状が形成されていればよい。
【０１０５】
また、上記実施形態では、ジョイント１０の本体部１６が杭体１２の外周面１２Ａを覆う形態について説明したが、本発明はこれに限定されず、ジョイント１０の本体部１６が杭体１２の内周面に沿うように形成されてもよい。この形態の場合、キー１４は杭体１２の内周面に設けられる。
【符号の説明】
【０１０６】
１０  ジョイント（杭体継手）
１２  杭体
１４  キー（突部）
１６  本体部
２２  嵌合部
４０  補強部材
５０Ａ  逆転ストッパ（外れ防止部材）
５０Ｂ  逆転ストッパ（外れ防止部材）
５０Ｃ  逆転ストッパ（外れ防止部材）
【図１】
2020133391.tif 000003
【図２】
2020133391.tif 000004
【図３】
2020133391.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020133391.tif 000009
【図８】
2020133391.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2020133391.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2020133391.tif 000017
【図１６】
2020133391.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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