(57)【要約】【課題】全長が長尺となってもストローク変位を検知可能な緩衝器の提供である。【解決手段】緩衝器Ｄ１，Ｄ２は、テレスコピック型のチューブ部材Ｔと、アウターチューブ１０とインナーチューブ１１の一方に連結されるシリンダ１と、シリンダ１内に挿入されるピストン２と、ピストン２に連結されるとともにアウターチューブ１０とインナーチューブ１１の一方に連結されるピストンロッド３と、ピストンロッド３の移動を案内する環状のロッドガイド１４とを有する緩衝器本体Ｓと、緩衝器本体Ｓのストローク変位を検知するストロークセンサ４２とを備え、ロッドガイド１４に装着されるとともに被検出子４２ｂが取り付けられるパイプ部材１７か、或いは、センサ本体を収容するとともにキャップ１２’とピストンロッド３とを連結する連結パイプ４３を備える。【選択図】図１
2020143681.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アウターチューブと、アウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとを有するテレスコピック型のチューブ部材と、
前記アウターチューブと前記インナーチューブの一方に連結されるシリンダと、前記シリンダ内に軸方向へ移動可能に挿入されて前記シリンダ内を伸側室と圧側室とに区画するピストンと、一端が前記ピストンに連結されるとともに他端が前記アウターチューブと前記インナーチューブの他方に連結されるピストンロッドと、前記シリンダの端部に設けられて前記ピストンロッドの移動を案内する環状のロッドガイドとを有して前記チューブ部材内に収容される緩衝器本体と、
前記緩衝器本体のストローク変位を検知するストロークセンサとを備え、
前記ストロークセンサは、前記シリンダに連結される被検出子と、前記ピストンロッド内に収容されて前記被検出子の位置を検知するロッド状のプローブと、前記プローブを保持するセンサ本体とを有し、
前記被検出子は、前記ピストンロッドの外周に配置されて一端が前記ロッドガイドの反シリンダ側に装着されるパイプ部材の他端に取り付けられている
ことを特徴とする緩衝器。
【請求項２】
アウターチューブと、アウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとを有するテレスコピック型のチューブ部材と、
前記アウターチューブと前記インナーチューブの一方に連結されるシリンダと、前記シリンダ内に軸方向へ移動可能に挿入されて前記シリンダ内を伸側室と圧側室とに区画するピストンと、一端が前記ピストンに連結されるとともに他端が前記アウターチューブと前記インナーチューブの他方に連結されるピストンロッドと、前記シリンダの端部に設けられて前記ピストンロッドの移動を案内する環状のロッドガイドとを有して前記チューブ部材内に収容される緩衝器本体と、
前記緩衝器本体のストローク変位を検知するストロークセンサとを備え、
前記ストロークセンサは、前記シリンダに連結される被検出子と、前記ピストンロッド内に収容されて前記被検出子の位置を検知するロッド状のプローブと、前記プローブを保持するセンサ本体とを有し、
前記被検出子は、前記ロッドガイドの内周に装着されており、
前記センサ本体は、前記アウターチューブと前記インナーチューブの他方の開口部を閉塞するキャップと前記ピストンロッドとを連結する連結パイプの内方に収容される
ことを特徴とする緩衝器。
【請求項３】
前記ピストンロッドの外周に装着されるともにクッションラバーを備え、
前記緩衝器本体の最収縮時に前記クッションラバーと前記パイプ部材とが衝合して前記緩衝器本体の収縮を規制する
ことを特徴とする請求項１に記載の緩衝器。
【請求項４】
前記連結パイプの外周に配置されて前記ロッドガイドと前記キャップとの間に介装されるコイルばねを備えた
ことを特徴とする請求項２に記載の緩衝器。
【請求項５】
前記ピストンロッド内に前記緩衝器本体が発生する減衰力を調整する電磁弁を備え、
前記電磁弁におけるソレノイドのリード線と前記プローブとを前記ピストンロッド内に収容している
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の緩衝器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、緩衝器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
緩衝器には、アウターチューブと、アウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとを有して構成されるテレスコピック型のチューブ部材と、アウターチューブとインナーチューブとの間に介装されて伸縮時に減衰力を発生する緩衝器本体とを備えて構成されて、鞍乗型車両の車体と前輪との間に介装されるものがある。
【０００３】
このような緩衝器では、シリンダに対するピストンロッドの位置を検知するために、ストロークセンサを備える場合がある。ストロークセンサは、環状の磁石と、磁石の位置を検知するためのプローブと、プローブを保持するセンサ本体を備えており、緩衝器に対しては以下のようにして組み込まれる。具体的には、磁石は、シリンダの開口端を閉塞するとともにピストンロッドの移動を案内するロッドガイドの内周に装着され、プローブは、ピストンロッド内に収容され、センサ本体は、アウターチューブの上端開口端を閉塞するキャップ内に収容される。このようにして構成された緩衝器では、シリンダに対してピストンロッドが軸方向に相対変位すると、磁石に対してプローブも同様に相対移動するので、ストロークセンサによって緩衝器のストローク変位を検知できる（たとえば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１６１０４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
緩衝器が鞍乗型車両に適用される場合、緩衝器は、全長が非常に長くなる傾向にあって、ピストンロッドも非常に長くなる。ピストンロッドは、キャップを介してアウターチューブに連結されており、緩衝器本体をアウターチューブに連結する役割を果たすため、緩衝器本体のストローク長よりもはるかに長くなる。
【０００６】
他方、ストロークセンサは、センサ本体がキャップに固定されるとともに、プローブをピストンロッド内に収容しているので、ピストンロッドの全長が長くなるとプローブ長さが足りなくなって緩衝器のストローク変位を検知できなくなる場合がある。
【０００７】
そこで、本発明は、全長が長尺となってもストローク変位を検知可能な緩衝器の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するため、課題解決手段における緩衝器は、アウターチューブと、アウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとを有するテレスコピック型のチューブ部材と、アウターチューブとインナーチューブの一方に連結されるシリンダと、シリンダ内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ内を伸側室と圧側室とに区画するピストンと、一端がピストンに連結されるとともに他端がアウターチューブとインナーチューブの他方に連結されるピストンロッドと、シリンダの端部に設けられて前記ピストンロッドの移動を案内する環状のロッドガイドとを有して前記チューブ部材内に収容される緩衝器本体と、緩衝器本体のストローク変位を検知するストロークセンサとを備え、ストロークセンサは、シリンダに連結される被検出子と、ピストンロッド内に収容されて被検出子の位置を検知するロッド状のプローブと、前記プローブを保持するセンサ本体とを有し、被検出子は、ピストンロッドの外周に配置されて一端がロッドガイドの反シリンダ側に装着されるパイプ部材の他端に取り付けられている。
【０００９】
このように構成された緩衝器によれば、被検出子がピストンロッドの外周に配置されて一端がロッドガイドの反シリンダ側に装着されるパイプ部材の他端に取り付けられているので、被検出子の軸方向位置をパイプ部材によって任意の位置に位置決めできる。
【００１０】
また、他の課題解決手段における緩衝器は、アウターチューブと、アウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとを有するテレスコピック型のチューブ部材と、アウターチューブとインナーチューブの一方に連結されるシリンダと、シリンダ内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ内を伸側室と圧側室とに区画するピストンと、一端がピストンに連結されるとともに他端がアウターチューブとインナーチューブの他方に連結されるピストンロッドと、シリンダの端部に設けられてピストンロッドの移動を案内する環状のロッドガイドとを有してチューブ部材内に収容される緩衝器本体と、緩衝器本体のストローク変位を検知するストロークセンサとを備え、ストロークセンサは、シリンダに連結される被検出子と、ピストンロッド内に収容されて被検出子の位置を検知するロッド状のプローブと、プローブを保持するセンサ本体とを有し、被検出子は、ロッドガイドの内周に装着されており、センサ本体は、アウターチューブとインナーチューブの他方の開口部を閉塞するキャップとピストンロッドとを連結する連結パイプの内方に収容されることを特徴とする。
【００１１】
このように構成された緩衝器では、センサ本体がピストンロッドをキャップに連結する連結パイプ内に収容されており、センサ本体の軸方向位置を連結パイプによって任意の位置に位置決めできるとともに、ピストンロッド長を長尺にする必要が無くなる。
【００１２】
また、緩衝器は、ピストンロッドの外周に装着されるともにクッションラバーを備え、緩衝器本体の最収縮時にクッションラバーとパイプ部材とが衝合して緩衝器本体の収縮を規制してもよい。このように構成された緩衝器によれば、パイプ部材を設けることで、被検出子の軸方向位置を位置決めするだけでなく、クッションラバーと協働して最収縮時の衝撃を緩和するクッション機能を発揮できる。
【００１３】
さらに、緩衝器は、連結パイプの外周に配置されてロッドガイドとキャップとの間に介装されるコイルばねを備えてもよい。このように構成された緩衝器では、センサ本体を収容する連結パイプをコイルばねの内周に配置できるから、センサ本体をコイルばね内で任意の位置に設置でき、プローブ長の制約を受けにくくなるとともに、コイルばねの全長における制約も受けにくくなり、設計自由度が向上する。
【００１４】
また、緩衝器は、ピストンロッド内に緩衝器本体が発生する減衰力を調整する電磁弁を備えており、電磁弁におけるソレノイドのリード線とプローブとをピストンロッド内に収容してもよい。このように構成された緩衝器によれば、ストロークセンサのプローブとリード線とがピストンロッド内に収容されるので、電磁弁を利用した減衰力調整を可能とするとともに緩衝器のストロークの検知も可能となる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る緩衝器によれば、全長が長尺となってもストローク変位を検知可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第一の実施の形態に係る緩衝器である緩衝器の縦断面図である。
【図２】図１の一部を拡大して示した縦断面図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係る緩衝器である緩衝器のピストン速度に対する圧側減衰力の特性を示した減衰力特性図である。
【図４】本発明の第二の実施の形態に係る緩衝器である緩衝器の縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に本発明の実施の形態の緩衝器Ｄ１，Ｄ２について、図面を参照しながら説明する。いくつかの図面を通して付された同じ符号は、同じ部品か対応する部品を示す。また、本発明の実施の形態に係る緩衝器Ｄ１，Ｄ２は、鞍乗型車両の前輪を懸架するフロントフォークに利用されている。以下の説明では、その緩衝器Ｄを含むフロントフォークが車両に取り付けられた状態での上下を、特別な説明がない限り、単に「上」「下」という。
【００１８】
＜第一の実施の形態＞
第一の実施の形態の緩衝器Ｄ１は、アウターチューブ１０と、アウターチューブ１０内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ１１とを有するテレスコピック型のチューブ部材Ｔと、インナーチューブ１１に連結されるシリンダ１と、シリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ１内を伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画するピストン２と、一端がピストン２に連結されるとともに他端がアウターチューブ１０に連結されるピストンロッド３と、シリンダ１の端部に設けられてピストンロッド３の移動を案内する環状のロッドガイド１４とを有してチューブ部材Ｔ内に収容される緩衝器本体Ｓと、緩衝器本体Ｓのストローク変位を検知するストロークセンサ４２とを備えている。
【００１９】
そして、図１に示すように、本実施の形態では、緩衝器Ｄ１は、収縮時にのみ減衰力を発揮する片効きの緩衝器とされており、電磁弁Ｖによって緩衝器Ｄ１の圧側減衰力の調節が可能となっている。なお、図示はしないが、緩衝器Ｄ１は、鞍乗型車両のステアリングシャフトに連結されるブラケットによって伸長時にのみ減衰力を発揮する片効きの緩衝器と連結されている。よって、緩衝器Ｄと伸長時にのみ減衰力を発揮する緩衝器は、対を成して鞍乗型車両の前輪を支持するフロントフォークを形成し、協働して鞍乗型車両の車体の振動を抑制する。
【００２０】
まず、本発明の第一の実施の形態の緩衝器Ｄ１について具体的に説明する。図２に示すように、緩衝器Ｄ１は、アウターチューブ１０と、アウターチューブ１０内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ１１とを有して構成されるテレスコピック型のチューブ部材Ｔを備える。
【００２１】
そして、鞍乗型車両が凹凸のある路面を走行するなどして前輪が上下に振動すると、インナーチューブ１１がアウターチューブ１０に出入りしてチューブ部材Ｔが伸縮する。このように、チューブ部材Ｔが伸縮することを、緩衝器Ｄ１が伸縮するともいう。なお、チューブ部材Ｔは、正立型になっていて、アウターチューブ１０が車軸側チューブ、インナーチューブ１１が車体側チューブとなっていてもよい。
【００２２】
つづいて、チューブ部材Ｔの上端となるアウターチューブ１０の上端は、キャップ１２で塞がれている。その一方、チューブ部材Ｔの下端となるインナーチューブ１１の下端は、車軸側のブラケットＢで塞がれている。さらに、アウターチューブ１０とインナーチューブ１１の重複部の間にできる筒状の隙間は、アウターチューブ１０の下端に装着されてインナーチューブ１１の外周に摺接する環状のシール部材１３で塞がれている。
【００２３】
このようにしてチューブ部材Ｔ内は密閉空間とされており、そのチューブ部材Ｔ内に緩衝器本体Ｓが収容されている。この緩衝器本体Ｓは、インナーチューブ１１内に設けられるシリンダ１と、このシリンダ１内に摺動自在に挿入されるピストン２と、下端がピストン２に連結されるとともに上端がシリンダ１外へと突出してキャップ１２に連結されるピストンロッド３とを有している。そして、緩衝器本体Ｓにおけるピストンロッド３は、アウターチューブ１０の図１中上端を閉塞するキャップ１２を介してアウターチューブ１０に連結され、シリンダ１は、インナーチューブ１１に連結されている。なお、ピストンロッド３をアウターチューブ１０に連結し、シリンダ１をインナーチューブ１１に連結しているが、チューブ部材Ｔを図１に示す状態から天地逆さまにし、ピストンロッド３をインナーチューブ１１に連結し、シリンダ１がアウターチューブ１０に連結して、緩衝器本体Ｓをチューブ部材Ｔに収容してもよい。
【００２４】
キャップ１２は、アウターチューブ１０に連結されているので、ピストンロッド３はアウターチューブ１０に連結されており、シリンダ１は、インナーチューブ１１に連結されている。このように、緩衝器本体Ｓは、アウターチューブ１０とインナーチューブ１１との間に介装されている。また、キャップ１２は、筒状とされており、アウターチューブ１０の内周に螺着されるセンサ収容部１２ａと、センサ収容部１２ａの下端から延びる小径のピストンロッド連結部１２ｂとを備えており、センサ収容部１２ａ内にストロークセンサ４２のセンサ本体４２ａを収容している。ピストンロッド３は、キャップ１２のピストンロッド連結部１２ｂ内に挿入されて螺合され、キャップ１２に連結される。
【００２５】
また、シリンダ１の上端には、環状のロッドガイド１４が装着されており、このロッドガイド１４の内側にピストンロッド３が軸方向へ摺動自在に挿入されている。ロッドガイド１４は、シリンダ１の内周に螺着される環状の本体部１４ａと、本体部１４ａから反シリンダ側へ突出して外径が本体部１４ａの外径よりも小径なソケット１４ｂと備えており、シリンダ１の図１中上端開口部を閉塞するとともにピストンロッド３の軸方向への移動を案内する。
【００２６】
ロッドガイド１４のソケット１４ｂの外周には、内方にピストンロッド３が挿通されるパイプ部材１７が設けられている。パイプ部材１７は、ソケット１４ｂの外周に螺着されるパイプ１８と、パイプ１８の反シリンダ側に装着される筒状のホルダ１９とを備えている、ホルダ１９は、筒状であって、外周にパイプ１８の反シリンダ側端の内周に螺着される螺子を備えた装着筒部１９ａと、装着筒部１９ａの反シリンダ側に設けられてストロークセンサ４２の被検出子として磁石４２ｂを保持する保持筒部１９ｂと、保持筒部１９ｂの反シリンダ側端に装着される環状のクッションシート部材１９ｃとを備えている。パイプ１８の軸方向長さは、磁石４２ｂの位置を適切な位置に位置決めできるように設定されている。また、磁石４２ｂは、環状であって内周をピストンロッド３の外周に対向させている。
【００２７】
また、ロッドガイド１４とキャップ１２との間には、コイルばねでなる懸架ばね１５が介装されている。具体的には、懸架ばね１５の上端は、キャップ１２のピストンロッド連結部１２ｂの外周に嵌合されるばね受２３によって支持されている。また、ばね受２３の内周とピストンロッド３の上端の外周との間には、筒状のストッパ２４が装着されており、ピストンロッド３の外周に装着される環状のクッションラバー２５がストッパ２４に当接している。ストッパ２４は、クッションラバー２５の図１中上端に当接していて、クッションラバー２５のピストンロッド３に対する図１中上方へ移動を規制している。他方、ロッドガイド１４の本体部１４ａの図１中上端外周には、環状で内径がパイプ１８よりも大径であって、懸架ばね１５の図１中下端を支持するばね受２６が重ねられている。よって、懸架ばね１５は、アウターチューブ１０とインナーチューブ１１とを離間させる付勢力を発揮して、緩衝器Ｄ１を伸長方向へ付勢している。
【００２８】
そして、緩衝器Ｄ１が伸縮してインナーチューブ１１がアウターチューブ１０に出入りすると、ピストンロッド３がシリンダ１に出入りしてピストン２がシリンダ１内を上下（軸方向）に移動する。緩衝器Ｄ１が収縮してピストンロッド３がシリンダ１内へと侵入すると、懸架ばね１５が圧縮されて弾性力を発揮して緩衝器Ｄを伸長方向へ付勢する。このように、懸架ばね１５は圧縮量に応じた弾性力を発揮して、車体を弾性支持できるようになっている。
【００２９】
なお、本実施の形態の緩衝器本体Ｓは片ロッド型で、ピストンロッド３がピストン２の片側からシリンダ１外へ延びている。しかし、緩衝器本体Ｓが両ロッド型になっていて、ピストンロッドがピストンの両側からシリンダ外へ延びていてもよい。さらには、ピストンロッド３がシリンダ１から下方へ突出して車軸側に連結されるとともに、シリンダ１が車体側に連結されていてもよい。また、懸架ばね１５は、エアばね等のコイルばね以外のばねであってもよい。
【００３０】
つづいて、シリンダ１内には、作動油等の液体が充填された液室Ｌが形成されており、この液室Ｌがピストン２で伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画されている。ここでいう伸側室とは、ピストンで区画された二室のうち、緩衝器の伸長時にピストンで圧縮される方の部屋のことである。その一方、圧側室とは、ピストンで区画された二室のうち、緩衝器の収縮時にピストンで圧縮される方の部屋のことである。
【００３１】
また、シリンダ１外、より詳しくは、緩衝器本体Ｓとチューブ部材Ｔとの間の空間は液溜室Ｒとされている。この液溜室Ｒには、シリンダ１内の液体と同じ液体が貯留されるとともに、その液面上側にエア等の気体の封入されたガス室Ｇが形成されている。このように、チューブ部材Ｔは、シリンダ１内の液体とは別に、液体を貯留するタンク１６の外殻として機能する。
【００３２】
そのタンク１６内となる液溜室Ｒは、伸側室Ｌａと連通されており、伸側室Ｌａの圧力がタンク１６内（液溜室Ｒ）の圧力と常に略同圧（タンク圧）となる。さらに、液溜室Ｒは、シリンダ１の下端に固定されたバルブケース４で圧側室Ｌｂと仕切られている。このバルブケース４には、圧側室Ｌｂと液溜室Ｒとを連通する吸込通路４ａが形成されるとともに、この吸込通路４ａを開閉する吸込バルブ４０が装着されている。
【００３３】
その吸込バルブ４０は、伸側チェックバルブであり、緩衝器Ｄの伸長時に吸込通路４ａを開いて、その吸込通路４ａを液溜室Ｒから圧側室Ｌｂへと向かう液体の流れを許容するが、緩衝器Ｄの収縮時には吸込通路４ａを閉塞した状態に維持される。なお、本実施の形態の吸込バルブ４０は、リーフバルブであるが、ポペットバルブ等であってもよい。
【００３４】
また、ピストン２には、伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとを連通する伸側通路２ａと圧側通路２ｂが形成されるとともに、伸側通路２ａを開閉する伸側チェックバルブ２０と、圧側通路２ｂを圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと向かう液体の流れに抵抗を与えるハード側減衰要素２１が装着されている。
【００３５】
ハード側減衰要素２１は、ピストン２の上側に積層されるリーフバルブ２１ａと、このリーフバルブ２１ａと並列に設けられるオリフィス２１ｂとを有して構成されている。
【００３６】
リーフバルブ２１ａは、金属等で形成された薄い環状板、又はその環状板を積み重ねた積層体であって弾性を有し、外周側（または内周側）の撓みを許容された状態でピストン２に装着されている。そして、圧側室Ｌｂの圧力が、リーフバルブ２１ａの外周部を上側へ撓ませる方向へ作用するようになっている。また、オリフィス２１ｂは、ピストン２Ｒの弁座（符示せず）に離着座するリーフバルブ２１ａの外周部に設けられた切欠きで形成されているが、前記弁座に設けられた打刻等によって形成されてもよい。
【００３７】
圧側室Ｌｂは、緩衝器Ｄの収縮時にピストン２で圧縮されてその内圧が上昇し、伸側室Ｌａの圧力よりも高くなる。このような緩衝器Ｄの収縮時にピストン速度が低速域にあり、圧側室Ｌｂと伸側室Ｌａとの差圧がリーフバルブ２１ａの開弁圧に満たない場合には、液体がオリフィス２１ｂを通って圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと向かうとともに、この液体の流れに対して抵抗が付与される。また、上記差圧が大きくなってリーフバルブ２１ａの開弁圧以上になると、リーフバルブ２１ａの外周部が撓んで、液体がその外周部とピストン２との間にできる隙間を通って圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと向かうとともに、この液体の流れに対して抵抗が付与される。
【００３８】
このように、オリフィス２１ｂと、このオリフィス２１ｂと並列されるリーフバルブ２１ａとを有して構成されるハード側減衰要素２１は、緩衝器Ｄの収縮時に圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと向かう液体の流れに抵抗を与える圧側の第一の減衰要素である。そして、この圧側のハード側減衰要素２１による抵抗は、ピストン速度が低速域にある場合にはオリフィス２１ｂに起因し、中高速域にある場合にはリーフバルブ２１ａに起因する。
【００３９】
その一方、伸側チェックバルブ２０は、緩衝器Ｄの伸長時に伸側通路２ａを開いて、その伸側通路２ａを伸側室Ｌａから圧側室Ｌｂへと向かう液体の流れを許容するが、緩衝器Ｄの収縮時には伸側通路２ａを閉塞した状態に維持される。なお、本実施の形態の伸側チェックバルブ２０は、リーフバルブであるが、ポペットバルブ等であってもよい。さらには、シリンダ１内での液体の吸込不足が生じなければ、伸側通路２ａと伸側チェックバルブ２０を省略してもよい。
【００４０】
つづいて、ピストンロッド３には、ハード側減衰要素２１を通過する液体の流量を変更するための減衰力調整部が設けられている。この減衰力調整部は、ハード側減衰要素２１を迂回して伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとを連通するバイパス路３ａの途中に設けられた流路面積を変更可能な電磁弁Ｖと、バイパス路３ａの途中に電磁弁Ｖと直列に設けられるソフト側減衰要素５０とを有している。
【００４１】
より詳しくは、図２に示すように、ピストンロッド３は、その先端に位置するピストン保持部材３０と、その末端側に連なるソレノイドケース部材３１と、さらにその末端側に連なり、シリンダ１外へと延びてキャップ１２に連結される筒状のロッド本体３２とを有する。ピストン保持部材３０は、有底筒状のハウジング部３０ａと、このハウジング部３０ａの底部分から下方へ突出する軸部３０ｂとを含み、この軸部３０ｂの外周に環状のピストン２がハード側減衰要素２１とともにナットＮで固定されている。
【００４２】
また、ハウジング部３０ａの筒部分の内周には、その内側を上室３０ｃと下室３０ｄとに仕切るバルブケース５が固定されている。そのバルブケース５には、上室３０ｃと下室３０ｄを連通する通路５ａが形成されており、その通路５ａにソフト側減衰要素５０が設けられている。さらに、ピストン保持部材３０の軸部３０ｂには、下方へ開口してハウジング部３０ａ内に通じる縦孔３０ｅが形成されており、この縦孔３０ｅによって下室３０ｄと圧側室Ｌｂとが連通される。
【００４３】
つづいて、ソレノイドケース部材３１は、ハウジング部３０ａの上端外周に螺合する筒部３１ａを含む。その筒部３１ａには、側方へ開口する横孔３１ｂが形成されており、この横孔３１ｂによって伸側室Ｌａとソレノイドケース部材３１の内側が連通されている。そして、その横孔３１ｂと上室３０ｃとをつなぐ通路の途中に電磁弁Ｖが設けられている。
【００４４】
本実施の形態では、前述のソレノイドケース部材３１またはピストン保持部材３０に形成された横孔３１ｂ、上室３０ｃ、下室３０ｄ、および縦孔３０ｅを有してハード側減衰要素２１を迂回するバイパス路３ａが形成されている。そして、このバイパス路３ａの途中に電磁弁Ｖとソフト側減衰要素５０が直列に設けられている。
【００４５】
また、電磁弁Ｖとハード側減衰要素５０を収容するソレノイドケース部材３１およびピストン保持部材３０の外径は、シリンダ１の内径よりも小さく、これらで伸側室Ｌａを仕切らないように配慮されている。
【００４６】
ハード側減衰要素５０は、バルブケース５の上側に積層されるリーフバルブ５０ａと、このリーフバルブ５０ａと並列に設けられるオリフィス５０ｂとを有して構成されている。
【００４７】
リーフバルブ５０ａは、金属等で形成された薄い環状板、又はその環状板を積み重ねた積層体であって弾性を有し、外周側（または内周側）の撓みを許容された状態でバルブケース５に装着される。そして、下室３０ｄの圧力が、リーフバルブ５０ａの外周部を上側へ撓ませる方向へ作用するようになっている。また、オリフィス５０ｂは、バルブケース５Ｒの弁座に離着座するリーフバルブ５０ａの外周部に設けられた切欠きで形成されているが、前記弁座に設けられた打刻等によって形成されてもよい。
【００４８】
下室３０ｄの圧力は、緩衝器Ｄの収縮時であって電磁弁Ｖがバイパス路３ａを開いているときに上室３０ｃの圧力よりも高くなる。そして、このような緩衝器Ｄの収縮時にピストン速度が低速域にあり、上室３０ｃと下室３０ｄの差圧がリーフバルブ５０ａの開弁圧に満たない場合には、液体がオリフィス５０ｂを通って下室３０ｄから上室３０ｃ、即ち、圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへ向かうとともに、この液体の流れに対して抵抗が付与される。また、上記差圧が大きくなってリーフバルブ５０ａの開弁圧以上になると、リーフバルブ５０ａの外周部が撓んで、液体がその外周部とバルブケース５との間にできる隙間を通って下室３０ｄから上室３０ｃ、即ち、圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと向かうとともに、この液体の流れに対して抵抗が付与される。
【００４９】
このように、オリフィス５０ｂと、このオリフィス５０ｂと並列されるリーフバルブ５０ａとを有して構成されるソフト側減衰要素５０は、緩衝器Ｄの収縮時に圧側バイパス路３ａを圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと向かう液体の流れに抵抗を与える圧側の第二の減衰要素である。そして、このソフト側減衰要素５０による抵抗は、ピストン速度が低速域にある場合にはオリフィス５０ｂに起因し、中高速域にある場合にはリーフバルブ５０ａに起因する。
【００５０】
また、ソフト側減衰要素５０のリーフバルブ５０ａは、ハード側減衰要素２１のリーフバルブ２１ａと比較してバルブ剛性の低い（撓みやすい）バルブであり、流量が同じである場合、液体の流れに与える抵抗（圧力損失）が小さい。換言すると、液体は、同一条件下において、リーフバルブ２１ａよりもリーフバルブ５０ａの方を通過しやすい。また、ソフト側減衰要素５０のオリフィス５０ｂは、ハード側減衰要素２１のオリフィス２１ｂよりも開口面積が大きい大径オリフィスであり、流量が同じである場合、液体の流れに与える抵抗（圧力損失）が小さい。
【００５１】
つづいて、電磁弁Ｖは、図２に示すように、ピストンロッド３内に固定される筒状のホルダ６と、このホルダ６内に往復動可能に挿入される筒状のスプール７と、このスプール７を移動方向の一方である図２中上方へ付勢する付勢ばね８と、このスプール７に対して移動方向の他方へ推力を与え得るソレノイド９とを備えている。そして、電磁弁Ｖは、ホルダ６内におけるスプール７の位置を調節して開度を大小調節する。
【００５２】
より具体的には、ホルダ６は、ピストンロッド３内のバルブケース５よりも上側に、軸方向の一端を上側（ソレノイドケース部材３１側）へ、他端を下側（バルブケース５側）へ向けた状態で、ピストンロッド３の中心軸に沿って配置されている。さらに、ホルダ６には、径方向に貫通する一以上のポート６ａが形成されている。そのポート６ａは、ソレノイドケース部材３１の横孔３１ｂを介して伸側室Ｌａに連通されており、スプール７で開閉される。
【００５３】
スプール７は、筒状で、ホルダ６内に摺動自在に挿入されており、図２中上下方向に往復動可能とされている。より詳細には、スプール７は、ポート６ａに対応してポート６ａに対向可能なポート７ａを備えており、上下方向へ移動してホルダ６に設けられたポート６ａを開閉する。具体的には、スプール７のポート７ａがホルダ６のポート６ａに対向する状態では、スプール７は、ポート６ａをスプール７内に連通させる。ポート６ａは、ソレノイドケース部材３１に設けた横孔３１ｂを通じて伸側室Ｌａに連通されている。他方、スプール７内は、上室３０ｃ、バルブケース５に設けた通路５ａ、下室３０ｄおよび縦孔３０ｅを介して圧側室Ｌｂに連通されている。よって、バイパス路３ａの途中に電磁弁Ｖが設けられており、ポート６ａがスプール７内に連通すると電磁弁Ｖが開弁してバイパス路３ａが開放され、バイパス路３ａを通じて伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとが連通される。
【００５４】
そして、ホルダ６に対してスプール７が移動すると、ポート６ａがポート７ａに対向する面積が変化するので、スプール７のホルダ６に対する軸方向位置に応じて流路面積を変更できる。スプール７がホルダ６に対して図２中下方に移動してポート６ａがポート７ａに完全に対向しなくなってスプール７の外周で閉塞されると、ポート６ａとスプール７内との連通が絶たれてバイパス路３ａが遮断される。
【００５５】
また、スプール７の上端にはプレート７０が積層されており、そのプレート７０にソレノイド９の後述するプランジャ９ａが当接している。その一方、スプール７の下端には、付勢ばね８が当接し、スプール７を移動方向の一方である図２中上方へ向けて付勢している。付勢ばね８は、外周に対して内周が図２中上下方向に変位すると内周を元の位置へ戻す付勢力を発揮する螺旋形状をしたばねとされている。付勢ばね８は、外周がホルダ６の付勢ばね８の下方であってピストン保持部材３０のハウジング部３０ａの内周に嵌合される筒状のカラー２２とホルダ６の下端とにより挟持されてピストンロッド３に固定されている。そして、付勢ばね８の内周はスプール７の図２中下端外周に設けた環状凹部７ｂに嵌合しており、付勢ばね８は、ホルダ６に対してスプール７を図２中上方となる移動方向の一方へ向けて付勢しており、スプール７がホルダ６に対して図２中下方へ変位するとスプール７を元の位置へ戻す付勢力を発揮する。スプール７は、付勢ばね８の付勢力によって附勢される一方、ソレノイド９から付勢ばね８の付勢力に対向する推力を受けない状態では、図２に示すように、最も上方に位置決めされてポート７ａをポート６ａに対向させない。よって、電磁弁Ｖは、非通電時には、バイパス路３ａを遮断する。
【００５６】
また、電磁弁Ｖのソレノイド９は、ソレノイドケース部材３１内に収容されており、詳しくは図示しないが、コイルを含む筒状のステータと、このステータ内に移動自在に挿入される筒状の可動鉄心と、可動鉄心の内周に装着されて先端がプレート７０に当接するプランジャ９ａとを有している。このソレノイド９に電力供給するリード線９０は、ワイヤハーネス化されてロッド本体３２の内側を通って外方へ突出し、電源に接続されている。
【００５７】
そして、そのリード線９０を通じてソレノイド９へ通電すると、可動鉄心が下側へ引き寄せられてプランジャ９ａが下向きに移動し、スプール７が付勢ばね８の付勢力に抗して押し下げられる。すると、ポート７ａとポート６ａが対向するようになって電磁弁Ｖが開く。また、その電磁弁Ｖの開度とソレノイド９への通電量との関係は正の比例定数をもつ比例関係となり、通電量を増やすほど開度が大きくなる。さらに、ソレノイド９への通電を断つと電磁弁Ｖが閉じる。
【００５８】
このように、本実施の形態の電磁弁Ｖは、常閉型で、その弁体となるスプール７を付勢ばね８で閉方向へ付勢するとともに、ソレノイド９で開方向の推力をスプール７に与えるようになっている。また、電磁弁Ｖの通電量に比例して開度が大きくなり、その開度の増加に伴いバイパス路３ａの流路面積が大きくなる。よって、電磁弁Ｖへの通電量に比例してバイパス路３ａの流路面積が大きくなるともいえる。
【００５９】
また、ピストンロッド３におけるロッド本体３２内には、キャップ１２のセンサ収容部１２ａ内に収容されたセンサ本体４２ａに保持されてセンサ本体４２ａから図１中下方へ延びるロッド状のプローブ４２ｃがリード線９０とともに挿入されている。そして、ソレノイド９のリード線９０は、ロッド本体３２内およびキャップ１２内を介して緩衝器Ｄ１外へ引き出されている。なお、この実施の形態では、センサ本体４２ａの外周とセンサ収容部１２ａの内周との間にはリード線９０を通す隙間が設けられており、リード線９０がセンサ本体４２ａの側方を通って緩衝器Ｄ１外へ引き出されている。
【００６０】
このように、ストロークセンサ４２のプローブ４２ｃとリード線９０とがピストンロッド３内に収容されるので、電磁弁Ｖを利用した減衰力調整を可能とするとともに緩衝器Ｄ１のストロークの検知も可能となる。
【００６１】
ストロークセンサ４２は、シリンダ１にパイプ部材１７を介して連結される被検出子としての磁石４２ｂと、ピストンロッド３内に収容されて磁石４２ｂの位置を検知するロッド状のプローブ４２ｃと、プローブ４２ｃを保持するセンサ本体４２ａとを有している。ストロークセンサ４２は、本実施の形態では、プローブ４２ｃ内の磁歪線にパルス信号を与えて磁石４２ｂの位置を検知する電子回路を有するセンサ本体４２ａを備えた磁歪式センサとされている。ストロークセンサ４２は、パイプ部材１７に保持される被検出子と、ピストンロッド３内に収容されて被検出子の位置を検知するプローブと、プローブを保持するセンサ本体とを有していれば、前述以外の検出原理を利用したスロトークセンサとされてもよい。
【００６２】
そして、プローブ４２ｃは、ピストンロッド３とともに被検出子としての磁石４２ｂ内に常に挿通された状態とされる。具体的には、磁石４２ｂの軸方向の位置を決するパイプ部材１７の長さは、緩衝器本体Ｓがフルストロークしてピストンロッド３がシリンダ１に対して図１中上下動しても常にプローブ４２ｃが被検出子である磁石４２ｂの内周に位置するように設定されている。
【００６３】
このように本実施の形態の緩衝器Ｄ１では、アウターチューブ１０と、アウターチューブ１０内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ１１とを有するテレスコピック型のチューブ部材Ｔと、アウターチューブ１０とインナーチューブ１１の一方に連結されるシリンダ１と、シリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ１内を伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画するピストン２と、一端がピストン２に連結されるとともに他端がアウターチューブ１０とインナーチューブ１１の他方に連結されるピストンロッド３と、シリンダ１の端部に設けられてピストンロッド３の移動を案内する環状のロッドガイド１４とを有してチューブ部材Ｔ内に収容される緩衝器本体Ｓと、緩衝器本体Ｓのストローク変位を検知するストロークセンサ４２とを備え、ストロークセンサ４２は、シリンダ１に連結される磁石（被検出子）４２ｂと、ピストンロッド３内に収容されて磁石（被検出子）４２ｂの位置を検知するロッド状のプローブ４２ｃと、プローブ４２ｃを保持するセンサ本体４２ａとを有し、磁石（被検出子）４２ｂは、ピストンロッド３の外周に配置されて一端がロッドガイド１４の反シリンダ側に装着されるパイプ部材１７の他端に取り付けられて構成されている。
【００６４】
このように構成された緩衝器Ｄ１では、被検出子としての磁石４２ｂがピストンロッド３の外周に配置されて一端がロッドガイド１４の反シリンダ側に装着されるパイプ部材１７の他端に取り付けられていて、磁石４２ｂの軸方向位置をパイプ部材１７によって任意の位置に位置決めできる。よって、ストロークセンサ４２のプローブ４２ｃの全長がピストンロッドのロッド本体３２よりも短くとも常に磁石（被検出子）４２ｂに対向する位置に設置できるので、ピストンロッド３の全長が非常に長くなる鞍乗車両用の緩衝器Ｄ１であっても、プローブ長さが足りなくなってストローク変位を検知できなくなる問題が解消される。以上より、本発明の緩衝器Ｄ１によれば、全長が長尺となってもストローク変位を検知可能である。
【００６５】
また、本実施の形態では、パイプ部材１７は、ピストンロッド３の外周に装着されるクッションラバー２５に対向しており、緩衝器Ｄ１が最収縮するとクッションラバー２５に衝合して緩衝器Ｄ１のそれ以上の収縮を規制する。このように本実施の形態の緩衝器Ｄ１によれば、パイプ部材１７を設けることで、被検出子としての磁石４２ｂの軸方向位置を位置決めするだけでなく、クッションラバー２５と協働して緩衝器Ｄ１の最収縮時の衝撃を緩和するクッション機能を発揮できる。
【００６６】
つづいて、本実施の形態の緩衝器Ｄ１は、上記電磁弁Ｖを含んでハード側減衰要素２１の流量を自動で調節するための減衰力調整部の他に、ハード側減衰要素２１の流量を手動で調節するための第二の減衰力調整部を備えている。その第二の減衰力調整部は、図１に示すように、緩衝器Ｄのボトム部分に設けられており、圧側室Ｌｂと液溜室Ｒとを連通する排出通路４ｂの流路面積を手動操作によって変更可能な手動バルブ４１を有して構成されている。
【００６７】
この手動バルブ４１は、排出通路４ｂの途中に設けられた環状の弁座（符示せず）に離着座するニードル状の弁体４１ａを含む。そして、手動バルブ４１を回転操作すると、その回転方向により弁体４１ａが弁座に遠近して排出通路４ｂの流路面積が大小調節される。本実施の形態では、電磁弁Ｖへの通電が正常になされる正常時には、弁体４１ａを弁座に着座させ、手動バルブ４１で排出通路４ｂの連通を遮断した状態とする。
【００６８】
以上をまとめると、緩衝器Ｄは、図１に示すように、シリンダ１と、シリンダ１内に摺動自在に挿入されてシリンダ１内を伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画するピストン２と、先端がピストン２に連結されるとともに末端がシリンダ１外へと突出するピストンロッド３と、シリンダ１内の伸側室Ｌａに接続されるタンク１６とを備え、伸側室Ｌａの圧力がタンク圧となっている。
【００６９】
さらに、緩衝器Ｄには、伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとを連通する通路として、伸側通路２ａ、圧側通路２ｂ、およびバイパス路３ａが設けられている。伸側通路２ａには、伸側室Ｌａから圧側室Ｌｂへ向かう液体の一方向流れのみを許容する伸側チェックバルブ２０が設けられており、圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへ向かう液体は、圧側通路２ｂまたはバイパス路３ａを通るようになっている。
【００７０】
そして、圧側通路２ｂには、オリフィス２１ｂと、これに並列されるリーフバルブ２１ａを有して構成されていて、液体の流れに抵抗を与えるハード側減衰要素２１が設けられている。その一方、バイパス路３ａには、オリフィス２１ｂより開口面積の大きいオリフィス５０ｂと、これに並列されるリーフバルブ２１ａよりもバルブ剛性の低いリーフバルブ５０ａを有して構成されていて、液体の流れに与える抵抗を小さくしたソフト側減衰要素５０が設けられている。
【００７１】
さらに、そのバイパス路３ａには、ソフト側減衰要素５０と直列に電磁弁Ｖが設けられており、その電磁弁Ｖへの通電量の調節によりバイパス路３ａの流路面積を変更できるようになっている。そして、電磁弁Ｖは、常閉型で、通電量に比例してバイパス路３ａの流路面積を大きくするように設定されている。
【００７２】
また、緩衝器Ｄには、圧側室Ｌｂとタンク１６とを連通する通路として、吸込通路４ａと排出通路４ｂが設けられている。吸込通路４ａには、タンク１６から圧側室Ｌｂへ向かう液体の一方向流れのみを許容する吸込バルブ４０が設けられている。その一方、排出通路４ｂには、手動操作により開閉される常閉型の手動バルブ４１が設けられている。
【００７３】
緩衝器Ｄは、以上のように構成されており、緩衝器Ｄの収縮時には、ピストンロッド３がシリンダ１内へ侵入してピストン２が圧側室Ｌｂを圧縮する。正常時には手動バルブ４１が排出通路４ｂを閉じている。このため、緩衝器Ｄの収縮時には、圧側室Ｌｂの液体が圧側通路２ｂまたはバイパス路３ａを通って伸側室Ｌａへと移動する。当該液体の流れに対しては、ハード側減衰要素２１またはソフト側減衰要素５０によって抵抗が付与されて、その抵抗に起因する圧側減衰力が発生する。
【００７４】
また、正常時における緩衝器Ｄの収縮時に、ハード側減衰要素２１とソフト側減衰要素５０を通過する液体の分配比は、バイパス路３ａの流路面積に応じて変わり、これにより減衰係数が大小して発生する圧側減衰力が大小調節される。
【００７５】
具体的には、前述のように、ハード側減衰要素２１およびソフト側減衰要素５０は、それぞれオリフィス２１ｂ，５０ｂと、これに並列されるリーフバルブ２１ａ，５０ａとを有して構成されている。このため、減衰力特性は、ピストン速度が低速域にある場合、オリフィス特有のピストン速度の二乗に比例するオリフィス特性となり、ピストン速度が中高速域にある場合には、リーフバルブ特有のピストン速度に比例するバルブ特性となる。
【００７６】
そして、電磁弁Ｖへの通電量を増やして開度を大きくすると、バイパス路３ａの流量が増えてハード側減衰要素２１を通過する液体の割合が減るとともに、ソフト側減衰要素５０を通過する液体の割合が増える。ソフト側減衰要素５０のオリフィス５０ｂは、ハード側減衰要素２１のオリフィス２１ｂよりも開口面積の大きい大径オリフィスであるので、ソフト側減衰要素５０側へ向かう液体の割合が増えるソフトモードでは、減衰係数が低速域と中高速域の両方で小さくなってピストン速度に対して発生する圧側減衰力が小さくなる。そして、電磁弁Ｖへ供給する電流量を最大にしたときに、減衰係数が最小になってピストン速度に対して発生する圧側減衰力が最小となる。
【００７７】
これとは逆に、電磁弁Ｖへの通電量を減らして開度を小さくすると、バイパス路３ａの流量が減ってハード側減衰要素２１を通過する液体の割合が増えるとともに、ソフト側減衰要素５０を通過する液体の割合が減る。すると、減衰係数が大きくなってピストン速度に対する圧側減衰力が大きくなる。そして、電磁弁Ｖへの通電を断って電磁弁Ｖを閉じるとバイパス路３ａの連通が遮断されるので、全流量がハード側減衰要素２１を通過するようになる。すると、減衰係数が最大になって、ピストン速度に対して発生する圧側減衰力が最大となる。
【００７８】
このように、第一、第二の減衰要素であるハード側減衰要素２１とソフト側減衰要素５０を通過する液体の分配比を電磁弁Ｖで変えると減衰係数が大小し、図３に示すように、圧側の減衰力特性を示す特性線の傾きが変わる。そして、その特性線の傾きを最大にして発生する減衰力を大きくするハードモードと、傾きを最小にして発生する減衰力を小さくするソフトモードとの間で圧側減衰力が調節される。
【００７９】
そして、ソフトモードでは、減衰力特性を示す特性線の傾きが低速域と中高速域の両方で小さくなるとともに、ハードモードでは、減衰力特性を示す特性線の傾きが低速域と中高速域の両方で大きくなる。このため、減衰力特性がオリフィス特性からバルブ特性へと移行する際の変化がどのモードでも緩やかである。
【００８０】
さらに、ソフト側減衰要素５０は、オリフィス５０ｂと並列に、バルブ剛性の低いリーフバルブ５０ａを有している。このため、ハード側減衰要素２１のリーフバルブ２１ａとしてバルブ剛性が高く、開弁圧の高いバルブを採用し、圧側減衰力を大きくする方向の調整幅を大きくしても、ソフトモードでの減衰力が過大にならない。
【００８１】
また、フェール時（非正常時）には、電磁弁Ｖへの通電が断たれてハードモードに切り替わる。このとき、手動バルブ４１を開けば、圧側室Ｌｂの液体が圧側通路２ｂのみならず排出通路４ｂをも通過するようになるので、ハード側減衰要素２１を通過する液体の流量が減って発生する圧側減衰力が低減される。
【００８２】
また、緩衝器Ｄ１の収縮時にシリンダ１内に侵入したピストンロッド３体積分の液体は、伸側室Ｌａからタンク１６へと排出される。
【００８３】
反対に、緩衝器Ｄの伸長時には、伸側チェックバルブ２０が開き、伸側室Ｌａの液体が伸側通路２ａを通って圧側室Ｌｂへと移動する。このとき、液体は伸側チェックバルブ２０を比較的抵抗なく通過できる。さらに、伸側室Ｌａは、タンク１６と連通されていてタンク圧に維持される。よって、緩衝器Ｄ１は、伸長側の減衰力を発揮しない。なお、前述したように、緩衝器Ｄ１は、伸長時にのみ減衰力を発生する緩衝器と対を成してフロントフォークを構成しているので、前輪と車体が離間する場合には伸長時にのみ減衰力を発揮する緩衝器が車体の振動を抑制する。
【００８４】
本実施の形態に係る緩衝器Ｄ１は、シリンダ１と、このシリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ１内を伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画するピストン２と、このピストン２に連結されるとともに一端がシリンダ１外へと突出するピストンロッド３とを備えている。
【００８５】
さらに、前記緩衝器Ｄ１は、圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへ向かう液体の流れに抵抗を与えるハード側減衰要素２１と、このハード側減衰要素２１を迂回して圧側室Ｌｂと伸側室Ｌａとを連通するバイパス路３ａの流路面積を変更可能な電磁弁Ｖと、バイパス路３ａに電磁弁Ｖと直列に設けられるソフト側減衰要素５０とを備えている。そして、ハード側減衰要素２１がオリフィス２１ｂと、このオリフィス２１ｂと並列に設けられるリーフバルブ２１ａとを有して構成されている。その一方、ソフト側減衰要素５０は、オリフィス２１ｂよりも開口面積の大きいオリフィス（大径オリフィス）５０ｂを有して構成されている。
【００８６】
前記構成によれば、緩衝器Ｄ１の収縮時に発生する減衰力の特性は、ピストン速度が低速域にある場合には、オリフィス特有のオリフィス特性となり、ピストン速度が中高速域にある場合には、リーフバルブ特有のバルブ特性となる。そして、電磁弁Ｖでバイパス路３ａの開口面積を変更すれば、緩衝器Ｄ１の収縮時に圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへと移動する液体のうち、ハード側減衰要素２１とソフト側減衰要素５０のそれぞれを通過する流量の分配比が変わるので、ピストン速度が低速域にある場合の減衰係数と、中高速域にある場合の減衰係数の両方を自由に設定できて、ピストン速度が中高速域にある場合の圧側減衰力の調整幅を大きくできる。
【００８７】
さらに、バイパス路３ａの開口面積を大きくするソフトモードでは、ピストン速度が低速域にある場合の減衰係数と、中高速域にある場合の減衰係数の両方が小さくなる。その一方、バイパス路３ａの開口面積を小さくするハードモードでは、ピストン速度が低速域にある場合の減衰係数と、中高速域にある場合の減衰係数の両方が大きくなる。このため、圧側減衰力の特性が、低速域でのオリフィス特性から中高速域でのバルブ特性に変化する際に、その特性線の傾きの変化をどのモードにおいても緩やかになる。これにより、本実施の形態に係る緩衝器Ｄを車両に搭載した場合には、上記傾きの変化に起因する違和感を軽減し、車両の乗り心地を良好にできる。
【００８８】
また、本実施の形態の緩衝器Ｄ１では、ピストン２がピストンロッド３の他端に連結されて片ロッド型になっている。さらに、緩衝器Ｄは、伸側室Ｌａに接続されるタンク１６と、このタンク１６から圧側室Ｌｂへ向かう液体の流れのみを許容する吸込バルブ４０とを備えている。当該構成によれば、シリンダ１に出入りするピストンロッド３の体積分をタンク１６で補償できる。さらには、緩衝器Ｄ１を圧縮行程でのみ減衰力を発揮する片効きの緩衝器にできる。
【００８９】
また、本実施の形態の緩衝器Ｄ１では、電磁弁Ｖは、通電量に比例して開度が変化するように設定されている。当該構成によれば、バイパス路３ａの開口面積を無段階で変更できる。
【００９０】
また、本実施の形態の緩衝器Ｄ１は、圧側室Ｌｂとタンク１６とを連通する排出通路４ｂの流路面積を手動操作によって変更可能な手動バルブ４１を備えている。当該構成によれば、フェール時に電磁弁Ｖを閉じるようにしても、手動バルブ４１を手動で開けば発生する圧側減衰力が低減される。このため、フェールモードでの圧側減衰力が過大になるのを防止でき、車両の乗り心地を良好にできる。
【００９１】
また、本実施の形態の緩衝器Ｄ１では、電磁弁Ｖがバイパス路３ａに接続されるポート６ａが形成される筒状のホルダ６と、このホルダ６内に往復動可能に挿入されてポート６ａを開閉可能な筒状のスプール７と、このスプール７の移動方向の一方へスプール７を付勢する付勢ばね８と、この付勢ばね８の付勢力とは反対方向の推力をスプール７に与えるソレノイド９とを有する。
【００９２】
ここで、例えば、特開２０１０−７７５８号公報に記載の電磁弁のように、弁体として往復動可能なニードルバルブを有し、そのニードルバルブの尖端と弁座との間にできる隙間を大小させて開度を変更する場合、開度の調整幅を大きくするには弁体のストローク量を大きくする必要があるが、そのようにはできない場合がある。
【００９３】
具体的には、ニードルバルブのストローク量を大きくすると、そのニードルバルブの可動スペースが大きくなって収容スペースの確保が難しくなる。また、ニードルバルブのストローク量を大きくするため、ソレノイドのプランジャのストローク量を大きくしようとすると、ソレノイドの設計変更が必要になって煩雑である。さらには、ソレノイドの設計変更をせずにニードルバルブのストローク量を大きくしようとすると、プランジャの移動量に対するニードルバルブの移動量を大きくするための部品が必要になって部品数が増えるとともに収容スペースを確保するのが難しくなる。
【００９４】
これに対して、本実施の形態の電磁弁Ｖでは、筒状のホルダ６内に往復動可能に挿入されるスプール７で、ホルダ６に形成されたポート６ａを開閉し、これにより電磁弁Ｖが開閉するようになっている。このため、ポート６ａをホルダ６の周方向に複数形成したり、周方向に長い形状にしたりすれば、電磁弁Ｖの弁体であるスプール７のストローク量を大きくしなくても電磁弁Ｖの開度を大きくできる。よって、電磁弁Ｖの開度の調整幅を大きくして、圧側減衰力の調整幅を容易に大きくできる。
【００９５】
さらに、上記構成によれば、電磁弁Ｖの開度と通電量との関係を容易に変更できる。例えば、電磁弁Ｖの開度と通電量との関係を負の比例関係にして、通電量が大きくなるほど開度を小さくしたい場合には、非通電時にポート６ａが最大限に開く位置にポート６ａ、またはこのポート６ａを開くためのポート７ａを配置すればよい。このように、電磁弁Ｖの開度と通電量との関係は、自由に変更できるとともに、これに合わせて手動バルブ４１の設置の有無の選択できる。
【００９６】
＜第二の実施の形態＞
第二の実施の形態の緩衝器Ｄ２は、図４に示すように、第一の実施の形態の緩衝器Ｄ１と同様に、アウターチューブ１０と、アウターチューブ１０内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ１１とを有するテレスコピック型のチューブ部材Ｔと、インナーチューブ１１に連結されるシリンダ１と、シリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ１内を伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画するピストン２と、一端がピストン２に連結されるとともに他端がアウターチューブ１０に連結されるピストンロッド３と、シリンダ１の端部に設けられてピストンロッド３の移動を案内する環状のロッドガイド１４とを有してチューブ部材Ｔ内に収容される緩衝器本体Ｓと、緩衝器本体Ｓのストローク変位を検知するストロークセンサ４２とを備えている。
【００９７】
第一の実施の形態の緩衝器Ｄ１では、ロッドガイド１４にパイプ部材１７を設けてストロークセンサ４２の被検出子としての磁石４２ｂを位置をパイプ部材１７によって位置決めしていたが、第二の実施の形態の緩衝器Ｄ２では、図４に示すように、パイプ部材１７を廃止して、ロッドガイド１４に磁石４２ｂを装着するとともにセンサ本体４２ａをキャップ１２とピストンロッド３とを連結する連結パイプ４３に保持させている点で異なる。
【００９８】
以下、第一の実施の形態の緩衝器Ｄ１に対し、第二の実施の形態の緩衝器Ｄ２
が異なる点について詳細に説明し、緩衝器Ｄ１，Ｄ２で共通する構造については説明が重複するので詳しい説明を省略する。
【００９９】
第二の実施の形態の緩衝器Ｄ２では、被検出子としての磁石４２ｂは、ロッドガイド１４に装着される。図４に示すように、ロッドガイド１４は、環状であってシリンダ１に嵌合する本体部１４ａと、本体部１４ａから図４中上方である反シリンダ側に突出する筒状のオイルロックケース１４ｃとを備えている。また、ロッドガイド１４の本体部１４ａの内周には、磁石４２ｂが装着されるとともにピストンロッド３が摺動自在に挿入されており、ロッドガイド１４は、ピストンロッド３の移動を案内する。このようにロッドガイド１４の内周に環状の磁石４２ｂが装着され、ロッドガイド１４の本体部１４ａの内周に、ピストンロッド３が挿入されると、磁石４２ｂの内周はピストンロッド３の外周に対向する。
【０１００】
また、第二の実施の形態の緩衝器Ｄ２では、アウターチューブ１０の上端に筒状のキャップ１２’が螺着されており、このキャップ１２’の内周に連結パイプ４３の図４中上端外周が螺着される。そして、連結パイプ４３の図４中下端内周は、ピストンロッド３のロッド本体３２の図４中上端外周が螺合しており、キャップ１２’とピストンロッド３は、連結パイプ４３を介して連結されている。
【０１０１】
キャップ１２’は、筒状とされており、アウターチューブ１０の内周に螺着される外周螺子筒部１２ａ’と、外周螺子筒部１２ａ’の図４中下方に連なって連結パイプ４３の外周に螺着される内周螺子筒部１２ｂ’とを備えている。
【０１０２】
連結パイプ４３は、管状であって、センサ本体４２ａを収容する大径な収容筒部４３ａと、収容筒部４３ａのシリンダ側に連なる収容筒部４３ａよりも小径な連結筒部４３ｂとを備えている。連結パイプ４３の収容筒部４３ａの上端は、キャップ１２’の内周螺子筒部１２ｂ’に螺子締結で連結され、連結パイプ４３の連結筒部４３ｂは、ピストンロッド３の上端に連結される。
【０１０３】
また、ロッドガイド１４とキャップ１２との間には、コイルばねでなる懸架ばね１５が介装されている。懸架ばね１５は、連結パイプ４３の外周に配置されており、ロッドガイド１４とキャップ１２との間に介装されて、緩衝器Ｄ２を伸長方向へ付勢している。具体的には、懸架ばね１５の上端は、キャップ１２のピストンロッド連結部１２ｂの外周に嵌合されるばね受２３によって支持され、懸架ばね１５の図４中下端は、ロッドガイド１４のオイルロックケース１４ｃの端部に重ねられるばね受２７によって支持されている。
【０１０４】
ピストンロッド３の外周には、環状のオイルロックピース４４が装着されており、緩衝器Ｄ２がストロークエンド近傍まで収縮するとオイルロックピース４４がロッドガイド１４に設けたオイルロックケース１４ｃ内に進入し、オイルロックケース１４ｃ内の圧力が高まって緩衝器Ｄ２の収縮を妨げる。このように本実施の形態の緩衝器Ｄ２では、パイプ部材１７を廃止したので、ロッドガイド１４にオイルロックケース１４ｃを設置でき、緩衝器Ｄ１の最収縮時の衝撃を緩和するオイルロック機能を発揮できる。
【０１０５】
そして、ストロークセンサ４２のセンサ本体４２ａは、連結パイプ４３の収容筒部４３ａ内に収容されるとともに固定されており、センサ本体４２ａから延びるプローブ４２ｃは、連結筒部４３ｂおよびロッド本体３２内に挿通されている。なお、本実施の形態の緩衝器Ｄ２においても、ソレノイド９のリード線９０は、プローブ４２ｃとともにロッド本体３２内に収容されており、連結パイプ４３内およびキャップ１２’内を介して緩衝器Ｄ２外へ引き出されている。
【０１０６】
そして、プローブ４２ｃは、ピストンロッド３とともに被検出子としての磁石４２ｂ内に常に挿通された状態とされる。具体的には、センサ本体４２ａの軸方向の位置を決する連結パイプ４３の長さは、緩衝器本体Ｓがフルストロークしてピストンロッド３がシリンダ１に対して図１中上下動しても常にプローブ４２ｃが被検出子である磁石４２ｂの内周に位置するように設定されている。
【０１０７】
なお、ストロークセンサ４２は、ロッドガイド１４に保持される被検出子と、ピストンロッド３内に収容されて被検出子の位置を検知するプローブと、プローブを保持するとともに連結パイプ４３に収容されるセンサ本体とを有していれば、前述以外の検出原理を利用したスロトークセンサとされてもよい。
【０１０８】
なお、第二の実施の形態の緩衝器Ｄ２にあっても、チューブ部材Ｔを図４に示す状態から天地逆さまにし、ピストンロッド３を連結パイプ４３およびキャップ１２’を介してインナーチューブ１１に連結し、シリンダ１がアウターチューブ１０に連結して、緩衝器本体Ｓをチューブ部材Ｔに収容してもよい。
【０１０９】
このように本実施の形態の緩衝器Ｄ２では、アウターチューブ１０と、アウターチューブ１０内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ１１とを有するテレスコピック型のチューブ部材Ｔと、アウターチューブ１０とインナーチューブ１１の一方に連結されるシリンダ１と、シリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されてシリンダ１内を伸側室Ｌａと圧側室Ｌｂとに区画するピストン２と、一端がピストン２に連結されるとともに他端がアウターチューブ１０とインナーチューブ１１の他方に連結されるピストンロッド３と、シリンダ１の端部に設けられてピストンロッド３の移動を案内する環状のロッドガイド１４とを有してチューブ部材Ｔ内に収容される緩衝器本体Ｓと、緩衝器本体Ｓのストローク変位を検知するストロークセンサ４２とを備え、ストロークセンサ４２は、シリンダ１に連結される磁石（被検出子）４２ｂと、ピストンロッド３内に収容されて磁石（被検出子）４２ｂの位置を検知するロッド状のプローブ４２ｃと、プローブ４２ｃを保持するセンサ本体４２ａとを有し、磁石（被検出子）４２ｂは、ロッドガイド１４の内周に装着されており、センサ本体４２ａは、アウターチューブ１０の開口部を閉塞するキャップ１２’とピストンロッド３とを連結する連結パイプ４３の内方に収容されている。
【０１１０】
このように構成された緩衝器Ｄ２では、ストロークセンサ４２のセンサ本体４２ａがピストンロッド３をキャップ１２’に連結する連結パイプ４３内に収容されており、センサ本体４２ａの軸方向位置を連結パイプ４３によって任意の位置に位置決めできる。また、緩衝器Ｄ２では、キャップ１２’とピストンロッド３とを連結パイプ４３によって接続するので、ピストンロッド３の全長を緩衝器Ｄ２の全長に合わせるのではなく、緩衝器本体Ｓのストローク長に適した長さにすればよく、ピストンロッド長を長尺にする必要が無くなる。以上より、本発明の緩衝器Ｄ２によれば、緩衝器Ｄ２の全長が長くなってもピストンロッド３の全長を長くする必要が無くなり、ストロークセンサ４２のプローブ４２ｃを常に磁石（被検出子）４２ｂに対向する位置に設置できる。したがって、全長が非常に長くなる鞍乗車両用の緩衝器Ｄ２であっても、プローブ長さが足りなくなってストローク変位を検知できなくなる問題が解消される。以上より、本発明の緩衝器Ｄ２によれば、全長が長尺となってもストローク変位を検知可能である。
【０１１１】
また、本実施の形態の緩衝器Ｄ２では、連結パイプ４３の外周に配置されてロッドガイド１４とキャップ１２’との間に介装される懸架ばね（コイルばね）１５を備えている。このように構成された緩衝器Ｄ２では、センサ本体４２ａを収容する連結パイプ４３を懸架ばね（コイルばね）１５の内周に配置できるから、センサ本体４２ａを懸架ばね（コイルばね）１５内で任意の位置に設置でき、プローブ長の制約を受けにくくなるとともに、懸架ばね（コイルばね）１５の全長における制約も受けにくくなる。よって、緩衝器Ｄ２の設計自由度が向上する。
【０１１２】
なお、本実施の形態では、緩衝器Ｄ１，Ｄ２を収縮時にのみ減衰力を発揮する片効きの緩衝器としているが、圧側通路２ｂにハード側減衰要素２１の代わりに圧側室Ｌｂから伸側室Ｌａへ向かう液体の流れのみを許容するチェックバルブを設け、伸側通路２ａを減衰通路として伸側室Ｌａから圧側室Ｌｂへ向かう液体の流れに抵抗を与えるハード側減衰要素を設け、バイパス路３ａにソフト側減衰要素５０の代わりに伸側室Ｌａから圧側室Ｌｂへと向かう液体の流れに抵抗を与えるソフト側減衰要素を設け、吸込通路４ａにおける吸込バルブ４０を廃止するとともに、排出通路４ｂおよび手動バルブ４１を廃止して、緩衝器Ｄ１，Ｄ２を伸長時にのみ減衰力を発揮する緩衝器としてもよい。このように緩衝器Ｄを構成すると、ハード側減衰要素とソフト側減衰要素を通過する液体の分配比を電磁弁Ｖで変えると減衰係数が大小するので、伸側の減衰力特性を示す特性線の傾きを圧側のみで減衰力を発揮する緩衝器Ｄ１，Ｄ２と同様に変えられる。
【０１１３】
また、各実施の形態において、ピストン速度が通常の速度域にある場合の減衰力特性をバルブ特性にする必要が無ければ、バイパス路３ａに電磁弁Ｖのみを設けて、ソフト側減衰要素５０については省略してもよいし、ハード側減衰要素２１についても廃止して電磁弁Ｖのみで収縮、伸長或いは伸縮両側の減衰力を調整してもよい。
【０１１４】
以上、本発明の好ましい実施の形態を詳細に説明したが、特許請求の範囲から逸脱しない限り、改造、変形、および変更が可能である。
【符号の説明】
【０１１５】
１・・・シリンダ、２・・・ピストン、３・・・ピストンロッド、１０・・・アウターチューブ、１１・・・インナーチューブ、１２，１２’・・・キャップ、１４・・・ロッドガイド、１５・・・懸架ばね（コイルばね）、１７・・・パイプ部材、２５・・・クッションラバー、４２・・・ストロークセンサ、４２ａ・・・センサ本体、４２ｂ・・・磁石（被検出子）、４２ｃ・・・プローブ、４３・・・連結パイプ、９０・・・リード線、Ｄ１，Ｄ２・・・緩衝器、Ｌａ・・・伸側室、Ｌｂ・・・圧側室、Ｓ・・・緩衝器本体、Ｔ・・・チューブ部材、Ｖ・・・電磁弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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