(57)【要約】      （修正有）【課題】太陽電池パネルの太陽光変換効率を大幅に改善する【解決手段】直流電源Ｂと、直列共振回路４と、並列共振回路５との並列回路に保護抵抗Ｒ０を接続した電気回路１ｂを備え、電気回路１ｂの一側を直流電源Ｂの入力端子３ａとすると共に保護抵抗Ｒ０側を直流脈動電圧Ｅ０の出力端子３ｂとした発振器１と、アルミ又はアルミ合金製電極材２と、出力コード３と、から成る振動波発生器を用い、発振器１から、周波数５００Ｈｚ〜２０００Ｈｚの電気回路１ｂの誘起起電力ｅと入力端子３ａに印加した直流入力電圧Ｅとが重畳した直流脈動電圧Ｅ０をアルミ又はアルミ合金製電極材２へ印加することにより、当該アルミ又はアルミ合金製電極材２を励起して振動エネルギー波を発生させると共に、振動エネルギー波をアルミ又はアルミ合金製電極材２と対向状に配置した太陽電池パネルへ照射して太陽電池パネルを形成する太陽電池モジュールを励起させる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
直流電源（Ｂ）と，格納箱（１ａ）内にコンデンサーＣ１及びコイルＬ１の直列共振回路(４)とコンデンサーＣ２及びコイルＬ２の並列共振回路(５)との並列回路に保護抵抗Ｒ０を直列に接続した電気回路(１ｂ)が収納され、当該電気回路(１ｂ)の一側を前記直流電源（Ｂ）の入力端子（３ａ）とすると共に保護抵抗Ｒ０側を直流脈動電圧（Ｅ０）の出力端子（３ｂ）とした発振器（１）と，アルミ又はアルミ合金製電極材（２）と，前記発振器（１）の出力端子（３ｂ）と前記アルミ又はアルミ合金製電極材（２）とを接続する出力コード（３）と，から成る振動波発生器（Ａ）を用い、前記発振器（１）から、周波数５００Ｈｚ〜２０００Ｈｚの前記電気回路（１ｂ）の誘起起電力ｅと前記入力端子（３ａ）に印加した直流入力電圧（Ｅ）とが重畳した直流脈動電圧（Ｅ０）を前記アルミ又はアルミ合金製電極材（２）へ 印加することにより、当該アルミ又はアルミ合金製電極材（２）を励起して振動エネルギー波（６）を発生させると共に、当該振動エネルギー波（６）を前記アルミ又はアルミ合金製電極材（２）と対向状に配置した太陽電池パネル（Ｇ）ヘ照射して太陽電池パネル（Ｇ）を形成する太陽電池モジュール（Ｍ）を励起させることにより、太陽電池パネル（Ｇ）の変換効率を向上させるようにしたことを特徴とする太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【請求項２】
直流脈動電圧（Ｅ０）の脈動周波数を５００〜１０００Ｈｚ、入力電圧Ｅを２４〜４８Ｖ、脈動電圧の振幅ｅ０を１０〜２００ｍＶとするようにした請求項１に記載の太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【請求項３】
アルミ又はアルミ合金製電極材（２）を、厚さ１．５〜２・５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍの平らな板体とするようにした請求項1に記載の太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【請求項４】
アルミ又はアルミ合金製電極材（２）を、厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍの板材から成る断面形状が四角状の筒体とするようにした請求項１に記載の太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【請求項５】
アルミ又はアルミ合金製電極材（２）を、厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍの板材から成る断面形状が四角状の箱体とするようにした請求項１に記載の太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【請求項６】
太陽電池パネル（Ｐ）を、可撓性太陽電池モジュール（Ｍ）から成る可撓性太陽電池パネル（Ｐ）とした請求項１に記載の太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【請求項７】
可撓性太陽電池モジュール（Ｍ）を、シリコン系又は化合物系の薄膜モジュールとした請求項６に記載の太陽電池パネルの変換効率改善方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽電池パネルの太陽光変換効率の改善方法に関するものであり、発振器とアルミ又はアルミ合金製電極材とから成る振動波発生器を用い、前記アルミ又はアルミ合金製電極材の励起により生じた振動エネルギー波を太陽電池パネルヘ照射してその太陽電池モジュールを励起させることにより、太陽電池パネルの太陽光変換効率を向上させるようにした、新規な太陽電池パネルの変換効率の改善方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
所謂太陽電池は、省エネルギーや経済性の点からその利用が積極的に図られており、これに伴って、太陽電池の技術分野に於いては、太陽電池モジュールの変換効率の改善が緊急の課題になっている。その為、これまでにも、太陽電池モジュールの機械的構造や構成材、製造方法等の各技術分野に於いて、多くの変換効率の改善に係る技術が開発され、公開されている。
【０００３】
しかし、太陽電池モジュールの所謂変換効率は、モジュールの構成要素（素材の種類）やその製法によって一元的に決まった値となり、大幅な変換効率の向上は望めない状況にある。即ち、従前の変換効率の改善に関する多くの技術は、何れもごく僅かな変換効率の向上を可能とするものであって、変換効率の大幅な向上を達成できる技術ではない。
例えば、特開２０１２−１２４３３５号（特許文献１）に於いては、太陽電池モジュールの製造方法を改良して熱圧着部位の於けるボイドの発生を防止することにより、変換効率の改善を図るようにしているが、得られる変換効率の向上は、微々たる値である。
また、特開２００９−１１１３２１号（特許文献２）に於いては、太陽電池モジュールの構造に改良を加えて封止用樹脂層に波長変換剤を使用することにより、変換効率の改善を図るようにしているが、得られる変換効率の向上はごく僅かな値である。
【０００４】
この様に、従前の特許文献１〜２に記載のような太陽電池パネルの変換効率の改善に係る技術では、達成可能な変換効率の改善レベルに一定の限界があり、大幅な変換効率の改善が図れないと言う問題がある。
また、従前の変換効率の改善に関する技術は、何れも太陽電池モジュールの構造やその製造工程に関連した技術であるため、実稼働に供されている太陽電池パネルは、その変換効率の向上を図ることが出来ないと言う問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−１２４３３５号公報
【特許文献２】特開２００９−１１１３２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、従前の太陽電池パネルの太陽光変換効率の改善に於ける上述のような問題、即ち、変換効率の改善レベルに限界があり、大幅な変換効率の改善が図れないこと、及び、実稼働中の太陽電池パネルの変換効率を向上させることが出来ないこと、等の問題を解決せんとするものであり、発振器とアルミ又はアルミ合金製電極材とから成る振動波発生器を用い、前記アルミ又はアルミ合金製電極材の励起により生じた振動エネルギー波を太陽電池パネルヘ照射して太陽電池モジュールを励起させることにより、太陽電池パネルの太陽光変換効率を大幅に向上させ得るようにした新規な太陽電池パネルの変換効率の改善方法を提供せんとするものである。
【０００７】
本願発明者は、直流電源と発振器とアルミ又はアルミ合金製電極材とから成る振動波発生器を用い、アルミ又はアルミ合金製電極材の励起により生じた振動エネルギー波をシリコン半導体素子へ照射してその電気的特性の変化を調査する過程に於いて、アルミ又はアルミ合金製電極材の励起により生じた振動エネルギー波を可撓性太陽電池パネルヘ照射することにより、可撓性太陽電池の出力が増加方向に変動するという事象を偶発的に発見した。
そこで、本願発明者は、可撓性太陽電池モジュールの出力増加（即ち、変換効率の向上量）と、太陽電池モジュールへ照射する振動エネルギー波の波形や強度、脈動周波数等との関係を詳細に調査した。そして、その調査結果から、直流電源と発振器とアルミ又はアルミ合金製電極材とを備えた特定構造の振動波発生器を用いて、そのアルミ又はアルミ合金製電極材の励起により生じた振動エネルギー波を太陽電池モジュールへ照射することにより、太陽電池パネルの変換効率を向上し得ることを知得した。
【０００８】
而して、上記特定構造を備えた振動波発生器を用いて、当該振動波発生器のアルミ又はアルミ合金製電極材から所定周波数の脈動分を有する振動エネルギー波を放射させ、当該振動エネルギー波を太陽電池モジュールへ照射することにより、太陽電池モジュールの変換効率が向上すると言う事象の理論的な解析は、未だ完了されていない。そのため、現時点においては、太陽電池モジュールの変換効率が向上する理由は不明である。
しかし、後述するように、本願発明の奏する太陽電池モジュールの変換効率の改善に係る効果は、太陽電池パネルを用いた変換効率の改善試験の結果から明確に確認されており、本願発明は現実に優れた実用的効用を奏するものである。
【０００９】
本発明は、本件発明者の上述のような偶発的新たな知見を基にして創作されたものであり、直流電源と特定の構造を備えた発振器とアルミ又はアルミ合金製電極材とから成る振動波発生器を用い、前記アルミ又はアルミ合金製電極材の励起により生じた振動エネルギー波を太陽電池パネルヘ照射して太陽電池モジュールを励起させることにより、太陽電池パネルの変換効率の大幅な向上を可能にした新規な太陽電池パネルの変換効率の改善方法を開示するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１の発明は、直流電源Ｂと,格納箱１ａ内にコンデンサーＣ１及びコイルＬ１の直列共振回路４とコンデンサーＣ２及びコイルＬ２の並列共振回路５との並列回路に保護抵抗Ｒ０を直列に接続した電気回路１ｂが収納され、当該電気回路１ｂの一側を直流電源Bの入力端子３ａとすると共に保護抵抗Ｒ０側を直流脈動電圧ｅ０の出力端子３ｂとした発振器１と，アルミ又はアルミ合金製電極材２と，前記発振器1の出力端子３ｂと前記アルミ又はアルミ合金製電極材２とを接続する出力側コード３と，から成る振動波発生器Aを用い、前記発振器１から、周波数５００Ｈｚ〜２０００Ｈｚの前記電気回路１ｂの誘起起電力ｅと前記入力端子３ａに印加した直流入力電圧Ｅとが重畳した直流脈動電圧ｅ０を前記アルミ又はアルミ合金製電極材２へ印加することにより、当該アルミ又はアルミ合金製電極材２を励起して振動エネルギー波７を発生させると共に、当該振動エネルギー波７を前記アルミ又はアルミ合金製電極材２と対向状に配置した太陽電池パネルＰへ照射して太陽電池パネルＰを形成する太陽電池モジュールＭを励起させることにより、太陽電池パネルＰの変換効率を向上させるようにしたことを発明の基本構成とするものである。
【００１１】
請求項２の発明は、請求項1の発明に於いて、直流脈動電圧Ｅ０の脈動周波数を５００〜１０００Ｈｚ、入力電圧Eを２４〜４８Ｖ、脈動電圧の振幅ｅ０を１０〜２００ｍＶとするようにしたものである。
【００１２】
請求項３の発明は、請求項１の発明に於いて、アルミ又はアルミ合金製電極材２を、厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍの平らな板体とするようにした
【００１３】
請求項４の発明は、請求項１の発明に於いて、アルミ又はアルミ合金製電極材２を、厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍの板材から成る断面形状が四角状の筒体とするようにしたものである。
【００１４】
請求項５の発明は、請求項１の発明に於いて、アルミ又はアルミ合金製電極材２を、厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍの板材から成る断面形状が四角状の箱体とするようにしたものである。
【００１５】
請求項６の発明は、請求項１の発明に於いて、太陽電池パネルＰを、可撓性太陽電池モジュールＭから成る可撓性太陽電池パネルＰとしたものである。
【００１６】
請求項７の発明は、請求項６の発明に於いて、可撓性太陽電池モジュールＭを、シリコン系又は化合物系の薄膜モジュールとしたものである。
【発明の効果】
【００１７】
本願発明では、直流電源Ｂと特定の構造を備えた発振器１とアルミ又はアルミ合金製電極材２と出力コード３とから成る振動波発生器Ａを用いて、発振器１からの電気振動出力をアルミ又はアルミ合金製電極材２に加えることによりこれを励起させると共に、当該電極材２の励起によって電極材から振動エネルギー波６を放射させ、当該振動エネルギー波６を太陽電池パネルＰへ照射して太陽電池モジュールＭを励起させることによって、容易に太陽電池パネルＰの変換効率を大幅に向上させることが出来、例えば、従前の変換効率が約１８％前後の化合物系若しくはシリコン系薄膜モジュールから成る可撓性太陽電池パネルに於いては、その変換効率が約２４％程度にまで改善されることになる。
【００１８】
また、本発明では、外部電磁界を利用して交流脈動電圧ｅを発生させると共に、直列共振回路を活用して所定の周波数の交流脈動電圧ｅを得るという簡単な構成の発振器１とアルミ又はアルミ合金製電極材２を主体とする振動波発生器Aを用いて、太陽電池モジュールＭに対して電極材２から二次放射された振動エネルギー波６を照射するようにしている。そのため、放射される振動エネルギー波６の周波数等の調整が簡単に行えると共に、高価な波動波発生器Aを用いることなしに簡単且つ安価に、大幅な変換効率の改善を図ることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る太陽電池パネルの変換効率改善方法の工程説明図である。
【図２】本発明に於いて使用する振動波発生器の構成説明図である。
【図３】振動波発生器の回路図である。
【図４】発振器の出力電圧Ｅ０の波形を示すものである。
【図５】振動波発生器を構成するアルミ又はアルミ合金製電極材の各例を示すものであり、（ａ）は平板型電極材の断面図、(Ｂ)は筒型電極材の断面図、（Ｃ）は箱型電極材の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面に基づいて本発明の実施形態を説明する。
図１は本発明に係る太陽電池パネルの変換効率の改善方法の工程説明図であり、図２は、本発明で使用する振動波発生器Ａの構成説明図、図３は、振動波発生器Ａの回路図、図４は発振器の出力電圧ｅ０の波形を示すものである。また、図５は、アルミ又はアルミ合金製電極材の具体例を示す断面概要図である。
【００２１】
図１を参照して、本発明に係る太陽電池パネルの変換効率の改善方法は、振動波発生器起動工程Ｆと、振動エネルギー波発生工程Ｇと、振動エネルギー波照射工程Ｈとから構成されている。
【００２２】
前記振動波発生器起動工程Ｆでは、図２に示す振動発生器Ａが起動され、発振器１からアルミ又はアルミ合金製電極材２へ直流脈動電圧Ｅ０が印加される。また、前記直流脈動電圧E0がアルミ又はアルミ合金製電極材２へ印加されることにより電極材２が励起され、当該アルミ又はアルミ合金製電極材２から振動エネルギー波が放射される（振動エネルギー波発生工程Ｇ）。更に、当該アルミ又はアルミ合金製電極材２から放射された振動エネルギー波は、電極材２と対向状に配置された太陽電池パネルＰへ照射され（振動エネルギー波照射工程Ｈ）、これによって、太陽電池パネルＰを構成する太陽電池モジュールＭが励起され、その結果、太陽光変換効率が向上することとなる。
また、本発明を適用して太陽光変換効率の改善を図り得る太陽電池パネルは、如何なる構造、種類のものであっても良く、本発明の実施形態に於いては、ポリエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）等の基板にシリコン系又は化合物系の薄膜太陽電池モジュールを形成して成るフレキシブル基板薄膜モジュールの太陽電池パンネルを、本発明の適用対象としている。
【００２３】
図２を参照して、前記振動波発生器Ａは、直流電源Ｂと発振器１とアルミ又はアルミ合金製電極材２と各部材間を連結するリード線等から構成されている。また、後述するように、前記電極材２と対向状に太陽電池パネルＰが配置されることになる。
【００２４】
図３は、振動波発生器Ａの回路図の概要を示すものであり、その主要部を成す発振器１は、金属又は合成樹脂製の格納箱１ａの内部に、コンデンサーＣ１とコイルＬ１との直列共振回路４と、コンデンサーＣ２とコイルＬ２との並列共振回路５とを並列に接続し、これに保護抵抗Ｒ０を直列に接続して成る電気回路１ｂを収納する構成としたものである。尚、図３に於いて、３ａは入力端子、３ｂは出力端子、Ｂは直流電源（ＤＣ２４Ｖ）、２はアルミ又はアルミ合金製電極材、Ｒは抵抗（５０オーム）であり、また、コンデンサーＣ１は１μＦ、コイルＬ１は５０ｍＨ、コンデンサーＣ２は１μＦ、コイルＬ２は５０ｍＨ、保護抵抗Ｒ０は２０ＫΩに選定されている。
【００２５】
前記アルミ又はアルミ合金製電極材２は、厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍのアルミ又はアルミ合金製板材から形成されており、図５の（ａ）に示すように、平板型電極材２の両側面にこれと対向状に太陽電池パネルＰが配置され、電極材２から放射された振動エネルギー波６が太陽電池パネルＰ照射される。
【００２６】
図５（ｂ）は、アルミ又はアルミ合金製電極材２の他の例を示すものであり、図５（ｂ）では、電極材２が両側面を開口とした四角筒型に形成されており、一方の開口から四角筒型電極材２内へ挿入された太陽電池パネルＰは、一定時間に亘って振動エネルギー６の照射を受けた後、他方の開口から四角型電極材２外へ取り出されて行く。
また、図５（ｃ）は、アルミ又はアルミ合金製電極材２の更に他の例を示すものであり、電極材２を密閉可能な四角状の箱型に形成し、その内部へ複数枚の太陽電池パネルＰを収納するようにしたものである。
尚、上記平板型電極材、筒型電極材及び箱型電極材は、後述するように電極材２からの振動エネルギー波６の放射性能の点から、何れもの厚さ１．５〜２．５ｍｍ、横幅５００〜１５００ｍｍ、縦幅５００〜１０００ｍｍのアルミ又はアルミ合金製板材を用いて構成されている。
【００２７】
次に、本発明による太陽電池パネルの変換効率の改善方法について説明する。
先ず、振動波発生器Ａを適宜の個所に設置すると共に、振動波発生器Ａのアルミ又はアルミ合金製電極材２にと対向状に、被処理物である太陽電池パネルＰを配置する。
次に、振動波発生器Ａを作動させ、その発振器１が作動すると、空間中に存在する様々な周波数の外部電磁界が並列共振回路５のコイルＬ２と鎖交し、コイルＬ２に様々な周波数の誘起起起電力ｅ＝ｅ０Ｓｉｎωｔが誘起される。そして、この誘起起電力ｅが、直列共振回路４の両端部に印加される。
【００２８】
次に、直列共振回路４のコンデンサーＣ１を調整して、当該直列共振回路４の共振周波を５００Ｈｚ〜２０００Ｈｚ、望ましくは５００〜１０００Ｈｚに設定する。これにより、コイルＬ２の両端には直列共振周波数の誘起起電力ｅが印加されることになり、発振器１の出力端子３ｂには、入力端子３ａに印加した直流電源Ｂの直流電圧Eに前記誘起起電力ｅ＝ｅ０Ｓｉｎωｔを重畳した、図４に示す如き振幅ｅ０が１０〜１００ｍＶの直流脈動電圧ｅ０が出力されることとなる。尚、直流電源Ｂから流入した電流は、コイルＬ２のみを通して流通することは勿論である。
【００２９】
尚、上記誘起起電力ｅの周波数は、変換効率の改善作用の点から５００〜１０００Hzの値が望ましいことが、後述する変換効率改善試験の結果から判明している。同様に、前記誘起起電力ｅの振振幅ｅ０は、１０〜１００ｍＶ程度が望ましいことが試験結果から判明している。
【００３０】
前記発振器1の出力端子３ａからの出力（直流脈動電流）は、アルミ又はアルミ合金製電極材２に印加され、これによってアルミ又はアルミ合金製電極材２が励起され、その結果、当該電極材２から所定周波数の振動エネルギー波６８０ｍｍが放射される。また、当該アルミ又はアルミ合金製板材２から放射された振動エネルギー波６は、電極材２と対向状に配置された太陽電池パネルＰに照射され、これによって太陽電池パネルＰの太陽電池モジュールＭが励起され、その結果、太陽電池モジュールＭの太陽光変換効率が向上するものと考えられている。
【００３１】
尚、前記発振器１の出力端子３ａからの出力（直流脈動電流）をアルミ又はアルミ合金製電極材２に印加することにより、アルミ又はアルミ合金製電極材２が励起されて振動エネルギー波が放射されることや、当該アルミ又はアルミ合金製板材２から放射された振動エネルギー波が太陽電池パネルＰの太陽電池モジュールＭに照射されることにより、太陽電池モジュールＭが励起されてその太陽光変換効率が向上することの理論的な解析は、現時点においては未だ十分に行われていない。
しかし、本件発明者は、発振器１の出力端子３ｂからの出力（直流脈動電流）をアルミ又はアルミ合金製電極材２に印加することにより、電極材２を構成する素材原子の外殻電子軌道に何らかの変動が生じ、その変動による前記素材原子の陽子の振動に基づいて、所定の周波数の振動エネルギー波が放射されているものと想定しており、且つ、放射されている振動エネルギー波は、所謂量子波と呼ばれる類のものであると想定している。
【００３２】
図５を参照して、前記電極材２の励起により、電極材２から二次放射された振動エネルギー波６が太陽電池パネルＰを構成する太陽電池モジュールＭへ照射されることにより、太陽電池モジュールＭを構成する素材原子が照射された振動エネルギー６を吸収する。その結果、素材原子が励起されてその物性が変化し、これによってその太陽光変換効率が変化することになる。
【００３３】
即ち、前記周波数５００〜１０００Ｈｚ、振幅１０〜１００ｍＶの脈動成分を有する直流脈動電圧Ｅ０をアルミ又はアルミ合金製電極材２へ印加してこれを励起させ、当該励起された電極材２から二次放射された振動エネルギー波を、太陽電池モジュールＭを構成する素材原子へ照射、吸収させることによって太陽電池モジュールＭの構成素材が励起され、その結果として太陽電池モジュールＭの太陽光変換効率が向上することになると考えられている。
尚、上記振動エネルギー波６の照射、吸収により太陽電池モジュールＭの太陽光変換効率が向上することについては、その理由が未だ十分に理論的に解析されていないが、太陽電池モジュールＭの構成素材が励起されることにより、その太陽光変換効率が向上するという事象は、後述するように、太陽電池パネルを用いた太陽光変換効率の試験の結果から明確に確認されている。
【００３４】
上述したように、上記振動エネルギー波６の照射、吸収による太陽電池モジュールＭの太陽光変換効率の向上については、現在その理論的な解析研究が進められているものの、未だその解析研究が完了しておらず、従って、上記太陽光変換効率が向上する理由は不明である。その結果、本願発明者は、現時点においては太陽光変換効率が向上する理由の理論的な根拠を明確に示すことができないが、特定周波数の振動エネルギー波の照射、吸収により、太陽電池モジュールＭを構成する素材原子のエネルギー状態が変化し、これによってその太陽光変換効率が向上するのではないかと想定している。
【００３５】
上述のように、本願発明の太陽光変換効率の向上に係る作用効果は、まだ理論的に十分解析されていが、当該作用効果は下記の本願発明の実施試験の結果からも明らかなように、本願発明の実稼働試験によって明確に確認されているものである。
【００３６】
次に、本願発明を用いた太陽電池パネルの太陽光変換効率の改善に係る試験と、その試験結果について説明する。
先ず、試験に供する太陽電池パネルＰとして、市販の同一仕様のフレキシブル基板薄膜モジュールから成る２枚の太陽電池パネルＰ（供試パネル）を選定した。各供試太陽電池パネルＰの具体的な特性仕様は、下記の通りである。
１  型式                  フレキシブルソーラパネル（PET基板・薄膜モジュール）
２  仕様                    
公称最大出力              ５０Ｗ
公称最大出力動作電圧      １８Ｖ
公称最大出力動作電流      ２．７４Ａ
公称解放電圧              ２１．５Ｖ
公称短絡電流              ３．０５Ａ
外形寸法                  ６８０ｍｍ ＊ ５３０ｍｍ
重量                      ０．７５ｋｇ
３  標準試験状態（ＳＴＣ）での出力特性
放射照度                  1０００Ｗ/ｍ２
モジュール温度            ２５℃
分光分布                  ＡＭ１．５の光
４  標準試験状態(STC)での太陽光変換効率
太陽光変換効率            １８％
【００３７】
次に、本願発明に係る振動波発生器Ａを用いて、上記供試太陽電池パネルＰと同一仕様の別の太陽電池パネルＰに振動波発生器Ａで発生した振動エネルギー波６を照射して太陽光変換効率を改善する処理を施し、その後、当該太陽光変換効率を改善する処理を施した太陽電池パネルＰについて、標準試験状態(ＳＴＣ)での太陽光変換効率を測定した。
尚、この時の前記振動波発生器Ａの作動条件は下記の通りであった。即ち、直流電源Ｂの電圧４８Ｖ、発振器１の発信周波数１０００Ｈｚ、脈動電圧の振幅１００ｍＶ、アルミ製電極材２の厚さ２ｍｍ、横幅７００ｍｍ、縦幅１０００ｍｍ（平板状電極）、振動波エネルギー６の照射時間１８０秒であった。
また、標準試験状態『ＳＴＣ』での太陽光変換効率の実測値は、２４％であった。
【００３８】
上記試験結果からも明らかなように、本発明に係る太陽光変換効率の改善方法を実施することにより、同じ太陽電池パネルを用いて総出力を２４/１８＝１．３３倍に増加させることが出来、設備費等の大幅な削減が可能となる。また、本発明により太陽光変換効率を改善した後の太陽電池パネルは、現在約５か月の運転実績を有しているが、４か月間の連続運転後に於いても、一定の太陽光変換効率（約２４％）を保持しており、今後も引き続き長期に亘って高い太陽光変換効率（約２４％）を保持するものと想定される。
【００３９】
更に、振動波発生器Aの発振器１から出力する脈動直流電圧ｅ０の脈動成分ｅの周波数（以下、共振周波数と呼ぶ）と変換効率の改善値との関係や、脈動成分ｅの振幅ｅ０と変換効率の改善値との関係を、上記と同じ方法によって調査した。
【００４０】
その結果、共振周波数が２００Ｈｚ以下及び５０００Ｈｚ以上になると、太陽光変換効率が大きく改善されないことが判明した。従って、発振器１の直流脈動電圧の周波数は５００から２０００Ｈｚの間に設定することとした。また、直流脈動電圧の振幅ｅ０は、直流電圧Eの０．０５〜０．１％の値があれば、十分な変換効率の向上が可能なことが確認されている。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明は、可撓性薄膜型太陽発電パネルだけでなく、あらゆる種類や形式の太陽電池パネルに適用出来るものである。
【符号の説明】
【００４２】
Ｐ          太陽電池パネル
Ｍ          太陽電池モジュール
Ａ          振動波発生器
Ｂ          直流電源
Ｃ１  Ｃ２  コンデンサー
Ｌ１   Ｌ２  コイル 
Ｒ          保護抵抗
Ｒ０        抵抗
ｅ          誘起起電力
Ｅ          バッテリー電圧
ｅ０        直流脈動電圧 
Ｆ          振動波発生器起動工程
Ｇ          振動エネルギー波発生工程
Ｈ          振動エネルギー波照射工程
１          発振器
１ａ        格納箱
１ｂ        電気回路
２          アルミ又はアルミ合金製電極材
３          リード線
３ａ        入力端子
３ｂ        出力端子
４          直列共振回路
５          並列共振回路
６          振動エネルギー波
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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