(57)【要約】【課題】防錆性とともに易脱脂性に優れる錆止め油組成物、錆止め油組成物の製造方法を提供する。【解決手段】（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油、（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート、（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート、（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス、（Ｅ）多価アルコールのフルエステル及び（Ｆ）多価アルコールの部分エステルの各々（Ａ）〜（Ｆ）成分を含有し、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満である錆止め油組成物、及び錆止め油組成物の製造方法である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記（Ａ）〜（Ｆ）成分を含有し、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満である錆止め油組成物。
（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油
（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート
（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート
（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス
（Ｅ）多価アルコールのフルエステル
（Ｆ）多価アルコールの部分エステル
【請求項２】
前記（Ａ）成分は、４０℃動粘度が３．０ｍｍ２／ｓ以上２０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油１及び４０℃動粘度が６０．０ｍｍ２／ｓ以上２００．０ｍｍ２／ｓ以下の基油２の少なくとも一方を含むものである請求項１に記載の錆止め油組成物。
【請求項３】
前記（Ａ）成分が、更に４０℃動粘度が３００．０ｍｍ２／ｓ以上５００．０ｍｍ２／ｓ以下の基油３を含む請求項２に記載の錆止め油組成物。
【請求項４】
前記（Ｂ）成分が、アルカリ土類金属スルフォネートである請求項１〜３のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項５】
前記（Ｃ）成分が、過塩基性アルカリ土類金属スルフォネートである請求項１〜４のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項６】
前記（Ｄ）成分が、パラフィンワックスを酸化したものである請求項１〜５のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項７】
前記（Ｅ）成分が、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール又はソルビタンから選ばれる多価アルコールと、炭素数８以上２４以下の脂肪酸とのフルエステルである請求項１〜６のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項８】
前記（Ｆ）成分が、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール又はソルビタンから選ばれる多価アルコールと、炭素数８以上２４以下の脂肪酸との部分エステルである請求項１〜７のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項９】
前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する前記（Ａ）成分の含有量が、５０．０質量％以上である請求項１〜８のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項１０】
前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する前記（Ｂ）成分の金属換算の含有量が、０．０１質量％以上０．５質量％以下である請求項１〜９のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項１１】
前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する前記（Ｃ）成分の金属換算の含有量が、０．０５質量％以上１．０質量％以下である請求項１〜１０のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項１２】
前記（Ｅ）成分と（Ｆ）成分との質量割合（［（Ｅ）／（Ｆ）］）が、０．６超３．０未満である請求項１〜１１のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項１３】
前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の組成物全量基準の合計含有量が、８０．０質量％以上である請求項１〜１２のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項１４】
４０℃動粘度が、５．０ｍｍ２／ｓ以上３５．０ｍｍ２／ｓ以下である請求項１〜１３のいずれか１項に記載の錆止め油組成物。
【請求項１５】
下記（Ａ）〜（Ｆ）成分を、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満となるように配合する錆止め油組成物の製造方法。
（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油
（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート
（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート
（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス
（Ｅ）多価アルコールのフルエステル
（Ｆ）多価アルコールの部分エステル
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、錆止め油組成物その製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄等の金属からなる金属材料は、製造工程間又は製品出荷前後において、金属表面における錆及びステインの発生を防止するために、金属表面に錆止め油を塗布することが一般的である。よって、錆止め油組成物には、第一には錆の発生を防止する防錆性が求められる。
このような錆止め油組成物としては、例えば鉱油及び／又は合成油からなる基油と、スルホン酸塩と、更に多価アルコールの部分エステル、酸化ワックス塩、エステル化酸化ワックス、ラノリン脂肪酸塩、エステル化ラノリン脂肪酸及び脂肪酸塩から選ばれる少なくとも一種の化合物を含むさび止め油組成物（例えば、特許文献１参照）、低粘度鉱油と、高粘度鉱油と、脂肪酸アミン塩と、エステルと、ザルコシン型化合物、スルホン酸塩等の防錆剤とを含有するさび止め油（例えば、特許文献２参照）等が提案されている。
【０００３】
錆止め油組成物は、これらの特許文献にも開示されるように、通常鉱油、合成油等の基油と、各種添加剤とを含有する油組成物である。各種添加剤は、所望の性能に応じて採用されるものであり、複数の添加剤による相乗効果が期待される一方、効果が相殺されてしまう場合がある。
例えば、これらの特許文献に開示されるさび止め油組成物に含まれる酸化ワックス塩、エステル化酸化ワックス、ザルコシン型化合物、スルホン酸塩等は錆止め成分として知られ、脂肪酸塩、脂肪酸アミン塩等は水除去性を発現する成分として知られている。錆止め成分は、金属材料の表面に吸着し、これを覆うように油膜を形成することで、該表面と空気との接触を抑制し、錆の発生を防止する、防錆性を発現する成分である。一方、水除去性は金属材料の表面に存在する水分を除去する性能であり、金属材料の表面に付着した水分と、該表面との間に入り込み、該水分を除去する性能である。よって、錆止め成分と水除去性を発現する成分とは、金属材料の表面に吸着する性能を有する成分である点で共通する。そのため、錆止め成分と水除去性を発現する成分とを含む油組成物は、これらの成分が互いに金属材料の表面への吸着を阻害しあい、競争吸着を生じてしまうと考えられる。このように、錆止め油組成物の開発においては、所望の性能に応じて種々の成分を添加しても、種々の成分に期待される所望の性能が得られない場合があるため、所望の性能に対して添加剤を組み合わせることは極めて困難なものとなる。
【０００４】
また、錆止め油組成物としては、鉱油及び／又は合成油を基油とし、脂肪酸エステル、過塩基性金属スルフォネート、中性金属スルフォネートを含む加工兼用防錆油組成物（例えば、特許文献３参照）も提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３６３５９２号公報
【特許文献２】特開２０１３−１９９６７０号公報
【特許文献３】特開２０１２−６２４８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、金属材料の加工においては、製造工程間又は製品出荷前後において、該金属材料の表面における錆及びステインの発生を防止するために錆止め油組成物を塗布し、切削、プレス等の各種の金属材料の加工を行う際に、予め洗浄液を用いて錆止め油組成物を除去した後に、加工油を用いて金属材料の加工を行うことがある。そのため、錆止め油組成物には、防錆性とともに、容易に金属材料から除去され得る易脱脂性が求められることがある。
防錆性は、既述のように、錆止め油組成物に含まれる錆止め成分が金属材料の表面に吸着し、これを覆うように油膜が形成されることで、金属材料の表面における錆、ステインの発生を防止することで発現する性能である。一方、易脱脂性は、金属材料の表面に形成した油膜の除去のしやすさにより発現する性能であるため、防錆性と易脱脂性とは相反する性能であるといえる。
【０００７】
特許文献１及び２に開示されるさび止め油組成物は、防錆性についての検討はされているが、易脱脂性についての検討が全くされておらず、防錆性とともに易脱脂性を有するものとはいえない。
また、特許文献３に開示される加工兼用錆止め油組成物は、防錆性、アルカリ脱脂剤等による易脱脂性に優れる油組成物として開示されている。しかし、近年の防錆性及び易脱脂性に対する要求性能の高まりに伴い、これに対応することができない場合が生じるようになっている。
【０００８】
そこで本発明は、防錆性とともに易脱脂性に優れる錆止め油組成物、錆止め油組成物の製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記課題に鑑みて鋭意検討の結果、下記の発明により解決できることを見出した。すなわち、本発明は、下記の構成を有する錆止め油組成物、錆止め油組成物の製造方法を提供するものである。
【００１０】
１．下記（Ａ）〜（Ｆ）成分を含有し、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満である錆止め油組成物。
（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油
（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート
（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート
（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス
（Ｅ）多価アルコールのフルエステル
（Ｆ）多価アルコールの部分エステル
２．前記（Ａ）成分は、４０℃動粘度が３．０ｍｍ２／ｓ以上２０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油１及び４０℃動粘度が６０．０ｍｍ２／ｓ以上２００．０ｍｍ２／ｓ以下の基油２の少なくとも一方を含むものである上記１に記載の錆止め油組成物。
３．前記（Ａ）成分が、更に４０℃動粘度が３００．０ｍｍ２／ｓ以上５００．０ｍｍ２／ｓ以下の基油３を含む上記２に記載の錆止め油組成物。
４．前記（Ｂ）成分が、アルカリ土類金属スルフォネートである上記１〜３のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
５．前記（Ｃ）成分が、過塩基性アルカリ土類金属スルフォネートである上記１〜４のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
６．前記（Ｄ）成分が、パラフィンワックスを酸化したものである上記１〜５のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
７．前記（Ｅ）成分が、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール又はソルビタンから選ばれる多価アルコールと、炭素数８以上２４以下の脂肪酸とのフルエステルである上記１〜６のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
８．前記（Ｆ）成分が、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール又はソルビタンから選ばれる多価アルコールと、炭素数８以上２４以下の脂肪酸との部分エステルである上記１〜７のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
９．前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する前記（Ａ）成分の含有量が、５０．０質量％以上である上記１〜８のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
１０．前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する前記（Ｂ）成分の金属換算の含有量が、０．０１質量％以上０．５質量％以下である上記１〜９のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
１１．前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する前記（Ｃ）成分の金属換算の含有量が、０．０５質量％以上１．０質量％以下である上記１〜１０のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
１２．前記（Ｅ）成分と（Ｆ）成分との質量割合（［（Ｅ）／（Ｆ）］）が、０．６超３．０未満である上記１〜１１のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
１３．前記（Ａ）〜（Ｆ）成分の組成物全量基準の合計含有量が、８０．０質量％以上である上記１〜１２のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
１４．４０℃動粘度が、５．０ｍｍ２／ｓ以上３５．０ｍｍ２／ｓ以下である上記１〜１３のいずれか１に記載の錆止め油組成物。
１５．下記（Ａ）〜（Ｆ）成分を、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満となるように配合する錆止め油組成物の製造方法。
（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油
（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート
（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート
（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス
（Ｅ）多価アルコールのフルエステル
（Ｆ）多価アルコールの部分エステル
【発明の効果】
【００１１】
本発明では、防錆性とともに易脱脂性に優れる錆止め油組成物、錆止め油組成物の製造方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施形態（以後、単に「本実施形態」と称する場合がある。）に係る錆止め油組成物について具体的に説明する。なお、本明細書中において、数値範囲の記載に関する「以下」、「以上」及び「〜」に係る数値は任意に組み合わせできる数値であり、また実施例の数値は上限値又は下限値として用いられ得る数値である。
【００１３】
〔錆止め油組成物〕
本実施形態の錆止め油組成物は、下記（Ａ）〜（Ｆ）成分を含有し、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満である錆止め油組成物である。
（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油
（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート
（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート
（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス
（Ｅ）多価アルコールのフルエステル
（Ｆ）多価アルコールの部分エステル
【００１４】
本実施形態の錆止め油組成物は、上記（Ａ）〜（Ｆ）成分のいずれかが欠けても、また上記（Ｄ）成分、（Ｅ）成分及び（Ｆ）成分の含有量が上記所定の範囲内になければ、防錆性とともに易脱脂性に優れるという効果は得られない。
既述のように、防錆性、易脱脂性等の錆止め油組成物に求められる性能は、各成分の金属材料の表面への吸着の程度に応じて発現する性能であり、これらの成分が互いに金属材料の表面への吸着を阻害しあい、競争吸着を生じる場合も想定される。所望の性能を得るために異なる成分を添加しても、所望の各々の性能が得られない場合があるため、所望の性能に対する添加剤の組み合わせは極めて困難であるところ、本実施形態の錆止め油組成物は上記成分を組み合わせ、かつ特定の成分を特定の含有量で含有させることにより、防錆性と易脱脂性という、相反する性能を高い水準で両立することを可能とした。
【００１５】
本実施形態の錆止め油組成物において、（Ａ）〜（Ｆ）成分を含有することには、これらの成分が各々存在している態様はもちろんのこと、例えばこれらの成分の幾つかの成分同士が反応した反応生成物を含む態様も包含される。また反応生成物が含まれる場合、該反応生成物に寄与した成分の含有量は、組成物中に反応せずに存在する量と該反応生成物に寄与した量との合計とする。
以下、本実施形態の錆止め油組成物を構成する各成分について説明する。
【００１６】
＜（Ａ）成分：基油＞
本実施形態の錆止め油組成物に含まれる（Ａ）成分は、４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油である。（Ａ）成分の４０℃動粘度が上記範囲外にあると、金属材料への浸透性が低下することがあり、被膜を十分に形成できずに優れた防錆性が得られない、あるいは溶解性が不十分となり、（Ｂ）〜（Ｆ）成分が溶解されない等の不具合が生じることがある。また、塗布性能の低減により、作業効率の低下も生じ得る。
防錆性及び易脱脂性の向上、各成分の溶解性の向上、更には塗布性能の向上による作業効率の向上も考慮すると、（Ａ）成分の４０℃動粘度は、好ましくは８．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１０．０ｍｍ２／ｓ以上、更に好ましくは１５．０ｍｍ２／ｓ以上であり、上限として好ましくは２８．０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは２５．０ｍｍ２／ｓ以下、更に好ましくは２０．０ｍｍ２／ｓ以下である。
本明細書において、４０℃動粘度は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した値である。
【００１７】
（Ａ）成分の基油としては、４０℃動粘度が上記範囲内のものであれば特に制限なく使用することが可能であり、鉱油、合成油等を用いることが可能である。本実施形態においては、鉱油、合成油を単独で、又は複数種を混合して用いることが可能であり、複数種の基油を用いる場合は、複数種の基油を混合した際の４０℃動粘度が上記範囲内にあればよく、単体として４０℃動粘度が上記範囲外のものであっても用いることが可能である。
【００１８】
鉱油としては、パラフィン基系原油、中間基系原油、又はナフテン基系原油を常圧蒸留した残渣油、又は常圧蒸留の残渣油を減圧蒸留して得られる留出油、さらにはこれらを常法に従って精製することによって得られる精製油、例えば、溶剤精製油、水添精製油、脱れき処理油、脱ロウ処理油、白土処理油、水素化精製処理油等が挙げられる。また、フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Ｇａｓ  Ｔｏ  Ｌｉｑｕｉｄｓ  ＷＡＸ））を異性化することで得られる鉱油等も挙げられる。
また、合成油としては、ポリ−α−オレフィン、α−オレフィンコポリマー、ポリブテン、アルキルベンゼン、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリオキシアルキレングリコールエステル、ポリオキシアルキレングリコールエーテル、ヒンダードエステル、シリコーンオイル等が挙げられる。
【００１９】
本実施形態においては、（Ａ）成分の基油としての４０℃動粘度の調整のしやすさ等を考慮すると、動粘度が異なる複数種の基油を混合して用いることが好ましい。より具体的には、４０℃動粘度が３．０ｍｍ２／ｓ以上２０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油１、４０℃動粘度が６０．０ｍｍ２／ｓ以上２００．０ｍｍ２／ｓ以下の基油２の少なくとも一方を含むことが好ましく、これらの基油１と基油２とを混合したものを（Ａ）成分として用いることがより好ましい。
【００２０】
また、４０℃動粘度の調整のしやすさ等を考慮すると、（Ａ）成分として、上記基油１、基油２の少なくとも一方とともに、更に４０℃動粘度が３００．０ｍｍ２／ｓ以上５００．０ｍｍ２／ｓ以下の基油３を含むことが好ましく、基油１、基油２及び基油３を混合したものがより好ましい。
この場合、（Ａ）成分中の基油１の含有量は、好ましくは５．０質量％以上、より好ましくは１０．０質量％以上、更に好ましくは１５．０質量％以上であり、上限として好ましくは３０．０質量％以下、より好ましくは２５．０質量％以下、更に好ましくは２０．０質量％以下である。（Ａ）成分中の基油２の含有量は、好ましくは６０．０質量％以上、より好ましくは６５．０質量％以上、更に好ましくは７０．０質量％以上であり、上限として好ましくは８５．０質量％以下、より好ましくは８０．０質量％以下、更に好ましくは７５．０質量％以下である。（Ａ）成分中の基油３の含有量は、残部とすればよい。
【００２１】
（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ａ）成分の含有量は、金属材料への浸透性を向上させて、被膜を十分に形成して防錆性を向上させる観点、他の各成分を十分に溶解させる観点から、好ましくは５０．０質量％以上、より好ましくは６５．０質量％以上、更に好ましくは８０．０質量％以上であり、上限として好ましくは９３．０質量％以下、より好ましくは９０．０質量％以下、更に好ましくは８８．０質量％以下である。
【００２２】
＜（Ｂ）成分：塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート＞
（Ｂ）成分として使用される金属スルフォネートは、各種スルホン酸の金属塩である。（Ｂ）成分を含まないと、優れた防錆性と易脱脂性が得られない。
スルフォネートのスルホン酸としては、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、アルキルフェニル構造（すなわち、Ａｌｋｙｌ−Ｐｈ−ＳＯ３−（Ａｌｋｙｌはアルキル基、Ｐｈはベンゼン環であることを示す。））、アルキルナフチル構造を有するスルホン酸であることが好ましく、アルキルフェニル構造を有することがより好ましい。すなわち、スルホン酸としては、アルキルベンゼンスルホン酸、アルキルナフタレンスルホン酸が好ましく、アルキルベンゼンスルホン酸がより好ましい。
【００２３】
スルフォネートの炭素数は、スルホン基あたりの全炭素数、例えば上記アルキルフェニル構造（Ａｌｋｙｌ−Ｐｈ−ＳＯ３−）それぞれに含まれるＡｌｋｙｌ−Ｐｈ−部分の炭素数の平均値として、好ましくは２０以上、より好ましくは２３以上、更に好ましくは２５以上であり、上限として好ましくは４０以下、より好ましくは３５以下、更に好ましくは３２以下である。炭素数が上記範囲内であると、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させることができる。
また、アルキルフェニル構造において、ベンゼン骨格に結合されるアルキル基の数は、１つでもよいが、好ましくは２つ以上である。これと同様に、上記アルキルナフチル構造において、ナフタレン骨格に結合されるアルキル基の数は、１つでもよいが、好ましくは２つ以上である。
【００２４】
スルフォネートに使用される金属としては、リチウム、ナトリウム等のアルカリ金属、マグネシウム、カルシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、また亜鉛等が挙げられ、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、マグネシウム、カルシウム、バリウム等のアルカリ土類金属が好ましく、中でもカルシウム、バリウムがより好ましく、カルシウムが更に好ましい。
すなわち、本実施形態において、（Ｂ）成分の金属スルフォネートとしては、アルカリ土類金属スルフォネートが好ましく、カルシウムスルフォネートが更に好ましい。
【００２５】
（Ｂ）成分の金属スルフォネートの塩基価は、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。塩基価が５０ｍｇＫＯＨ／ｇを超えたものであると、他の成分との組み合わせにより、優れた防錆性とともに易脱脂性が得られない。
（Ｂ）成分の金属スルフォネートの塩基価は、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは２５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、下限としては特に制限はないが、通常０ｍｇＫＯＨ／ｇより大きければよく、通常１ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。（Ｂ）成分の金属スルフォネートは、これらの塩基価から分かるように、一般的に３０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満程度とされる中性金属スルフォネート、３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上程度とされる塩基性金属スルフォネートうち、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下までの塩基性金属スルフォネートから選択されるもの、といえる。本明細書において、塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の「９．電位差滴定法（塩基価・過塩素酸法）」に準拠して測定されるものである。
本実施形態において、（Ｂ）成分としては、上記の金属スルフォネートを単独で、又は複数種を組み合わせて用いてもよい。
【００２６】
（Ｂ）成分の金属スルフォネート中の金属含有量は、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは１．０質量％以上、より好ましくは１．５質量％以上、更に好ましくは２．０質量％以上であり、上限として好ましくは１０．０質量％以下、より好ましくは８．０質量％以下、更に好ましくは５．０質量％以下である。
【００２７】
（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｂ）成分の金属換算の含有量は、他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０２質量％以上、更に好ましくは０．０３質量％以上であり、上限として好ましくは０．５質量％以下、より好ましくは０．３質量％以下、更に好ましくは０．１質量％以下である。
また、これと同様の観点から、（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｂ）成分の含有量は、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは１．０質量％以上、更に好ましくは１．２質量％以上、より更に好ましくは１．５質量％以上であり、上限として好ましくは５．０質量％以下、より好ましくは４．０質量％以下、更に好ましくは３．０質量％以下である。
【００２８】
＜（Ｃ）成分：塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート＞
（Ｃ）成分として使用される金属スルフォネートは、上記（Ｂ）成分の金属スルフォネートと同じ各種スルホン酸の金属塩である。（Ｄ）成分を含まないと、優れた易脱脂性が得られず、他の成分との組み合わせにより、優れた防錆性とともに易脱脂性が得られず、また低温安定性及び付着防止性が得られない。
スルフォネートのスルホン酸としては、主に易脱脂性を向上させ、他の成分との組み合わせにより、防錆性とともに易脱脂性を向上させ、かつ低温安定性及び付着防止性を向上させる観点から、アルキルフェニル構造（すなわち、Ａｌｋｙｌ−Ｐｈ−ＳＯ３−（Ａｌｋｙｌはアルキル基、Ｐｈはベンゼン環であることを示す。））、アルキルナフチル構造を有するスルホン酸であることが好ましく、アルキルフェニル構造を有することがより好ましい。すなわち、スルホン酸としては、アルキルベンゼンスルホン酸、アルキルナフタレンスルホン酸が好ましく、アルキルベンゼンスルホン酸がより好ましい。
【００２９】
スルフォネートの炭素数は、スルホン基あたりの全炭素数、例えば上記アルキルフェニル構造（Ａｌｋｙｌ−Ｐｈ−ＳＯ３−）それぞれに含まれる「Ａｌｋｙｌ−Ｐｈ−」部分の炭素数の平均値として、好ましくは２０以上、より好ましくは２３以上、更に好ましくは２５以上であり、上限として好ましくは４０以下、より好ましくは３５以下、更に好ましくは３２以下である。炭素数が上記範囲内であると、主に易脱脂性を向上させ、他の成分との組み合わせにより、防錆性とともに易脱脂性を向上させ、かつ低温安定性及び付着防止性を向上させることができる。
また、アルキルフェニル構造において、ベンゼン骨格に結合されるアルキル基の数は、１つでもよいが、好ましくは２つ以上である。これと同様に、上記アルキルナフチル構造において、ナフタレン骨格に結合されるアルキル基の数は、１つでもよいが、好ましくは２つ以上である。
【００３０】
金属としては、主に防錆性を向上させる観点から、上記（Ｂ）成分と同様に、マグネシウム、カルシウム、バリウム等のアルカリ土類金属が好ましく、中でもカルシウム、バリウムがより好ましく、カルシウムが更に好ましいことも同じである。
すなわち、本実施形態において、（Ｃ）成分の過塩基性金属スルフォネートとしては、過塩基性アルカリ土類金属スルフォネートが好ましく、過塩基性カルシウムスルフォネートが更に好ましい。
【００３１】
（Ｃ）成分の金属スルフォネートは、塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネートと称されるものである。塩基価が３００ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であると、優れた防錆性が特に得られず、他の成分との組み合わせにより、優れた防錆性とともに易脱脂性が得られない。
（Ｃ）成分の過塩基性金属スルフォネートの塩基価は、主に防錆性を向上させ、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは３２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、上限として好ましくは６００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは５５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より更に好ましくは４８５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
本実施形態において、（Ｃ）成分としては、上記の金属スルフォネートを単独で、又は複数種を組み合わせて用いてもよい。
【００３２】
（Ｃ）成分の金属スルフォネート中の金属含有量は、主に防錆性を向上させ、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは５．０質量％以上、より好ましくは１０．０質量％以上、更に好ましくは１５．０質量％以上であり、上限として好ましくは３０．０質量％以下、より好ましくは２５．０質量％以下、更に好ましくは２０．０質量％以下である。
【００３３】
（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｃ）成分の金属換算の含有量は、他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１質量％以上、更に好ましくは０．３質量％以上であり、上限として好ましくは１．０質量％以下、より好ましくは０．８質量％以下、更に好ましくは０．５質量％以下である。
また、これと同様の観点から、（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｃ）成分の含有量は、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは１．０質量％以上、更に好ましくは１．２質量％以上、より更に好ましくは１．５質量％以上であり、上限として好ましくは３．５質量％以下、より好ましくは２．５質量％以下、更に好ましくは２．０質量％以下である。
【００３４】
＜（Ｄ）成分：酸化ワックス＞
（Ｄ）成分として使用される酸化ワックスは、酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の酸化ワックスである。（Ｄ）成分を含まないと、優れた防錆性及び易脱脂性が得られない。
酸化ワックスとしては、例えば、石油留分の精製において得られるパラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタム等の各種ワックスを酸化したもの等が挙げられ、中でも、他の成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、パラフィンワックスを酸化したものが好ましい。
【００３５】
酸化ワックスの酸価は１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であると、優れた防錆性とともに易脱脂性が得られない。酸化ワックスの酸価は、他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは１６ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは２５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、上限として好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。本明細書において、酸価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の「７．電位差滴定法（酸価）」に準拠して測定されるものである。
【００３６】
酸化ワックスの融点は、好ましくは２５℃以上、より好ましくは２８℃以上、更に好ましくは３０℃以上であり、上限として好ましくは８０℃以下、より好ましくは７０℃以下、更に好ましくは６０℃以下である。酸化ワックスの融点が３０℃以上であると防錆性、低温安定性が向上し、８０℃以下であると、ワックス成分の析出をより抑制することができる。本明細書において、ワックスの融点は、ＪＩＳ  Ｋ００６４：１９９２「化学製品の融点及び溶融範囲測定方法」に準拠して測定されるものである。
本実施形態において、（Ｄ）成分としては、上記の酸化ワックスを単独で、又は複数種を組み合わせて用いてもよい。
【００３７】
（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｄ）成分の含有量は、４．１質量％以上である。４．１質量％未満であると、優れた防錆性が得られない。他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは４．２質量％以上、より好ましくは４．５質量％以上、更に好ましくは４．８質量％以上であり、上限として好ましくは１０．０質量％以下、より好ましくは８．５質量％以下、更に好ましくは７．５質量％以下である。
【００３８】
＜（Ｅ）成分：多価アルコールのフルエステル＞
（Ｅ）成分として使用される多価アルコールのフルエステルは、多価アルコール中の水酸基が全てエステル化され、分子中に水酸基が残っていないエステルのことである。（Ｅ）成分を含まないと、優れた防錆性及び易脱脂性が得られない。
多価アルコールのフルエステルにおける多価アルコールとしては、他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタンが好ましく挙げられ、ペンタエリスリトールがより好ましい。本実施形態において、フルエステルに用いられる多価アルコールは、一種単独又は複数種を組み合わせて用いてもよい。また、多価アルコールのフルエステルにおける多価アルコールは、多価アルコールの部分エステルにおける多価アルコールと同じであっても、異なっていてもよく、より優れた防錆性を得る観点から、異なっていることが好ましい。
【００３９】
本実施形態において、多価アルコールのフルエステルとしては、他の各成分との組み合わせにより防錆性及び易脱脂性を向上させる観点から、より具体的には、上記の多価アルコール、すなわちトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン等の多価アルコールと、炭素数８以上２４以下の脂肪酸とのフルエステルが好ましく挙げられる。
これと同様の観点から、脂肪酸は、モノカルボン酸であることが好ましく、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でもよく、また直鎖状脂肪酸でも分枝状脂肪酸でもよい。脂肪酸の炭素数は、より好ましくは１０以上、更に好ましくは１２以上であり、上限としてより好ましくは２０以下、更に好ましくは１８以下である。
【００４０】
脂肪酸としては、例えば、カプリル酸、２−エチルヘキサン酸、ペラルゴン酸、イソノナン酸、カプリン酸、イソデカン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、イソラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、イソミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、イソパルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、アラキジン酸、ベヘニン酸、ウンデセン酸、ｃｉｓ−４−テトラデセン酸、ｃｉｓ−５−テトラデセン酸、ｃｉｓ−９−テトラデセン酸、ｃｉｓ−６−ヘキサデセン酸、パルミトレイン酸、ｃｉｓ−６−オクタデセン酸、オレイン酸、ｔｒａｎｓ−９−オクタデセン酸、ｃｉｓ−１１−オクタデセン酸、ｔｒａｎｓ−１１−オクタデセン酸等が挙げられる。他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、中でもオレイン酸が好ましい。
脂肪酸は、一種単独又は複数種を組み合わせて用いてもよい。
なお、（Ｅ）成分のフルエステルについて、その純度は通常８０％以上である。
【００４１】
（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｅ）成分の含有量は、１．１質量％以上である。１．１質量％未満であると、優れた防錆性及び易脱脂性が得られない。他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｅ）成分の含有量は、好ましくは１．２質量％以上、より好ましくは１．５質量％以上、更に好ましくは２．０質量％以上であり、上限として好ましくは７．０質量％以下、より好ましくは６．５質量％以下、更に好ましくは５．５質量％以下である。
【００４２】
＜（Ｆ）成分：多価アルコールの部分エステル＞
（Ｆ）成分として使用される多価アルコールの部分エステルは、多価アルコール中の水酸基の少なくとも１個以上がエステル化されず、水酸基の形のままで残っているエステルのことである。（Ｆ）成分を含まないと、優れた防錆性が得られない。また、（Ｆ）成分を過剰に含むと、脱脂性が得られない。
多価アルコールの部分エステルにおける多価アルコールとしては、他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタンが好ましく挙げられ、ソルビタンがより好ましい。本実施形態において、部分エステルに用いられる多価アルコールは、一種単独又は複数種を組み合わせて用いてもよい。また、多価アルコールの部分エステルにおける多価アルコールは、多価アルコールのフルエステルにおける多価アルコールと同じであっても、異なっていてもよく、より優れた防錆性を得る観点から、異なっていることが好ましい。
【００４３】
本実施形態において、多価アルコールの部分エステルとしては、他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、より具体的には、上記の多価アルコール、すなわちトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン等の多価アルコールと、炭素数８以上２４以下の脂肪酸との部分エステルが好ましく挙げられる。
これと同様の観点から、脂肪酸は、モノカルボン酸であることが好ましく、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でもよく、また直鎖状脂肪酸でも分枝状脂肪酸でもよい。脂肪酸の炭素数は、より好ましくは１０以上、更に好ましくは１２以上であり、上限としてより好ましくは２０以下、更に好ましくは１８以下である。このような脂肪酸としては、上記（Ｅ）成分のフルエステルに用いられ得る脂肪酸として例示したものが挙げられ、オレイン酸が好ましい。
なお、（Ｆ）成分の部分エステルについて、その純度は通常９０％以上である。
【００４４】
（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｆ）成分の含有量は、１．１質量％以上５．０質量％未満である。１．１質量％未満であると、優れた防錆性が得られず、５．０質量％以上であると、優れた易脱脂性が得られない。他の各成分との組み合わせにより防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、（Ａ）〜（Ｆ）成分中の（Ｆ）成分の含有量は、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは１．０質量％以上、更に好ましくは２．０質量％以上であり、上限として好ましくは４．８質量％以下、より好ましくは４．５質量％以下、更に好ましくは４．２質量％以下である。
【００４５】
（その他成分）
本実施形態の錆止め油組成物は、上記（Ａ）〜（Ｆ）成分を含むものであり、これら（Ａ）〜（Ｆ）成分からなるものであってもよいし、またこれら（Ａ）〜（Ｆ）成分以外に、その他の成分を含有していてもよい。具体的には、上記（Ｂ）〜（Ｆ）成分以外の添加剤が挙げられる。
【００４６】
上記（Ｂ）〜（Ｆ）成分以外の添加剤としては、例えば、酸化防止剤、腐食防止剤、流動点降下剤等が挙げられる。
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノールや２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール等のフェノール系酸化防止剤、アルキル化ジフェニルアミンやフェニル−α−ナフチルアミン等のアミン系酸化防止剤が挙げられる。
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。また、流動点降下剤としては、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン等の重合体が挙げられる。
【００４７】
錆止め油組成物におけるその他の成分の合計含有量は、組成物全量基準で、好ましくは２０．０質量％以下、より好ましくは０．１〜１０．０質量％、更に好ましくは０．３〜５．０質量％である。すなわち、錆止め油組成物における、（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計含有量は、好ましくは８０．０質量％以上、より好ましくは９０．０質量％以上、更に好ましくは９５．０質量％以上であり、上限として好ましくは９９．９質量％以下、より好ましくは９９．７質量％以下である。
【００４８】
（錆止め油組成物の各種性状）
本実施形態の錆止め油組成物の４０℃動粘度は、好ましくは５．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１０．０ｍｍ２／ｓ以上、更に好ましくは１５．０ｍｍ２／ｓ以上であり、上限として好ましくは３５．０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３０．０ｍｍ２／ｓ以下、更に好ましくは２５．０ｍｍ２／ｓ以下である。
【００４９】
また、本実施形態の錆止め油組成物の引火点は、好ましくは５０℃以上、より好ましくは５５℃以上、更に好ましくは６０℃以上であり、上限として好ましくは３００℃以下、より好ましくは２５０℃以下、更に好ましくは２００℃以下である。引火点が上記範囲内であると、取扱がより容易となり、また防錆性とともに易脱脂性が向上しやすくなる。本明細書において、引火点は、ＪＩＳ  Ｋ２２６５：２００７に記載の方法に準拠して測定した値である。
【００５０】
本実施形態の錆止め油組成物は、（Ｅ）成分及び（Ｆ）成分の含有量について、（Ｅ）成分と（Ｆ）成分との質量割合（［（Ｅ）／（Ｆ）］）は、防錆性とともに易脱脂性を向上させる観点から、好ましくは０．６超、より好ましくは０．６５以上、更に好ましくは０．７以上であり、上限として好ましくは３．０未満、より好ましくは２．８以下、更に好ましくは２．６以下である。
【００５１】
本実施形態の錆止め油組成物は、（Ｃ）成分及び（Ｄ）成分の含有量について、（Ｄ）成分と（Ｃ）成分との質量割合（［（Ｄ）／（Ｃ）］）は、好ましくは２．２以上、より好ましくは２．５以上、更に好ましくは３．２以上であり、上限として好ましくは５．０以下、より好ましくは４．５以下、更に好ましくは４．０以下である。
（Ａ）〜（Ｆ）成分の中でも、（Ｃ）成分と（Ｄ）成分とは、互いに反応して反応生成物を生成しやすい成分であるが、該反応生成物が生成しても、防錆性及び易脱脂性には影響せず、上記の質量割合とすると、特に防錆性の向上に効果がある。
【００５２】
＜錆止め油組成物の使用方法及び金属材料の加工方法＞
本実施形態の錆止め油組成物は、金属材料の表面に塗布して使用する。本実施形態の錆止め油組成物は、金属表面に塗布することで、金属材料の表面に被膜を形成し、該被膜の形成により金属材料の表面における錆等の発生を防止し得る。また、優れた易脱脂性を有するため、金属材料の加工、製造を効率よく行うことが可能となる。すなわち、本実施形態の錆止め油組成物は、金属材料の加工、製造に好適に用いられる、ともいえる。
塗布は、金属材料を錆止め油組成物に浸漬させることで行ってもよいし、金属材料に錆止め油組成物を吹き付ける、その他の各種の塗装方法により行うことができ、浸漬により行うことが容易であり好ましい。
【００５３】
金属材料は、水系の加工液を用いて加工し、又はアルカリ洗浄液等により洗浄した後に、錆止め油組成物を金属材料表面に塗布することができる。
錆止め油組成物が使用される金属は、純鉄、鋼、鋳鋼、合金鋼、炭素鋼、銑鉄、鋳鉄等の鉄を含む金属が好ましく、また他の金属に使用することも可能である。
本実施形態の錆止め油組成物は、防錆が必要な用途であれば特に制限なく用いることが可能であり、例えば、工程間の防錆、出荷前後の防錆等に好適に用いられる。
【００５４】
錆止め油組成物を使用する場合、例えば脂肪族炭化水素系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤等の多価水素系溶剤等により希釈して用いてもよい。その場合、錆止め油組成物希釈液中の錆止め油組成物の含有量は、所望に応じて適宜調整すればよく、特に制限はなく、防錆性とともに易脱脂性を優れたものとし、かつ取扱性を考慮すると、通常０．５質量％以上１０．０質量％程度とすればよい。
また、これと同様の観点から、この錆止め油組成物の希釈後の液の４０℃動粘度は、好ましくは１．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１．２ｍｍ２／ｓ以上、更に好ましくは１．５ｍｍ２／ｓ以上であり、上限として好ましくは５．０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは４．５ｍｍ２／ｓ以下、更に好ましくは３．０ｍｍ２／ｓ以下である。
【００５５】
＜錆止め油組成物の製造方法＞
本実施形態の錆止め油組成物の製造方法は、下記（Ａ）〜（Ｆ）成分を、該（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する該（Ｄ）成分、（Ｅ）成分、及び（Ｆ）成分の含有量が各々４．１質量％以上、１．１質量％以上、及び１．１質量％以上５．０質量％未満となるように配合するものである。
（Ａ）４０℃動粘度が５．０ｍｍ２／ｓ以上３０．０ｍｍ２／ｓ以下の基油
（Ｂ）塩基価５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の金属スルフォネート
（Ｃ）塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属スルフォネート
（Ｄ）酸価１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のワックス
（Ｅ）多価アルコールのフルエステル
（Ｆ）多価アルコールの部分エステル
【００５６】
本製造方法においては、上記（Ａ）〜（Ｆ）成分、これらの配合量、その他成分及びその配合量、及びその他の詳細は、本実施形態の錆止め油組成物で説明した内容と同様であるので、その説明は省略する。
配合の順序としては、特に制限はなく、例えば（Ａ）成分の基油に、（Ｂ）〜（Ｆ）成分を逐次配合してもよいし、（Ｂ）〜（Ｆ）成分を予め混合したものを配合してもよい。また、（Ｃ）成分と（Ｄ）成分とは互いに反応する場合があるが、（Ｃ）成分と（Ｄ）成分を予め混合してから、（Ａ）成分の基油に配合してもよい。
【実施例】
【００５７】
以下に、本発明を、実施例により、さらに具体的に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
【００５８】
本発明における測定方法、評価方法は以下のとおりである。
（１）動粘度
動粘度は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した。
（２）塩基価
塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の「８．電位差滴定法（塩基価・塩酸法）」に準拠して測定した。
（３）酸価
酸価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の「７．電位差滴定法（酸価）」に準拠して測定した。
【００５９】
（４）防錆性の評価（耐塩水）
実施例及び比較例の油組成物について、ＪＩＳ  Ｋ２２４６：２０１７に準拠して中性塩水噴霧試験方法（４８時間）で行い、以下の評価基準に基づいて評価した。
Ａ：さび等級Ａ級
Ｂ：さび等級Ｂ級
Ｃ：さび等級Ｃ級
（５）防錆性の評価（耐軒下暴露）
実施例及び比較例の油組成物に、市販のＳＰＣＣ−ＳＤを浸漬して２４時間の油切りをした後、以下の条件において軒下暴露試験を実施した。各試験について、１０日後、１４日後、２０日後の状態を以下の評価基準により評価した。なお、試験数は３で実施した。
Ａ：さびなし
Ｂ：さび面積は、５％未満であった。
Ｃ：さび面積は、５％以上であった。
（試験条件）
試験環境：ＩＳＯ９２２５：２０１２に規定の腐食カテゴリーでＣ２〜Ｃ３相当（千葉沿岸部）
試験季節：７〜９月
（６）易脱脂性の評価
実施例及び比較例の油組成物に、市販のＳＰＣＣ−ＳＤを浸漬して２４時間の油切りをした後、脱脂液にて１５秒揺動浸漬し、次いで水浸漬により１５秒水洗し、水浸漬から引き上げ後の水濡れ面積を確認した。水濡れ面積１００％になるまでの脱脂時間を、前述した揺動浸漬から水濡れ面積確認までの操作を繰り返して測定し、以下の評価基準で評価した。脱脂条件は、脱脂液を市販のアルカリ洗浄液（ｐＨ１２〜１３）とし、温度４０℃、攪拌なしで行った。
Ａ：４５秒以下だった。
Ｂ：４５秒超６０秒以下
Ｃ：６０秒超だった。
【００６０】
［実施例１〜８、比較例１〜１１］
表１に記載される配合にて錆止め油組成物を調製して、各錆止め油組成物の防錆性及び易脱脂性について、上記の方法により評価した。
【００６１】
【表１】
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＊１，（Ａ）〜（Ｆ）成分の合計量に対する含有量である。
【００６２】
上記表における各成分の詳細は以下のとおりである。
（Ａ）基油１：４０℃動粘度５．０２ｍｍ２／ｓの鉱油
（Ａ）基油２：４０℃動粘度１９．７ｍｍ２／ｓの鉱油
（Ａ）基油３：４０℃動粘度４３５．０ｍｍ２／ｓの鉱油
（Ｂ）Ｃａスルフォネート：塩基価：２０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含有量：２．５質量％、スルホン酸基にアルキルフェニル構造を含む。
（Ｃ）過塩基性Ｃａスルフォネート：塩基価：４８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含有量：１８．５質量％、スルホン酸基にアルキルフェニル構造を含む。
（Ｄ）酸化ワックス：酸化ワックス（酸価：３５ｍｇＫＯＨ／ｇ、パラフィンワックスベース、融点３３℃）
（Ｅ）フルエステル：ペンタエリスリトールテトラオレート
（Ｆ）部分エステル：ソルビタンセスキオレート
・炭化水素系溶媒：４０℃動粘度３．０ｍｍ２／ｓのイソパラフィン系溶剤
・添加剤：フェノール系酸化防止剤０．３質量％、ベンゾトリアゾール系腐食防止剤０．１質量％、流動点降下剤（ポリメタクリレート）０．３質量％含有
【００６３】
実施例で示されるように、（Ａ）〜（Ｆ）成分を含む錆止め油組成物は、耐塩水及び耐軒下暴露のいずれの点でも優れた防錆性を示していることから、様々な環境下においても優れた防錆性を有していること、また優れた易脱脂性を有するものであることが確認された。
一方、（Ｂ）成分を含まない比較例１の油組成物は耐塩水の防錆性の点で劣り、また易脱脂性の点でも劣るものであり、（Ｃ）成分を含まない比較例２の油組成物は耐塩水及び耐軒下暴露の防錆性の点で劣るものであった。（Ｄ）成分を全く含まない比較例３の油組成物は耐塩水の防錆性、また易脱脂性の点で劣るものであり、（Ｄ）成分を含むものの含有量が少ない比較例４及び５の油組成物は特に耐塩水の防錆性の点で劣るものであった。（Ｅ）成分を含まない比較例６の油組成物は耐軒下暴露の防錆性、また易脱脂性の点で劣るものであり、（Ｅ）成分を含むものの含有量が少ない比較例９の油組成物は耐軒下暴露の防錆性、易脱脂性の点で劣るものであった。（Ｆ）成分を含まない比較例７、（Ｆ）成分を含むものの含有量が少ない比較例１０の油組成物は耐塩水及び耐軒下暴露の防錆性の点で劣るものであり、（Ｆ）成分の含有量が多い比較例１１の油組成物は易脱脂性の点で劣るものとなった。また、（Ａ）成分の基油として４０℃動粘度が４３５．０ｍｍ２／ｓと大きい比較例８の組成物は、溶媒を含有させて上記評価で使用できるものにしたものの、特に耐塩水の防錆性の点で劣るものであり、（Ａ）成分として特定の４０℃動粘度を有するものを含有していないと、優れた防錆性とともに易脱脂性が得られないことが確認された。
以上、比較例の内容から、いずれの成分が欠けていても、また（Ｄ）成分、（Ｅ）成分及び（Ｆ）成分については所定の含有量で含有していないと、優れた防錆性とともに易脱脂性は得られないことが確認された。