(57)【要約】【課題】コンパクトな形状で、効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルを得る。【解決手段】複数のプレートが積層された積層型平面コイル１は、磁性を弱める金属製の第１消磁用プレート２と、磁場を発生させる第１磁場コイルプレート３と、シリコンプレート４と、水晶プレート５と、磁場を発生させる第２磁場コイルプレート６と、磁性を弱める金属製の第２消磁用プレート７とが順番に積層されて構成されている。【選択図】図２
2020177997.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のプレートが積層された積層型平面コイルであって、
磁性を弱める金属製の第１消磁用プレートと、
磁場を発生させる第１磁場コイルプレートと、
シリコンプレートと、
水晶プレートと、
磁場を発生させる第２磁場コイルプレートと、
磁性を弱める金属製の第２消磁用プレートとが順番に積層されている
ことを特徴とする積層型平面コイル。
【請求項２】
請求項１に記載の積層型平面コイルにおいて、
上記水晶プレートは、三角形を正多角形状に並べてその外周を第１合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、
上記シリコンプレートは、円板状で外周を第２合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、
上記第１消磁用プレート、上記第１磁場コイルプレート、上記第１合成樹脂製リングで囲まれた水晶プレート、上記第２合成樹脂製リングで囲まれたシリコンプレート、第２磁場コイルプレート及び第２消磁用プレートは、同じ外径の円板形状であり、同心状に積層されている
ことを特徴とする積層型平面コイル。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の積層型平面コイルにおいて、
上記シリコンプレートは、９９．９９９９９９９９９％以上９９．９９９９９９９９９９９９％以下の単結晶シリコンよりなる
ことを特徴とする積層型平面コイル。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１つに記載の積層型平面コイルと、
上記積層型平面コイルを収容する平面コイル収容部と、
電気信号を送信する電気信号発生装置からの電気信号を上記積層型平面コイルに送るための電気信号入力部と、
上記平面コイル収容部の上方に設けられ、液体容器を収容する液体容器収容部と、
上記液体容器から供給された液体を供給する供給口とを備えている
ことを特徴とするウォータサーバ。
【請求項５】
請求項１から３のいずれか１つに記載の積層型平面コイルの使用方法において、
上記積層型平面コイルに対して特定周波数の信号を含む電流を流し、水に対して該特定周波数の信号の情報を転写する
ことを特徴とする積層型平面コイルの使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、積層型平面コイル、それを備えたウォータサーバ及び積層型平面コイルの使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、電磁波の無い状態の無極性磁場（以下、ゼロ磁場という）空間にする無極性磁場発生コイルが知られている（例えば、特許文献１参照）。このゼロ磁場コイルでは、縦軸の対のコイルが逆向きに巻かれている場合には同方向に電流を流し、縦軸の対のコイルが同方向に巻かれている場合には逆方向に電流を流すようにしている。
【０００３】
また、特許文献２のように、電流が流されると互いに打ち消し合うような磁場を発生する、巻回方向が互いに逆の一対のコイル状導電回路をプリントパターン化して設けたカード式ゼロ磁場発生装置が知られている。
【０００４】
一方、ゼロ磁場コイルではないが、絶縁層を介して積層されている３つ以上の導電層を有するコイル基板が知られている（例えば特許文献３）。このコイル基板では、その板厚方向における一端側の最外の導電層を含みかつ、他端側の最外の導電層を含まない一部複数の導電層に渦巻形のコイル部が形成され、それらコイル部が板厚方向に並んでいる。
【０００５】
さらに、特許文献４のように、微弱な電磁波を照射して水を活性化する技術が知られている。
【０００６】
また、特許文献５のように、同一平面上に形成される螺旋状コイルを複数積層してなる積層コイルであって、螺旋状コイルは隣接する他の螺旋状コイルと逆回りに形成され、螺旋状コイル同士は、螺旋状コイルの中央端部同士の接続と、螺旋状コイルの周辺端部同士の接続を交互に行い直列に接続されるものが知られている。これにより、積層コイル全体で同一方向へ螺旋が形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０００−１５６３２４号公報
【特許文献２】特開２００３−６９１８４号公報
【特許文献３】特開２０１８−１８８６８号公報
【特許文献４】米国特許第６３６９３９９号公報
【特許文献５】特開２００９−２７１０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
地球と電離層との間に存在するシューマン共振波長といわれる７．８３Ｈｚの電磁波を水に３０〜６０分間照射して活性化することにより、水のＨ−Ｏ−Ｈの結合角１０４．５°が１０８°になることがわかってきた。
【０００９】
近年、水に効果的に電磁波を照射させるコイル等が求められている。そして、このようなコイルは、他の用途にも広く使用できる余地がある。
【００１０】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、コンパクトな形状で、効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルを得ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の目的を達成するために、第１の発明では、複数のプレートが積層された積層型平面コイルであって、
磁性を弱める金属製の第１消磁用プレートと、
磁場を発生させる第１磁場コイルプレートと、
シリコンプレートと、
水晶プレートと、
磁場を発生させる第２磁場コイルプレートと、
磁性を弱める金属製の第２消磁用プレートとが順番に積層されている。
【００１２】
上記の構成によると、第１及び第２磁場コイルプレートで発生した磁場によって、互いに似通った材料であるシリコンプレートと水晶プレートとの間でエネルギー場が生じる。そして、第１及び第２消磁用プレートによって不必要な磁性を減少させられた状態で、信号を含む電磁波が発生する。また、この積層型平面コイルは、６枚のプレートが積層されたコンパクトな形状で構成される。
【００１３】
第２の発明では、第１の発明において、
上記水晶プレートは、三角形を正多角形状に並べてその外周を第１合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、
上記シリコンプレートは、円板状で外周を第２合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、
上記第１消磁用プレート、上記第１磁場コイルプレート、上記第１合成樹脂製リングで囲まれた水晶プレート、上記第２合成樹脂製リングで囲まれたシリコンプレート、第２磁場コイルプレート及び第２消磁用プレートは、同じ外径の円板形状であり、同心状に積層されている。
【００１４】
上記の構成によると、同じ外径を有する６枚のプレートが同心状に積層されているので、全体としては円板状になり、コンパクトで扱いやすい積層型平面コイルが得られる。
【００１５】
第３の発明では、第１又は第２の発明において、
上記シリコンプレートは、９９．９９９９９９９９９％以上９９．９９９９９９９９９９９９％以下の単結晶シリコンよりなる。
【００１６】
上記の構成によると、高純度のシリコンプレートを用いることで、シリコンの特性が最大限に発揮される。
【００１７】
第４の発明のウォータサーバは、第１から第３のいずれか１つの発明の積層型平面コイルと、
上記積層型平面コイルを収容する平面コイル収容部と、
電気信号を送信する電気信号発生装置からの電気信号を上記積層型平面コイルに送るための電気信号入力部と、
上記平面コイル収容部の上方に設けられ、液体容器を収容する液体容器収容部と、
上記液体容器から供給された液体を供給する供給口とを備えている。
【００１８】
上記の構成によると、電気信号発生装置から送られてきた電気信号が、多層化された積層型平面コイルで電磁波等の形で発信され、水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報が転写される。このウォータサーバにより、この情報が記憶された液体を容易に摂取することができる。
【００１９】
第５の発明では、第１から第３のいずれか１つの発明の積層型平面コイルの使用方法において、
特定周波数の信号を含む電流を流し、水に対して該特定周波数の信号の情報を転写する。
【００２０】
ここで、「特定低周波数」の基本周波数は、例えば、６〜５０Ｈｚの疎密波よりなり、６Ｈｚ以上２００Ｈｚ以下の低周波数レンジのものである。上記の構成によると、多層化された積層型平面コイルから発生される低周波電磁波及びその倍音（低周波電磁波の整数倍の高調波）等が水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報が転写される。
【発明の効果】
【００２１】
以上説明したように、本発明によれば、コンパクトな形状で、できるだけ効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施形態に係る積層型平面コイルを断面を一部拡大して模式的に示す斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る積層型平面コイルの分解斜視図である。
【図３】積層型平面コイルの電界強さを測定する様子を示す斜視図であり、（ａ）が正面側から測定する様子を示し、（ｂ）が側面側から測定する様子を示す。
【図４】積層型平面コイルの電界強さを測定する様子を示す斜視図であり、（ａ）がアンテナ角度が９０°のときを示し、（ｂ）がアンテナ角度が４５°のときを示し、（ｃ）がアンテナ角度が０°のときを示す。
【図５Ａ】本発明の実施例に係る積層型平面コイルの正面側から測定した電界強度を示すグラフである。
【図５Ｂ】本発明の実施例に係る積層型平面コイルの側面側から測定した電界強度を示すグラフである。
【図６Ａ】比較例に係るゼロ磁場平面コイルの正面側から測定した電界強度を示すグラフである。
【図６Ｂ】比較例に係るゼロ磁場平面コイルの側面側から測定した電界強度を示すグラフである。
【図６Ｃ】比較例に係るゼロ磁場平面コイルを示す平面図である。
【図７】本発明の実施形態に係る積層型平面コイルを含むウォータサーバを示す斜視図である。
【図８】本発明の実施形態に係る積層型平面コイルを用いた実験データを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２４】
−積層型平面コイルの構成−
図１及び図２は、本発明の実施形態の積層型平面コイル１を示す。この積層型平面コイル１は、複数のプレート２〜７が積層されることで構成されている。
【００２５】
具体的には、まず第１層目に、磁性を弱める金属製の第１消磁用プレート２が設けられている。この第１消磁用プレート２は、例えば、外径２２０ｍｍ、厚さ２．０ｍｍのステンレス鋼板よりなる。
【００２６】
第２層目には、磁場を発生させる第１磁場コイルプレート３を有する。第１磁場コイルプレート３は、例えば、外径２２０ｍｍのリジット基板（厚さ１．６ｍｍ）を有し、螺旋状に巻かれた導線３ａを有する。第１磁場コイルプレート３の導線３ａは、外部装置と接続可能な第１ハーネス３ｂに接続されている。導線３ａの構成は特に限定されないが、例えば、線幅は、１ｍｍ程度でそれぞれの導線３ａ間の距離は０．５ｍｍであり、外周に近い始点から中心に向かって螺旋状に進み、中心から裏面を通って始点側に戻ってくるように配線される。ガラス繊維などの絶縁層に導線３ａを銅箔等でプリント後、エポキシ樹脂でコーティングされている。この導線３ａが螺旋状にプリントされた側が第１層目側（第１消磁用プレート２側）を向いている。
【００２７】
第３層目には、例えば、外径２００ｍｍ、厚さ０．７ｍｍの高純度シリコンの円板よりなるシリコンプレート４が設けられている。このシリコンプレート４は、例えば、９９．９９９９９９９９９％（１１ナイン）以上９９．９９９９９９９９９９９９％（１４ナイン）の高純度化された単結晶シリコンを含む。特に９９．９９９９９９９９９９９９％（１４ナイン）の単結晶シリコンが望ましい。このような高純度のシリコンは、例えばＣＺ法（チョクラルスキ法）、ＦＺ法（浮遊帯法）等によって製造される。このような高純度のシリコンでは、ＣＺ法の方が強度的には有利である。近年、シリコンに強い電場を印加したときに生じる空間電化効果が発揮されることが知られている。そして、シリコンの電気抵抗は、磁場によって大きく増大されることが知られている。一方で、シリコンは、テラヘルツ波（例えば、３００ＧＨｚ〜３ＴＨｚ）を透過しやすい性質を有している。このシリコンプレート４は、単結晶シリコンの外周を例えば、外径２２０ｍｍ、内径２００ｍｍ、厚さ１．０ｍｍのアクリル樹脂等で構成された第１合成樹脂リング４ａで覆われて保護されている。例えば、シリコンプレート４の厚さが０．７ｍｍで、第１合成樹脂リング４ａの厚さが１．０ｍｍなので、０．３ｍｍの厚さ方向の隙間が確保されている。この隙間は、後述する水晶プレート５の製造誤差を吸収するためなどの理由で設けられている。
【００２８】
第４層目には、例えば、一辺が９８ｍｍで厚さ４．０ｍｍの正三角形の水晶板５ｂを六枚、六角形状に並べて構成された水晶プレート５が設けられている。この水晶プレート５を構成する正三角形状の各水晶板５ｂは、例えば人工水晶プレートであり、水晶の結晶が右回転で繋がる右回り水晶であり、表面は手作業等で研磨されている。水晶は、圧電体として知られており、水晶の結晶に電界を印加すると、圧電体に変化が生じる。このような性質を利用した水晶振動体が知られている。水晶プレート５は、六枚の水晶板５ｂが正六角形状に配置された状態で、その外周を、例えば、外径２２０ｍｍで、この正六角形の形にくり抜かれた厚さ４．０ｍｍのアクリル樹脂等で構成された第２合成樹脂リング５ａで覆われて保護されている。なお、水晶プレート５は、正五角形、正八角形等他の正多角形になるように複数の三角形等よりなる水晶板を並べて構成してもよい。この場合も、正多角形に合わせてくり抜いた第２合成樹脂リング５ａで外周を覆うとよい。
【００２９】
第５層目には、磁場を発生させる第２磁場コイルプレート６が設けられている。この第２磁場コイルプレート６は、上記第１磁場コイルプレート３と同様に、例えば、外径２２０ｍｍ、厚さ１．６ｍｍのリジット基板を有し、螺旋状に巻かれた導線６ａを有する。第２磁場コイルプレート６の導線６ａは、外部装置と接続可能な第２ハーネス６ｂに接続されている。導線６ａの構成は特に限定されないが、例えば、線幅は、１ｍｍ程度でそれぞれの導線６ａ間の距離は０．５ｍｍであり、外周に近い始点から中心に向かって螺旋状に進み、中心から裏面を通って始点側に戻ってくるように配線される。ガラス繊維などの絶縁層に導線６ａを銅箔等でプリント後、エポキシ樹脂でコーティングされている。この導線６ａが螺旋状に巻かれたようにプリントされた側が上記水晶プレート５側を向いている。つまり、第１磁場コイルプレート３と第２磁場コイルプレート６は、同じ向きに巻かれた螺旋状導線が印刷された面が上下方向に同じ方向を向くように配置されている。この点は、同方向の電流が流れる導線が逆方向に巻かれるように配置される、いわゆるゼロ磁場コイルとは異なる。
【００３０】
第６層目には、磁性を弱める金属製の第２消磁用プレート７が設けられている。この第２消磁用プレート７は、第１消磁用プレート２と同様に、例えば、外径２２０ｍｍ、厚さ２．０ｍｍのステンレス鋼板よりなる。
【００３１】
図示しないが、例えば、各プレートの４箇所にキリ孔が空けられており、上下をビス等で固定されている。各プレートの固定方法はこれに限定されず、接着等でもよい。
【００３２】
このように構成することにより、本実施形態では、第１及び第２磁場コイルプレート３，６で発生した磁場により、互いに似通った材料であるシリコンプレート４と水晶プレート５との間でエネルギー場が生じる。そして、第１及び第２消磁用プレート７によって不必要な磁性を減少させられる。そして、この積層型平面コイル１は、６枚のプレート２〜７が積層されたコンパクトな形状で構成される。
【００３３】
図１に直径方向に切断した断面で見たときを拡大して示すように、積層型平面コイル１全体で見ると、シリコンプレート４と水晶プレート５の領域内で、上方から見ると同じ螺旋が上下に重なるように正確に配置された第１磁場コイルプレート３と第２磁場コイルプレート６とにおいて、正に反対方向の磁界が生じており、この限られた空間内で互いに打ち消し合い、局所的にゼロ磁場に近い状態が形成されると見ることができる。そのゼロ磁場に近い状態のシリコンプレート４及び水晶プレート５のエネルギー場で第１磁場コイルプレート３と第２磁場コイルプレート６に流される電気信号から発生した電磁波が、上下面では第１消磁用プレート２及び第２消磁用プレート７によって出口を塞がれ、行き場を失った電磁波は、その放射口として側面より放射され上下方向にも回り込んでいく。特に水晶は、ピエゾ効果で見られるように、各種エネルギーに対して独特の反応を正確に繰り返すので、結果として特定の振動周波数のエネルギーを放出する役目を果たしていると考えることもできる。本実施形態では、このような特徴を有する水晶プレート５と、不純物が極めて少ない自然界で最も規則正しい構造で、エントロピーが最低と考えられるシリコンプレート４との相乗効果でゼロ磁場内のエネルギーが積層型平面コイル１の外に放出されると考えることもできる。
【００３４】
本実施形態では、水晶プレート５以外の各プレートは、同じ外径２２０ｍｍの円板形状よりなり、水晶プレート５を含む６枚のプレート２〜７が同心状に積層され、積層した状態でもわずか１２．２ｍｍ程度の厚さとなっている。このため、コンパクトで扱いやすい積層型平面コイル１が得られる。
【００３５】
したがって、本実施形態によると、コンパクトな形状で、できるだけ効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイル１が得られる。
【００３６】
−ウォータサーバの構成−
図７に示すように、ウォータサーバ１０は、直方体状のサーバ本体１１を備え、このサーバ本体１１の下部には、上述した積層型平面コイル１を収容する平面コイル収容部１２が設けられている。
【００３７】
サーバ本体１１の平面コイル収容部１２の下方には、電気信号を送信する電気信号発生装置２０を収容する電気信号発生装置収容部１３が設けられている。この電気信号発生装置収容部１３には、電気信号を積層型平面コイル１に送るための電気信号入力部としてのハーネス３ｂ，６ｂが配線され、接続されている。
【００３８】
サーバ本体１１における平面コイル収容部１２の上方には、例えば、市販のウォータサーバ用の液体容器２１を収容する液体容器収容部１４が設けられている。この液体容器２１には飲料水Ｗが収容されているが、添加物を含んだ水溶液でもよい。液体容器２１の設置向きは特に限定されないが、平面コイル収容部１２に近い位置に設けるのが望ましい。例えば、液体容器収容部１４は、平面コイル収容部１２と仕切りが無くてもよく、積層型平面コイル１の上に直接液体容器２１を載せてもよい。その状態で液体容器２１の上方から飲料水Ｗが組み上げられ、空になった液体容器２１は、新しい液体容器２１に交換できるようになっている。
【００３９】
詳しくは図示しないが、サーバ本体１１の内部には、液体容器２１から供給される液体を加熱する加熱部及び冷却する冷却部とを備えた公知の水温調整部１５が設けられている。
【００４０】
サーバ本体１１の上端には、操作部１６が設けられており、この操作部１６を操作することで、加熱した水を供給口１７から給水できるようになっている。また、操作部１６の別のボタンを操作することで、冷却した水を供給口１７から給水してカップ２２等に注ぐことができるようになっている。
【００４１】
詳しくは図示しないが、ウォータサーバ１０には電源コードが設けられており、この電源コードを繋ぐことで、電源が供給されるようになっている。
【００４２】
本実施形態では、電気信号発生装置２０から送られてきた電気信号が、多層化された積層型平面コイル１で電磁波等の形で発信され、水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、電磁波等に含まれる情報が転写される。このウォータサーバ１０により、この情報が記憶された液体を容易に摂取することができる。
【００４３】
−積層型平面コイルの電界強度測定−
図３及び図４に示すように、外部からの電磁波の影響を受けず、内部で電磁波が反射しないように構成された電波暗室５０において、積層型平面コイル１に対し、電気信号発生装置２０から特定周波数の電気信号を発信させる。
【００４４】
実際は、意図して出している電磁波による意図的放射(Intentional radiation)ではなくて、基本発信周波数の整数倍で発生する高調波による非意図的放射( unintentional radiation)の周波数によって搬送波が振幅変調（Amplitude Modulation)されて発信されている様子がわかる。その内の１つの周波数は、後述する図６Ａ及び図６Ｂでピークが立っている１ＭＨｚ近辺(９８０ｋＨｚ）である。
【００４５】
実施例としての積層型平面コイル１を図３（ａ）に示すようにアンテナ５２に対して上面（又は下面）が正面となるように測定用テーブル５１に配置する場合と、図３（ｂ）に示すようにアンテナ５２に対して側面が正面となるように測定用テーブル５１に配置する場合について測定した。アンテナ５２の角度は、図４（ａ）に示す９０°、図４（ｂ）に示す４５°、図４（ｃ）に示す０°の３通りについて測定した。その結果を図５Ａ及び図５Ｂに示す。
【００４６】
比較例として、図６Ｃに示すように、第１磁場コイルプレート３と同様のサイズのもので、螺旋状に巻かれた隣り合う導線１０１ａに逆方向の電流が流れるゼロ磁場平面コイル１０１を用いた。その結果を図６Ａ及び図６Ｂに示す。ゼロ磁場平面コイル１０１は、理論的にはゼロ磁場を形成すると考えられるが、実際にはある程度電磁波が放出されていることもわかる。
【００４７】
同じ電気信号発生装置２０を用いた場合でも、コイルの種類によって非意図的放射でピークが立つ周波数は違っている。これは、１つには、コイルによって異なるインピーダンス及びインダクタンスにより共振周波数が違っているためと思われる。
【００４８】
比較例では、１ＭＨｚ近辺の大きなピークと、７．５ＭＨｚ近辺の小さなピークとが目立つ一方、実施例は、１．８ＭＨｚ近辺から７．５ＭＨｚ近辺にピークが散らばっていることがわかる。
【００４９】
−積層型平面コイルの使用方法−
積層型平面コイル１の使用方法として、特定周波数の信号を含む電流を流し、水に対して特定周波数の信号の情報を転写する方法の一例について説明する。
【００５０】
ここで、「特定低周波数」の基本周波数は、例えば、６〜５０Ｈｚの疎密波よりなり、６Ｈｚ以上２００Ｈｚ以下の低周波数レンジのものである。本実施形態では、多層化された積層型平面コイル１から発生される低周波電磁波及びその倍音（低周波電磁波の整数倍の高調波）等が水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報が転写される。
【００５１】
上記実施形態の積層型平面コイル１の使用方法は、特に限定されないが、その使用方法の一例について実験データを用いて説明する。
【００５２】
この使用方法では、上記積層型平面コイル１に特定周波数発生装置として電気信号発生装置２０を接続した。この電気信号発生装置２０を用いて積層型平面コイル１に特定周波数の信号を含む電流を流し、その上方に載置した液体容器に入れられた水に対して特定周波数の信号の情報を転写した。「特定低周波数」の基本周波数は、例えば、６〜５０Ｈｚの疎密波よりなり、６Ｈｚ以上２００Ｈｚ以下の低周波数レンジのものである。例えば、地球と電離層との間に存在するシューマン波に相当する約７．８Ｈｚの波長を含むを持つ電気信号を含む電流を積層型平面コイル１に流した。このようなシューマン波を水に与えると、その低周波電磁波が水の水素結合に吸収され、その結合角度が１０４．５度から１０８度に変化することがわかっている。本実験では、上記特定低周波数として発信された言語エネルギーを水に加波した。
【００５３】
その後、ラマン散乱スペクトルの比較を行った。測定試料として、原水と上記加波後の処理水とを用い、それぞれＮＲＳ−５０００型レーザラマン分光光度計で計測した結果を図８に示す。
【００５４】
原水、処理水ともに複数回数測定を行い、再現性を確認した。再現測定の結果、水のＯ−Ｈ伸縮振動に由来する３４００ｃｍ−ｌ、３２５０ｃｍ−ｌ間で原水に比べ、処理水にスペクトルの減少傾向が認められた。水の構造化、つまりＯ−Ｈ伸縮振動が抑制されていることが見て取れる。
【００５５】
このように、本実施形態では、多層化された積層型平面コイル１から発生される低周波電磁波が水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報を転写できることがわかった。
【００５６】
（その他の実施形態）
本発明は、上記各実施形態について、以下のような構成としてもよい。
【００５７】
すなわち、上記各実施形態では、第１及び第２消磁用プレート２，７としてステンレス鋼板を用いたが、これに限定されず、電磁波を通しにくい（通さない）他の金属材料でもよい。
【００５８】
なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物や用途の範囲を制限することを意図するものではない。
【符号の説明】
【００５９】
１      積層型平面コイル 
２      第１消磁用プレート 
３      第１磁場コイルプレート 
３ａ    導線 
３ｂ    第１ハーネス 
４      シリコンプレート 
４ａ    第１合成樹脂リング 
５      水晶プレート 
５ａ    第２合成樹脂リング 
５ｂ    水晶板
６      第２磁場コイルプレート 
６ａ    導線 
６ｂ    第２ハーネス 
７      第２消磁用プレート 
１０      ウォータサーバ 
１１      サーバ本体 
１２      平面コイル収容部 
１３      電気信号発生装置収容部 
１４      液体容器収容部 
１５      水温調整部 
１６      操作部 
１７      供給口 
２０      電気信号発生装置 
２１      液体容器 
２２      カップ
５０      電波暗室 
５１      測定用テーブル 
５２      アンテナ 
Ｗ      飲料水
【図１】
2020177997.tif 000003
【図２】
2020177997.tif 000004
【図３】
2020177997.tif 000005
【図４】
2020177997.tif 000006
【図５Ａ】
2020177997.tif 000007
【図５Ｂ】
2020177997.tif 000008
【図６Ａ】
2020177997.tif 000009
【図６Ｂ】
2020177997.tif 000010
【図６Ｃ】
2020177997.tif 000011
【図７】
2020177997.tif 000012
【図８】
2020177997.tif 000013