(57)【要約】      （修正有）【課題】分散性に優れ、かつ耐候性及び耐熱性に優れ、様々な用途に適用できる、イソインドリン化合物、及び該化合物を含む着色組成物の提供。【解決手段】例えば、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリンと２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミドから調製できる中間体にバルビツール酸を反応させて得られるイソインドリン化合物を含む顔料並びに着色組成物によって、プラスチック用着色剤、プラスチック成型品、トナー、塗料、印刷インキ、及びインクジェットインキを作製する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式（１）で表されるイソインドリン化合物。
【化１】
2020180176.tif 000025
[式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、カルボキシル基、ニトロ基、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アミド基、又はスルホンアミド基を表し、
Ｒ７、Ｒ８は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表し、
Ａは、下式（２）、下式（３）、又は下式（４）で表される基を表し、
【化２】
2020180176.tif 000026
式中、Ｘは−Ｏ−又は−ＮＨ−を表し、Ｒ９はアルキル基又はアリール基を表し、
Ｒ１０、Ｒ１１は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表し、
Ｒ１２〜Ｒ１６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表す。］
【請求項２】
請求項１記載のイソインドリン化合物を含む顔料と、分散媒体とを含む、着色組成物。
【請求項３】
前記分散媒体が樹脂を含む、請求項２に記載の着色組成物。
【請求項４】
請求項２又は３に記載の着色組成物を含むプラスチック用着色剤。
【請求項５】
請求項４に記載のプラスチック用着色剤を含むプラスチック成形品。
【請求項６】
請求項２又は３に記載の着色組成物を含むトナー。
【請求項７】
前記分散媒体が、樹脂と、溶剤とを含む、請求項２に記載の着色組成物。
【請求項８】
溶剤が水を含む、請求項７に記載の着色組成物。
【請求項９】
請求項７又は８に記載の着色組成物を含む塗料又は印刷インキ。
【請求項１０】
請求項７又は８に記載の着色組成物を含むインクジェットインキ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、イソインドリン化合物、及びイソインドリン化合物を含む顔料並びに着色組成物に関する。また、本開示は、上記着色組成物を含む、プラスチック用着色剤、プラスチック成型品、トナー、塗料、印刷インキ、及びインクジェットインキに関する。
【背景技術】
【０００２】
プラスチック製品、トナー、塗料、及び印刷インキなどの用途で使用される代表的な着色剤として、顔料が挙げられる。顔料は、無機顔料と有機顔料とに大別され、有機顔料は、一般的に、無機顔料と比べて耐候性及び耐熱性に劣る傾向がある。しかし、有機顔料は、色の鮮明性及び着色力の観点では無機顔料よりも優れることから、様々な用途で使用されている。例えば、有機顔料として、アゾ顔料、キノフタロン顔料、イソインドリン顔料、イソインドリノン顔料、アントラキノン顔料、ジケトピロロピロール顔料、及びキナクリドン顔料などが知られている。
【０００３】
一方、近年、環境的な観点から、芳香族アミン、及び重金属などを含まない有機顔料及び着色剤の需要が増大している。黄色から紅色の色相を有する有機顔料として、主にアゾ顔料が使用されているが、アゾ顔料には、使用されている原料、あるいは光又は熱による分解によって、成分中に芳香族アミンが含まれることがある。そのため、近年では、環境適合性の観点から、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３９、及びＣ．Ｉ．ピグメントレッド２６０といった、芳香族アミンを含まないイソインドリン顔料が注目されている。
【０００４】
例えば、特許文献１は、非対称性イソインドリン顔料の製造方法を開示している。特許文献２は、プラスチックの着色用途に向けたイソインドリン顔料を開示している。特許文献３は、水、分散剤、及びイソインドリン顔料を含む、インクジェットインキ用の分散体を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５−１３２６３０号公報
【特許文献２】特表２００９−５４３９１７号公報（特許５４４７８３３号）
【特許文献３】特開平１０−１４００６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
イソインドリン顔料を使用して着色組成物を構成する場合、イソインドリン顔料は分散媒体において優れた分散性を示し、かつ耐熱性及び耐候性に優れることが好ましい。分散性が不十分であると、粘度上昇、及び分散安定性の低下といった不具合が生じる。また、耐熱性及び耐候性が不十分であると、例えば、黄色から黒色への変色といった不具合が生じる。
【０００７】
しかし、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３９、及びＣ．Ｉ．ピグメントレッド２６０などの従来のイソインドリン顔料を使用した着色組成物は、顔料自体の分散性が低く、また耐候性及び耐熱性も十分に満足できるものではなく、用途によって顔料及び組成が限られている。
【０００８】
例えば、特許文献２では、プラスチックの着色用途に向けて、顔料製造時の特定の結晶化工程によってイソインドリン顔料の分散性を改善しているが、顔料はＣ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５に限られている。また、特許文献３は、インクジェットインキの用途に向けて、分散剤の使用を必須とする分散体を開示しているが、この分散体を用いたインキは、初期粘度が高く、分散安定性に乏しい傾向がある。そもそも、イソインドリン顔料に対して適用できる分散剤は限られているため、分散剤による分散性の改善には限界がある。
【０００９】
したがって、上述の状況に鑑み、本発明は、分散性に優れ、かつ耐候性及び耐熱性に優れ、様々な用途に適用できる、イソインドリン化合物を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、イソインドリン構造を有する化合物の各種特性について種々の検討を行った。その結果、顔料として下式（１）で表されるイソインドリン化合物を好適に使用できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の実施形態は以下に関する。但し、本発明は以下に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。
【００１１】
一実施形態は、下式（１）で表されるイソインドリン化合物に関する。
【化１】
2020180176.tif 000002
[式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、カルボキシル基、ニトロ基、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アミド基、又はスルホンアミド基を表し、
Ｒ７、Ｒ８は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表し、
Ａは、下式（２）、下式（３）、又は下式（４）で表される基を表し、
【化２】
2020180176.tif 000003
式中、Ｘは−Ｏ−又は−ＮＨ−を表し、Ｒ９はアルキル基又はアリール基を表し、
Ｒ１０、Ｒ１１は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表し、
Ｒ１２〜Ｒ１６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表す。］
【００１２】
一実施形態は、上式（１）で表されるイソインドリン化合物を含む顔料と、分散媒体とを含む、着色組成物に関する。
【００１３】
一実施形態は、上記分散媒体が樹脂を含む、着色組成物に関する。
【００１４】
一実施形態は、上記実施形態の着色組成物を含むプラスチック用着色剤に関する。
【００１５】
一実施形態は、上記実施形態のプラスチック用着色剤を含むプラスチック成形品に関する。
【００１６】
一実施形態は、上記実施形態の着色組成物を含むトナーに関する。
【００１７】
一実施形態は、上記分散媒体が、樹脂と、溶剤とを含む、着色組成物に関する。上記溶剤は、水を含むことが好ましい。
【００１８】
一実施形態は、上記実施形態の着色組成物を含む塗料又は印刷インキに関する。
【００１９】
一実施形態は、上記実施形態の着色組成物を含むインクジェットインキに関する。
【発明の効果】
【００２０】
本開示によれば、分散性、耐候性及び耐熱性に優れるため、プラスチックの着色、トナー、塗料、及び印刷インキなどの様々な用途に好適に使用できる、イソインドリン化合物を含む着色組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態を詳細に説明する。但し、本発明は以下の実施形態に限定されるものではなく、様々な実施形態を含む。
なお、本明細書において、「（メタ）アクリロイル」、「（メタ）アクリル」、「（メタ）アクリル酸」、「（メタ）アクリレート」、又は「（メタ）アクリルアミド」と表記した場合、特に説明がない限り、それぞれ、「アクリロイル及び／又はメタクリロイル」、「アクリル及び／又はメタクリル」、「アクリル酸及び／又はメタクリル酸」、「アクリレート及び／又はメタクリレート」、又は「アクリルアミド及び／又はメタクリルアミド」を意味する。また、本明細書に記載する「Ｃ．Ｉ．」は、カラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）を意味する。
【００２２】
＜イソインドリン化合物（１）＞
一実施形態は、イソインドリン化合物（１）に関する。
【００２３】
［イソインドリン化合物（１）］
本明細書において、「イソインドリン化合物（１）」とは、下式（１）で表されるイソインドリン骨格を有する化合物を意味する。イソインドリン化合物（１）は、下式（１）で表されるイソインドリン骨格を有する化合物の１種又は２種以上を含んでよい。
【００２４】
【化３】
2020180176.tif 000004
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、カルボキシル基、ニトロ基、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、チオアルキル基、チオアリール基、アミド基、又はスルホンアミド基を表す。
Ｒ７、Ｒ８は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表す。
【００２５】
Ａは、下式（２）、下式（３）、又は下式（４）で表される基を表す。
【化４】
2020180176.tif 000005
式（２）中、Ｘは−Ｏ−又は−ＮＨ−を表し、Ｒ９はアルキル基又はアリール基を表す。
式（３）中、Ｒ１０、Ｒ１１は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表す。
式（４）中、Ｒ１２〜Ｒ１６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表す。
【００２６】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６におけるハロゲン原子は、特に限定されないが、例えば、フッ素、塩素、臭素、又はヨウ素であってよい。
【００２７】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６におけるアルキル基（−Ｒ）は、炭化水素から水素原子を１つ除いた原子団を意味する。炭素数は、１〜２０であることが好ましく、１〜１０であることがより好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。アルキル基は、直鎖構造、分岐構造、単環構造、又は縮合多環構造のいずれであってもよい。
特に限定されないが、アルキル基は、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、オクタデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、２−エチルヘキシル基、２−ヘキシルドデシル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、ネオペンチル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基、ボロニル基、又は４−デシルシクロヘキシル基等であってよい。
【００２８】
上記アルキル基は、少なくとも１つの水素原子がアミノ基や、フッ素原子などの他の置換基で置換されてもよい。すなわち、上記アルキル基は、アルキルアミノ基であってもよく、フルオロアルキル基であってよく、パーフルオロアルキル基であってもよい。アルキルアミノ基の具体例として、−ＣＨ２−ＮＨ２、−ＣＨ２−ＮＨＲ、−ＣＨ２−ＮＲＲ等が挙げられる。フルオロアルキル基の具体例として、モノフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、又はトリフルオロメチル基が挙げられる。
【００２９】
上記アルキル基は、２以上のアルキル基（但し、一方はアルキレン基となる）が連結基を介して互いに結合した構造を有してもよい。連結基の具体例として、エステル結合（−ＣＯＯ−）、エーテル結合（−Ｏ−）、スルフィド結合（−Ｓ−）が挙げられる。すなわち、一実施形態において、アルキル基は、例えば、「−Ｒ’−Ｏ−Ｒ」で表される基であってよい（Ｒ’は上記アルキル基から水素原子を１つ除いた原子団を表す）。具体例として、−Ｃ２Ｈ４−Ｏ−Ｃ２Ｈ５が挙げられる。
【００３０】
一実施形態において、アルキル基は、炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、炭素数１〜４のアルキル基がより好ましく、炭素数１又は２のアルキル基がさらに好ましい。
【００３１】
上式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６におけるアルコキシ基は、上述のアルキル基（−Ｒ）に酸素原子が結合した基（−ＯＲ）である。
【００３２】
上式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６おけるアリール基（−Ａｒ）は、芳香族炭化水素から水素原子を１つ除いた原子団を意味する。炭素数は６〜３０であることが好ましく、６〜２０であることがより好ましい。
特に限定されないが、上記アリール基は、例えば、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、クオーターフェニリル基、ペンタレニル基、インデニル基、ナフチル基、ビナフタレニル基、ターナフタレニル基、クオーターナフタレニル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、インダセニル基、フルオランテニル基、アセフェナントリレニル基、アセアントリレニル基、フェナレニル基、フルオレニル基、アントリル基、ビアントラセニル基、ターアントラセニル基、クオーターアントラセニル基、アントラキノリル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基、プレイアデニル基、ピセニル基、ペリレニル基、ペンタフェニル基、ペンタセニル基、テトラフェニレニル基、ヘキサフェニル基、ヘキサセニル基、ルビセニル基、コロネニル基、トリナフチレニル基、ヘプタフェニル基、ヘプタセニル基、ピラントレニル基、又はオバレニル基等であってよい。
一実施形態において、アリール基は、フェニル基であることが好ましい。
【００３３】
上式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６におけるアリールオキシ基は、上述のアリール基（−Ａｒ）に酸素原子が結合した基（−ＯＡｒ）である。一実施形態において、アリールオキシ基は、フェノキシ基であることが好ましい。
【００３４】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６におけるアミド基は、上述のアルキル基にアミド基が連結した基（−ＣＯＮＨＲ）である。一実施形態において、アミド基は、直鎖構造を有するアルキル基にアミド基が結合した基であることが好ましい。
【００３５】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６におけるスルホンアミド基は、上述のアルキル基にスルホンアミド基が連結した基（−ＳＯ２ＮＨＲ）である。一実施形態において、スルホンアミド基は、直鎖構造を有するアルキル基にスルホンアミド基が結合した基であることが好ましい。
【００３６】
上式（１）中、Ｒ１〜Ｒ６おけるチオアルキル基は、上述のアルキル基に硫黄原子が結合した基（−ＳＲ）である。一実施形態において、チオアルキル基は、好ましくは、直鎖構造を有するアルキル基に硫黄原子が結合した基であってよい。また、チオアリール基は、上述のアリール基に硫黄原子が結合した基（−ＳＡｒ）である。一実施形態において、チオアリール基は、チオフェニル基であることが好ましい。
【００３７】
一実施形態において、上式（１）におけるＲ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ニトロ基、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のフルオロアルキル基、アルコキシ基（アルキル基の炭素数は１〜６）、フェニル基、フェノキシ基、アミド基、スルホンアミド基、チオアルキル基（アルキル基の炭素数は１〜６）、及びチオフェニル基からなる群から選択されることが好ましい。
【００３８】
上式（１）中、Ｒ７、及びＲ８は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表す。アルキル基（−Ｒ）の炭素数は、１〜２０であることが好ましく、１〜１０であることがより好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。アルキル基は、直鎖構造、分岐構造、単環構造、又は縮合多環構造のいずれであってもよい。
【００３９】
特に限定されないが、アルキル基は、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、オクタデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、２−エチルヘキシル基、２−ヘキシルドデシル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、ネオペンチル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基、ボロニル基、４−デシルシクロヘキシル基等であってよい。
【００４０】
上記アルキル基は、少なくとも１つの水素原子がアミノ基や、フッ素原子などの他の置換基で置換されてもよい。すなわち、上記アルキル基は、アルキルアミノ基であってもよく、フルオロアルキル基であってよく、パーフルオロアルキル基であってもよい。アルキルアミノ基の具体例として、−ＣＨ２−ＮＨ２、−ＣＨ２−ＮＨＲ、−ＣＨ２−ＮＲＲ等が挙げられる。フルオロアルキル基の具体例として、モノフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、又はトリフルオロメチル基が挙げられる。
【００４１】
耐熱性、耐候性、及び分散安定性の観点から、Ｒ７及びＲ８は、水素原子よりも、それそれぞれ独立して選択されるアルキル基であることが好ましい。すなわち、一実施形態において、Ｒ７及びＲ８の少なくとも一方はアルキル基であることが好ましく、双方がアルキル基であることがより好ましく、同じアルキル基であることがさらに好ましい。一実施形態において、アルキル基は、炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、炭素数１〜４のアルキル基がより好ましく、炭素数１又は２のアルキル基がさらに好ましい。
【００４２】
上式（２）中、Ｘは、−Ｏ−又は−ＮＨ−を表しており、好ましくは−ＮＨ−である。
Ｒ９において、アルキル基及びアリール基は、先の説明と同義である。耐熱性、耐候性、及び分散安定性の観点から、アルキル基は、炭素数１〜４のアルキル基が好ましく、炭素数１又は２のアルキル基がより好ましい。
【００４３】
上式（３）中、Ｒ１０、及びＲ１１は、それぞれ独立して、水素原子、又はアルキル基を表す。
アルキル基（−Ｒ）の炭素数は、１〜２０であることが好ましく、１〜１０であることがより好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。アルキル基は、直鎖構造、分岐構造、単環構造、又は縮合多環構造のいずれであってもよい。
【００４４】
特に限定されないが、上記アルキル基は、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、オクタデシル基、トリフルオロメチル基、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、２−エチルヘキシル基、２−ヘキシルドデシル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、ネオペンチル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基、ボロニル基、４−デシルシクロヘキシル基等であってよい。
【００４５】
耐熱性、耐候性、及び分散安定性の観点から、Ｒ１０及びＲ１１は、水素原子よりもアルキル基の方が好ましい。一実施形態において、アルキル基は、炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、炭素数１〜４のアルキル基がより好ましく、炭素数１又は２のアルキル基がさらに好ましい。
【００４６】
上式（４）中、Ｒ１２〜Ｒ１６におけるハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基は先のＲ１〜Ｒ６の説明と同義である。
【００４７】
［イソインドリン化合物（１）の製造方法］
本実施形態に使用するイソインドリン化合物（１）は、公知の合成方法によって製造することができる。例えば、下記スキーム１に示すように、式（５）で表されるナフタロニトリル（以下、化合物（５）という）、又は式（６）で表されるベンゾイソインドリン（以下、化合物（６）という）を出発原料として合成することができる。
以下、イソインドリン化合物（１）の具体例に沿って、合成方法を説明する。以下の説明では、各式で記載した番号を化合物の番号として記載する。
【００４８】
（Ａが式（２）である化合物）
一実施形態において、イソインドリン化合物（１）は、下記スキーム１に従って製造することができる。
【化５】
2020180176.tif 000006
【００４９】
スキーム１は、溶媒中、化合物（５）と塩基とを反応させて化合物（６）を得る第一工程（Ｓ１）；次いで、水の存在下で、化合物（６）と、化合物（７）とを反応させる第二工程（Ｓ２）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（８）及び（９）と、化合物（１０）とを反応させる第三工程（Ｓ３）を含んでよい。スキーム１における各工程での反応は、１０〜１００℃で行うことが好ましい。
【００５０】
出発原料として使用する化合物（５）の置換基Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、及びＲ３とＲ４の関係が非対称となる場合、化合物（７）の付加によって生じる生成物は、化合物（８）及び（９）として表すように、置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。同様に、化合物（１１）及び（１２）として表すように、最終生成物についても置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。
また、化合物（１０）の置換基Ｒ７とＲ８の関係が非対称となる場合、最終生成物は、異性体の混合物として得られる。
一方、出発原料として使用する化合物（５）の置換基Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、Ｒ３とＲ４、及び化合物（１０）の置換基Ｒ７とＲ８の関係が全て対称である場合、最終生成物は単一の化合物となる。イソインドリン化合物（１）は、異性体を含む混合物、及び単一の化合物のいずれであってもよい。
【００５１】
第一工程（Ｓ１）に用いる溶媒は、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、及びグリコールなどのアルコール、グリコールエーテル、及びテトラヒドロフラン等のエーテル、ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、及びＮ−メチルピロリドン等の非環状又は環状のアミドであってよい。これらの中でも、非環状又は環状のアミドが好ましく、テトラヒドロフラン又はホルムアミドがより好ましい。
【００５２】
溶媒は、１種を単独で使用しても、又は２種以上を組合せて使用してもよい。溶媒の使用量は、化合物（５）の１００質量部に対して、５〜１５倍の量が好ましく、５〜１０倍の量がより好ましい。
【００５３】
塩基は、例えば、アルカリ金属水酸化物、リチウム、ナトリウムまたはカリウムなどのアルカリ金属、アルカリ金属アミド、アルカリ金属水素化物；及び炭素数１〜１０のアルキル鎖、又はアルキレン鎖を有する第１級、第２級又は第３級脂肪族アルコール由来の、アルカリ金属又はアルカリ土類金属アルコキシドが挙げられる。これらの中でも、水酸化ナトリウム、又は炭酸カリウムが好ましい。
【００５４】
また、別法として、イソインドリン化合物（１）は、例えば、下記スキーム２に従って製造することができる。
【化６】
2020180176.tif 000007
【００５５】
スキーム２は、アンモニア水溶液の存在下で、化合物（６）と、化合物（７）とを反応させる第二工程（Ｓ２）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（８）及び（９）と、化合物（１０）と反応させる第三工程（Ｓ３）を含んでよい。  
スキーム２の第二工程（Ｓ２）において、アンモニア水溶液の使用量は、２８％アンモニア水溶液を用いた場合、化合物（６）の１００質量部に対して、１〜２０倍の量が好ましく、１〜５倍の量がより好ましい。  
特に限定するものではないが、本実施形態の顔料で使用するイソインドリン化合物（１）は、スキーム２に従って製造することが好ましい。
【００５６】
（Ａが式（３）である化合物）
一実施形態において、イソインドリン化合物（１）は、下記スキーム３に従って製造することができる。
【化７】
2020180176.tif 000008
【００５７】
スキーム３は、溶媒中、化合物（５）と塩基とを反応させて化合物（６）を得る第一工程（Ｓ１）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（６）と、化合物（１０）と反応させる第二工程（Ｓ２）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（１３）及び（１４）と、化合物（１５）とを反応させる第三工程（Ｓ３）を含んでよい。スキーム３における各工程での反応は、１０〜１００℃で行うことが好ましい。
【００５８】
化合物（５）の置換基Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、及びＲ３とＲ４の関係が非対称となる場合、化合物（１０）の付加によって生じる生成物は、化合物（１３）及び（１４）として表すように、置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。同様に、化合物（１６）及び（１７）として表すように、最終生成物についても置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。
また、化合物（１０）の置換基Ｒ７とＲ８の関係が非対称となる場合、生成物は、異性体の混合物として得られる。さらに、化合物（１５）の置換基Ｒ１０とＲ１１の関係が非対称となる場合、生成物は、異性体の混合物として得られる。
一方、化合物（５）の置換基Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、及びＲ３とＲ４、化合物（１０）の置換基Ｒ７とＲ８、及び化合物（１５）の置換基Ｒ１０とＲ１１の関係が全て対称である場合、最終生成物は単一の化合物となる。イソインドリン化合物（１）は、異性体を含む混合物、及び単一の化合物のいずれであってもよい。
【００５９】
第一工程（Ｓ１）に用いる溶媒は、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、グリコールなどのアルコール；グリコールエーテル、及びテトラヒドロフランなどのエーテル；及びホルムアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドンなどの非環状又は環状のアミドであってよい。これらの中でも、非環状又は環状のアミドが好ましく、テトラヒドロフラン又はホルムアミドがより好ましい。
【００６０】
溶媒は、１種を単独で使用しても、又は２種以上を組合せて使用してもよい。溶媒の使用量は、化学式（５）の１００質量部に対して、５〜１５倍の量が好ましく、５〜１０倍の量がより好ましい。
【００６１】
塩基は、例えば、アルカリ金属水酸化物、リチウム、ナトリウムまたはカリウムなどのアルカリ金属、アルカリ金属アミド、アルカリ金属水素化物；及び炭素数１〜１０のアルキル鎖、またはアルキレン鎖を有する第１級、第２級又は第３級脂肪族アルコール由来の、アルカリ金属又はアルカリ土類金属アルコキシドが挙げられる。これらの中でも、水酸化ナトリウム、又は炭酸カリウムが好ましい。
【００６２】
また、別法として、イソインドリン化合物（１）は、下記スキーム４に従って製造することができる。
【化８】
2020180176.tif 000009
【００６３】
スキーム４は、酢酸の存在下で、化合物（６）と、化合物（１０）とを反応させる第二工程（Ｓ２）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（１３）及び（１４）と化合物（１５）とを反応させる第三工程（Ｓ３）を含んでよい。
【００６４】
（Ａが式（４）である化合物）
一実施形態において、イソインドリン化合物（１）は、下記スキーム５に従って製造することができる。
【化９】
2020180176.tif 000010
【００６５】
スキーム５は、溶媒中、化合物（５）と塩基とを反応させて化合物（６）を得る第一工程（Ｓ１）；次いで、水の存在下で、化合物（６）と、化合物（１８）とを反応させる第二工程（Ｓ２）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（１９）及び（２０）と、化合物（１０）とを反応させる第三工程（Ｓ３）を含んでよい。スキーム５における各工程での反応は、１０〜１００℃で行うことが好ましい。
【００６６】
出発原料として使用する化合物（５）の置換基Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、及びＲ３とＲ４の関係が非対称となる場合、化合物（１８）の付加によって生じる生成物は、化合物（１９）及び（２０）として表すように、置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。同様に、化合物（２１）及び（２２）として表すように、最終生成物についても置換基の位置が異なる異性体の混合物として得られる。
また、化合物（１０）の置換基Ｒ７とＲ８の関係が非対称となる場合、最終生成物は、異性体の混合物として得られる。
一方、出発原料として使用する化合物（５）の置換基Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、Ｒ３とＲ４、及び化合物（１０）の置換基Ｒ７とＲ８の関係が全て対称である場合、最終生成物は単一の化合物となる。イソインドリン化合物（１）は、異性体を含む混合物、及び単一の化合物のいずれであってもよい。
【００６７】
第一工程（Ｓ１）に用いる溶媒は、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、及びグリコールなどのアルコール；グリコールエーテル、及びテトラヒドロフランなどのエーテル；ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、及びＮ−メチルピロリドンなどの非環状又は環状のアミドであってよい。これらの中でも、非環状又は環状アミドが好ましく、テトラヒドロフラン又はホルムアミドが好ましい。
【００６８】
溶媒は、１種を単独で使用しても、又は２種以上を組合せて使用してもよい。溶媒の使用量は、化合物（５）の１００質量部に対して、５〜１５倍の量が好ましく、５〜１０倍の量がより好ましい。
【００６９】
塩基は、例えば、アルカリ金属水酸化物、リチウム、ナトリウム又はカリウムなどのアルカリ金属、アルカリ金属アミド、アルカリ金属水素化物；及び炭素数１〜１０のアルキル鎖、又はアルキレン鎖を有する第１級、第２級又は第３級脂肪族アルコール由来の、アルカリ金属又はアルカリ土類金属アルコキシドが挙げられる。これらの中でも、水酸化ナトリウム、又は炭酸カリウムが好ましい。
【００７０】
また、別法として、イソインドリン化合物（１）は、下記スキーム６に従って製造することができる。
【化１０】
2020180176.tif 000011
【００７１】
スキーム６は、アンモニア水溶液の存在下で、化合物（６）と、化合物（１８）とを反応させる第二工程（Ｓ２）；次いで、酢酸の存在下で、化合物（１９）及び（２０）と、化合物（１０）とを反応させる第三工程（Ｓ３）を含んでよい。
スキーム６の第二工程（Ｓ２）において、アンモニア水溶液の使用量は、２８％アンモニア水溶液を用いた場合、化合物（６）の１００質量部に対して、１〜２０倍の量が好ましく、１〜５倍の量がより好ましい。
【００７２】
上記イソインドリン化合物（１）は、イソインドリン環を拡張したベンゾイソインドリン環であることを特徴とする。すなわちベンゾイソインドリン環を導入することによって、従来のイソインドリン顔料との対比において、分散性、耐候性、及び耐熱性を著しく向上させることができる。そのため、上記イソインドリン化合物（１）は、従来、イソインドリン顔料の適用が困難であった水系の塗料、印刷インキ、インクジェットインキといった用途を含め、様々な用途で好適に使用することが可能となる。
イソインドリン化合物（１）の含有量は、顔料の全質量を基準として、６０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上であることがより好ましく、８０質量％以上であることがさらに好ましい。一実施形態において、顔料におけるイソインドリン化合物（１）の含有量は、１００質量％であってもよい。
【００７３】
特に限定するものではないが、上記イソインドリン化合物（１）の好ましい形態として以下が挙げられる。なお、各表に記載した化合物は、異性体が存在する場合、それら異性体を含む混合物であってよい。また、Ｃ６Ｈ１３基、及びＢｕ（ブチル）基は、いずれも直鎖である。
【００７４】
スキーム１及び２に示した化合物（１１）及び（１２）の具体例
【表１】
2020180176.tif 000012
【００７５】
スキーム３及び４に示した化合物（１６）及び（１７）の具体例
【表２】
2020180176.tif 000013
【００７６】
スキーム５及び６に示した化合物（２１）及び（２２）の具体例
【表３】
2020180176.tif 000014
【００７７】
＜着色組成物＞
一実施形態は、イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、分散媒体とを含む、着色組成物に関する。
【００７８】
［分散媒体］
上記着色組成物における分散媒体は、着色組成物を構成する顔料以外の成分であってよいが、本明細書において、分散媒体とは、少なくとも、樹脂及び／又は溶剤を意味する。分散媒体は、着色組成物の用途に応じて、適宜選択することができる。着色組成物の用途として、例えば、プラスチック用着色剤、プラスチック成形材料、プラスチック成形品、トナー、顔料分散体、塗料、印刷インキ、及びインクジェットインキ等が挙げられる。着色組成物は、当技術分野において公知の方法に従って、上記イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、分散媒体とを混合し、分散処理することによって得ることができる。以下、具体的な用途に沿って、着色組成物についてより具体的に説明する。
【００７９】
（プラスチック用着色組成物）
一実施形態において、着色組成物は、プラスチックの着色用途で好適に使用することができる。一実施形態において、プラスチック用着色組成物は、上記イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、樹脂とを含む。プラスチック用着色組成物には、例えば、３００℃の高温での加熱後でも変色しない耐久性が要求される。これに対し、イソインドリン化合物（１）を含む着色組成物によれば、優れた耐候性及び耐熱性を容易に得ることができる。
【００８０】
上記プラスチック用着色組成物において、分散媒体として使用する樹脂は、特に限定されないが、部分的に結晶性を有する樹脂が好ましい。例えば、エチレン、プロピレン、ブチレン、スチレン等をモノマー成分として用いたホモポリマー又はコポリマー等であってよい。より具体的には、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、直鎖状低密度ポリエチレン（Ｌ−ＬＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）等のポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン等のポリオレフィン樹脂が挙げられる。その他の有用な樹脂の具体例として、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル樹脂、ナイロン６、ナイロン６６等のポリアミド樹脂、ポリスチレン樹脂、熱可塑性アイオノマー樹脂等が挙げられる。
【００８１】
一実施形態において、上記樹脂は、ポリオレフィン樹脂及びポリエステル樹脂の少なくとも一方を含むことが好ましい。一実施形態において、上記樹脂は、少なくともポリオレフィン樹脂を含むことが好ましい。ポリオレフィン樹脂を使用した場合、着色組成物における分散性、耐候性、及び耐熱性の特性向上において、より顕著な効果が得られる傾向がある。
【００８２】
プラスチック用着色組成物の一実施形態として、顔料として機能するイソインドリン化合物（１）を高濃度に含有する、いわゆるマスターバッチ、又はカラーチップと称されるペレット状の形態（以下、プラスチック用着色剤ともいう）が挙げられる。
【００８３】
（プラスチック成形材料）
他の実施形態として、イソインドリン化合物（１）を高濃度に含有するプラスチック用着色剤に、さらに樹脂を加えて、プラスチック成形品を形成するための着色組成物（以下、プラスチック成形材料ともいう）を構成することもできる。したがって、一実施形態は、上記プラスチック用着色剤を含む、プラスチック成形材料であってよい。プラスチック成形材料において、プラスチック用着色剤に追加する樹脂（ベース樹脂）は、特に限定されず、プラスチック成形品の用途に応じて、当技術分野で公知の樹脂から選択することができる。プラスチック用着色剤に使用した樹脂と同じ樹脂を使用してもよい。
【００８４】
一実施形態において、プラスチック成形材料のベース樹脂としても、ポリオレフィン樹脂を好適に使用することができる。使用するポリオレフィン樹脂は、ＭＦＲ（メルトフローレート、いわゆる溶融粘度）が０．００１〜３０の範囲であることが好ましい。ＭＦＲが０．００１以上であれば、プラスチック成形材料の成形加工性がよく、成形品にウエルドマーク又はフローマークが発生し難い。一方、ＭＦＲが３０以下であると、成形品において優れた機械物性を容易に得ることができる。特に、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）を用いる場合は、ＭＦＲが０．００５〜１０の範囲であることが好ましい。また、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、ポリプロピレン、ポリブテンを用いる場合は、ＭＦＲが０．００５〜２０の範囲であることが好ましい。
【００８５】
上記プラスチック用着色剤、及びプラスチック成形材料は、所望とする効果を阻害せず、かつ衛生上問題ない範囲で、他の添加成分を更に含んでもよい。  
添加成分としては、ワックス又その誘導体；重金属不活性剤、アルカリ金属、アルカリ土類金属又は亜鉛の金属石けん；ハイドロタルサイト；ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、 アニオン系界面活性剤、両性界面活性剤等からなる帯電防止剤；ハロゲン系、リン系又は金属酸化物等の難燃剤；エチレンビスアルキルアマイド等の滑剤；酸化防止剤や紫外線吸収剤；加工助剤；充填剤；公知のポリマー用の各種添加剤等が挙げられる。また、色調を調整することを目的として、必要に応じて、無機顔料、イソインドリン化合物（１）以外の有機顔料を添加してもよい。 
【００８６】
（プラスチック成形品）
一実施形態において、カラーチップ等のプラスチック用着色剤、及びプラスチック成形材料からなるプラスチック成形品を得るための成形方法は特に限定されない。成形方法として、ブロー成形、インフレーション成形、押出し成形、エンゲル成形、真空成形等が挙げられる。プラスチック用着色剤、及びプラスチック成形材料に含まれるイソインドリン化合物（１）の分散性、耐熱性の向上によって、成形時に高温で加熱した後でも、変色が起こらず、所望とる色相を良好に維持したプラスチック成形品を得ることができる。
【００８７】
（トナー）
一実施形態において、着色組成物は、トナーの用途で好適に使用することができる。トナー用着色組成物は、上記イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、結着樹脂とを含む。トナーの用途で上記着色組成物を使用する場合、着色組成物は、例えば、加熱及びＵＶ光等の照射を伴う使用環境下で変色しないことが好ましい。これに対し、イソインドリン化合物（１）を含む着色組成物は、優れた耐候性及び耐熱性を有するため、変色が抑制され、所望とする色相を維持することができる。
【００８８】
トナーは、乾式トナー、又は湿式トナーのいずれであってもよい。例えば、乾式トナーは、上記イソインドリン化合物（１）と、結着樹脂とを含むトナー用着色組成物を溶融混練し、冷却した後、粉砕、及び分級工程を行い、さらに、必要に応じて追加成分を添加、及び混合する後処理工程を経て、製造することができる。その他の当技術分野で公知の方法に従って、トナー用着色組成物を使用してトナーを製造することもできる。
【００８９】
トナー用着色組成物を構成する結着樹脂は、特に限定されないが、例えば、スチレン−ｐ−クロルスチレン共重合体、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−ビニルナフタレン共重合体、スチレン−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体、スチレン−α−クロルメタクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルエチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルメチルケトン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体、スチレン−アクリロニトリル−インデン共重合体、ポリ塩化ビニル、フェノール樹脂、天然変性フェノール樹脂、天然樹脂変性マレイン酸樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリ酢酸ビニル、シリコーン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン、ポリアミド樹脂、フラン樹脂、エポキシ樹脂、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール、テルペン樹脂、クマロンインデン樹脂、石油系樹脂等であってよい。
【００９０】
一実施形態において、結着樹脂は、ポリエステル樹脂、又はスチレン系共重合体を含むことが好ましく、少なくともポリエステル樹脂を含むことが好ましい。イソインドリン化合物（１）は、上記結着樹脂のなかでも、ポリエステル樹脂に対する適性が特に優れている。そのため、一実施形態において、トナー用着色組成物は、イソインドリン化合物（１）と、ポリエステル樹脂を含む結着樹脂とを含有することが好ましい。このようなトナー用着色組成物において、イソインドリン化合物は、ポリエステル樹脂を含む結着樹脂中に、均一かつ微細に分散されるため、高品質のトナーを提供することができる。
【００９１】
上記結着樹脂として使用するポリエステル樹脂は、アルコール成分と、酸成分との反応によって得られる樹脂であってよい。上記ポリエステル樹脂を構成するアルコール成分として、エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，４−ブテンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ、１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、グリセロール、ジグリセロール、ソルビット、ソルビタン、ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、及びトリペンタエリスリトール、及び下式（Ｄ）で表されるビスフェノール誘導体等の多価アルコールを使用することができる。これらの１種を単独で使用しても、又は２種以上を組合せて使用してもよい。
【００９２】
【化１１】
2020180176.tif 000015
【００９３】
式中、ＲＡはエチレン基又はプロピレン基であり、ｘ及びｙはそれぞれ１以上の整数であり、ｘ＋ｙは２〜１０である。
【００９４】
ポリエステル樹脂を構成する酸成分は、二価のカルボン酸であってよい。二価のカルボン酸として、例えば、フタル酸、テレフタル酸、イソフタル酸、及び無水フタル酸等の芳香族ジカルボン酸類又はその無水物；コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、及びアゼライン酸等の脂肪族ジカルボン酸類又はその無水物；炭素数１６〜１８のアルキル基で置換されたコハク酸又はその無水物；フマル酸、マレイン酸、シトラコン酸、イタコン酸等の脂肪族不飽和ジカルボン酸又はその無水物等が挙げられる。
【００９５】
酸成分として、架橋成分として有効な三価以上のカルボン酸を使用してもよい。例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸、ナフタレントリカルボン酸、ブタントリカルボン酸、ヘキサントリカルボン酸、ベンゾフェノンテトラカルボン酸、テトラ（メチレンカルボキシル）メタン、オクタンテトラカルボン酸、及びベンゾフェノンテトラカルボン酸、並びにこれらの無水物等が挙げられる。  
酸成分として、例示した化合物の１種を単独で使用しても、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００９６】
ポリエステル樹脂は、アルコール成分と酸成分との反応によって得られるホモポリエステル及びコポリエステルのいずれであってもよい。ポリエステル樹脂の１種を単独で使用しても、２種以上を組合せて使用してもよい。
【００９７】
一実施形態において、トナーにおける耐オフセット性及び低温定着性の点から、ポリエステル樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５，０００以上が好ましく、１０，０００〜１，０００，０００の範囲がより好ましく、２０，０００〜１００，０００の範囲がさらに好ましい。上記重量平均分子量は、ゲルパーミエイションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定される分子量を意味する。上記重量平均分子量が５，０００以上である場合、トナーにおいて優れた耐オフセット性を容易に得ることができる。また、重量平均分子量が１，０００，０００以下である場合、優れた定着性を容易に得ることができる。
【００９８】
一実施形態において、ポリエステル樹脂の酸価は１０〜６０ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲が好ましく、１５〜５５ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲がより好ましい。酸価を１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上に調整した場合、離型剤の遊離を容易に抑制することができる。また、酸価を６０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下に調整した場合、樹脂の親水性が高くなることを抑制し、高湿環境における画像濃度の低下を防止することができる。
【００９９】
一実施形態において、ポリエステル樹脂の水酸基価は２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることが好ましく、更に好ましくは１５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。水酸基価を２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下に調整した場合、樹脂の親水性が高くなることを抑制し、高湿環境において画像濃度の低下を抑制することができる。
【０１００】
また、トナーの凝集防止の点から、ポリエステル樹脂の示差走査熱量計（装置：ＤＳＣ−６、島津製作所製）によって測定されるガラス転移温度（Ｔｇ）は、５０〜７０℃であることが好ましく、５０〜６５℃であることがより好ましい。
【０１０１】
上記トナー用着色組成物に対して、必要に応じて、荷電制御剤を添加することができる。荷電制御剤を使用した場合、帯電量の安定したトナーを容易に得ることができる。トナー用着色組成物に加える荷電制御剤は、従来から知られた正又は負の荷電制御剤のいずれであってもよい。
【０１０２】
一実施形態において、トナーが正帯電性トナーである場合、使用可能な正の荷電制御剤の具体例として、ニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、有機錫オキサイド、四級アンモニウム塩化合物、及び四級アンモニウム塩を官能基としてスチレン・アクリル樹脂に共重合したスチレン・アクリル系ポリマー等が挙げられ。なかでも、四級アンモニウム塩化合物が好ましい。使用可能な四級アンモニウム塩化合物の具体例として、四級アンモニウム塩と有機スルホン酸又はモリブデン酸とからなる造塩化合物が挙げられる。上記有機スルホン酸としては、ナフタレンスルホン酸を使用することが好ましい。
【０１０３】
一方、トナーが負帯電性トナーである場合、使用可能な負の荷電制御剤の具体例として、モノアゾ染料の金属錯体、スルホン酸を官能基としてスチレン・アクリル樹脂に共重合したスチレン・アクリル系ポリマー、芳香族ヒドロキシカルボン酸の金属塩化合物、芳香族ヒドロキシカルボン酸の金属錯体、フェノール系縮合物、及びホスホニウム系化合物等が挙げられる。芳香族ヒドロキシカルボン酸としては、サリチル酸、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルサリチル酸、３−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、３−フェニルサリチル酸が好ましい。また、金属塩化合物に用いられる金属としては、亜鉛、カルシウム、マグネシウム、クロム、及びアルミニウム等が挙げられる。
【０１０４】
また、トナー用着色組成物に対して、離型剤を用いることができる。離型剤の例としては、ポリプロピレンワックス、ポリエチレンワックス、フィーシャートロプシュワックス等の炭化水素系ワックス類、合成エステルワックス類、カルナバワックス、ライスワックス等の天然エステル系ワックス類等が挙げられる。
【０１０５】
さらに、トナー用着色組成物に対して、必要に応じて、滑剤、流動化剤、研磨剤、導電性付与剤、及び画像剥離防止剤等の外添剤を添加してもよい。これら外添剤は、従来、トナーを製造するために使用されている公知の外添剤から選択することができる。
【０１０６】
外添剤の具体例としては、以下のものが挙げられる。  
滑剤は、ポリフッ化ビニリデン、及びステアリン酸亜鉛等であってよい。流動化剤は、乾式法又は湿式法で製造したシリカ、酸化アルミニウム、酸化チタン、珪素アルミニウム共酸化物、珪素チタン共酸化物、及びこれらを疎水性化処理したもの等であってよい。研磨剤は、窒化珪素、酸化セリウム、炭化ケイ素、チタン酸ストロンチウム、タングステンカーバイド、炭酸カルシウム、及びこれらを疎水化処理したもの等であってよい。導電性付与剤は、酸化錫等であってよい。
【０１０７】
トナー用着色組成物において、先に例示した流動化剤のなかでも、疎水化処理されたシリカ、珪素アルミニウム共酸化物、及び珪素チタン共酸化物微粉体の少なくとも１種を使用することが好ましい。これら微粉体の疎水化処理方法としては、シリコンオイル又はテトラメチルジシラザン、ジメチルジクロロシラン、ジメチルジメトキシシラン等のシランカップリング剤による処理等が挙げられる。
【０１０８】
一実施形態において、トナー用着色組成物から形成されるトナーは、一成分系現像剤として使用することができる。他の実施形態において、トナーは、二成分系現像剤として使用することもできる。トナーを二成分系現像剤として使用する場合、トナー用着色組成物は、さらにキャリアを含む。二成分系現像剤として使用するトナーに用いるキャリアは、当技術分野で公知の材料であってよい。
【０１０９】
キャリアとして使用可能な材料の例として、鉄粉、フェライト粉、ニッケル粉のような磁性粉体等、又はこれらの表面を樹脂等で処理したもの等が挙げられる。キャリア表面を被覆する樹脂としては、スチレン−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体、アクリル酸エステル共重合体、メタクリル酸エステル共重合体、フッ素含有樹脂、シリコーン含有樹脂、ポリアミド樹脂、アイオノマー樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂等、あるいはこれらの混合物が挙げられる。これらのなかでは、スペントトナーの形成が少ないためシリコーン含有樹脂が特に好ましい。これらキャリアの重量平均粒径は３０〜１００μｍの範囲であることが好ましい。
【０１１０】
（顔料分散体）
一実施形態において、着色組成物は、塗料、印刷インキ、インクジェットインキ等を製造するために好適に使用できる顔料分散体であってよい。すなわち、一実施形態において、着色組成物は、上記イソインドリン化合物（１）を含む顔料、及び分散媒体として樹脂と溶剤とを含む、顔料分散体であってよい。
【０１１１】
顔料分散体として構成される着色組成物は、分散処理後に粘度上昇が起こり難く、顔料の分散安定性に優れることが好ましい。例えば、塗料及び印刷インキ等の皮膜形成材料としての使用を想定した場合、優れた耐光性を有する被膜の形成が可能であり、かつ初期粘度、及び保存安定性が良好であることが好ましい。
しかし、従来のイソインドリン顔料は、顔料自体の分散性が低いことから、多くの場合、高分子化合物の分散剤が併用される。そのため、従来のイソインドリン顔料を用いた顔料分散体は、初期粘度が高く、保存安定性に乏しい傾向がある。これに対し、イソインドリン化合物（１）を含む着色組成物を用いて顔料分散体を形成した場合、分散性、初期粘度及び保存安定性に優れる顔料分散体を提供することが可能となる。
【０１１２】
（塗料、印刷インキ）
一実施形態において、上記着色組成物を顔料分散体として使用して、塗料又は印刷インキを構成する組成物を構成することができる。塗料及び印刷インキの形態は、特に限定されず、自動車用、木材用、金属用等の各種一般塗料、磁気テープのバックコート塗料、ラジエーションキュアー型インキ、カラーフィルタ用インキ、及び後述するインクジェットプリンター用インキ等であってよい。印刷インキは、オフセット印刷、フレキソ印刷、及びグラビア印刷で使用可能なインキの形態であってよい。
【０１１３】
溶剤は、水及び／又は有機溶剤であってよく、所望とする塗料又は印刷インキの形態に応じて、適宜選択することができる。一実施形成において顔料分散体は、イソインドリン化合物（１）を含む顔料、及び分散媒体として樹脂と水とを含む。他の実施形態において、顔料分散体は、イソインドリン化合物（１）を含む顔料、及び分散媒体として樹脂と水と有機溶剤とを含む。上記実施形態において、分散媒体として使用する水及び有機溶剤は、顔料分散体の用途に応じて所望とする粘度を得るために、希釈溶剤として使用することもできる。以下、一例として、塗料、及び印刷インキについて具体的に説明する。
【０１１４】
上記実施形態において、樹脂は、塗膜を形成することができる重合体（以下、塗膜形成性重合体という）であることが好ましい。
塗膜形成性重合体は、ビヒクル成分として機能する。例えば、ビヒクル成分の主成分として、アクリル樹脂、アルキド樹脂、ポリエステル樹脂、アミノ樹脂、エポキシ樹脂、及びこれらの変性樹脂等から選択することができる。さらに、ビヒクル成分として、必要に応じて、アミノ樹脂、イソシアネート化合物、ブロック化イソシアネート化合物、ポリアミド樹脂、メラミン樹脂等に対する硬化剤又は架橋剤等を併用することが好ましい。
【０１１５】
例えば、非水系の塗料又は印刷インキの場合、溶剤として、トルエン、キシレン、ブチルアセテート、メチルアセテート、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ブチルアルコール、及び脂肪族炭化水素などを使用することができる。その他、塗料又は印刷インキの技術分野で一般的に用いられる溶剤類を使用することもできる。
【０１１６】
水系の塗料又は印刷インキの場合、溶剤として、水、又は水希釈性で一価又は二価のアルコール、及びグリコールを使用することができる。具体例として、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、イソブタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、及びグリセリンが挙げられる。溶剤として、多価アルコールから誘導された水希釈性モノエーテルを使用することもできる。具体例として、メトキシプロパノール又はメトキシブタノールが挙げられる。さらに、例えば、ブチルグリコール又はブチルジグリコールなどの水希釈性グリコールエーテルを使用することもできる。これらを単独で使用しても、２種以上を組合せて使用してもよい。
【０１１７】
一実施形態において、塗料又は印刷インキは、イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、塗膜形成性重合体と、溶剤とから構成されてよく、必要に応じて、その他の成分を加えてもよい。
【０１１８】
例えば、一実施形態において、光輝材として、平均厚み０．５〜１０μｍ、平均粒子径５〜５０μｍの金属フレークやマイカ、被覆ガラスフレークを加えてもよい。金属フレークやマイカは一般的に用いられているものが使用できる。金属フレークとしてはアルミフレークや金粉を例示することができ、マイカとしては通常のマイカの他、被覆マイカ等を例示することができ、被覆ガラスフレークとしては酸化チタン等の金属酸化物で被覆されたガラスフレークを例示することができる。
【０１１９】
光輝材の配合量は、イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、塗膜形成性重合体と、溶剤を含む上記塗料又は上記印刷インキの全質量に対して、０．１〜１０質量％の範囲とすることが好ましい。また、その他、当技術分野において通常使用されるその他の着色顔料、及び種々の添加剤を必要に応じて配合してもよい。塗料又は印刷インキの製造方法、また塗布、乾燥方法は特に限定されず、当技術分野で周知の方法を適用することができる。
【０１２０】
（水系顔料分散体）
従来のイソインドリン顔料は、分散性が低く、水系での使用が困難である。これに対し、上記実施形態のイソインドリン化合物（１）を含む着色組成物によれば、分散性の改善が可能となる。そのため、分散媒体として水を使用した場合でも、分散性に優れ、粘度上昇が抑制され、分散安定性に優れた水系顔料分散体を提供することができる。したがって、好ましい一実施形態は、上記着色組成物を用いて構成される水系顔料分散体に関する。水系顔料分散体において、溶剤は、水及び／又は有機溶剤であってよい。水系顔料分散体は、水性の塗料、印刷インキ、又はインクジェットインキ等の用途で好適に使用することができる。以下、水系顔料分散体について、より具体的に説明する。
【０１２１】
一実施形態において、水系顔料分散体は、イソインドリン化合物（１）と、樹脂と、水とを含む。
上記水系顔料分散体を構成する樹脂は、水溶性樹脂を含むことが好ましい。水溶性樹脂の例として、スチレン−アクリル酸共重合体、アクリル酸−アクリル酸アクリルエステル共重合体、スチレン−アクリル酸−アクリル酸アルキルエステル共重合体、スチレン−メタクリル酸共重合体、スチレン−メタクリル酸−アクリル酸アクリルエステル共重合体、スチレン−α−メチルスチレン−アクリル酸共重合体、スチレン−α−メチルスチレン−アクリル酸−アクリル酸アルキルエステル共重合体、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ビニルナフタレン−アクリル酸共重合物の塩、スチレン−マレイン酸共重合物の塩、マレイン酸−無水マレイン酸共重合物の塩、ビニルナフタレン−マレイン酸共重合物の塩、及びポリエステル変性アクリル酸重合体等を挙げることができる。
【０１２２】
また、上記水溶性樹脂の調製時に、アクリロニトリル、酢酸ビニル、アクリルアミド、塩化ビニル、塩化ビニリデン、エチレン、ヒドロキシエチルアクリレート等のモノマーを共重合して得られる樹脂を使用してもよい。これら例示した樹脂の１種を単独で使用しても、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
上記樹脂は、水系顔料分散体の全質量に対し、て０．１〜３０質量％、好ましくは１〜１５質量％の範囲で使用することができる。
【０１２３】
上記水系顔料分散体は、必要に応じて、界面活性剤をさらに含んでもよい。界面活性剤は、アニオン性、及びノニオン性のいずれでもよく、特に限定されることなく、分散剤として機能し得る化合物を全て使用することができる。
【０１２４】
アニオン性界面活性剤として、例えば、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルジアリールエーテルジスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル硫酸塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル塩、グリセロールボレイト脂肪酸エステル、及びポリオキシエチレングリセロール脂肪酸エステルを挙げることができる。
【０１２５】
ノニオン性界面活性剤として、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルポリオキシエチレンアルキルアミン等を挙げることができる。
これらの界面活性剤の１種を単独で使用しても、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【０１２６】
界面活性剤は、水系顔料分散体の全質量に対して、０．３〜２０質量％、好ましくは１〜１０質量％の範囲で使用することができる。
【０１２７】
水系顔料分散体は、イソインドリン化合物（１）を含む顔料、及び分散媒体として樹脂と水とを含有する着色組成物を用いて構成することができるが、顔料分散剤をさらに含むことが好ましい。水系顔料分散体に対して、所望とする粘度を得るために、さらに希釈溶剤を追加してもよい。希釈溶剤として、水性溶剤を使用することが好ましい。また、所望とするインキ特性及び皮膜特性を得るために、必要に応じて、ビヒクル成分としての樹脂を追加することが好ましい。
【０１２８】
一実施形態において、上記水系顔料分散体は、イソインドリン化合物（１）を含む顔料と、分散媒体として樹脂及び溶剤とからなる顔料分散体と、必要に応じて、水性溶剤を含む希釈溶剤、顔料分散剤、ビヒクル成分としての樹脂、及び界面活性剤等を含んでよい。上記水系顔料分散体は、上記原料の混合物を、各種分散機を使用して分散処理することによって調製することができる。また、必要に応じて、上記原料の他に、さらに各種添加剤を添加して、分散処理してもよい。上記水系顔料分散体の調製において、各原料の添加順序、又は添加方法は特に限定されず、当技術分野で公知の方法を適用することができる。
【０１２９】
水系顔料分散体において、イソインドリン化合物（１）を含む顔料（顔料組成物ともいう）の使用量は特に限定されない。一実施形態において、水系顔料分散体の皮膜形成成分の全質量を基準として、顔料組成物の含有量が５〜４０質量％の範囲内に調整されることが望ましい。特に好ましくは、上記含有量は１０〜２５質量％であってよい。
【０１３０】
水系顔料分散体を製造するために使用する希釈溶剤の種類は、特に限定されないが、水性溶剤が好ましい。なかでも、金属イオン等を除去したイオン交換水又は蒸留水を使用することが好ましい。水系顔料分散体における水性溶剤の含有量は、特に限定されないが、３０〜９５質量％であることが好ましい。
【０１３１】
水性溶剤として、水、及び／又は水溶性溶媒を使用することができる。水溶性溶媒は、特に限定されないが、例えば、２−（メトキシメトキシ）エタノール、２−ブトキシエタノール、２−（イソペンチルオキシ）エタノール、２−（ヘキシルオキシ）エタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、液体ポリエチレングリコール、１−メトキシ−２−プロパノール、１−エトキシ−２−プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、液体ポリプロピレングリコール等が挙げられる。これらの１種を単独で使用してもよく、２種以上を組合せて使用してもよい。これらの水溶性溶媒を使用する場合、水系顔料分散体における水溶性溶媒の含有量は、１〜５０質量％であることが好ましい。
【０１３２】
水系顔料分散体を製造するためにビヒクル成分として使用する樹脂は、水性媒体（水性溶剤）中でイソインドリン化合物（１）を含む顔料を分散し得るものであればよく、特に限定されない。例えば、顔料分散体を製造する際に使用可能な水溶性樹脂として例示した樹脂を使用することができる。それらの水溶性樹脂の１種を単独で使用してもよく、２種以上を組み合わせて使用してもよい。また、水系顔料分散体における上記樹脂の使用量は特に限定されないが、０．５〜３０質量％であることが好ましく、さらに好ましくは１〜２０質量％である。
【０１３３】
水系顔料分散体を製造するために、必要に応じて、さらに界面活性剤を使用してもよい。界面活性剤は、水性媒体中でイソインドリン化合物（１）を含む顔料を分散し得るものであればよく、特に限定されない。例えば、顔料分散体の製造において使用可能な界面活性剤として例示した化合物を使用することができる。それらの界面活性剤の１種を単独で使用しても、２種以上を組み合わせて使用してもよい。また、水系顔料分散体における界面活性剤の使用量は特に限定されないが、０．１〜１０質量％であることが好ましく、さらに好ましくは０．５〜５質量％である。
【０１３４】
さらに、水系顔料分散体を製造するために、必要に応じて、防腐剤、ｐＨ調整剤、消泡剤、湿潤剤等の添加物を使用することができる。
【０１３５】
防腐剤は、水系顔料分散体での黴、及び細菌の発生を防止するために使用する。防腐剤の種類は特に限定されないが、例えば、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ソジウムピリジンチオン−１−オキサイド、ジンクピリジンチオン−１−オキサイド、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、１−ベンズイソチアゾリン−３−オンのアミン塩等が挙げられる。これらは、顔料分散体中の０．１〜２質量％の範囲で使用することが好ましい。
【０１３６】
ｐＨ調整剤は、水系顔料分散体のｐＨを所望の値に調整するために使用する。ｐＨ調整剤の種類は特に限定されないが、例えば各種アミン、無機塩、アンモニア、各種緩衝液等を用いることができる。
【０１３７】
消泡剤は、水系顔料分散体を製造する際の泡の発生を防止するために使用する。消泡剤の種類は特に限定されず、市販のものをいずれも使用することができる。例えば、サーフィノール１０４Ｅ、サーフィノール１０４Ｈ、サーフィノール１０４Ａ、サーフィノール１０４ＢＣ、サーフィノール１０４ＤＰＭ、サーフィノール１０４ＰＡ、サーフィノール１０４ＰＧ−５０、サーフィノール４２０、サーフィノール４４０、サーフィノール４６５、サーフィノール４８５、サーフィノールＰＳＡ−３３６（いずれも日信化学工業株式会社製）、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ ６２１１、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ４９７３、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６２３５、ＡＤＤＩＴＯＬ ＸＷ３７５、ＡＤＤＩＴＯＬ ＸＷ３７６、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３８１、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３８６、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３９２、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３９３、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３９９、ＡＤＤＩＴＯＬ ＸＷ６５４４等（いずれもＡｌｌｎｅｘ社製）が挙げられる。
【０１３８】
湿潤剤は、水系顔料分散体での顔料を濡れやすくするために使用する。湿潤剤の種類は特に限定されず、市販のものをいずれも使用することができる。例えば、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＬ６２３７Ｎ、ＡＤＤＩＴＯＬ ＸＬ２６０Ｎ、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＬ６２１２、ＡＤＤＩＴＯＬ ＵＶＸ７３０１/６５、ＡＤＤＩＴＯＬ ＸＷ３３０、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６２００、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６２０５、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３９４、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６２０８、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６２０８/６０、ＡＤＤＩＴＯＬ ＶＸＷ６３７４（いずれもＡｌｌｎｅｘ社製）が挙げられる。
【０１３９】
水系顔料分散体を調製するために使用する分散機は、特に限定されない。例えば、横型サンドミル、縦型サンドミル、アニュラー型ビーズミル、アトライター、マイクロフルイタイザー、ハイスピードミキサー、ホモミキサー、ホモジナイザー、ボールミル、ペイントシェーカー、ロールミル、石臼式ミル、超音波分散機等が挙げられる。その他、当技術分野で各種分散体を調製するために通常使用される、分散機及び混合機を適宜選択して使用することができる。
【０１４０】
また、各種分散機で分散を行う前に、ニーダー、３本ロールミル等の練肉混合機を使用した前分散、又は２本ロールミル等による固形分散等の処理を行ってもよい。また、各種分散機で分散した後、３０〜８０℃の加温状態にて数時間〜１週間程度保存する後処理や、超音波分散機や衝突型ビーズレス分散機を用いて後処理する工程は、顔料分散体に分散安定性を付与するために効果的である。
【０１４１】
（水性インクジェットインキ）
一実施形態は、上記水系顔料分散体を使用した水性インクジェットインキに関する。水性インクジェットインキは、上記水性顔料分散体に、水、必要に応じて、水溶性溶媒、樹脂、添加剤等を加えてインキ化することによって製造することができる。
【０１４２】
水性インクジェットインキにおいて、イソインドリン化合物（１）を含む顔料の含有量は、特に限定されない。例えば、水性インクジェットインキの全質量を基準として、上記顔料の含有量は、０．５〜３０質量％であることが好ましく、さらに好ましくは１〜１５質量％である。
【０１４３】
水性インクジェットインキの製造に使用する水は、特に限定されないが、金属イオン等を除去したイオン交換水、又は蒸留水を使用することが好ましい。また、水の含有量は、特に限定されないが、水性顔料分散体の全質量を基準として、６０〜９９質量％であることが好ましい。
【０１４４】
水性インクジェットインキのプリンターヘッドにおけるノズル部分での乾燥、固化を防止し、安定なインキの吐出を実現するために、必要に応じて水溶性溶媒を使用することができる。水溶性溶媒は、特に限定されないが、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、グリセリン、テトラエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ケトンアルコール、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、１，２−ヘキサンジオール、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、置換ピロリドン、２，４，６−ヘキサントリオール、テトラフルフリルアルコール、４−メトキシ−４メチルペンタノン等が挙げられる。これらの一種を単独で使用しても、又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。これらの水溶性溶媒を使用する場合、水溶性溶媒の含有量は、水性インクジェットインキの全質量を基準として、１〜５０質量％の範囲であることが好ましい。
【０１４５】
水性インクジェットインキの調製において、被印刷物に対するインキの定着性を付与するために樹脂を使用することができる。使用可能な樹脂は、特に限定されないが、水溶解性であるか、又は水性媒体に優れた分散性を有する樹脂であってよい。これらの１種を単独で使用しても、又は２種以上を組合せて使用することができる。
【０１４６】
上記樹脂の具体例として、アクリル系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂等の水溶解性樹脂、又はそれらの水中油滴型エマルション等が挙げられる。なかでも、水中油滴型エマルションが好ましい。水中油滴型エマルションを使用した場合、低粘度の水性インクジェットインキ、及び耐水性に優れた記録物が容易に得られるため、好ましい。
【０１４７】
上記樹脂の含有量は、水性インクジェットインキの全質量を基準として、０．５〜１５質量％であることが好ましく、さらに好ましくは、１〜１０質量％である。上記樹脂の含有量を０．５質量％以上とした場合、皮膜成分の定着において十分な効果を容易に得ることができる。一方、上記樹脂の含有量を１５質量％以下とした場合、水性インクジェットインキの吐出安定性の低下を抑制することができる。これらの樹脂は、必要に応じて、アンモニア、各種アミン、各種無機アルカリ等のｐＨ調製剤によって酸性官能基を中和して使用することができる。
【０１４８】
水性インクジェットインキの製造において、その他の添加剤として、乾燥促進剤、浸透剤、防腐剤、キレート剤、及びｐＨ調整剤等を使用してもよい。
【０１４９】
水性インクジェットインキの印字後の乾燥を速めるために、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール類を用いることができる。これらアルコール類の１類を単独で使用しても、２種以上を組合せて使用してもよい。これらアルコール類の含有量は、水性インクジェットインキの全質量を基準として、１〜５０質量％であることが好ましい。
【０１５０】
被印刷体が紙のような浸透性の基材である場合、基材へのインキの浸透を促進し、見掛けの乾燥性を早くするために、各種浸透剤を使用することができる。浸透剤としては、水溶性溶剤として例示した、ジエチレングリコールモノブチルエーテル等のグリコールエーテル及びアルキレングリコール等、及びポリエチレングリコールモノラウリルエーテル、ラウリル硫酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム等の界面活性剤等を用いることができる。これらの使用量は、水性インクジェットインキの全質量を基準として、５質量％以下の量で十分な効果がある。使用量を５質量％以下に調整することで、印字の滲み、及び紙抜けなどの不具合の発生を抑制することができる。
【０１５１】
水性インクジェットインキにおける黴、及び細菌の発生を防止するために、防腐剤を使用することができる。防腐剤の種類は、特に限定されないが、例えば、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ソジウムピリジンチオン−１−オキサイド、ジンクピリジンチオン−１−オキサイド、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、１−ベンズイソチアゾリン−３−オンのアミン塩等が挙げられる。これらは、水性インクジェットインキの全質量を基準として、０．０５〜１．０質量％の範囲内で使用することが好ましい。
【０１５２】
水性インクジェットインキ中に含まれる金属イオンを捕捉し、ノズル部やインキ中における不溶性物の析出を防止するために、キレート剤を使用することができる。キレート剤の種類は、特に限定されないが、例えば、エチレンジアミンテトラアセティックアシド、エチレンジアミンテトラアセティックアシドのナトリウム塩，エチレンジアミンテトラアセティックアシドのジアンモニウム塩、エチレンジアミンテトラアセティックアシドのテトラアンモニウム塩等が挙げられる。キレート剤は、水性インクジェットインキの全質量を基準として、０．００５〜０．５質量％の範囲内で使用することが好ましい。
【０１５３】
また、水性インクジェットインキのｐＨを所望の値に調整するため、各種ｐＨ調整剤を使用することができる。ｐＨ調整剤の種類は、特に限定されず、例えば、各種アミン、無機塩、アンモニア、各種緩衝液等を使用することができる。
【０１５４】
インクジェットインキの調製において、原料を混合する方法は特に限定されず、通常の羽を用いた撹拌機のほか、高速の分散機、乳化機等を使用して実施することができる。その際、原料の添加順序、及び混合方法等は特に限定されない。
【実施例】
【０１５５】
＜イソインドリン化合物の製造＞
（実施例１−１）
還流冷却管、滴下漏斗、及び撹拌機を具備した５Ｌの４口フラスコに、水１４００部、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２８％アンモニア水２００部の順に加え、撹拌した。そこへ２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を水２００部に溶解させた溶液を、滴下漏斗にて３０分かけて滴下した。３０℃にて原料の、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリンが消失するまで加熱撹拌した。原料の消失はＵＰＬＣ（超高速高分離液体クロマトグラフィ）にて確認した。この反応スラリーをブフナー漏斗にてろ別し、固形分を得た。この固形分の全量を以下の反応に使用した。
還流冷却管、滴下漏斗、及び撹拌機を具備した５Ｌの４口フラスコに、原料として先の調整で得た固形分の全量、水２４００部、８０％酢酸８００部を加え、撹拌した。そこへバルビツール酸３７．７３部を加え、８５℃にて撹拌した。加熱撹拌は、原料として使用した上記固形分が消失するまで行った。原料の消失はＵＰＬＣにて確認した。
その後、室温まで冷却後、水２０００部にて３回洗浄を行い、固形分を得た。この固形分を８０℃の熱風乾燥機にて乾燥させ、イソインドリン化合物１−１を６２．４３部（収率６５％）得た。
【０１５６】
（実施例１−２）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−フルオロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ−Ｎ−エチルアセトアミド２７．６１部、及び、バルビツール酸３７．７３部を３５．５４部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２を６０．９２部（収率６２％）得た。
【０１５７】
（実施例１−３）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジブロモ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１４．５９部、及び、バルビツール酸３７．７３部を２０．８６部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−３を４６．３２部（収率６０％）得た。
【０１５８】
（実施例１−４）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−ｔertブチル−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ−Ｎ−ブチルアセトアミド２９．２８部、及び、バルビツール酸３７．７３部を２９．３０部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−４を６３．６８部（収率６６％）得た。
【０１５９】
（実施例１−５）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−ニトロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２１．４４部、及び、バルビツール酸３７．７３部を３０．６６部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−５を３８．６５部（収率４３％）得た。
【０１６０】
（実施例１−６）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を２−（１，３−ジイミノ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンゾ[f]イソインドール−６−イルチオ）エタンアミン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１９．０５部、及び、バルビツール酸３７．７３部を２７．２４部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−６を３５．０３部（収率４１％）得た。
【０１６１】
（実施例１−７）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジフェノキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１３．５７部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１９．４１部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−７を４１．３９部（収率５５％）得た。
【０１６２】
（実施例１−８）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部をＮ−エチル−６−スルホンアミド−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１４．２１部、及び、バルビツール酸３７．７３部を２０．３３部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−８を２８．６３部（収率４２％）得た。
【０１６３】
（実施例１−９）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸メチル２６．６５部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−９を４０．７４部（収率４１％）得た。
【０１６４】
（実施例１−１０）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を４，９−ジヒドロキシ−５−ニトロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸エチル２１．８３部、及び、バルビツール酸３７．７３部を２７．０７部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１０を３３．４５部（収率３８％）得た。
【０１６５】
（実施例１−１１）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−カルボキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸エチル２４．８２部、及び、バルビツール酸３７．７３部を３０．７９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１１を２８．９０部（収率３１％）得た。
【０１６６】
（実施例１−１２）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ−Ｎ−ブチルアセトアミド３７．７０部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１−メチルバルビツール酸４１．８６部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１２を７０．３５部（収率６２％）得た。
【０１６７】
（実施例１−１３）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−ブロモ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１８．７９部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１−エチルバルビツール酸３２．７５部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１３を４７．７６部（収率５３％）得た。
【０１６８】
（実施例１−１４）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸メチル２６．６５部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１−メチルバルビツール酸４１．８６部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１４を４９．７０部（収率４２％）得た。
【０１６９】
（実施例１−１５）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−カルボキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸エチル２４．８２部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１−エチルバルビツール酸３７．５３部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１５を２８．７３部（収率２９％）得た。
【０１７０】
（実施例１−１６）
実施例１−１のバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸４５．９９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１６を７２．２８部（収率６８％）得た。
【０１７１】
（実施例１−１７）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ−Ｎ−エチルアセトアミド３０．１５部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジエチルバルビツール酸５４．２５部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１７を８０．７６部（収率６９％）得た。
【０１７２】
（実施例１−１８）
実施例１−１のバルビツール酸３７．７３部を１−エチル−３−メチルバルビツール酸５０．１２部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１８を７６．９１部（収率７０％）得た。
【０１７３】
（実施例１−１９）
実施例１−１のバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジブチルバルビツール酸７０．７８部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−１９を８９．４６部（収率７０％）得た。
【０１７４】
（実施例１−２０）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−ブロモ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１８．７６部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸３２．７５部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２０を５９．３５部（収率６６％）得た。
【０１７５】
（実施例１−２１）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−フルオロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２４．１６部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸４２．１１部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２１を６３．９７部（収率６６％）得た。
【０１７６】
（実施例１−２２）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジブロモ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１４．５９部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジシクロヘキシルバルビツール酸４７．６２部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２２を４１．１７部（収率４１％）得た。
【０１７７】
（実施例１−２３）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−tertブチル−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ−Ｎ−ブチルアセトアミド２９．２８部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸３５．７２部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２３を６０．２１部（収率５９％）得た。
【０１７８】
（実施例１−２４）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−ニトロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２１．４４部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジエチルバルビツール酸４４．０９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２４を４０．６３部（収率４０％）得た。
【０１７９】
（実施例１−２５）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を２−（１，３−ジイミノ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンゾ[f]イソインドール−６−イルチオ）エタンアミン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を１９．０５部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸３３．２１部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２５を３６．２５部（収率４０％）得た。
【０１８０】
（実施例１−２６）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジフェノキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸メチル１３．７１部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸２３．６６部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２６を３０．８３部（収率３９％）得た。
【０１８１】
（実施例１−２７）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部をＮ−エチル−６−スルホンアミド−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸エチル１６．３９部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸２４．７８部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２７を２０．０１部（収率２７％）得た。
【０１８２】
（実施例１−２８）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−メトキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸ブチル３２．９０部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１−エチル−３−メチルバルビツール酸４３．４４部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２８を４４．５７部（収率４０％）得た。
【０１８３】
（実施例１−２９）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を４，９−ジヒドロキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−シアノ酢酸メチル２２．９０部、及び、バルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸３９．５１部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物１−２９を３２．５３部（収率３３％）得た。
【０１８４】
（比較化合物１）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を１，３−ジイミノイソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を３５．４８部、及びバルビツール酸３７．７３部を５０．７４部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５を１０２．１６部（収率８８％）得た。
【０１８５】
実施例１−１〜１−２９で得られたイソインドリン化合物の構造を表４に纏めて示す。なお、例えば、実施例１−２の化合物に見られるように、Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、Ｒ３とＲ４、及びＲ７とＲ８との関係が非対称となる場合は、化合物は異性体の混合物として得られる。
イソインドリン化合物の同定は、マススペクトラムの分子イオンピークと、計算によって得られる質量数（理論値）とを比較することによって実施した。マススペクトラムの分子イオンピークの測定は、Ｗａｔｅｒｓ社のＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＳ  Ｈ−Ｃｌａｓｓ（使用カラム：ＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ  ＢＥＨ  Ｃ１８  Ｃｏｌｕｍｎ  １３０Å、１．７μｍ、２．１ｍｍ×５０ｍｍ）/Ｍｓ  ＴＡＰ  ＸＥＶＯ  ＴＱＤを用いて実施した。イソインドリン化合物（実施例１−１〜１−２９）について、理論分子量と、それぞれ質量分析を行った測定値を表４に示す。測定値は測定の性質上、化合物のＨ（プロトン）が脱離するため、理論分子量の質量数−（マイナス）１の値であれば、化合物が一致することになる。
【０１８６】
【表４】
2020180176.tif 000016
【０１８７】
比較化合物１のＣ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５は理論分子量３３７に対して、測定値は３３６であった。
【０１８８】
（実施例２−１）
還流冷却管、滴下漏斗、及び撹拌機を具備した５Ｌの４口フラスコに、水１６００部、８０％酢酸１６００部を加え、撹拌した。そこへバルビツール酸６８．９０部を加え、８５℃にて撹拌し、バルビツール酸を溶解させた。そこへ１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を加え、８５℃にて撹拌した。原料の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリンが消失するまで撹拌した。原料の消失はＵＰＬＣにて確認した。室温まで冷却後、水２０００部にて３回洗浄を行い、固形分を得た。この固形分を８０℃の熱風乾燥機にて乾燥させ、イソインドリン化合物２−１を９８．２６部（収率９２％）得た。
【０１８９】
（実施例２−２）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を５５．９８部、及び、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−ニトロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−２を７２．１２部（収率７５％）得た。
【０１９０】
（実施例２−３）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を３８．１部、及び、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジブロモ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−３を７０．８５部（収率８７％）得た。
【０１９１】
（実施例２−４）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を５９．７０部、及び、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−メトキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−４を９３．２７部（収率９４％）得た。
【０１９２】
（実施例２−５）
還流冷却管、滴下漏斗、及び撹拌機を具備した３Ｌの４口フラスコに、水１５５０部、８０％酢酸５０部を加え、撹拌した。そこへ１−エチルバルビツール酸４１．９９部を加え、２５℃で撹拌した。そこへ１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を加え２５℃にて撹拌した。原料の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリンが消失するまで撹拌した。原料の消失はＵＰＬＣにて確認した。この反応スラリーをブフナー漏斗にてろ別し、固形分を得た。この固形分の全量を以下の反応に使用した。
還流冷却管、滴下漏斗、及び撹拌機を具備した５Ｌの４口フラスコに、水１６００部、８０％酢酸１６００部を加え、撹拌した。そこへバルビツール酸３４．４５部を加え、８５℃にて撹拌し、バルビツール酸を溶解させた。そこへ、原料として先の調整で得た固形分の全量を加え８５℃にて撹拌した。加熱撹拌は、原料として使用した上記固形分が消失するまで行った。原料の消失はＵＰＬＣにて確認した。
その後、室温まで冷却後、水２０００部にて３回洗浄を行い、固形分を得た。この固形分を８０℃の熱風乾燥機にて乾燥させ、イソインドリン化合物２−５を６６．１０部（収率５８％）得た。
【０１９３】
（実施例２−６）
実施例２−５の１−エチルバルビツール酸４１．９９部を１，３−ジメチルバルビツール酸４１．９９部に変更した以外は、全て実施例２−５と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−６を７５．２２部（収率６６％）得た。
【０１９４】
（実施例２−７）
実施例２−５の１−エチルバルビツール酸４１．９９部を１，３−ジメチルバルビツール酸４１．９９部、及び、バルビツール酸３４．４５部を１−エチルバルビツール酸４１．９９部に変更した以外は、全て実施例２−５と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−７を７１．４８部（収率５９％）得た。
【０１９５】
（実施例２−８）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を１，３−ジメチルバルビツール酸８３．９８部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−８を１１３．８８部（収率９４％）得た。
【０１９６】
（実施例２−９）
実施例２−５の１−エチルバルビツール酸４１．９９部を１，３−ジメチルバルビツール酸４１．９９部、及び、バルビツール酸３４．４５部を１，３−ジエチルバルビツール酸４９．５３部に変更した以外は、全て実施例２−５と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−９を８５．９７部（収率６７％）得た。
【０１９７】
（実施例２−１０）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を１，３−ジメチルバルビツール酸６５．２４部、及び１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−tertブチル−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−１０を９６．８２部（収率９２％）得た。
【０１９８】
（実施例２−１１）
実施例２−５の１−エチルバルビツール酸４１．９９部を１，３−ジメチルバルビツール酸３２．４９部、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部をＮ−メチル−６−カルボアミド−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、及びバルビツール酸３４．４５部を１，３−ジエチルバルビツール酸３８．３３部に変更した以外は、全て実施例２−５と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−１１を７２．９９部（収率６６％）得た。
【０１９９】
（実施例２−１２）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を１，３−ジメチルバルビツール酸７６．９０部、及び１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−フルオロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−１２を１０５．９３部（収率９２％）得た。
【０２００】
（実施例２−１３）
実施例２−５の１−エチルバルビツール酸４１．９９部を１，３−ジメチルバルビツール酸３０．１３部、１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を４，９−ジヒドロキシ−５−ニトロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、及びバルビツール酸３４．４５部を１−エチル−３−ブチルバルビツール酸４０．９６部に変更した以外は、全て実施例２−５と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−１３を４７．８９部（収率４３％）得た。
【０２０１】
（実施例２−１４）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を１，３−ジメチルバルビツール酸４３．９０部、及び１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部をＮ−（２−（ジエチルアミノ）エチル）−１，３−ジイミノ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンゾ[f]イソインドール−６−スルホンアミド５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物２−１４を７１．４７部（収率８２％）得た。
【０２０２】
（比較化合物２）
実施例２−１のバルビツール酸６８．９０部を９２．６６部、及び１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を１，３−ジイミノイソインドリン５０部に変更した以外は、全て実施例２−１と同様して反応操作を行い、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３９を１１１．２５部（収率８８％）得た。
【０２０３】
実施例２−１〜２−１４で得たイソインドリン化合物の構造を表５に纏めて示す。なお、例えば、実施例２−２に見られるように、原料として使用した化合物のＲ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、Ｒ３とＲ４、Ｒ７とＲ８、及びＲ１０とＲ１１との関係が非対称となる場合、最終生成物は異性体の混合物として得られる。
イソインドリン化合物の同定は、マススペクトラムの分子イオンピークと、計算によって得られる質量数（理論値）とを比較することによって実施した。マススペクトラムの分子イオンピークの測定は、Ｗａｔｅｒｓ社のＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＳ  Ｈ−Ｃｌａｓｓ（使用カラム：ＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ  ＢＥＨ  Ｃ１８  Ｃｏｌｕｍｎ  １３０Å、１．７μｍ、２．１ｍｍ×５０ｍｍ）/Ｍｓ  ＴＡＰ  ＸＥＶＯ  ＴＱＤを用いて実施した。イソインドリン化合物（実施例２−１〜２−１４）について、理論分子量と、質量分析を行った測定値を表５に示す。測定値は測定の性質上、化合物のＨ（プロトン）が脱離するため、理論分子量の質量数−（マイナス）１の値であれば、化合物が一致することになる。
【０２０４】
【表５】
2020180176.tif 000017
【０２０５】
比較化合物２のＣ．Ｉ．ピグメントイエロー１３９は理論分子量３６７に対して、測定値は３６６であった。
【０２０６】
（実施例３−１）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４９．８０部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−１を７４．０５部（収率６１％）得た。
【０２０７】
（実施例３−２）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を２，２'−（１，３−ジイミノ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンゾ[f]イソインドール−６，７−ジイル）ビス（スルファニジイル）ジエチルアミン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル２８．１４部、及びバルビツール酸３７．７３部を２１．３２部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−２を５９．６０部（収率６６％）得た。
【０２０８】
（実施例３−３）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部をＮ−エチル−６−スルホンアミド−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（３−メチル−４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル２８．８６部、及びバルビツール酸３７．７３部を２０．３３部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−３を４８．４４部（収率５９％）得た。
【０２０９】
（実施例３−４）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４９．８０部、及びバルビツール酸３７．７３部を１−エチルバルビツール酸４５．９９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−４を５５．２９部（収率４３％）得た。
【０２１０】
（実施例３−５）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を４，９−ジヒドロキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４２．７９部、及びバルビツール酸３７．７３部を１−エチルバルビツール酸３９．５１部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−５を５２．８８部（収率４５％）得た。
【０２１１】
（実施例３−６）
実施例１−１の２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４９．８０部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸４５．９９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−６を７９．７２部（収率６２％）得た。
【０２１２】
（実施例３−７）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジブロモ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（３−メチル−４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル２９．６３部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸２５．４３部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−７を５９．１９部（収率６２％）得た。
【０２１３】
（実施例３−８）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−フルオロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（６−フルオロ−４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル５０．０３部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸４２．１１部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−８を８０．７５部（収率６４％）得た。
【０２１４】
（実施例３−９）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−tertブチル−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル３８．６８部、及びバルビツール酸３７．７３部を１−エチル−３−メチルバルビツール酸３８．９３部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−９を５９．１７部（収率５２％）得た。
【０２１５】
（実施例３−１０）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を５−チオエチル−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル３８．０７部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸３５．１６部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−１０を７３．７３部（収率６７％）得た。
【０２１６】
（実施例３−１１）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６，７−ジクロロ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（３−ブチル−４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４７．９６部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸３３．９９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−１１を６０．５４部（収率５１％）得た。
【０２１７】
（実施例３−１２）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−メトキシ−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４３．１６部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジエチルバルビツール酸４７．０２部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−１２を８４．５３部（収率６８％）得た。
【０２１８】
（実施例３−１３）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を６−チオフェニル−１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（６−クロロ−４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル４０．４３部、及びバルビツール酸３７．７３部を１，３−ジメチルバルビツール酸２９．５９部に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、イソインドリン化合物３−１３を６４．０８部（収率５９％）得た。
（比較化合物３）
実施例１−１の１，３−ジイミノベンゾ[f]イソインドリン５０部を１，３−ジイミノイソインドリン５０部、２−シアノ−Ｎ−メチルアセトアミド２６．３８部を２−（４−オキソ−３，４−ジヒドロキナゾリン−２−イル）アセトニトリル６６．９８部、及びバルビツール酸３７．７３部を５０．７４に変更した以外は、全て実施例１−１と同様に反応操作を行い、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２６０を１０９．５４部（収率７５％）得た。
【０２１９】
実施例３−１〜３−１３で得られたイソインドリン化合物の構造を表６に纏めて示す。なお、例えば、実施例３−３の化合物に見られるように、Ｒ１とＲ６、Ｒ２とＲ５、Ｒ３とＲ４、及びＲ７とＲ８との関係が非対称となる場合は、化合物は異性体の混合物として得られる。
イソインドリン化合物の同定は、マススペクトラムの分子イオンピークと、計算によって得られる質量数（理論値）とを比較することによって実施した。マススペクトラムの分子イオンピークの測定は、Ｗａｔｅｒｓ社のＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＳ  Ｈ−Ｃｌａｓｓ（使用カラム：ＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ  ＢＥＨ  Ｃ１８  Ｃｏｌｕｍｎ  １３０Å、１．７μｍ、２．１ｍｍ×５０ｍｍ）/Ｍｓ  ＴＡＰ  ＸＥＶＯ  ＴＱＤを用いて実施した。イソインドリン化合物（実施例３−１〜３−１３）について、理論分子量と、それぞれ質量分析を行った測定値を表６に示す。測定値は測定の性質上、化合物のＨ（プロトン）が脱離するため、理論分子量の質量数−（マイナス）１の値であれば、化合物が一致することになる。
【０２２０】
【表６】
2020180176.tif 000018
【０２２１】
比較化合物３のＣ．Ｉ．ピグメントレッド２６０は理論分子量４２４に対して、測定値は４２３であった。
【０２２２】
＜着色組成物及びその特性評価＞
先に合成した各々のイソインドリン化合物を使用して、各種用途に向けた着色組成物を調製し、各種特性を評価した。
【０２２３】
＜１＞プラスチック用着色組成物及びその評価
以下は、先に調製した各々のイソインドリン化合物を使用して調製したプラスチック用着色組成物に関する。
【０２２４】
（実施例Ａ−１〜Ａ−５６、比較例Ａ−１〜Ａ−３）
耐熱性の試験方法は、ドイツ工業規格ＤＩＮ１２８７７−１を参考にした。  
先ず、先に合成した各々のイソインドリン化合物と樹脂を使用し、試験に使用するサンプルとして、着色力がそれぞれＳＤ１／３の濃度になるように調整した着色プレートを作製した。各実施例及び各比較例で使用したイソインドリン化合物を表７に示す。試験サンプルを構成する樹脂としては、高密度ポリエチレン（製品名：ハイゼックス（Ｈｉｚｅｘ）２２０８Ｊ、プライムポリマー社製）を用いた。着色プレートの成形は、２００℃で、バレル内の滞留時間が可能な限り短くなる条件で実施し、１１枚の着色プレートを得た。平均的な色差を検出するために、６枚目〜１１枚目の６枚の着色プレートについて、全光束測定が可能な測色機（コニカミノルタ社製、ＣＭ−７００ｄ）を用いて、それぞれ測色した。得られた測色値の平均値をコントロール（基準値）とした。
【０２２５】
次に、バレル内の滞留時間が５分になるように成形条件を調整した後、３００℃において１１枚の着色プレートを成形した。得られた着色プレート、それぞれ６枚目〜１１枚目の６枚をそれぞれ測色し、その測色値の平均値を算出した。上記基準値と、３００℃で成形したプレートの測定値との色差（ΔＥ＊）を求め、下記基準に従い評価した。結果を表７に示す。下記評価基準で「△」以上であれば、実用可能なレベルである。
【０２２６】
（評価基準）
◎：ΔＥ＊が、５．０未満である。
〇：ΔＥ＊が、５．０以上、１０未満である。
△：ΔＥ＊が、１０．０以上、１５．０未満である。
×：ΔＥ＊が、１５．０以上である。
【０２２７】
【表７】
2020180176.tif 000019
【０２２８】
（実施例Ａ−５７）
プラスチック用着色組成物の一例として、イソインドリン化合物（１）、及び樹脂としてポリプロピレンを含む着色組成物について検討した。先ず、イソインドリン化合物（実施例１−１）２部、ポリプロピレン樹脂（製品名：プライムポリプロＪ１０５、プライムポリマー社製）１０００部を混合し、プラスチック用着色組成物を得た。次に、上述のようにして得た着色組成物について、射出条件を成形温度２２０℃、金型温度４０℃に設定した射出成型機を用いて射出成形を行い、成形品（プレート）を得た。成形品を目視で観察した結果、反り及び変形は認められず、高着色の黄色のプレートであった。
【０２２９】
（実施例Ａ−５８）
プラスチック用着色組成物の一例として、イソインドリン化合物（１）、及び樹脂としてポリエチレンテレフタレートを含む着色組成物について検討した。
先ず、イソインドリン化合物（実施例１−１６）２部、ポリエチレンテレフタレート樹脂(製品名：Ｖｙｌｏｐｅｔ  ＥＭＣｈａｉｈｕｎ３０７、東洋紡績社製)１０００部を混合し、プラスチック用着色組成物を得た。次に、上述のようにして得た着色組成物について、射出条件を成形温度２７５℃、金型温度８５℃に設定した射出成型機を用いて射出成形し、成形品（プレート）を得た。成形品を目視で観察した結果、反り及び変形は認められず、高着色の黄色のプレートであった。
【０２３０】
＜２＞トナー用着色組成物の調製及びその評価。
以下は、トナーを製造するために使用できるトナー用着色組成物（負帯電トナー）の調製例に関する。
（実施例Ａ−５９）
イソインドリン化合物（実施例１−１６）２５００ｇ、及び熱可塑性ポリエステル樹脂２５００ｇを加圧ニーダー中で混合及び混練した。混合及び混練は、設定温度１２０℃で、１５分にわたって行った。次いで、得られた混練物を加圧ニーダーから取り出し、更に、ロール温度９５℃の３本ロールを用いて混練を行った。得られた混練物を冷却後、１０ｍｍ以下に粗粉砕することによって、着色樹脂組成物を得た。
上述のようにして得た着色樹脂組成物５００ｇ、熱可塑性ポリエステル樹脂４３７５ｇ、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルサリチル酸のカルシウム塩化合物（荷電制御剤）５０ｇ、及びエチレンホモポリマー（離型剤、分子量８５０、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．０８、融点１０７℃）７５ｇを、２０Ｌの容積を有するヘンシェルミキサーを用いて混合（３０００ｒｐｍ、３分）し、さらに二軸混練押出機を用いて、吐出温度１２０℃にて溶融混練を行った。次いで、混練物を冷却固化した後、ハンマーミルで粗粉砕した。次いで、得られた粗粉砕物について、Ｉ式ジェットミル（ＩＤＳ−２型）を用いて微粉砕化した後、分級することによってトナー母粒子を得た。
次いで、上記で得られたトナー母粒子２５００ｇと疎水性酸化チタン（チタン工業社製ＳＴＴ−３０Ａ）１２．５ｇを１０Ｌのヘンシェルミキサーで混合し、負帯電トナー１を得た。
【０２３１】
一方、比較対照として、実施例Ａ−５９のイソインドリン化合物（実施例１−１６）を比較化合物１に変更したことを除き、全て実施例Ａ−５９と同様にして負帯電トナー２を得た。
得られた負帯電トナー１及び負帯電トナー２を、それぞれミクロトームを用いて厚さ０．９μｍにスライスし、サンプルを形成した。次いで、各サンプルについて透過型電子顕微鏡を用いて顔料の分散状態を観察した。その結果、比較化合物１を使用した負帯電トナー２よりも、実施例１−１６の化合物を使用した負帯電トナー１の方が、顔料が均一に分配されており、分散性が高いことが判明した。
【０２３２】
＜３＞ソリッドベース塗料及びその評価
以下は、先に調製した各々のイソインドリン化合物を使用して調製したソリッドベース塗料と、それを使用して作製したソリッドベース塗装板の耐候性の評価に関する。
【０２３３】
＜３−１＞ソリッドベース塗料の調製
１．ベース塗料の調製
（実施例Ｂ−１）  ベース塗料１の調製方法
先ず、以下の原料と、スチールビーズ２３０部とを２２５ｍｌのガラス瓶に仕込み、レッドデビル社製ペイントシェーカーを用いて、６０分間にわたって分散させ、混合物を得た。
・イソインドリン化合物（実施例１−１）：１９部
・アクリル樹脂（ＤＩＣ社製、アクリディック４７−７１２）：７．７部
・分散溶媒（トルエン：キシレン：酢酸ブチル：東燃ゼネラル石油社製ソルベッソ１５０の質量比が３：３：２：２の混合溶媒）：４０．７部
次いで、上記混合物に、アクリディック４７−７１２を７５．４部、メラミン樹脂（ＤＩＣ社製アミディアＬ−１１７−６０）１７．２部を加えて、さらに１０分、分散させ、分散液を得た。
次いで、上記分散液からスチールビーズを除去して、イソインドリン化合物(実施例１−１)のベース塗料１を得た。
【０２３４】
（実施例Ｂ−２〜Ｂ−５６、比較例Ｂ−１〜Ｂ−３）  ベース塗料２〜５９の調製
実施例Ｂ−１に記載したベース塗料１の調製方法において、イソインドリン化合物（実施例１−１）を実施例１−２〜１−２９、２−１〜２−１４、３−１〜３−１３及び比較化合物１〜３に、それぞれ変更した以外は、全て実施例Ｂ−１と同様にして、ベース塗料２〜５９を得た。
【０２３５】
２．白塗料の調製
以下は、ソリッドベース塗料に使用する白塗料の調製例に関する。
先ず、以下の原料と、スチールビーズ９００部とを９００ｍｌのガラス瓶に仕込み、レッドデビル社製ペイントシェーカーにて６０分間分散させ、分散液を得た。
・酸化チタン（石原産業株式会社製酸化チタン  タイペークＣＲ９０）：６６．６部
・アクリル樹脂（ＤＩＣ社製、アクリディック４７−７１２）：１０１．７部
・メラミン樹脂（ＤＩＣ社製、アミディアＬ−１１７−６０）：２１．３部
・分散溶媒（トルエン：キシレン：酢酸ブチル：東燃ゼネラル石油社製ソルベッソ１５０の質量比が３：３：２：２の混合溶媒）：２０．９部
次いで、上記分散液からスチールビーズを除去して白塗料を得た。
【０２３６】
３．ソリッドベース塗料の調製
（実施例Ｃ−１）  ソリッドベース塗料１の調製
高速撹拌機を用いて、以下の成分を撹拌し、ソリッドベース塗料１を得た。
・実施例Ｂ−１で作成したベース塗料１：１０部
・白塗料：３１．９部
【０２３７】
（実施例Ｃ−２〜Ｃ−５６、比較例Ｃ−１〜Ｃ−３）  ソリッドベース塗料２〜５９の調製
実施例Ｃ−１のベース塗料１をベース塗料２〜５９にそれぞれ変更したことを除き、全て実施例Ｃ−１と同様にして、ソリッドベース塗料２〜５９を得た。
なお、各実施例及び各比較例で調製したソリッドベース塗料で使用したベース塗料のイソインドリン化合物は表８に示したとおりである。
【０２３８】
【表８】
2020180176.tif 000020
【０２３９】
４．トップコートクリア塗料の調製
高速撹拌機を用いて、以下の原料を撹拌し、トップコートクリア塗料を得た。
・アクリル樹脂（ＤＩＣ社製、アクリディック４４−１７９）：１２０部
・メラミン樹脂（ＤＩＣ社製、アミディアＬ１１７−６０）：３０部
・希釈溶媒（トルエン、キシレン、東燃ゼネラル石油社製ソルベッソ１５０、３−エトキシプロピオン酸エチル、酢酸エチルの質量比が３：２：２：１：２の混合溶媒）：５０部
【０２４０】
＜３−２＞ソリッドベース塗装板の作製及び耐候性の評価
以下の実施例及び比較例は、先に調製したソリッドベース塗料、及びトップコートクリア塗料を用いたソリッドベース塗装板の作製、及び塗装板の評価に関する。
【０２４１】
（実施例Ｄ−１）  ソリッドベース塗装板１の作製
ソリッドベース塗料１をスプレーガンで噴霧し鋼板に塗装を行った。噴霧しやすい粘度に調整するため、ソリッドベース塗料に対して同質量を目安に希釈溶媒（トルエン、キシレン、東燃ゼネラル石油社製ソルベッソ１５０、３−エトキシプロピオン酸エチル、酢酸エチルの質量比が３：２：２：１：２の混合溶媒）を適宜混合した。
塗装は９回に分けて行い、その後、６回に分けてトップコートクリア塗料を噴霧した。次いで、２５℃で８時間乾燥させた後、１４０℃で３０分乾燥させ、ソリッドベース塗装板１を得た。
【０２４２】
（実施例Ｄ−２〜Ｄ−５６、比較例Ｄ−１〜Ｄ−３）  ソリッドベース塗装板２〜５９の作製
実施例Ｄ−１のソリッドベース塗料１をソリッドベース塗料２〜５９にそれぞれ変更したことを除き、全て実施例Ｄ−１と同様にして、ソリッドベース塗装板２〜５９を得た。
【０２４３】
各実施例及び比較例で作製したソリッドベース塗装板１〜５９を用い、以下に従って耐候性試験を行った。
（耐候性試験の評価方法）
耐候性試験は、超促進耐候性試験機（岩崎電気社製、アイスーパーキセノンテスターＳＵＶ−Ｗ１５１）を使用し、９０ｍＷ／ｃｍ２、４８時間（昼夜１２時間の２サイクル）の条件下で行った。耐候性試験前後の塗装板を目視で観察を行い、下記基準に従って、耐候性を評価した。結果を表９に示す。下記評価基準で「△」以上であれば、実用可能なレベルである。
【０２４４】
（評価基準）
〇：色の変化がない。
△：色が白く退色している。
×：色が黒く変色している。
【０２４５】
【表９】
2020180176.tif 000021
【０２４６】
＜４＞水系顔料分散体及びその分散安定性の評価
以下の実施例及び比較例は、先に調製した各々のイソインドリン化合物を使用して調製した水系顔料分散体（以下、水系分散体という）と、その分散安定性の評価に関する。
【０２４７】
＜４−１＞水系分散体の調製
（実施例Ｅ−１）水系分散体１の調製
以下の原料と、直径１．２５ｍｍジルコニアビーズ７０部とを７０ｍｌのガラス瓶に仕込み、レッドデビル社製ペイントシェーカーを用いて６０分間にわたって分散させ、分散液を得た。
・イソインドリン化合物（実施例１−１）：３．１５部
・ポリエステル変性アクリル酸重合体（Ａｌｌｎｅｘ社製、ＡＤＤＩＴＯＬ  ＸＷ  ６５２８）：５．２５部
・湿潤剤（Ａｌｌｎｅｘ社製、ＡＤＤＩＴＯＬ  ＸＷ  ６３７４）：０．９５部
・消泡剤（Ａｌｌｎｅｘ社製、ＡＤＤＩＴＯＬ  ＸＷ  ６２１１）：０．６３部
・イオン交換水：２１．５２部
次いで、上記分散液からジルコニアビーズを除去して、水系分散体１を得た。
【０２４８】
（実施例Ｅ−２〜Ｅ−５６、比較例Ｅ−１〜Ｅ−３）  水系分散体２〜５９の調製
表１０に示すように、実施例Ｅ−１のイソインドリン顔料（実施例１−１）を実施例１−２〜１−２９、比較化合物１、実施例２−１〜２−１４、比較化合物２、及び実施例３−１〜３−１３、比較化合物３の化合物に、順次変更したことを除き、全て実施例Ｅ−１と同様にして、水系分散体２〜５９を得た。
【０２４９】
２．分散安定性の評価
実施例Ｅ−１〜Ｅ−５６、比較例Ｅ−１〜Ｅ−３で得た各々の水系分散体について、以下の方法に従って分散安定性を評価した。
（初期粘度と粘度安定性の評価方法）
得られた水系分散体について、Ｅ型粘度計（東機産業社製「ＥＬＤ型粘度計」）を用いて、２５℃における初期粘度を測定した。同様にして、２５℃で１週間経時後、及び、５０℃で１週間経時促進後の粘度をそれぞれ測定した。得られた測定値に基づき初期粘度に対する粘度増加率を算出し、粘度安定性の一つの指標とし、以下の評価基準に沿って評価した。結果を表１０に示す。下記評価基準で「△」以上であれば、実用可能なレベルである。
【０２５０】
（初期粘度の評価基準）
◎：初期粘度が、６．０ｍＰａ・ｓ未満である。
〇：初期粘度が、６．０ｍＰａ・ｓ以上、８．０未満である。
△：初期粘度が、８．０ｍＰａ・ｓ以上、１０．０未満である。
×：初期粘度が、１０．０ｍＰａ・ｓ以上である。
【０２５１】
（粘度安定性の評価基準）
◎：粘度増加率が、１０％未満である。
〇：粘度増加率が、１０％以上、２０％未満である。
△：粘度増加率が、２０％以上、４０％未満である。
×：粘度増加率が、４０％以上である。
【０２５２】
【表１０】
2020180176.tif 000022
【０２５３】
＜５＞水性塗料及びその塗装物の評価
以下は、先の実施例及び比較例で調製した水系分散体を使用した水性塗料、及びその水性塗料を使用して作製したペットフィルム塗装の色相安定性の評価に関する。なお、先の実施例Ｅ−１〜Ｅ−５６で得た水系分散体は、水系分散体Ｅ−１〜Ｅ−５６として示し、比較例Ｅ−１〜Ｅ−３で得た水系分散体は、比較水系分散体Ｅ−１〜Ｅ−３として示す。
【０２５４】
＜５−１＞水性塗料の調製
（実施例Ｆ−１）
（１）水性塗料１−１の調製
高速撹拌機を用いて、以下の原料を撹拌し、水系塗料１−１（２５℃で１週間保管）を得た。
・水系分散体Ｅ−１（２５℃１週間保管）：１．４部
・アクリル樹脂（酸化６５．０、ＯＨ価５０、Ｍｗ＝１５０００、固形分３５％）：１３．６部
・メラミン樹脂（Ａｌｌｎｅｘ社製、サイメル３２５）：３．４部
【０２５５】
（２）水性塗料１−２の調製
高速撹拌機を用いて、以下の原料を撹拌し、水系塗料１−２（５０℃で１週間保管）を得た。
・水系分散体Ｅ−１（５０℃１週間保管）：１．４部
・アクリル樹脂（酸化６５．０、ＯＨ価５０、Ｍｗ＝１５０００、固形分３５％）：１３．６部
・メラミン樹脂（Ａｌｌｎｅｘ社製、サイメル３２５）：３．４部
【０２５６】
（実施例Ｆ−２〜Ｆ−５６、比較例Ｆ−１〜Ｆ−３）  水性塗料２〜５９の調製
実施例Ｆ−１の水系分散体Ｅ−１（２５℃で１週間保管）を水系分散体Ｅ−２〜２９、比較水系分散体Ｅ−１、水系分散体Ｅ−３０〜４３、比較水系分散体Ｅ−２、水系分散体Ｅ４４〜５６、及び比較水系分散体Ｅ−３（それぞれ２５℃で１週間保管）に、順次変更したことを除き、全て実施例Ｆ−１と同様にして、水性塗料２−１〜５９−１を得た。
また、実施例Ｆ−１の水系分散体Ｅ−１（５０℃で１週間保管）を、水系分散体Ｅ−２〜２９、比較水系分散体Ｅ−１、水系分散体Ｅ−３０〜４３、比較水系分散体Ｅ−２、水系分散体Ｅ４４〜５６、及び比較水系分散体Ｅ−３（それぞれ５０℃で１週間保管）に、順次変更したことを除き、全て実施例Ｆ−１と同様にして、水性塗料２−２〜５９−２を得た。
【０２５７】
＜５−２＞ペットフィルム塗装の作製
（実施例Ｇ−１）  ペットフィルム塗装１の作製
水性塗料１−１と水性塗料１−２を０．００７ＩＮＣＨのアプリケーターを使用し、ペットフィルムに塗装を行った。その塗装後、そのペットフィルムを室温で１８時間乾燥させた。その後、６０℃で５分、１４０℃で２０分乾燥させペットフィルム塗装１を得た。
【０２５８】
（実施例Ｇ−２〜Ｇ−５６、比較例Ｇ−１〜Ｇ−３）  ペットフィルム塗装２〜５９の作製
実施例Ｇ−１の水性塗料１−１と水性塗料１−２を２−１〜５９−１、２−２〜５９−２に変更する以外は、全て実施例Ｇ−１と同様にして、ペットフィルム塗装２〜５９を得た。
【０２５９】
＜５−３＞ペットフィルム塗装の評価
実施例Ｇ−１〜Ｇ−５６、比較例Ｇ−１〜Ｇ−３で得た各々のペットフィルム塗装について、以下の方法に従って色相の安定性を評価した。
【０２６０】
（色相の安定性の評価方法）
測色機（コニカミノルタ社製、ＣＭ−７００ｄ）を使用して、２５℃１週間保存した水系分散体の塗料と５０℃１週間保存した水系分散体の塗料にて塗装したペットフィルムを測色し、その色差（ΔＥ＊）を求め、下記基準で判断した。結果を表１１に示す。下記評価基準で「△」以上であれば、実用可能なレベルである。
（評価基準）
〇：ΔＥ＊が、１．５未満である。
△：ΔＥ＊が、１．５以上、３．０未満である。
×：ΔＥ＊が、３．０以上である。
【０２６１】
【表１１】
2020180176.tif 000023
【０２６２】
＜６＞水性インクジェットインキ及びその評価
以下は、先に調製したイソインドリン化合物を使用して調製した水性インクジェットインキ用分散体、それを使用した水性インクジェットインキ、及びその評価に関する。
【０２６３】
＜６−１＞水性インクジェットインキ用分散体の調製
（実施例Ｈ−１）  水性ＩＪ分散体１の調製
・イソインドリン化合物（実施例１−１）：１９．０部
・スチレン−アクリル酸共重合体（ＢＡＳＦジャパン株式会社製、ジョンクリル６１Ｊ）：１６．４部
・界面活性剤（花王株式会社製、エマルゲン４２０）：５．０部
・イオン交換水：５９．６部
と、直径１．２５ｍｍジルコニアビーズ２００部とを２００ｍｌのガラス瓶に仕込み、レッドデビル社製ペイントシェーカーにて６時間にわたって分散させた。次いで、上記分散液からジルコニアビーズを除去して、水性インクジェットインキ用分散体１（水性ＩＪ分散体１）を得た。
【０２６４】
（実施例Ｈ−２〜Ｈ−５６、比較例Ｈ−1〜Ｈ−３）水性ＩＪ分散体２〜５９の調製
実施例Ｈ−１のイソインドリン化合物（実施例１−１）を、表１２に示すように実施例１−２〜１−２９、２−１〜２−１４、３−１〜３−１３、比較化合物１〜３に、それぞれ変更した以外は、全て実施例Ｈ−１と同様にして、水性インクジェットインキ用分散体２〜５９（水性ＩＪ分散体２〜５９）を得た。
【０２６５】
＜６−２＞水性インクジェットインキの調製
以下は、先に調製した水性ＩＪ分散体１〜５９を使用した水性インクジェットインキの調製に関する。
（実施例Ｉ−１）水性インクジェットインキ１
ハイスピードミキサーを用いて、以下の原料を３０分にわたって撹拌混合し、混合物を得た。
・水性ＩＪ分散体１（実施例Ｈ−１）：１２．５部
・スチレン−アクリル酸共重合体（株式会社岐阜セラック製造所製、エマポリーＴＹＮ−４０、固形分４４．８％）：２．５部
・界面活性剤（花王株式会社製、エマルゲン４２０）：２．０部
・イオン交換水：６４．９部
次いで、上記混合物にジエチレングリコールモノブチルエーテルを適宜加えて、２５℃における粘度を２．５ｍＰａ・ｓ(２５℃)、表面張力を４０ｍＮ／ｍに調整し、次いで、１．０μｍメンブランフィルターを用いてろ過し、さらに０．４５μｍメンブランフィルターを用いてろ過して、水性インクイジェットインキ１を得た。
【０２６６】
（実施例Ｉ−２〜Ｉ−５６、比較例Ｉ−1〜Ｉ−３）水性インクジェットインキ２〜５９
実施例Ｉ−１の水性ＩＪ分散体１を水性ＩＪ分散体２〜５９に、それぞれ変更した以外は、全て実施例Ｉ−１と同様にして、水性インクジェットインキ２〜５９を得た。
【０２６７】
＜６−３＞水性インクジェットインキの評価
実施例及び比較例で調製した水性インクジェットインキ１〜５９について、以下に従い、粘度安定性を評価した。
（粘度安定性の評価方法）
各水性インクジェットインキについて、Ｅ型粘度計（東機産業社製「ＥＬＤ型粘度計」）を用いて、２５℃における初期粘度を測定した。同様にして、２５℃で４週間経時後、及び、５０℃で４週間経時促進後の粘度を測定した。それぞれの測定値を用いて、初期粘度に対する粘度増加率を算出し、粘度安定性の一つの指標とし、以下の基準に従って評価した。結果を表１２に示す。下記評価基準で「△」以上であれば、実用可能なレベルである。
【０２６８】
（粘度安定性の評価基準）
◎：粘度増加率が、１０％未満である。
〇：粘度増加率が、１０％以上、２０％未満である。
△：粘度増加率が、２０％以上、４０％未満である。
×：粘度増加率が、４０％以上である。
【０２６９】
【表１２】
2020180176.tif 000024
【０２７０】
また、各実施例及び各比較例で調製した水性インクジェットインキ１〜５９をセイコーエプソン株式会社製プリンターＨＧ５１３０のカートリッジに充填し、印字を行った。比較例Ｉ−１〜Ｉ−３の水性インクジェットインキを使用した場合、ノズル詰まりが起こり、印字を行うことができなかった。一方、実施例Ｉ−１〜Ｉ−５６の水性インクジェットインキを使用した場合は、ノズル詰まりもなく、きれいに印字することが可能であった。
【０２７１】
以上の結果から、本発明によれば、イソインドリン化合物（１）の使用によって、各種特性に優れ、様々な用途に好適に使用可能な着色組成物を提供できることがわかる。例えば、プラスチック用着色剤及びプラスチック成形材料の形態では、優れた耐熱性を有する着色剤を提供することができる。そして、耐熱性が高いゆえに、効率よくプラスチック成型品を提供することができる。トナーの形態では、顔料の分散性に優れたトナーを提供することができる。また、塗料の形態では、優れた耐候性を有する被膜を提供することができ、いずれも変色を抑制することができる。一方、水系顔料分散体の形態では、初期粘度、及び保存安定性の向上が可能である。さらに、水性インクジェットインキの形態では、保存安定性が良好で、ノズル詰まりが生じ難く、高品質な印字が可能なインキを提供できる。