(57)【要約】【課題】印刷が施されたＰＴＰ蓋材を、必要なときに必要な分だけ用意することができる技術を提供する。【解決手段】基材層３０および印刷下地層４０を有するＰＴＰ蓋材１０に対して、インクジェット方式で印刷を行う。印刷下地層４０は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体を含有する。また、印刷下地層４０に対して、紫外線硬化インクで印刷を行う。【選択図】図１
2020175918.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも基材層および印刷下地層を有するＰＴＰ蓋材に対する印刷方法であって、
前記印刷下地層は熱可塑性樹脂を含有し、
前記印刷下地層に対し、エネルギー線硬化性インクにより印刷する、印刷方法。
【請求項２】
請求項１の印刷方法であって、
前記印刷下地層は、乾燥重量で０．５［ｇ／ｍ２］〜８［ｇ／ｍ２］である、印刷方法。
【請求項３】
請求項１または請求項２の印刷方法であって、
前記熱可塑性樹脂は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体を含む、印刷方法。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか１項の印刷方法であって、
前記エネルギー線硬化性インクは、紫外線硬化インクを含有する、印刷方法。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか１項の印刷方法であって、
前記基材層は、アルミニウム箔である、印刷方法。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１項の印刷方法であって、
前記ＰＴＰ蓋材は、前記基材層と前記印刷下地層の間に、白着色層、をさらに有する、印刷方法。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項の印刷方法であって、
前記印刷下地層に対し、インクジェット方式で印刷する、印刷方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、プレススルーパッケージ（ＰＴＰ）に用いられるＰＴＰ蓋材に対して印刷する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
錠剤状の薬剤を個別に包装する場合には、一般的に容器と蓋材より構成されるＰＴＰ（プレススルーパック、ブリスターパックとも呼ぶ）に収容される。このＰＴＰの蓋材（以下ＰＴＰ蓋材と呼ぶ）は、薬剤を保護するだけでなく、薬剤に関する情報が印刷されて消費者に視認可能になっている。例えば、特許文献１には、接着層、アルミニウム箔より構成される基材層、白着色層、印刷層、保護層が順に積層された構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１８−１７７３７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献の技術では、印刷層を設けた後に更にその表面に保護層が積層されるために、収容対象の薬剤や薬剤販売会社が変わって印刷内容が変更される度にＰＴＰ蓋材を用意し直す必要がある。しかしながら、保護層は一般的にはニトロセルロースやエポキシ樹脂が用いられるが、保護層上に印刷を施してもすぐに剥がれてしまう。そのため、必要なときに必要な分だけＰＴＰ蓋材を用意することができなかった。
【０００５】
そこで、本発明は、印刷が施されたＰＴＰ蓋材を、必要なときに必要な分だけ用意することができる技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、第１態様は、少なくとも基材層および印刷下地層を有するＰＴＰ蓋材に対する印刷方法であって、前記印刷下地層は熱可塑性樹脂を含有し、前記印刷下地層に対し、エネルギー線硬化性インクにより印刷する。
【０００７】
第２態様は、第１態様の印刷方法であって、前記印刷下地層は、乾燥重量で０．５［ｇ／ｍ２］〜８［ｇ／ｍ２］である。
【０００８】
第３態様は、第１態様または第２態様の印刷方法であって、前記熱可塑性樹脂は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体を含む。
【０００９】
第４態様は、第１態様から第３態様のいずれか１つの印刷方法であって、前記エネルギー線硬化性インクは、紫外線硬化インクを含有する。
【００１０】
第５態様は、第１態様から第４態様のいずれか１つの印刷方法であって、前記基材層は、アルミニウム箔である。
【００１１】
第６態様は、第１態様から第５態様のいずれか１つの印刷方法であって、前記ＰＴＰ蓋材は、前記基材層と前記印刷下地層の間に、白着色層をさらに有する。
【００１２】
第７態様は、第１態様から第６態様のいずれか１つの印刷方法であって、前記印刷下地層に対し、インクジェット方式で印刷する。
【発明の効果】
【００１３】
第１態様から第７態様の印刷方法によると、印刷下地層に熱可塑性樹脂を含有し、その印刷下地層に対してエネルギー線硬化性インクにより印刷を行うため、印刷下地層とインクとのマッチングが良好となる。これにより、印刷物の堅牢性に優れたＰＴＰ蓋材を得ることができる。したがって、印刷が施されたＰＴＰ蓋材を、必要なときに必要な分だけ用意することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係るＰＴＰ蓋材１０の基本的構成例を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、添付の図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。なお、この実施形態に記載されている構成要素はあくまでも例示であり、本発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。図面においては、理解容易のため、必要に応じて各部の寸法や数が誇張又は簡略化して図示されている場合がある。
【００１６】
＜１．  実施形態＞
図１は、実施形態に係るＰＴＰ蓋材１０の基本的構成例を示す側面図である。図１に例示する様に、本発明のＰＴＰ蓋材１０は、接着層２０、基材層３０、印刷下地層４０が順に積層されており、印刷下地層４０は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体を含有し、印刷下地層４０は、表面が印刷可能に構成されている。以下、各構成要件について詳述する。
【００１７】
（接着層）
接着層２０は、ＰＴＰ容器との接着に際し、基材層３０における印刷下地層４０が積層された面の反対面に形成することができる。これにより、ＰＴＰ蓋材１０とＰＴＰ容器とを接着し、内容物が密封されたＰＴＰを製造することができる。接着層２０の種類は特に限定されないが、加熱によりＰＴＰ容器と接着可能な熱接着層（ヒートシール層）であることが好ましい。熱接着層としては、特に限定されず、ヒートシール性樹脂として各種の熱可塑性樹脂を含む材料を採用することができる。熱接着層を構成する樹脂成分としては、例えば高密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖線状ポリエチレン、飽和ポリエステル、線状飽和ポリエステル、無延伸ポリプロピレン、塩素化ポリプロピレン、エチレン−アクリル酸共重合体、エチレン−メタアクリル酸共重合体、エチレン−エチルアクリレート共重合体、エチレン−メチルアクリレート共重合体、アイオノマー、エチレン−エチルアクリレート−無水マレイン酸三元共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリオレフィン、カルボン酸変性ポリエチレン、カルボン酸変性ポリプロピレン、カルボン酸変性エチレン−酢酸ビニル、塩化ビニル、ポリスチレン等が挙げられる。また、これらは、市販品も使用することができる。例えば製品名「ボンダイン」住友化学工業株式会社製、製品名「メルセンＭ」東ソー株式会社製等の市販品も使用することができる。
【００１８】
熱接着層の厚みは限定的でないが、通常１μｍ〜１００μｍ程度とすることが好ましく、特に２μｍ〜５０μｍとすることがより好ましい。また、熱接着層の形成量は、乾燥後重量で１［ｇ／ｍ２］〜３０［ｇ／ｍ２］程度とすることが好ましい。
【００１９】
（基材層）
基材層３０は、公知のＰＴＰ蓋材で使用されている材料を採用することができる。例えば、アルミニウム箔、銅箔、金箔、銀箔、等の金属箔、紙、合成紙等の紙類、ポリエステル系フィルム、ポリオレフィン系フィルム等の樹脂フィルム等を単体又は２種以上の複合体で使用できる。また、前記の樹脂フィルムとして、着色樹脂フィルム等を用いることもできる。また、市販品のように、金属箔又は樹脂フィルムに予め種々の着色層、熱接着層等を積層したものも基材層３０として用いることができる。
【００２０】
また、アルミニウム蒸着層等の金属蒸着層を含む層も基材層３０として採用できる。例えば、公知の蒸着法（ＰＶＤ、ＣＶＤ等）により樹脂フィルム等の表面上に金属蒸着層を形成した積層フィルムを基材層３０として採用することができる。樹脂フィルムとしては、ポリアミド（ナイロン）、ポリエチレン（特に高密度ポリエチレン）、ポリプロピレン（特に延伸ポリプロピレン）、塩化ビニル、エチレン−ビニルアルコール共重合体、ポリエチレンナフタレート、ポリエチレンテレフタレート等が例示される。
【００２１】
金属蒸着層の厚みは、限定的ではないが、通常は２００〜１０００オングストローム程度とすることができる。また、金属蒸着させる樹脂フィルムの厚みは９μｍ〜５０μｍ程度とすることが好ましい。
【００２２】
特にアルミニウム箔を基材層３０として採用することが好ましい。アルミニウム箔を用いることにより、包装材料としての強度、バリアー性、保存性等を効果的に発揮することができる。アルミニウム箔は、公知又は市販のアルミニウム箔（アルミニウム合金箔も含む。以下同じ。）も使用することができる。また、アルミニウム箔の調質も、限定的でなく、例えば軟質箔、硬質箔又は半硬質箔のいずれでも用途又は要求特性に応じて適宜使い分けることができる。
【００２３】
アルミニウム箔としては、具体的には純アルミニウム（ＪＩＳ（ＡＡ）１０００系、例えば１Ｎ３０、１０７０、１１００等）、Ａｌ−Ｍｎ系（ＪＩＳ（ＡＡ）３０００系、例えば３００３、３００４等）、Ａｌ−Ｍｇ系（ＪＩＳ（ＡＡ）５０００系）、Ａｌ−Ｆｅ系（ＪＩＳ（ＡＡ）８０００系、例えば８０２１、８０７９等）等が例示できる。これらの中でも、例えばＪＩＳ等で規定される１Ｎ３０、１０７０、１１００、３００３、８０２１、８０７９等の材質（組成）のアルミニウム箔を好適に用いることができる。
【００２４】
また、アルミニウム箔は、必要に応じ、公知の方法で型付け、脱脂・洗浄、アンカーコート、オーバーコート、表面処理等を施すこともできる。アルミニウム箔の厚みは、限定的ではないが、通常は５μｍ〜２００μｍとし、特に１２μｍ〜５０μｍとすることが好ましい。かかる範囲内に設定することによって、より優れた耐水性（耐湿性）、強度、包装体の取扱性等を得ることができる。
【００２５】
（印刷下地層）
印刷下地層４０は、基材層３０における接着層２０が積層された面の反対面に形成することができる。なお後述する様に、印刷下地層４０は基材層３０に直に隣接して積層されていてもよいし、他の層（下地層等）を介して積層されていてもよい。特に、印刷下地層４０は、着色層（白着色層など）を介して基材層３０に積層されていることが望ましい。
【００２６】
また印刷下地層４０は、基材層３０の表面のうち、少なくとも一部に積層されていてもよく、全面に積層されていてもよい。ここで、「全面に積層されて」とは、基材層３０のすべての表面上に印刷下地層４０が直に形成されている場合のほか、印刷下地層４０が他の層を介して基材層３０上に積層されているようなときは当該他の層を介して平面領域上のすべてに印刷下地層４０が形成されている場合も包含する。
【００２７】
印刷下地層４０は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体を含有し、印刷下地層４０は表面が印刷可能に構成されている。
【００２８】
より好ましくは、インクジェット印刷による印刷物の剥がれにくさでは、印刷下地層４０は、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体とアクリル樹脂を主成分として含有していることが好ましい。
【００２９】
また、印刷下地層４０の積層量は限定されないが、剥がれにくさの観点から、乾燥重量で０．５［ｇ／ｍ２］〜８［ｇ／ｍ２］、より好ましくは１［ｇ／ｍ２］〜３［ｇ／ｍ２］であることが好ましい。
【００３０】
印刷下地層４０が上記樹脂を含有することによって、ＰＴＰ蓋材１０を用意しておけば、使用する際に印刷下地層４０表面に印刷（例えばインクジェット印刷）を施すだけで済む。また、印刷方式として、インクジェット印刷を採用することによって、印刷内容の変更にも容易に対応できる。
【００３１】
印刷下地層４０に対する印刷に適用されるインクは、好ましくは、エネルギー線硬化性インクであり、より好ましくは、紫外線硬化インクである。印刷下地層４０に対してエネルギー線硬化性インクで印刷を行うことによって、印刷下地層４０とインクとのマッチングが良好となる。これにより、印刷物の堅牢性に優れたＰＴＰ蓋材１０を得ることができる。
【００３２】
また、印刷下地層４０には、本発明の効果を損なわない範囲で着色剤等の各種の添加剤、無機粒子ないしは有機粒子を含有させることもできるが、酸化チタン等の着色剤は製造機械に付着してしまうことがあるため、着色剤は含まれないことが好ましい。
【００３３】
「印刷可能に構成されている」とは、印刷下地層４０がＰＴＰ蓋材１０の最表面に露出されて、印刷下地層４０に直に印刷を施す様になっていることをいう。
【００３４】
（着色層）
基材層３０と印刷下地層４０との間に着色層を備えてもよい。着色層は印刷下地層４０上に施す印刷がより見やすくなるために設けられる層として機能するが、ＰＴＰ蓋材１０が不用意に破れにくくなる層として機能してもよい。例えば着色層としては、白着色層や黒着色層が挙げられ、好ましくは白着色層を採用することができる。
【００３５】
白着色層は、白ベタ（層）とも呼ばれ、酸化チタン等の顔料によって白色を呈している。白着色層で使用される顔料は、例えば酸化チタン、酸化亜鉛等の白色顔料を好適に用いることができるが、塗膜の光反射率の面でより優位という見地より、特に白色顔料として酸化チタンを用いることが好ましい。
【００３６】
また、発明の効果を損なわない範囲（特に白色様の色味を呈する範囲）で、白色顔料以外の着色材を併用することもできる。このような着色材としては、例えばフタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、キナクリドン系、キノフタレン系、ペリレン系、ジオキサジン系、イソインドリノン系、酸化鉄、マイカ、それらのカラーチップ顔料等を併用することもできる。また、これらの顔料によって単独のベタ着色層として別途に積層することもできる。
【００３７】
白着色層にはマトリックス樹脂（樹脂成分）が含まれていてもよい。すなわち、白着色層は、マトリックス樹脂中に白色顔料が分散した構造を有することが好ましい。このため、白着色層のマトリックス樹脂としては、白色顔料の効果を十分に引き出すために透明性樹脂を好適に採用することができる。このような樹脂としては、特に限定されないが、本発明では塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、ニトロセルロース系樹脂及びポリプロピレン系樹脂の少なくとも１種を好適に用いることができる。特に、本発明では、マトリックス樹脂として塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂を用いることが塗膜性能等の点で好ましい。
【００３８】
白着色層中の白色顔料（特に酸化チタン）含有量は、例えば用いる白色顔料の種類等に応じて設定できる。特に、マトリックス樹脂中に白色顔料が分散している場合、その白色顔料の含有量は、通常２０重量％〜６０重量％程度とし、特に２５重量％〜５５重量％とすることが好ましい。
【００３９】
白着色層の厚みは、白着色層の機能（視認性のほか、文字図柄層の１つであるバーコードの読み取り性の向上等）が発揮される限りは限定されないが、通常は０．１μｍ〜１０μｍ程度とし、特に０．１μｍ〜２μｍとすることが好ましい。白着色層の形成量は、特に制限されないが、単位面積当たり固形分重量で０．１［ｇ／ｍ２］〜４．０［ｇ／ｍ２］程度とすることが好ましい。
【００４０】
＜２．  実施例＞
以下に、実施例および比較例を示す。ただし、本発明の範囲は、実施例に限定されない。
【００４１】
＜実施例１＞
厚み２０μｍのアルミニウム箔（１Ｎ３０硬質材、東洋アルミニウム株式会社製）のツヤ面上に白インキ（マトリックス樹脂として塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、固形分基準で酸化チタン３５．８重量％含有したもの）を全面に塗工することにより白着色層を形成した。白インキの塗工条件は、グラビア版を用いてグラビア印刷により乾燥後厚み約０．５μｍとなるように設定した。
【００４２】
次いで白着色層の上に、印刷下地層として固形分基準で２４重量％の塩化ビニル酢酸ビニル共重合体コート液を、乾燥重量としての塗布量として１［ｇ／ｍ２］塗布し、表面の実体温度約１８０℃で乾燥時間約５秒の条件で乾燥させた。これにより、白インキ上に塩化ビニル酢酸ビニル共重合体から構成される印刷下地層が積層された積層体を得た。
【００４３】
続いて、アルミニウム箔のケシ面に、塩化ビニル−酢酸ビニル−マレイン酸共重合樹脂を主成分とする熱接着剤をグラビアコートにより乾燥後重量で３．５［ｇ／ｍ２］となるよう積層し、塗膜を表面の実体温度約１５０℃で乾燥時間約４秒の条件で乾燥して熱接着層とした。
【００４４】
このようにして、熱接着層／アルミニウム箔／白着色層／印刷下地層が順に積層されたＰＴＰ蓋材を作製した。
【００４５】
＜実施例２＞
印刷下地層を、固形分基準で２４重量％の塩化ビニル酢酸ビニル共重合体コート液を、乾燥重量としての塗布量として３［ｇ／ｍ２］塗布した以外は実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００４６】
＜実施例３＞
白着色層を設けずに基材層に直に印刷下地層を積層した以外は、実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００４７】
＜実施例４＞
白着色層を設けずに基材層に直に印刷下地層を積層し、印刷下地層を、固形分基準で２４重量％の塩化ビニル酢酸ビニル共重合体コート液を、乾燥重量としての塗布量として３［ｇ／ｍ２］塗布した以外は実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００４８】
＜比較例１＞
印刷下地層を、固形分基準で２４重量％のエポキシ樹脂コート液を、乾燥重量としての塗布量として２ｇ／ｍ２塗布した以外は実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００４９】
＜比較例２＞
白着色層を設けずに基材層に直に印刷下地層を積層し、印刷下地層を、固形分基準で２４重量％のエポキシ樹脂コート液を、乾燥重量としての塗布量として２［ｇ／ｍ２］塗布した以外は実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００５０】
＜比較例３＞
印刷下地層を、固形分基準で２４重量％のニトロセルロース樹脂コート液を、乾燥重量としての塗布量として２［ｇ／ｍ２］塗布した以外は実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００５１】
＜比較例４＞
白着色層を設けずに基材層に直に印刷下地層を積層し、印刷下地層を、固形分基準で２４重量％のニトロセルロース樹脂コート液を、乾燥重量としての塗布量として２［ｇ／ｍ２］塗布した以外は実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００５２】
＜比較例５＞
印刷下地層を設けず、基材層（アルミニウム箔）表面に白着色層が積層されただけのものとした以外は、実施例１と同様にしてＰＴＰ蓋材を作製した。
【００５３】
＜試験例１＞
以上の実施例および比較例で得たＰＴＰ蓋材の表面（熱接着層が積層された面とは反対の面）を印刷面として、インクジェット印刷機によりＵＶ硬化インクを用いて、ベタ印刷を施した。これを長尺方向の中心に対して１８０度折り曲げてから元に戻し、この中心にできた折り目のベタ印刷上にセロハンテープ（ＮＩＣＨＩＢＡＮ社製、産業用Ｎｏ．４０５−１Ｐ  １８ｍｍ）を貼り付け、水平方向に向かって、同じ人物が同じ力加減で勢い良く引っ張り、印刷層の剥離強度を確認した。ベタ印刷が剥がれていなかったものを○、消失していたものを×として評価した。結果を表１に示す。
【００５４】
＜試験例２＞
次いで、上記試験例１と同じ工程により作成した印刷が施されたＰＴＰ蓋材を、ヒートシール機を用い、２５０℃、０．３５ＭＰａにて１２［ｍ／ｍｉｎ］の条件でＰＴＰ容器とヒートシールを行った。次いで、長尺方向の中心にセロハンテープ（ＮＩＣＨＩＢＡＮ社製、産業用Ｎｏ．４０５−１Ｐ  １８ｍｍ）を貼り付け、水平方向に向かって、同じ人物が同じ力加減で勢い良く引っ張り、印刷層の剥離強度を確認した。ベタ印刷が残っていたものを○、一部だけ消失していたもの（かすれたもの）を△、一部の印刷が消失していたものを×として評価した。結果を表１に示す。
【００５５】
【表１】
2020175918.tif 000003
【００５６】
以上の結果に示されるとおり、本発明の印刷方法は、印刷下地層４０上に印刷を施すことによって、印刷物の堅牢性に優れたＰＴＰ蓋材を作製できる。このため、印刷下地層上に印刷を施すことで、必要なときに必要な分のＰＴＰ蓋材を用意することができる。
【符号の説明】
【００５７】
１０  ＰＴＰ蓋材
２０  接着層
３０  基材層
４０  印刷下地層
【図１】
2020175918.tif 000004