(57)【要約】      （修正有）【課題】長手方向の調節が可能な調節機構を提供する。【解決手段】調節機構（３４）は第１のコンポーネント（４２）と、第２のコンポーネント（４４）と、調節要素（４６）と、構造体（４８）とを含む。調節要素（４６）は第１のコンポーネント（４２）に配置される。構造体（４８）は第２のコンポーネント（４４）に配置される。調節要素（４６）及び構造体（４８）は第１の部分及び第２の部分をそれぞれ含み、該第１の部分及び該第２の部分は互いに対応する。調節要素（４６）が操作された場合、第１の部分及び第２の部分は、第２のコンポーネント（４４）及び第１のコンポーネント（４２）をお互いに対して長手方向に変位させることにより調節するために互いに協働する。【選択図】図５
2020018828.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の調節装置を含む調節機構であって、
前記第１の調節装置は、
第１のコンポーネントと、
第２のコンポーネントと、
前記第１のコンポーネントに配置される第１の調節要素と、
前記第２のコンポーネントに配置される第１の構造体と、
を含み、
前記第１の調節要素及び前記第１の構造体は第１の部分及び第２の部分をそれぞれ含み、該第１の部分及び該第２の部分は互いに対応し、
前記第１の調節要素が操作された場合、前記第１の部分及び前記第２の部分は、前記第１のコンポーネント及び前記第２のコンポーネントをお互いに対して長手方向に変位させることにより調節するために互いに協働する、調節機構。
【請求項２】
前記第１の調節要素の第１の部分及び前記第１の構造体の第２の部分はネジ係合する雄ネジ及び雌ネジであり、
前記第１の調節要素は回転輪であり、前記第１の構造体はロッドであり、前記第１の構造体は前記第２のコンポーネントに対して実質的に長手方向に配置され、前記第１の調節要素は前記第１の構造体により定義される軸を中心に回転することにより操作されるよう構成されている、請求項１に記載の調節機構。
【請求項３】
前記第１のコンポーネントは一対の壁を含み、該一対の壁の間には前記第１の調節要素を収容するための空間が定義され、
前記第２のコンポーネントは前記第１の構造体を支持するための取り付け部を含み、前記第１の構造体は前記取り付け部の２つの側にそれぞれ位置する第１の当接部及び第２の当接部を含み、前記第１の調節要素は前記空間よりも僅かに小さいため、前記第１の構造体により定義される軸を中心に回転することにより操作でき、
前記一対の壁は前記第１の調節要素が長手方向に変位するのを防止する、請求項２に記載の調節機構。
【請求項４】
前記第１のコンポーネント及び前記第２のコンポーネントは第１の長手方向ガイド部及び第２の長手方向ガイド部をそれぞれ含み、
前記第１の長手方向ガイド部及び前記第２の長手方向ガイド部は互いに協働するように構成され、
前記第１の長手方向ガイド部及び前記第２の長手方向ガイド部のうちの一方は前記第１の長手方向ガイド及び前記第２の長手方向ガイド部のうちの他方よりも大きく、
前記第１の長手方向ガイド部は凹部又は孔であり、前記第２の長手方向ガイド部は突起部であり、
前記第２のコンポーネントは長手方向開口を含み、
前記調節機構は第１の接続部材をさらに含み、該第１の接続部材は頭部及び本体部を含み、該頭部は該本体部よりも大きく、該第１の接続部材の本体部は前記長手方向開口の一部を貫通して前記第１のコンポーネントに接続され、該第１の接続部材の頭部は前記第２のコンポーネントの一方側で止まっている、請求項１に記載の調節機構。
【請求項５】
第２の調節装置をさらに含み、該第２の調節装置は、
第３のコンポーネントと、
前記第２のコンポーネントに配置される第２の調節要素と、
前記第３のコンポーネントに配置される第２の構造体と、
を含み、
前記第２の調節要素は調節部を含み、
前記第２の調節要素が操作された場合、前記調節部及び前記第２の構造体は、前記第２のコンポーネント及び前記第３のコンポーネントをお互いに対して横方向に変位させることにより調節するために互いに協働する、請求項４に記載の調節機構。
【請求項６】
前記第２の調節要素は回転輪であり、前記第２の構造体は突起であり、
前記第２の調節要素の調節部は実質的に螺旋状のガイド溝であり、前記第２の構造体は該ガイド溝内にある、請求項５に記載の調節機構。
【請求項７】
前記第２のコンポーネント及び前記第３のコンポーネントは第１の横方向ガイド部及び第２の横方向ガイド部をそれぞれ含み、該第１の横方向ガイド部及び該第２の横方向ガイド部は互いに協働するように構成され、
前記第１の横方向ガイド部及び前記第２の横方向ガイド部のうちの一方は、前記第１の横方向ガイド部及び前記第２の横方向ガイド部のうちの他方よりも大きく、
前記第２のコンポーネントは、前記第３のコンポーネントの少なくとも１つの対応する端部を適所で維持するための少なくとも１つのガイド構造体を含み、
前記調節機構は第２の接続部材をさらに含み、該第２の接続部材は頭部及び本体部を含み、該第２の接続部材の頭部は該第２の接続部材の本体部よりも大きく、
前記第３のコンポーネントは横方向開口を含み、
前記第２の接続部材の本体部は前記第３のコンポーネントの横方向開口の一部を貫通して前記第２のコンポーネントに接続され、前記第２の接続部材の頭部は前記第３のコンポーネントの一方側で止められ、
前記第１のコンポーネントは第２の空間を含み、該第２の空間は前記第２の接続部材の本体部よりも大きい、請求項５に記載の調節機構。
【請求項８】
前記第３のコンポーネントは第１の空間を含み、該第１の空間は前記第１の接続部材の頭部よりも大きい、請求項５に記載の調節機構。
【請求項９】
前記第３のコンポーネントは前記第３のコンポーネントを対象物体に接続するための接続部を含む、請求項５に記載の調節機構。
【請求項１０】
前記第３のコンポーネントは可撓性アームをさらに含み、該可撓性アームは前記対象物体と係合するための複数の係合区画を含む、請求項９に記載の調節機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は調節機構に関し、より具体的には長手方向の調節（longitudinal  adjustment）が可能な調節機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、アンダーマウント型の引き出し用スライドレールアセンブリは引き出しの底部に取り付けられるため隠れて見えない。そのようなスライドレールアセンブリは通常第１のレールと、第１のレールに対して変位可能な第２のレールとを含み、第１のレールはキャビネットの本体に取り付けられるのに対して、第２のレールは引き出しを保持又は支持する役割を果たすため、第２のレールを通じて引き出しを第１のレールに対してキャビネット本体から引き出すか又は押し込むことができる。引き出しがキャビネット本体から引き出されても、アンダーマウント型の引き出し用スライドレールアセンブリは引き出しの底部で隠れたままである。
【０００３】
家具用スライドレールの分野において、キャビネット本体に設置される引き出しを該キャビネット本体に対して（又は特定のスライドレールに対して）調節又は変位することができることが良く知られている。例えば、特許文献１には引き出しを幅方向にセンタリングするための装置（１０）が開示されている。係る装置は第１の連結部（２６）及び第２の連結部（２７）を含み、第１の連結部（２６）及び第２の連結部（２７）は引き出し（１３）のフッキング装置（１２）及び引き出しガイド（１１）にそれぞれ接続される。第１の連結部（２６）及び第２の連結部（２７）は、第１の連結部（２６）及び第２の連結部（２７）を強制的に係合及び／又は形状的に係合させるために幅方向において弾性的に撓み得る手段に適合され、フッキング装置（１２）及び引き出しガイド（１１）の間の幅方向のいかなる遊隙も補償する。特許文献１の開示内容は参照により本願に組み込まれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第９０６０６０４号明細書
【特許文献２】米国特許第９９０７３９９号明細書
【特許文献３】米国特許第９１７９７７１号明細書
【特許文献４】米国特許第９１２５４９０号明細書
【特許文献５】米国特許第８９７９２２３号明細書
【特許文献６】米国特許第８８５４７６９号明細書
【発明の概要】
【０００５】
本発明は長手方向の調節が可能な調節機構に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によれば、調節機構は第１の調節装置を含み、第１の調節装置は第１のコンポーネントと、第２のコンポーネントと、第１の調節要素と、第１の構造体とを含む。第１の調節要素は第１のコンポーネントに配置されるのに対して第１の構造体は第２のコンポーネントに配置される。第１の調節要素及び第１の構造体は第１の部分及び第２の部分をそれぞれ含み、該第１の部分及び該第２の部分は互いに対応する。第１の調節要素が操作された場合、第１の部分及び第２の部分は、第１のコンポーネント及び第２のコンポーネントをお互いに対して長手方向に変位させる（longitudinally  displace）ことにより調節するために互いに協働する（work  with  each  other）。
【０００７】
第１の調節要素の第１の部分及び第１の構造体の第２の部分はネジ係合する雄ネジ及び雌ネジ（screw  threads  that  are  threadedly  engaged  with  each  other）であることが好ましい。
【０００８】
第１の調節要素は回転輪（turning  wheel）であり、第１の構造体はロッドであるとともに第２のコンポーネントに対して実質的に長手方向に配置され、第１の調節要素は第１の構造体により定義される軸を中心に回転することにより操作されるよう構成されていることが好ましい。
【０００９】
第１のコンポーネントは一対の壁を含み、該一対の壁の間には第１の調節要素を収容するための空間が定義されることが好ましい。第２のコンポーネントは第１の構造体を支持するための取り付け部を含み、第１の構造体は取り付け部の２つの側にそれぞれ位置する第１の当接部及び第２の当接部を有することが好ましい。
【００１０】
第１の調節要素は前記空間よりも僅かに小さいため、第１の構造体により定義される軸を中心に回転することにより操作でき、一対の壁は第１の調節要素が長手方向に変位するのを防止することが好ましい。
【００１１】
第１のコンポーネント及び第２のコンポーネントは第１の長手方向ガイド部（longitudinal  guiding  feature）及び第２の長手方向ガイド部をそれぞれ含むことが好ましい。第１の長手方向ガイド及び第２の長手方向ガイド部は互いに協働するように構成され、第１の長手方向ガイド部及び第２の長手方向ガイド部のうちの一方は第１の長手方向ガイド及び第２の長手方向ガイド部のうちの他方よりも大きい。
【００１２】
第１の長手方向ガイド部は凹部又は孔であり、第２の長手方向ガイド部は突起部であることが好ましい。
【００１３】
第２のコンポーネントは長手方向開口（longitudinal  opening）を含み、調節機構は第１の接続部材をさらに含むことが好ましい。第１の接続部材は頭部及び本体部を含み、該頭部は該本体部よりも大きい。第１の接続部材の本体部は長手方向開口の一部を貫通して第１のコンポーネントに接続され、該第１の接続部材の頭部は第２のコンポーネントの一方側で止まっている。
【００１４】
調節機構は第２の調節装置をさらに含み、該第２の調節装置は、第３のコンポーネントと、第２の調節要素と、第２の構造体とを含む。第２の調節要素は第２のコンポーネントに配置されるのに対して、第２の構造体は第３のコンポーネントに配置される。第２の調節要素は調節部を含む。第２の調節要素が操作された場合、調節部及び第２の構造体は、第２のコンポーネント及び第３のコンポーネントをお互いに対して横方向に変位させる（transversely  displace）ことにより調節するために互いに協働する。
【００１５】
第２の調節要素は回転輪であり、第２の構造体は突起であり、第２の調節要素の調節部は実質的に螺旋状のガイド溝であり、第２の構造体は該ガイド溝内にあることが好ましい。
【００１６】
第２のコンポーネント及び第３のコンポーネントは第１の横方向ガイド部（transverse  guiding  feature）及び第２の横方向ガイドをそれぞれ含むことが好ましい。第１の横方向ガイド部及び第２の横方向ガイドは互いに協働するように構成され、第１の横方向ガイド部及び第２の横方向ガイド部のうちの一方は、第１の横方向ガイド部及び第２の横方向ガイド部のうちの他方よりも大きい。
【００１７】
第２のコンポーネントは、第３のコンポーネントの少なくとも１つの対応する端部を適所で維持するための少なくとも１つのガイド構造体を含むことが好ましい。
【００１８】
第３のコンポーネントは第１の接続部材の頭部よりも大きい第１の空間を有することが好ましい。
【００１９】
調節機構は第２の接続部材をさらに含み、第３のコンポーネントは横方向開口（transverse  opening）を含むことが好ましい。第２の接続部材は頭部及び本体部を含み、第２の接続部材の頭部は第２の接続部材の本体部よりも大きい。第２の接続部材の本体部は第３のコンポーネントの横方向開口の一部を貫通して第２のコンポーネントに接続され、第２の接続部材の頭部は第３のコンポーネントの一方側で止められる。
【００２０】
第１のコンポーネントは第２の接続部材の本体部よりも大きい第２の空間を有することが好ましい。
【００２１】
第３のコンポーネントは第３のコンポーネントを対象物体に接続するための接続部を含むことが好ましい。
【００２２】
第３のコンポーネントは可撓性アームをさらに含み、該可撓性アームは対象物体と係合するための複数の係合区画を含むことが好ましい。
【００２３】
本発明の別の態様によれば、調節機構はスライドレールと共に用いられるために提供される。調節機構は第１のコンポーネントと、第２のコンポーネントと、第１の調節要素と、第１の構造体と、第３のコンポーネントと、第２の調節要素と、第２の構造体とを含む。第１のコンポーネントはスライドレールにより保持される物体に接続可能である。第１の調節要素は第１のコンポーネント及び第２のコンポーネントのうちの一方に配置されるのに対して、第１の構造体は第１のコンポーネント及び第２のコンポーネントのうちの他方に配置される。第３のコンポーネントはスライドレールに接続可能である。第２の調節要素は第２のコンポーネント及び第３のコンポーネントのうちの一方に配置されるのに対して第２の構造体は第２のコンポーネント及び第３のコンポーネントのうちの他方に配置される。第１の調節要素及び第１の構造体は第１の部分及び第２の部分をそれぞれ含む。第１の部分及び第２の部分は互いに対応し、第１の調節要素の回転を第２のコンポーネントに対する第１のコンポーネントの長手方向の変位に変換することにより、スライドレールに対して物体の長手方向位置を調節するために互いに協働するように構成されている。第２の調節要素は調節部を含み、調節部及び第２の構造体は、第２の調節要素の回転を第３のコンポーネントに対する第２のコンポーネントの横方向の変位に変換することにより、スライドレールに対して物体の横方向位置を調節するために互いに協働するように構成されている。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る家具の斜視図であり、該家具は第１の家具部及び２つの第２の家具部を含み、第２の家具部の１つのが一対のスライドレールアセンブリを通じて第１の家具部から引き出されている。
【図２】図２は、引き出された第２の家具部が取り除かれている点を除き図１と同様の図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの分解斜視図である。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの組み立て斜視図である。
【図５】図５は、本発明の実施形態に係る調節機構の概略斜視図である。
【図６】図６は、別の角度から見た本発明の実施形態に係る調節機構の概略斜視図である。
【図７】図７は、本発明の実施形態に係る調節機構の分解斜視図である。
【図８】図８は、本発明の実施形態に係る調節機構を通じてスライドレールアセンブリのスライドレールに取り付けられた第２の家具部を示す概略斜視図であり、第２の家具部と第１の家具部との間で第１の長手方向距離及び第１の横方向距離が形成されている。
【図９】図９は、第２の家具部と第１の家具部との間に第２の長手方向距離が形成されるように本発明の実施形態に係る調節機構の第１の調節要素を通じて長手方向に変位された（即ち調節された）第２の家具部を示す斜視図である。
【図１０】図１０は、第２の家具部と第１の家具部との間に第３の長手方向距離が形成されるように本発明の実施形態に係る調節機構の第１の調節要素を通じて長手方向に変位された（即ち調節された）第２の家具部を示す斜視図である。
【図１１】図１１は、第２の家具部と第１の家具部との間に第２の横方向距離が形成されるように本発明の実施形態に係る調節機構の第２の調節要素を通じて横方向に変位された（即ち調節された）第２の家具部を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、第２の家具部と第１の家具部との間に第３の横方向距離が形成されるように本発明の実施形態に係る調節機構の第２の調節要素を通じて横方向に変位された（即ち調節された）第２の家具部を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図１及び図２を参照して、家具２０は第１の家具部２２及び少なくとも１つの第２の家具部を含む。ここでは、２つの第２の家具部２４ａ、２４ｂを一例として示す。第２の家具部２４ａ等の第２の家具部のそれぞれは、第１の家具部２２に対して変位できる。第２の家具部２４ａは、一対のスライドレールアセンブリ２６を通じて第１の家具部２２に対して容易に変位できることが好ましい。第１の家具部２２は家具キャビネットの本体であり、２つの第２の家具部２４ａ、２４ｂは引き出しであり得るが、本発明はこの点で限定されない。第２の家具部２４ａは、一対のスライドレールアセンブリ２６を通じて可動に第１の家具部２２に取り付けられる。各スライドレールアセンブリ２６のスライドレールは第２の家具部２４ａの底部に取り付けられて、所謂アンダーマウント型のスライドレールアセンブリを形成する。より具体的には、各スライドレールアセンブリ２６は、第１のレール２８と、第１のレール２８に対して長手方向に変位可能な第２のレール３０（特許請求の範囲ではスライドレールともいう）とを含み、第１のレール２８に対して第２のレール３０を変位できる距離を伸ばすために第１のレール２８と第２のレール３０との間に可動に取り付けられる第３のレール３２も含むことが好ましい。第１のレール２８は、第１の家具部２２に固定取り付される。第２のレール３０は第２の家具部２４ａ（特許請求の範囲では物体という）を保持するように構成されている。そのため、第２のレール３０を通じて第２の家具部２４ａを第１の家具部２２の内部から第１の家具部２２の外部の位置に又はその逆に変位させることができる。
【００２６】
図３及び図４に示すように、スライドレールアセンブリ２６は、第２のレール３０に隣接して調節機構３４を含む。ここでは、第２のレール３０は前部３６ａ及び後部３６ｂを有し、調節機構３４は一例として第２のレール３０の前部３６ａに隣接して取り付けられる。
【００２７】
図５、図６、図７及び図８に示すように、調節機構３４は第１のコンポーネント４２、第２のコンポーネント４４、第１の調節要素４６及び第１の構造体４８を含む。第１のコンポーネント４２、第２のコンポーネント４４、第１の調節要素４６及び第１の構造体４８は第１の調節装置を構成する。調節機構３４は第３のコンポーネント５０、第２の調節要素５２及び第２の構造体５４をさらに含むことが好ましい。第２のコンポーネント４４、第３のコンポーネント５０、第２の調節要素５２及び第２の構造体５４は第２の調節装置を構成する。
【００２８】
第１の調節要素４６は第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４のうちの一方に配置される。限定ではなく一例として、ここでは、第１の調節要素４６は第１のコンポーネント４２に配置される。
【００２９】
第１の構造体４８は第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４のうちの他方に配置される。限定ではなく一例として、ここでは、第１の構造体４８は第２のコンポーネント４４に配置される。
【００３０】
第１の調節要素４６及び第１の構造体４８は第１の部分５６及び第２の部分５８をそれぞれ含み、第１の部分５６及び第２の部分５８は互いに対応する。第１の調節要素４６の第１の部分５６及び第１の構造体４８の第２の部分５８は互いに螺合するネジ及びネジ孔であることが好ましい。例えば、第１の調節要素４６は回転輪（turning  wheel）であり、第１の調節要素４６の第１の部分５６は雌ネジであり、第１の構造体４８はロッドであり、第１の構造体４８の第２の部分５８は雄ネジである。第１の構造体４８は第２のコンポーネント４４に対して実質的に長手方向に配置されることが好ましく、第１の調節要素４６は、第１の構造体４８により定義される軸を中心に回転させることで操作可能である。
【００３１】
第１のコンポーネント４２は第１の壁６０ａ及び第２の壁６０ｂ等の一対の壁を含むことが好ましい。一対の壁６０ａ、６０ｂは間に空間６２を定義し、空間６２は第１の調節要素４６を収容するのに用いられる。第１の調節要素４６は、操作された場合に第１の構造体４８により定義される軸を中心に回転できるように空間６２よりも僅かに小さいことが好ましい。一対の壁６０ａ、６０ｂは第１の調節要素４６が長手方向に変位するのを防止することもできる。例えば、一対の壁６０ａ、６０ｂは、第１の調節要素４６が長手方向に動くことができないように（厳密には、空間６２よりも僅かに小さい第１の調節要素４６は非常に限られた程度長手方向に変位可能であるが、それは無視できるほどのものである）、第１の調節要素４６に当接するように構成されている。第２のコンポーネント４４は第１の構造体４８を支持するための取り付け部６４を含む。第２のコンポーネント４４は取り付け壁６６をさらに含むことが好ましい。第１の構造体４８は第１の端部Ｅ１及び第２の端部Ｅ２を有し、第２の部分５８は第１の端部Ｅ１と第２の端部Ｅ２との間に位置する。第１の構造体４８の第１の端部Ｅ１は取り付け部６４に配置される。第２の構造体４８の第２の端部Ｅ２は取り付け壁６６を貫通する。第１の構造体４８は、取り付け部６４の２つの側のそれぞれに対応するか又は当接するように構成された第１の当接部６６ａ及び第２の当接部６６ｂ（図５参照）を有することが好ましい。
【００３２】
第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４は第１の長手方向ガイド部７０及び第２の長手方向ガイド部７２をそれぞれ含むことが好ましい。第１の長手方向ガイド部７０及び第２の長手方向ガイド部７２は互いに協働するように構成され、第１の長手方向ガイド部７０及び第２の長手方向ガイド部７２のうちの一方は、第１の長手方向ガイド部及び第２の長手方向ガイド部７２のうちの他方よりも大きい。限定ではなく一例として、ここでは、第１の長手方向ガイド部７０は第２の長手方向ガイド部７２のよりも長手方向の長さが大きい。第１の長手方向ガイド部７０は凹部又は孔であるのに対して第２の長手方向ガイド部７２は突起部であることが好ましい。第１の長手方向ガイド部７０及び第２の長手方向ガイド部７２は、第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４が限られた範囲でお互いに対して長手方向に変位できるようにする。本実施形態では、一例として、互いに対応するとともに協働するように構成された複数の第１の長手方向ガイド部７０及び複数の第２の長手方向ガイド部７２が存在するが、第１の長手方向ガイド部７０及び第２の長手方向ガイド部７２の数は限定されない。
【００３３】
第２のコンポーネント４４は長手方向開口７４を含み、調節機構３４は第１の接続部材７６をさらに含むことが好ましい。第１の接続部材７６は頭部７６ａ及び本体部７６ｂを含み、頭部７６ａは本体部７６ｂよりも大きい。第１の接続部材７６の本体部７６ｂは長手方向開口７４の一部を貫通して第１のコンポーネント４２に接続され、第１の接続部材７６の頭部７６ａは第２のコンポーネント４４の一方側で止まっている。
【００３４】
第２の調節要素５２は第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０のうちの一方に配置される。限定はなく一例として、ここでは、第２の調節要素５２は第２のコンポーネント４４に配置される。第２の調節要素５２は調節部５３を含む。
【００３５】
第２の構造体５４は第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０のうちの他方に配置される。限定ではなく一例として、第２の構造体５４は第３のコンポーネント５０に配置される。
【００３６】
第２の調節要素５２は回転輪であることが好ましい。例えば、第２の調節要素５２は第２のコンポーネント４４のシャフト部７８に取り付けられ、シャフト部７８により定義される軸を中心に回転させることにより操作できる。第２の構造体５４は突起であり、第２の調節要素５２の調節部５３は概ね螺旋状のガイド溝であり、第２の構造体５４はガイド溝内にある（図８参照）ことが好ましい。第１の調節要素４６の軸は第２の調節要素５２の軸に垂直であることが好ましい。即ち、第１の構造体４８が配置される方向はシャフト部７８が配置される方向に垂直である。
【００３７】
第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０は第１の横方向ガイド部８０及び第２の横方向ガイド部８２をそれぞれ含み、第１の横方向ガイド部８０及び第２の横方向ガイド部８２は互いに協働するように構成され、第１の横方向ガイド部８０及び第２の横方向ガイド部８２のうちの一方は、第１の横方向ガイド部８０及び第２の横方向ガイド部８２のうちの他方よりも大きい。限定ではなく一例として、ここでは、第１の横方向ガイド部８０は第２の横方向ガイド部８２よりも横方向長さが大きい。第１の横方向ガイド部８０は凹部又は孔であるのに対して、第２の横方向ガイド部８２は突起部であることが好ましい。第１の横方向ガイド部８０及び第２の横方向ガイド部８２は、第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０が限られた範囲で互いに対して横方向に変位できるようにする。本実施形態では、一例として、互いに対応するとともに協働するように構成された複数の第１の横方向ガイド部８０及び複数の第２の横方向ガイド部８２が存在するが、実際には第１の横方向ガイド部８０、第２の横方向ガイド部８２の数は限定されない。
【００３８】
第２のコンポーネント４４は、第３のコンポーネント５０の少なくとも１つの対応する端部５１を適所で維持するための少なくとも１つのガイド構造８４を含むことが好ましい（図５又は図７参照）。ここでは、一例として、第２のコンポーネント４４は２つのガイド構造８４を含み、各ガイド構造８４はフック状のガイドブロックを有し、係るフック状のガイドブロックに第３のコンポーネント５０の対応する端部５１が当接でき、２つのコンポーネント４４、５０がお互いに対して変位される間に第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０を正しい方向にガイドするのを助けることができる。
【００３９】
第３のコンポーネント５０は、第１の接続部材７６の頭部７６ａ（図５参照）よりも大きい第１の空間Ｈ１を有することが好ましい。限定されないが、第１の空間Ｈ１は貫通孔又は溝であり得る。
【００４０】
第３のコンポーネント５０は横方向開口８６を含み、調節機構３４は第２の接続部材８８をさらに含むことが好ましい。第２の接続部材８８は頭部８８ａ及び本体部８８ｂを含み、頭部８８ａは本体部８８ｂよりも大きい。第２の接続部材８８の本体部８８ｂは第３のコンポーネント５０の横方向開口８６の一部を貫通し、第２のコンポーネント４４に接続されるとともに貫通し、第２の接続部材８８の頭部８８ａは第３のコンポーネント５０の一方側で止まっている。第１のコンポーネント４２は、第２の接続部材８８の本体部８８ｂよりも大きい第２の空間Ｈ２を有することが好ましい（図６参照）。
【００４１】
第３のコンポーネント５０は接続部９０及び可撓性アーム９２を含むことが好ましい。接続部９０は第３のコンポーネント５０を対象物体（例えばスライドレール）に接続するように構成されている。可撓性アーム９２は対象物体と係合するために複数の係合区画９２ａを有する。
【００４２】
図８に示すように、調節機構３４は第２のレール３０に取り付けられる。調節機構３４は取り外し可能に第２のレール３０に接続されていることが好ましい。例えば、第３のコンポーネント５０の接続部９０は、第２のレール３０の第１の対応部９４（例えば壁部）に引っ掛かり、それにより固定されるように構成された締結フックである。第３のコンポーネント５０の可撓性アーム９２は係合区画９２ａを通じて第２のレール３０の第２の対応部９６に係合できることが好ましい。係合区画９２ａ及び第２の対応部９６は対応する鋸歯状の輪郭を有することが好ましい。他方、第１のコンポーネント４２は少なくとも１つの接続部９１を通じて第２の家具部２４ａに接続されるように（例えばネジ留めにより）構成されている。
【００４３】
第２の家具部２４ａは、第１の家具部２２に対して第２のレール３０を通じて開いた状態又は引っ込められた状態にすることができる。図８では、第２の家具部２４ａは一例として引っ込められた状態にある。図８に示すように、第１の調節要素４６が操作される前、第２の家具部２４ａの前部９３（例えばフロントパネル）と第１の家具部２２の前端９５との間には第１の長手方向距離Ｌ１が存在し、第２の調節要素５２が操作される前、第２の家具部２４ａの側部と第１の家具部２２の側部との間には第１の横方向距離Ｔ１が存在する。
【００４４】
第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４は第１の目盛り部Ｍ１及び第１のインジケータ部Ｋ１をそれぞれ有することが好ましい。第１の目盛り部Ｍ１及び第１のインジケータ部Ｋ１は互いに協働するように構成されている。第１のインジケータ部Ｋ１及び第１の目盛り部Ｍ１の相対的な位置は、第１の家具部２２に対して第２の家具部２４ａが調節される長手方向（即ち奥行方向（depth-wise））位置（又は調節後の第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４の相対的な長手方向位置）の視覚的な指標の役割を果たす。第１の調節要素４６がまだ調節されていない（即ち第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４の相対的な長手方向位置がまだ調節されていない）図８では、第１のインジケータ部Ｋ１は第１の目盛り部Ｍ１の中立位置に対応する。
【００４５】
第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０は第２の目盛り部Ｍ２及び第２のインジケータ部Ｋ２をそれぞれ有することが好ましい。第２の目盛り部Ｍ２及び第２のインジケータ部Ｋ２は互いに協働するように構成されている。第２のインジケータ部Ｋ２及び第１の目盛り部Ｍ２の相対位置は、第１の家具部２２に対して第２の家具部２４ａが調節される横方向（即ち幅方向）位置（又は調節後の第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０の相対的な横方向位置）の視覚的な指標の役割を果たす。第２の調節要素５２がまだ調節されていない（即ち第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５５の相対的な横方向位置がまだ調節されていない）図８では、第２のインジケータ部Ｋ２は第２の目盛り部Ｍ２の中立位置に対応する。
【００４６】
図８と共に図９を参照して、第１の調節要素４６が操作されると、第１の部分５６及び第２の部分５８（例えば、図７に示すように雌ネジ及び雄ネジ）は協働して相対的な長手方向の変位をもたらし、それ故に第２のコンポーネント４４及び第１のコンポーネント４２の相対的な調節をもたらす。
【００４７】
第３のコンポーネント５０が第２のレール３０にフック留めされている（それ故に固定される）本実施形態では、第２のコンポーネント４４の第１の横方向ガイド部８０及び第３のコンポーネント５０の第２の横方向ガイド部８２の協働により、第２のコンポーネント４４が第１のコンポーネント４２に対して長手方向に変位するのが防止される。即ち、本実施形態の構成では、第１のコンポーネント４２のみが第２のコンポーネント４４に対して長手方向に動かすことができるのであって、その逆ではない。より具体的には、第１の調節要素４６が第１の方向Ｒ１に回転されて操作された場合、第１の構造体４８は、第１のコンポーネント４２を第２のコンポーネント４４に対して第１の調節方向Ｄ１に長手に（例えば前方に）変位することにより第１の調節要素４６の操作に対応する。その結果、第２の家具部２４ａは第１の家具部２２に対して第１の長手方向位置Ｐ１（図８参照）から第２の長手方向位置Ｐ２（図９参照）へと第１の調節方向Ｄ１に変位され、それにより第２の家具部２４ａの前部９３と第１の家具部２２の前端９５との間の距離を第１の長手方向距離Ｌ１（図８参照）から第２の長手方向距離Ｌ２（図９参照）に変える。第２の長手方向距離Ｌ２は第１の長手方向距離Ｌ１よりも大きい。第２のコンポーネント４４に対する第１のコンポーネント４２の長手方向位置は、第１の調節要素４６を操作することにより第１の調節方向Ｄ１に調節されているため、第１のインジケータ部Ｋ１は、ユーザーが調節された位置を視覚的に確認できるようにするために、第１の目盛り部Ｍ１の中立位置に対応するのではなく（図８参照）、第１の目盛り部Ｍ１の目盛りマークのうちの１つに対応する（図９参照）。
【００４８】
図８と共に図１０を参照して、第１の調節要素４６が第２の方向Ｒ２に回転されることとにより操作されると、第１の構造体４８は、第１の調節要素４６の操作に対応して第１のコンポーネント４２を第２のコンポーネント４４に対して第２の調節方向Ｄ２に長手に（例えば後方に）変位させる。その結果、第２の家具部２４ａは第１の家具部２２に対して第１の長手方向位置Ｐ１（図８参照）から第３の長手方向位置Ｐ３（図１０参照）へと第２の調節方向Ｄ２に変位され、それにより第２の家具部２４ａの前部９３と第１の家具部２２の前端９５との間の距離が第１の長手方向距離Ｌ１（図８参照）から第３の長手方向距離Ｌ３（図１０参照）に変更される。第３の長手方向距離Ｌ３は第１の長手方向距離Ｌ１よりも小さい。第２のコンポーネント４４に対する第１のコンポーネント４２の長手方向位置は第１の調節要素４６を操作することにより第２の調節方向Ｄ２に調節されているため、第１のインジケータ部Ｋ１は、ユーザーが調節位置を視覚的に確認できるように、第１の目盛り部Ｍ１の中立位置（図８）に対応するのではなく、第１の目盛り部Ｍ１の目盛りマークのうちの１つに対応する（図１０参照）。  なお、第２の接続部材８８の本体部８８ｂよりも大きい第２の空間Ｈ２を有する第１のコンポーネント４２は、第２のコンポーネント４４に対して第１の調節方向Ｄ１（図９参照）又は第２の調節方向Ｄ２（図１０参照）のいずれかの方向に長手に変位された場合に第２の接続部材８８を妨害せず、第１の接続部材７６の頭部７６ａは、第１のコンポーネント４２が第２のコンポーネント４４に対して第１の調節方向Ｄ１（図９参照）又は第２の調節方向Ｄ２（図１０参照）のいずれかの方向に長手に変位された場合、第１の接続部材７６の頭部７６ａよりも大きい空間Ｈ１を有する第３のコンポーネント５０を妨害しない。
【００４９】
図８と共に図１１を参照して、第２の調節要素５２が操作されると、調節部５３及び第２の構造体５４は互いに協働して横方向変位をもたらし、それ故に第２のコンポーネント５０４４及び第３のコンポーネント５０５０の相対的な調節をもたらす。
【００５０】
第３のコンポーネント５０が第２のレール３０にフック留めされている（それ故に固定されている）本実施形態では、第２のコンポーネント４４のみが第３のコンポーネント５０に対して横方向に動かすことができるができるのであって、その逆ではない。第２のコンポーネント４４の第２の長手方向ガイド部７２及び第１のコンポーネント４２の第１の長手方向ガイド部７０の協働により、第２のコンポーネント４４及び第１のコンポーネント４２を一致して第３のコンポーネント５０に対して横方向に動かす。より具体的には、第２の調節要素５２が第３の方向Ｒ３に回転されて操作されると、第２の構造体５４は調節部５３の２つの側壁のうちの一方（例えばガイド溝又はガイド通路）に押し付けられ、それにより第２のコンポーネント４４及び第１のコンポーネント４２を第３のコンポーネント３０に対して第３の調節方向Ｄ３に（例えば右の方に）横に変位する押圧力を生成する。その結果、第２の家具部２４ａは第１の家具部２２に対して第１の横方向位置Ｓ１（図８参照）から第２の横方向位置Ｓ２（図１１参照）へと第３の調節方向Ｄ３に変位されるため、第２の家具部２４ａの前述の側部と第１の家具部２２の前述の側部との間の距離が第１の横方向距離Ｔ１（図８参照）から第２の横方向距離Ｔ２（図１１参照）に変更され、第２の横方向距離Ｔ２は第１の横方向距離Ｔ１よりも小さい。第３のコンポーネント５０に対する第２のコンポーネント４４の横方向位置が第２の調節要素５２を操作することにより第３の調節方向Ｄ３に調節されているため、第２のインジケータ部Ｋ２は、ユーザーが調節された位置を視覚的に確認できるようにするために第２の目盛り部Ｍ２の中立位置（図８参照）に対応するのではなく第２の目盛り部Ｍ２の目盛りマークのうちの１つ（図９参照）に対応する。
【００５１】
図８と共に図１２を参照して、第２の調節要素５２が第４の方向Ｒ４に回転されて操作されると、第２の構造体５４は調節部５３の２つの側壁のうちの一方（例えばガイド溝又はガイド通路）に押し付けられて、それにより第２のコンポーネント４４及び第１のコンポーネント４２を第３のコンポーネント３０に対して第４の調節方向Ｄ４に（例えば左の方に）横方向に変位する押圧力を生成する。その結果、第２の家具部２４ａは第１の家具部２２に対して第１の横方向位置Ｓ１（図８参照）から第３の横方向位置Ｓ３（図１２参照）へと第４の調節方向Ｄ４に変位されるため、第２の家具部２４ａの前述の側部と第１の家具部２２の前述の側部との間の距離が第１の横方向距離Ｔ１（図８参照）から第３の横方向距離Ｔ３（図１２参照）に変更され、第３の横方向距離Ｔ３は第１の横方向距離Ｔ１よりも大きい。第３のコンポーネント５０に対する第２のコンポーネント４４の横方向位置が第２の調節要素５２を操作することにより第４の調節方向Ｄ４に（例えば左の方に）調節されているため、第２のインジケータ部Ｋ２は、ユーザーが調節された位置を視覚的に確認できるようにするために第２の目盛り部Ｍ２の中立位置（図８参照）に対応するのではなく、第２の目盛り部Ｍ２の目盛りマークのうちの１つ（図９参照）に対応する。
【００５２】
上記から、上述の実施形態における調節機構は下記の特徴を有することが好ましいことが分かる。
【００５３】
１）第１の調節要素４６が操作された場合（例えば回転された場合）、第２のコンポーネント４４及び第１のコンポーネント４２は、第１の部分５６及び第２の部分５８の協働を通じてお互いに対して長手方向に変位される（即ち調節される）。
【００５４】
２）長手方向（即ち奥行方向）及び横方向（即ち幅方向）の調節は、第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４の長手方向への相対的な変位、第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０の横方向への相対的な変位及び２つの調節要素４６、５２及び２つの構造体４８、５４の協働により実現できる。
【００５５】
３）物体（例えば第２の家具部２４ａ）と第１の家具部２２（又はスライドレール）との間に存在し得る取り付け誤差に対処するために又は係る誤差を補償するために、調節機構３４は第１の家具部２２に対して物体（例えば第２の家具部２４ａ）を４つの方向に（即ち、第１調節方向Ｄ１〜第４の調節方向Ｄ４、例えば前方、後方、右及び左）変位（即ち調節）させることができる。
【００５６】
４）調節機構３４はスライドレール（例えば第２のレール３０）及び／又は物体（例えば第２の家具部２４ａ）に取り付ける（例えば取り外し可能に接続する）ことができる。
【００５７】
５）第１の調節要素４６の軸は第２の調節要素５２の軸に垂直である。即ち、第１の構造体４８は、シャフト部７８が配置される方向に垂直な方向に配置される。
【００５８】
６）互いに協働する第１のコンポーネント４２の第１の目盛り部Ｍ１及び第２のコンポーネント４４の第１のインジケータ部Ｋ１により、ユーザーは第２の家具部２４ａが第１の家具部２２に対して調節される長手方向（即ち奥行方向）位置（又は第１のコンポーネント４２及び第２のコンポーネント４４の相対的な長手方向位置）を視角的に確認できる。同様に、互いに協働する第２のコンポーネント４４の第２の目盛り部Ｍ２及び第３のコンポーネント５０の第１のインジケータ部Ｋ２により、ユーザーは第２の家具部２４ａが第１の家具部２２に対して調節される横方向（即ち幅方向）位置（又は第２のコンポーネント４４及び第３のコンポーネント５０の相対的な横方向位置）を視角的に確認できる。
【００５９】
上述した好ましい実施形態を通じて本発明を開示してきたが、係る実施形態は本発明の範囲を限定することを意図したものではない。出願人が求める特許の保護範囲は添付の特許請求の範囲によって定義される。
【符号の説明】
【００６０】
２０  家具
２２  第１の家具部
２４ａ  第２の家具部
２６  スライドレールアセンブリ
２８  第１のレール
３０  第２のレール
３２  第３のレール
３４  調節機構
３６ａ、３６ｂ  前部、後部
４２  第１のコンポーネント
４４  第２のコンポーネント
４６  第１の調節要素
４８  第１の構造体
５０  第３のコンポーネント
５２  第２の調節要素
５４  第２の構造体
５６  第１の部分
５８  第２の部分
６０  壁
６２  空間
６４  取り付け部
６６  取り付け壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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