(57)【要約】      （修正有）【課題】情報を表示する表示車の回転ずれを修正しながら、一定の周期で間欠的に回転させることができるゼネバ機構、カレンダ機構、時計用ムーブメント及び時計を提供する。【解決手段】複数の歯部３３を有し、表示車２０を回転させる回し車３０と、伝達される動力によって連続回転すると共に回し車３０を間欠的に回転させる回し中間車４０とを備え、回し中間車４０は、突起部４４と、突起部４４における突出端４４ａの回転軌跡Ｍよりも外側に突出するように形成された送り歯４３とを備え、突起部４４は、回転軌跡Ｍ内に歯部３３が進入したときに、歯部３３を回転軌跡Ｍの外側に退避させるゼネバ機構２５を構成する。【選択図】図８
2020122670.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報を表示する表示車を所定の周期で間欠的に回転させるゼネバ機構であって、
前記表示車に対して噛合可能な複数の歯部を有し、第１軸線回りの回転によって前記表示車を回転させる回し車と、
伝達される動力によって第２軸線回りに連続回転すると共に、前記回し車を間欠的に回転させる回し中間車と、を備え、
前記回し中間車は、
前記第２軸線回りに回転する歯車本体と、
前記歯車本体から、前記第２軸線に対して交差する径方向に突出するように設けられた突起部と、
前記歯車本体から、前記径方向に沿って前記突起部における突出端の回転軌跡よりも外側に突出するように形成され、前記歯車本体の回転に伴って前記歯部の１つに噛合し、該歯部を前記回転軌跡内に進入するように移動させる送り歯と、を備え、
前記突起部は、前記回転軌跡内に前記歯部が進入したときに、該歯部を前記回転軌跡の外側に退避させることを特徴とするゼネバ機構。
【請求項２】
請求項１に記載のゼネバ機構において、
前記回し車は、前記歯部が前記回転軌跡に対する進入と退避とを繰り返すように、前記第１軸線回りに回転可能とされていると共に、前記歯部の１つが前記回転軌跡内に進入したときに、残りの前記歯部の１つが前記表示車に対して噛合可能とされ、
前記突起部は、前記送り歯と前記歯部との噛合の解除時において前記回転軌跡内に前記歯部が進入したときに、該歯部を進入方向とは逆向きに後退させて前記回転軌跡の外側に退避するように、前記回し車を回転させる、ゼネバ機構。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のゼネバ機構において、
前記突起部は、前記第２軸線回りを周回する周方向に、２箇所以上形成されている、ゼネバ機構。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載のゼネバ機構において、
前記突起部は、前記第２軸線回りを周回する周方向に沿って延びるように形成されると共に前記径方向に弾性変形可能とされ、弾性復元力により前記歯部を前記回転軌跡の外側に向けて押し出す、ゼネバ機構。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項に記載のゼネバ機構と、
前記表示車と、を備え、
前記表示車は、前記情報として日文字を表示する日車とされていることを特徴とするカレンダ機構。
【請求項６】
請求項５に記載のカレンダ機構を備えていることを特徴する時計用ムーブメント。
【請求項７】
請求項６に記載の時計用ムーブメントを備えていることを特徴する時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゼネバ機構、カレンダ機構、時計用ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、カレンダ機構を具備する時計が知られている。例えば下記特許文献１に示されるように、ムーブメントにより連続回転駆動（例えば２４時間で１回転）される駆動列と、駆動列が有するゼネバ機構（連続回転運動を断続回転に変換する機構）によって不連続回転駆動され、日車（時計表示器）を回転させる伝動組立体と、を備えた時計が知られている。
【０００３】
伝動組立体は、第１ピニオン及び第１ピニオンよりも大径の第２ピニオンを有している。第１ピニオン及び第２ピニオンは、それぞれ同数の歯部を有し、共回りするように同軸に固定されている。駆動列は、第１ピニオンを間欠的に回転駆動する第１駆動手段と、第１ピニオンの回転駆動に続いて第２ピニオンを間欠的に回転駆動する第２駆動手段と、伝動組立体の非回転駆動時に第２ピニオンの回転を阻止する阻止手段と、を備えている。
第１駆動手段は、第１ピニオンにおける１つの歯部を回転駆動するフィンガを有している。阻止手段は、フィンガと同軸に固定され、第２ピニオンにおける２つの歯部が摺接する円形フランジを有している。第２駆動手段は、円形フランジの周縁部に形成された縁部を有し、該縁部を利用して第２ピニオンにおける歯部を駆動する。
【０００４】
上記従来の時計では、ムーブメントの回転に伴って駆動列が回転駆動し、所定の時刻に達すると、フィンガが第１ピニオンの歯部に噛み合う。これにより、伝動組立体を介して、日車を日送り方向に回転させることができる。そして駆動列がさらに回転すると、フィンガが第１ピニオンの歯部から離間すると共に、縁部が第２ピニオンの歯部に噛み合う。そのため、伝動組立体を介して日車を日送り方向にさらに回転させることができる。
このように、二重動作によって伝動組立体を回転駆動させることができ、日車を１日分だけ回転させることが可能とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特公平６−２７８８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、上記従来の時計では、縁部によって回転駆動した伝動組立体は、第２ピニオンの歯部が円形フランジに対して接触することで、それ以上の回転が阻止される。しかしながら、第２ピニオン及び円形フランジの製造誤差（製造ばらつき）等によって、第２ピニオンの歯部と円形フランジとの間に大きながたつきが生じてしまう可能性があり、第２ピニオンの回転量が増大するおそれがあった。
この場合、第２ピニオンに追従して第１ピニオンも回転してしまうため、日車の回転量も同様に増大するおそれがあった。従って、結果的に日車に表示された日文字が文字板に形成された窓孔からずれてしまう可能性があった。
【０００７】
このような不都合を抑制するためには、例えば第２ピニオン及び円形フランジの形状公差をより厳しく管理しながら、日文字と窓孔との回転ずれ量を予め考慮して、窓孔と日文字との間に大きな隙間を確保しておく等といった対策を施すことが考えられる。しかしながら、時計サイズを大きくせずに、窓孔と日文字との間に大きな隙間を確保するためには、日文字のサイズの縮小に繋がってしまい、日文字の視認性を低下させる等のユーザに対するデメリットになってしまう。
【０００８】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、情報を表示する表示車の回転ずれを修正しながら、一定の周期で間欠的に回転させることができるゼネバ機構、カレンダ機構、時計用ムーブメント及び時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明に係るゼネバ機構は、情報を表示する表示車を所定の周期で間欠的に回転させるゼネバ機構であって、前記表示車に対して噛合可能な複数の歯部を有し、第１軸線回りの回転によって前記表示車を回転させる回し車と、伝達される動力によって第２軸線回りに連続回転すると共に、前記回し車を間欠的に回転させる回し中間車と、を備え、前記回し中間車は、前記第２軸線回りに回転する歯車本体と、前記歯車本体から、前記第２軸線に対して交差する径方向に突出するように設けられた突起部と、前記歯車本体から、前記径方向に沿って前記突起部における突出端の回転軌跡よりも外側に突出するように形成され、前記歯車本体の回転に伴って前記歯部の１つに噛合し、該歯部を前記回転軌跡内に進入するように移動させる送り歯と、を備え、前記突起部は、前記回転軌跡内に前記歯部が進入したときに、該歯部を前記回転軌跡の外側に退避させることを特徴とする。
【００１０】
本発明に係るゼネバ機構によれば、伝達される動力によって回し中間車が第２軸線回りに連続回転すると、この回転に伴って送り歯が移動して回し車の歯部に接近する。そして、例えば所定の時刻に達すると、回し中間車における送り歯が回し車の歯部の１つに噛合して、回し車に動力を伝達する。これにより、回し中間車の回転に伴って、歯部を回転軌跡内に進入するように回し車を回転させることができる。このとき、回し車における残りの歯部の１つが表示車に噛合するので、回し車を介して表示車に動力を伝達することができる。従って、回し車の回転に伴って表示車を回転させることができる。
そして回し中間車のさらなる回転が進むと、送り歯に噛合していた歯部が回転軌跡の外側に退避するように移動するので、送り歯と歯部との噛合が解除される。これにより、回し車及び表示車への動力の伝達を遮断することができ、回し車及び表示車の回転を停止させることができる。その後、回し中間車が１周して送り歯が再び歯部に噛合するまで、回し車及び表示車を停止させることができる。その結果、連続回転する回し中間車を利用して、表示車を所定の周期で間欠的に回転させることができる。
【００１１】
特に、回し中間車には突起部が設けられているので、送り歯と歯部との噛合が解除された状態において、回転軌跡内に歯部が進入したとしても、突起部を利用して該歯部を回転軌跡の外側に退避させることができる。これによって、歯部が回転軌跡の外側に位置した待機位置に回し車を位置決めしておくことが可能である。従って、例えばジャンパ等の規制部品を用いることなく、表示車の回転位置を位置決めすることが可能である。さらに、例えば外部からの衝撃等によって表示車が意図せずに僅かに回転し、それによって回し車が僅かに回転したとしても、突起部を利用して回し車を待機位置に復帰するように修正を行えるので、表示車の回転ずれについても修正を行うことができる。従って、表示車の回転ずれを抑制しながら、一定の周期で間欠的に回転させることができる。
【００１２】
（２）前記回し車は、前記歯部が前記回転軌跡に対する進入と退避とを繰り返すように、前記第１軸線回りに回転可能とされていると共に、前記歯部の１つが前記回転軌跡内に進入したときに、残りの前記歯部の１つが前記表示車に対して噛合可能とされ、前記突起部は、前記送り歯と前記歯部との噛合の解除時において前記回転軌跡内に前記歯部が進入したときに、該歯部を進入方向とは逆向きに後退させて前記回転軌跡の外側に退避するように、前記回し車を回転させても良い。
【００１３】
この場合には、送り歯と歯部との噛合が解除された状態において、回転軌跡内に歯部が進入したとしても、突起部を利用して該歯部を進入方向とは逆向きに後退させて、回転軌跡の外側に退避するように回し車を回転させることができる。従って、送り歯と歯部との噛合が解除されているとき、すなわち表示車の回転が停止しているときに、歯部が回転軌跡の外側に位置した待機位置に回し車を位置決めしておくことが可能である。なお、この待機位置では回し車の歯部が表示車に対して非接触となっている。
従って、例えばジャンパ等の規制部品を用いることなく、表示車の回転位置をより確実に位置決めすることが可能である。さらに、例えば外部からの衝撃等によって表示車が意図せずに僅かに回転し、それによって回し車が僅かに回転したとしても、突起部を利用して回し車を待機位置に復帰するように、より確実に修正を行えるので、表示車の回転ずれを適切に修正することができる。
【００１４】
（３）前記突起部は、前記第２軸線回りを周回する周方向に、２箇所以上形成されても良い。
【００１５】
この場合には、突起部が周方向に２箇所以上形成されているので、送り歯と歯部との噛合が解除されているときにおいて、例えば外部からの衝撃等によって表示車が意図せずに僅かに回転し、それによって回し車が僅かに回転したとしても、いずれかの突起部を利用して回し車を待機位置に速やかに復帰させることが可能である。従って、回し車を待機位置に修正する機会を増やすことができるので、表示車の回転ずれを速やかに修正することができる。
【００１６】
（４）前記突起部は、前記第２軸線回りを周回する周方向に沿って延びるように形成されると共に前記径方向に弾性変形可能とされ、弾性復元力により前記歯部を前記回転軌跡の外側に向けて押し出しても良い。
【００１７】
この場合には、送り歯と歯部との噛合が解除されているときにおいて、回転軌跡内に歯部が進入したときに、突起部は径方向の内側に向けて弾性変形した後、弾性復元力によって歯部を径方向の外側に押し返し、回転軌跡の外側に向けて押し出す。これにより、回し車を待機位置に復帰させることができる。さらに、突起部は周方向に沿って延びるように形成されているので、例えば送り歯と歯部とが噛合している場合以外の時間で、回し車の位置修正を適宜行って、待機位置に位置決めすることが可能である。従って、表示車の回転ずれをより速やかに修正することができる。
【００１８】
（５）本発明に係るカレンダ機構は、上記ゼネバ機構と、前記表示車と、を備え、前記表示車は、前記情報として日文字を表示する日車とされていることを特徴とする。
【００１９】
本発明に係るカレンダ機構によれば、上述したゼネバ機構により、日車の回転ずれを修正することができるので、日文字が文字板の窓孔からずれてしまうことを防止することができる。従って、日文字のサイズを大きくして視認性を向上することができる。
【００２０】
（６）本発明に係る時計用ムーブメントは、上記カレンダ機構を備えていることを特徴とする。
（７）本発明に係る時計は、上記時計用ムーブメントを備えていることを特徴とする。
【００２１】
この場合には、上記カレンダ機構を備えているので、日文字の視認性が向上することができ、使い易い高品質な時計用ムーブメント及び時計とすることができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、表示車の回転ずれを修正しながら、一定の周期で間欠的に回転させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明に係る第１実施形態を示す図であって、時計の外観図である。
【図２】図１に示すムーブメントを裏側から見た平面図である。
【図３】図２に示す日回し中間車の斜視図である。
【図４】図３に示す日回し中間車を下面側から見た斜視図である。
【図５】図２に示す状態から日回し中間車が反時計方向に回転した状態を示す平面図である。
【図６】図５に示す状態から日回し中間車がさらに反時計方向に回転して、日車を内歯の１歯分だけ回転させた状態を示す平面図である。
【図７】図６に示す状態から日回し中間車がさらに反時計方向に回転して、日車を内歯の１歯分だけさらに回転させた状態を示す平面図である。
【図８】図７に示す状態から日回し中間車がさらに反時計方向に回転して、突起部を利用して日回し車を反時計方向に僅かに逆転させた状態を示す平面図である。
【図９】本発明に係る第２実施形態を示す図であって、ムーブメントを裏側から見た平面図である。
【図１０】図９に示す日回し中間車の斜視図である。
【図１１】図１０に示す日回し中間車を下面側から見た斜視図である。
【図１２】図１０に示す日回し中間車の分解斜視図である。
【図１３】図１０に示す状態から日回し中間車が反時計方向に回転して、突起プレートを利用して日回し車を反時計方向に僅かに逆転させた状態を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る第１実施形態について図面を参照して説明する。
なお本実施形態では、時計の一例として機械式の腕時計を例に挙げて説明する。
【００２５】
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側（すなわち、文字板のある方の側）をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側（すなわち、文字板と反対の側）をムーブメントの「表側」と称する。
なお本実施形態では、ケース裏蓋側から文字板に向かう方向を上側、その反対側を下側として説明する。
【００２６】
図１に示すように、本実施形態の時計１は、図示しないケース裏蓋及びガラス２からなる時計ケース内に、ムーブメント（本発明に係る時計用ムーブメント）３と、少なくとも時に関する情報を示す目盛りを有する文字板４と、目盛りを指す指針５（すなわち時を示す時針６、分を示す分針７、及び秒を示す秒針８）と、を備えている。
文字板４には、後述する日車２０に表示された日文字２１を明示させる日窓（窓孔）９が開口している。これにより、時刻に加え、日付を確認することが可能とされている。
【００２７】
図２に示すように、ムーブメント３は、基板を構成する地板１０を有している。地板１０の裏側には、文字板４が配置されている。地板１０の表側には、表輪列、表輪列の回転を制御する脱進機、及び脱進機を調速する調速機が少なくとも配置されている。なお、各図面では、表輪列、脱進機及び調速機の図示を省略している。
【００２８】
表輪列は、香箱車、二番車、三番車及び四番車を主に備えている。なお、各図面では、これら香箱車、二番車、三番車及び四番車の図示を省略している。香箱車の内部には、図１に示すりゅうず１１及び巻真１２を介して巻き上げられる図示しないぜんまいが収容されている。香箱車は、ぜんまいの巻き解きに伴う弾性復元力によって回転する。二番車、三番車及び四番車は、香箱車の回転に伴って順に回転する。
【００２９】
地板１０の裏側には、図示しない分車、図示しない日の裏車及び筒車１３を含む裏輪列１４と、カレンダ機構１５と、が少なくとも配置されている。
カレンダ機構１５は、日車（本発明に係る表示車）２０と、日車２０を所定の周期で間欠的に回転させるゼネバ機構２５と、を備えている。ゼネバ機構２５は、第１軸線Ｏ１回りに回転可能に配置された日回し車（本発明に係る回し車）３０と、第２軸線Ｏ２回りに回転可能に配置された日回し中間車（本発明に係る回し中間車）４０と、筒車１３と日回し中間車４０とを連結する日回し輪列６０と、を備えている。
【００３０】
なお、日回し車３０、日回し中間車４０及び日回し輪列６０は、地板１０の裏側に配置された図示しない裏物押さえと地板１０との間に軸支されている。裏物押さえは、日車２０の内側に配置されている。さらに裏物押さえの裏側には、文字板４がガラス２を通じて視認可能に配置されている。
【００３１】
図１に示す秒針８は、四番車の回転に基づいて回転すると共に脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１分間で１回転する。分針７は、二番車の回転に伴って回転する分車の回転に基づいて回転すると共に脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１時間で１回転する。時針６は、日の裏車を介して、二番車の回転に伴って回転する筒車１３の回転に基づいて回転すると共に、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１２時間或いは２４時間で１回転する。
【００３２】
脱進機は、四番車に噛み合うと共にぜんまいから伝達される動力によって回転するがんぎ車、及びがんぎ車を脱進させて規則正しく回転させるアンクルを備え、てんぷからの規則正しい振動で表輪列を制御する。調速機は、主に図示しないひげぜんまいを動力源として、香箱車の出力トルクに応じた定常振幅（振り角）で往復回転（正逆回転）するてんぷを備えている。
【００３３】
地板１０には図示しない巻真案内穴が形成されており、この巻真案内穴に巻真１２が回転可能に組み込まれている。巻真１２は、例えば日付の修正や、時刻表示（時及び分の表示）を修正する際に用いられる時計用部品であって、その一端部には図１に示すように時計ケースの側方に位置するりゅうず１１が連結されている。これにより、りゅうず１１を介して巻真１２を回転操作することができる。
【００３４】
巻真１２は、おしどり、かんぬき、かんぬきばね等を有する図示しない切換装置により、軸方向の位置が決められている。巻真１２の案内軸部には、巻真１２に対して回転可能、且つ軸方向に移動不能に図示しないきち車が取り付けられている。巻真１２のうちきち車よりも先端側に位置する部分には、巻真１２に対して回転不能、且つ軸方向に移動可能に図示しないつづみ車が取り付けられている。
【００３５】
きち車とつづみ車とは、例えば巻真１２を、軸方向に沿ってムーブメント３に最も近い巻真位置（０段位置）にセットしたときに、互いに噛合可能とされている。従って、この状態でりゅうず１１を介して巻真１２を回転操作することで、つづみ車を介してきち車を回転させることが可能とされている。きち車が回転することで、香箱車の内部に収容された動力源であるぜんまいを巻き上げることが可能とされている。
【００３６】
さらに、巻真１２を上記０段位置から１段階引き出した状態で回転させた場合には、つづみ及び小鉄車を介して、筒車１３及び分車を回転させることが可能とされている。これにより、時刻の修正を行って、時刻合わせ及び日付の修正が可能とされている。
【００３７】
図２に示すように、日車２０は、地板１０に対して回転可能に取付けられたリング状部材であり、その表面には周方向に沿って日付情報である日文字２１が表示されている、日車２０の内周縁には、全周に亘って複数の内歯２２が形成されている。
【００３８】
なお、日車２０は、上方（文字板４側）から見て、図２に示す矢印の如く時計回り方向（以下、単に時計方向という）に回転可能とされている。従って、日車２０が時計方向に回転することで、日送りを行うことが可能とされている。なお、日車２０の回転方向とは反対の回転方向を、反時計回り方向（以下、単に反時計方向という）という。
ただし、日車２０の回転方向は上述した場合に限定されるものではなく、例えば日車２０が反時計方向に回転することで、日送りを行うように構成しても構わない。
【００３９】
本実施形態の日車２０は、内歯２２の数が６２歯とされ、所定の時刻（例えば午前０時付近）で日回し車３０によって回転がはじまって、例えば一定時間の経過後に日付１日分、すなわち内歯２２の２歯分だけ間欠的に回転するように構成されている。
ただし、内歯２２の数は６２歯に限定されるものではなく、適宜変更して構わない。さらに、内歯２２の数に対応して、日付１日分における日車２０の回転量を適宜変更して構わない。
【００４０】
日回し車３０は、第１軸線Ｏ１と同軸に配置された車軸３１と、車軸３１に例えば打ち込みによる圧入等によって一体的に固定され、日回し中間車４０から回転力が伝達される日回し歯車３２と、を備え、日送り時に時計方向に回転するように構成されている。
【００４１】
車軸３１は、例えば上端部が裏物押さえに軸支され、下軸部が地板１０に軸支されている。これにより、日回し車３０は第１軸線Ｏ１回りに安定して回転可能とされている。
日回し歯車３２の外周縁には、日車２０の内歯２２に対して噛合可能な複数の日回し歯部（本発明に係る歯部）３３が全周に亘って形成されている。図示の例では、日回し歯部３３の数は６歯とされている。ただし、日回し歯部３３の数は６歯に限定されるものではなく、適宜変更して構わない。
【００４２】
日回し中間車４０は、日回し輪列６０を介して筒車１３から伝達される回転力によって第２軸線Ｏ２回りに連続回転すると共に、日回し車３０を間欠的に回転させるように構成されている。日回し中間車４０は、反時計方向に２４時間で１回転するように構成されている。
なお、第２軸線Ｏ２方向から見て、該第２軸線Ｏ２に対して交差する方向を径方向といい、第２軸線Ｏ２回りを周回する方向を周方向という。
【００４３】
図２〜図４に示すように、日回し中間車４０は、第２軸線Ｏ２と同軸に配置された車軸４１と、車軸４１に例えば打ち込みによる圧入等によって一体的に固定され、日回し輪列６０を介して筒車１３から回転力が伝達される歯車本体４２と、歯車本体４２から径方向に突出するように形成された第１送り歯（本発明に係る送り歯）４３及び突起部４４と、を備えている。なお、図３及び図４では、車軸４１の図示を省略している。
【００４４】
車軸４１は、例えば上端部が裏物押さえに軸支され、下軸部が地板１０に軸支されている。これにより、日回し中間車４０は第２軸線Ｏ２回りに安定して回転可能とされている。歯車本体４２は、複数の中間歯部が外周縁の全周に亘って形成された中間歯車４５と、中間歯車４５上に重なった状態で中間歯車４５に対して一体的に組み合わされたプレート体４６と、を備えている。
【００４５】
中間歯車４５は、中間歯部４５ａが形成されている外周縁側の肉厚よりも、車軸４１側に位置する中央部の肉厚が厚肉とされており、上面側が段付き形状とされている。これにより、中間歯車４５のうち中央部側に位置する部分は厚肉部４５ｂとされている。
厚肉部４５ｂには、車軸４１が固定される軸孔４５ｃが第２軸線Ｏ２と同軸に形成されている。
【００４６】
プレート体４６はリング状に形成され、中間歯車４５のうち厚肉部４５ｂを除いた部分に対して重なった状態で、厚肉部４５ｂを対して例えば嵌合固定されている。これにより、先に述べたように、中間歯車４５とプレート体４６とは一体的に組み合わされている。
プレート体４６は、中間歯車４５よりも外形が大きく形成されていると共に、日回し車３０と同じ高さ位置となるように配置されている。なお、中間歯車４５は、日回し車３０における日回し歯部３３に対して非接触とされている。
【００４７】
第１送り歯４３及び突起部４４は、プレート体４６に一体に形成され、該プレート体４６の外周面よりも径方向の外側に突出するようにそれぞれ形成されている。
さらにプレート体４６には、第１送り歯４３よりも時計方向に配置された第２送り歯５０と、第１送り歯４３よりも反時計方向に配置された第３送り歯５１と、が一体に形成されている。これにより、第１送り歯４３、第２送り歯５０及び第３送り歯５１は、第２送り歯５０と第３送り歯５１との間に第１送り歯４３が位置するように、周方向に間隔をあけて並んで配置されている。
【００４８】
第１送り歯４３と第２送り歯５０との間、及び第１送り歯４３と第３送り歯５１との間には、プレート体４６の外周面よりも径方向の内側に向けて窪んだ凹部５２がそれぞれ形成されている。これにより、第１送り歯４３、第２送り歯５０及び第３送り歯５１は、所定の間隔をあけて周方向に並んでいる。
【００４９】
突起部４４について、先に説明する。
突起部４４は、プレート体４６の外周面のうち第１送り歯４３、第２送り歯５０及び第３送り歯５１を除いた部分から、径方向の外側に向かって突出するように形成されている。本実施形態では、突起部４４は周方向に間隔をあけて複数形成されている。具体的には、突起部４４は周方向に一定の間隔をあけて５つ形成されている。
ただし、突起部４４の数は、この場合に限定されるものではなく、適宜変更して構わない。
【００５０】
各突起部４４は、突出端面（本発明に係る突出端）４４ａと、突出端面４４ａに連設された第１誘導面４４ｂ及び第２誘導面４４ｃと、を備え、平面視で台形状に形成されている。
突出端面４４ａは、第２軸線Ｏ２を中心として周方向に僅かに延びた湾曲面とされている。なお、日回し中間車４０の回転に伴って突出端面４４ａが第２軸線Ｏ２を中心として移動する軌跡を回転軌跡Ｍ（図２参照）という。
【００５１】
第１誘導面４４ｂは、突出端面４４ａよりも反時計方向側に配置され、突出端面４４ａとプレート体４６の外周面とを接続している。第１誘導面４４ｂは、突出端面４４ａから反時計方向に向かうにしたがって、プレート体４６の外周面に向かって延びるように傾斜した傾斜面とされている。
第２誘導面４４ｃは、突出端面４４ａよりも時計方向側に配置され、突出端面４４ａとプレート体４６の外周面とを接続している。第２誘導面４４ｃは、突出端面４４ａから時計方向に向かうにしたがって、プレート体４６の外周面に向かって延びるように傾斜した傾斜面とされている。
なお、第１誘導面４４ｂの傾斜角度と第２誘導面４４ｃの傾斜角度とは同等とされている。
【００５２】
日回し車３０と日回し中間車４０とは、各日回し歯部３３が回転軌跡Ｍに対する進入と退避とを繰り返しながら日回し車３０が回転するように、互いの位置関係が決められた状態で配置されている。特に日回し車３０は、図５に示すように、日回し歯部３３の１つが回転軌跡Ｍ内に進入したときに、残りの日回し歯部３３の１つが日車２０における内歯２２に対して噛合するように構成されている。
また、図２に示すように、日回し歯部３３が例えば日車２０における内歯２２と内歯２２との中間位置に位置する等して、内歯２２に対する噛み合いが外れている場合には、残りの日回し歯部３３は回転軌跡Ｍの外側に退避した状態となる。このように、日回し歯部３３が回転軌跡Ｍの外側に退避しているときの日回し車３０の位置を、待機位置Ｐ１という。
【００５３】
図５に示すように、第１送り歯４３は、回転軌跡Ｍよりも径方向の外側に突出するように形成され、歯車本体４２の回転に伴って日回し歯部３３の１つに噛合し、該日回し歯部３３を回転軌跡Ｍ内に進入するように移動させることが可能とされている。これにより、第１送り歯４３を利用して、日回し車３０に対して回転力を伝達することができ、日回し車３０を介して日車２０を内歯２２の１歯分だけ回転させることが可能とされている。
【００５４】
第２送り歯５０は、日回し車３０を介して日車２０を内歯２２の１歯分だけさらに回転させる送り歯として機能する。この第２送り歯５０による送りによって、先に述べたように日車２０は１日分だけ回転する。
【００５５】
図２〜図４に示すように、第２送り歯５０は、回転軌跡Ｍよりも径方向の外側に僅かに突出するように形成されていると共に、周方向に延びるように形成されている。従って、第２送り歯５０の突出量は、第１送り歯４３の突出量よりも小さい。
第２送り歯５０は、図６に示すように、第１送り歯４３が日回し歯部３３から外れた後、次の日回し歯部３３に対して噛合し、日回し車３０に対して回転力を伝達することが可能とされている。
なお、第２送り歯５０の頂面５０ａは、第１送り歯４３側から時計方向にむけて周方向に沿って延びた後、プレート体４６の外周面に向けて延びるように傾斜している。
【００５６】
図２〜図４に示すように、第３送り歯５１は、第１送り歯４３を挟んで第２送り歯５０と対称に形成されている。従って、第３送り歯５１は、第２送り歯５０と同様に、回転軌跡Ｍよりも径方向の外側に僅かに突出するように形成されていると共に、周方向に延びるように形成されている。従って、第３送り歯５１の突出量は、第１送り歯４３の突出量よりも小さく、第２送り歯５０の突出量と同等とされている。
第３送り歯５１の頂面５１ａは、第１送り歯４３側から反時計方向にむけて周方向に沿って延びた後、プレート体４６の外周面に向けて延びるように傾斜している。
【００５７】
第３送り歯５１は、例えば日回し中間車４０を、本実施形態とは逆向きの時計方向に回転させて使用する際に、第２送り歯５０と同じ役割を果たすための送り歯とされている。それに加え、本実施形態では、第１送り歯４３を利用して日回し車３０を時計方向に回転させる際に、第３送り歯５１を利用して、日回し車３０を予め時計方向に僅かに回転させて、第１送り歯４３から日回し車３０に伝達される回転力の伝達効率を向上させる役割を担っている。この点については、後に説明する。
【００５８】
突起部４４は、第１送り歯４３及び第２送り歯５０と日回し歯部３３との噛合の解除時において、回転軌跡Ｍ内に日回し歯部３３が進入したときに、プレート体４６の回転に伴って日回し歯部３３を進入方向とは逆向きに後退させて、回転軌跡Ｍの外側に退避させるように日回し車３０を回転させることが可能とされている。この点についても、後に説明する。
【００５９】
上述のように構成された日回し中間車４０は、図２に示すように、日回し輪列６０を介して筒車１３から伝達された回転力を受けて第２軸線Ｏ２回りに回転する。
日回し輪列６０は、筒車１３の回転に基づいて第３軸線Ｏ３回りに回転する第１時中間車６１と、第１時中間車６１の回転に基づいて第４軸線Ｏ４回りに回転する第２時中間車６５と、を備えている。これら第１時中間車６１及び第２時中間車６５は、地板１０と裏物押さえとの間に配置されていると共に、地板１０及び裏物押さえによって回転可能に軸支されている。
【００６０】
第１時中間車６１は、時計方向に回転する筒車１３の筒歯車１３ａに噛合する第１時中間歯車６２と、第１時中間かな６３と、を備えている。これにより、第１時中間車６１は、筒車１３の回転に基づいて反時計方向に第３軸線Ｏ３回りを回転可能とされている。
第２時中間車６５は、第１時中間かな６３に噛合すると共に、日回し中間車４０の中間歯車４５に噛合する第２時中間歯車６６を有している。これにより、第２時中間車６５は、第１時中間車６１の回転に基づいて時計方向に第４軸線Ｏ４回りを回転可能とされていると共に、日回し中間車４０を反時計方向に回転させることが可能とされている。
なお、第１時中間車６１及び第２時中間車６５で日回し輪列６０を構成したが、この場合に限定されるものではなく、例えば中間車の数を増減しても構わない。
【００６１】
（時計の作用）
次に、上述のように構成された時計１の作用について説明する。
本実施形態の時計１によれば、ぜんまいからの動力、及び脱進機、調速機によって表輪列が規則正しく駆動されることで、二番車及び三番車が回転し、四番車が１分間に１回転する。これにより秒針８を１分間に１回転させることができる。同時に分車が１時間に１回転し、筒車１３が例えば１２時間に１回転するので、これによって分針７を１時間に１回転させ、時針６を１２時間に１回転させることができる。
【００６２】
ところで筒車１３が回転すると、図２に示すように、日回し輪列６０を介して日回し中間車４０に回転力を伝達することができる。すなわち、筒車１３の回転に基づいて第１時中間車６１を反時計方向に第３軸線Ｏ３回りに回転させることができ、続けて第２時中間車６５を時計方向に第４軸線Ｏ４回りに回転さることができる。これにより、日回し中間車４０の全体を反時計方向に第２軸線Ｏ２回りに連続回転させることができる。
【００６３】
そのため、日回し中間車４０の回転に伴って、第１送り歯４３、第２送り歯５０及び第３送り歯５１を日回し車３０における日回し歯部３３に対して接近させることができる。このとき、日回し車３０が待機位置Ｐ１に位置していることで、第１送り歯４３が日回し歯部３３に噛合する前に、突起部４４が日回し歯部３３に対して接触することがない。従って、突起部４４は、日回し歯部３３に対して接触することなく、日回し中間車４０の回転に伴って移動する。
【００６４】
そして、日回し中間車４０の回転がさらに進み、例えば所定の時刻（午前０時付近）に達すると、図５に示すように、第１送り歯４３が日回し歯部３３の１つに噛合して、日回し車３０に回転力を伝達する。
【００６５】
なお、第１送り歯４３よりも反時計方向側に第３送り歯５１が位置しているので、第１送り歯４３が日回し歯部３３に噛合する前に、この日回し歯部３３に対して第３送り歯５１が接触する。このとき、日回し歯部３３は、第３送り歯５１における頂面５１ａ上に乗り上がるように相対移動するので、日回し車３０は反時計方向に第１軸線Ｏ１回りを僅かに回転した状態となる。これにより、第３送り歯５１は、日回し中間車４０の回転に伴って、日回し歯部３３に対してすれ違うように反時計方向に移動することが可能となる。
【００６６】
そして第３送り歯５１は、日回し中間車４０のさらなる回転によって、すれ違った日回し歯部３３の先に位置している日回し歯部３３に対して接触する。すると、この日回し歯部３３は、上述した場合と同様に、第３送り歯５１における頂面５１ａ上に乗り上がるように相対移動する。ところが、この日回し歯部３３については、第３送り歯５１の頂面５１ａに対して倣うように配置された状態となっているので、図５に示すように、先ほどとは逆に日回し車３０が時計方向に第１軸線Ｏ１回りを僅かに回転した状態となる。
【００６７】
これにより、第１送り歯４３が日回し歯部３３の１つに噛合するタイミングで、日回し車３０を時計方向に僅かに回転させることができ、第１送り歯４３と日回し歯部３３との噛み合い時のベクトル角を変化させて、第１送り歯４３から日回し歯部３３に伝達される回転力の伝達効率を向上することができる。
【００６８】
そして、第１送り歯４３が日回し歯部３３に噛合することで、日回し中間車４０の回転に伴って、日回し歯部３３を回転軌跡Ｍ内に進入するように日回し車３０を時計方向に回転させることができる。このとき、日回し車３０における他の日回し歯部３３の１つが日車２０の内歯２２に噛合するので、日回し車３０を介して日車２０に回転力を伝達することができる。従って、図６に示すように、日回し車３０のさらなる回転に伴って日車２０を時計方向に向けて、内歯２２の１歯分だけ回転させることができる。
【００６９】
内歯２２の１歯分だけ日車２０が回転し終わると、第１送り歯４３に噛合していた日回し歯部３３が回転軌跡Ｍの外側に退避するように移動するので、第１送り歯４３と日回し歯部３３との噛合が解除される。
【００７０】
さらにこれと同時に、新たに回転軌跡Ｍ内に進入してきた日回し歯部３３に対して、第３送り歯５１が噛合する。これにより、日回し中間車４０の回転に伴って、第３送り歯５１を利用して日回し車３０を時計方向にさらに回転させることができる。このとき、日回し車３０における他の日回し歯部３３の１つが日車２０の内歯２２に噛合するので、日回し車３０を介して日車２０に回転力を伝達することができる。従って、図７に示すように、日回し車３０の回転に伴って日車２０を時計方向に向けて、さらに内歯２２の１歯分だけ回転させることができる。
【００７１】
内歯２２の１歯分だけ日車２０が回転し終わると、第２送り歯５０に噛合していた日回し歯部３３が回転軌跡Ｍの外側に退避するように移動するので、第２送り歯５０と日回し歯部３３との噛合が解除される。
なお、これ以降、日回し歯部３３は第２送り歯５０における頂面５０ａ上を相対移動するので、第２送り歯５０は日回し中間車４０の回転に伴って、日回し歯部３３に対してすれ違うように反時計方向に移動させることが可能となる。
【００７２】
そして、第２送り歯５０と日回し歯部３３との噛合が解除されることで、日回し車３０及び日車２０への回転力の伝達を遮断することができ、日回し車３０及び日車２０の回転を停止させることができる。その後、日回し中間車４０が一周して第１送り歯４３が再び日回し歯部３３に噛合するまで、日回し車３０及び日車２０を停止させることができる。
その結果、連続回転する日回し中間車４０を利用して、日車２０を所定の周期で間欠的に回転させることができる。具体的には、日車２０を内歯２２の２歯分だけ時計方向に回転させることができ、１日分の日送りを行うことができる。
【００７３】
さらに、日回し中間車４０には突起部４４が設けられているので、第１送り歯４３及び第２送り歯５０と日回し歯部３３との噛合が解除された状態において、回転軌跡Ｍ内に日回し歯部３３が進入したとしても、突起部４４を利用して該日回し歯部３３を進入方向とは逆向きに後退させて、回転軌跡Ｍの外側に退避するように日回し車３０を回転させることができる。
【００７４】
具体的には、図７に示すように、第３送り歯５１を利用して日車２０を回転させて、１日分の日送りを行った直後の状態では、日回し歯部３３が日車２０の内歯２２に対して接触した状態になっていると共に、他の日回し歯部３３が新たに回転軌跡Ｍ内に進入した状態とされている。
このような状態において、日回し中間車４０が反時計方向に回転すると、図８に示すように、回転軌跡Ｍ内に進入した日回し歯部３３に対して突起部４４が接触すると共に、日回し中間車４０のさらなる回転に伴って、第１誘導面４４ｂから突出端面４４ａ上に突起部４４を乗り上げるように誘導することができる。これにより、突起部４４を利用して日回し歯部３３を進入方向とは逆向きに後退させて、回転軌跡Ｍの外側に退避するように日回し車３０を反時計方向に僅かに回転させることができる。
【００７５】
その結果、図８に示すように、日回し歯部３３が回転軌跡Ｍの外側に位置した待機位置Ｐ１に日回し車３０を復帰させて、該待機位置Ｐ１に日回し車３０を位置決めしておくことができる。これにより、日車２０における内歯２２と内歯２２との中間位置に日回し歯部３３を位置させることができ、内歯２２に対する日回し歯部３３の噛み合いを外した状態にすることができる。
【００７６】
従って、例えば日ジャンパ等の規制部材を用いることなく、日車２０の回転位置を位置決めすることが可能である。
さらに、日送りを行っていないときに、例えば外部からの衝撃等によって日車２０が意図せずに僅かに回転し、それによって日回し車３０が僅かに回転したとしても、突起部４４を利用して日回し車３０を待機位置Ｐ１に復帰するように修正を行えるので、日車２０の回転ずれについても修正を行うことができる。従って、日車２０の回転ずれを抑制しながら間欠的に回転させることができる。
【００７７】
なお、突起部４４の第２誘導面４４ｃは、例えば日回し中間車４０を、本実施形態とは逆向きの時計方向に回転させて使用する際に、第１誘導面４４ｂと同じ役割を果たすための誘導面とされている。
【００７８】
以上説明したように、本実施形態の時計１によれば、ゼネバ機構２５を備えているので、日車２０の回転位置を位置決めすることが可能であるうえ、外部からの衝撃等によって日車２０が意図せずに回転したとしても、この日車２０の回転ずれを修正しながら一定の周期で間欠的に回転させることができる。
【００７９】
特に、突起部４４は周方向に間隔をあけて複数形成されているので、日送り時間以外のときに、外部からの衝撃等によって日車２０が意図せずに回転したとしても、いずれかの突起部４４を利用して日回し車３０を待機位置Ｐ１に速やかに復帰させることができる。従って、日回し車３０を待機位置Ｐ１に修正する機会（時期）を増やすことができるので、日車２０の回転ずれを速やかに修正することができる。
【００８０】
さらに本実施形態のカレンダ機構１５によれば、ゼネバ機構２５により日車２０の回転ずれを修正することができるので、日文字２１が文字板４の日窓９からずれてしまうことを防止することができる。従って、日文字２１のサイズを大きくして視認性を高めることができる。
【００８１】
さらに本実施形態のムーブメント３及び時計１によれば、上記カレンダ機構１５を備えているので、日文字２１の視認性が向上した高品質なムーブメント及び時計とすることができる。
【００８２】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
図９に示すように、本実施形態の時計１は、径方向に弾性変形可能な突起プレート（本発明に係る突起部）７１を有する日回し中間車（本発明に係る回し中間車）７０を備えている。なお、図９（図１３でも同様）では、図面を見易くするために、後述する押さえプレート１００の図示を省略している。
【００８３】
図１０〜図１２に示すように、本実施形態の日回し中間車７０のプレート体４６には、第１送り歯４３、第２送り歯５０及び第３送り歯５１を除いた部分において、外周縁に沿って延びると共に、上方及び径方向の外側に開口した円弧状の収容凹部７２が形成されている。突起プレート７１は、収容凹部７２を利用してプレート体４６に組み合わされている。
【００８４】
突起プレート７１は、周方向に一定の間隔をあけて複数配置され、収容凹部７２における底壁面７２ａ上に載置されている。図示の例では、６つの突起プレート７１が周方向に並んで配置されている。ただし、突起プレート７１の数は、この場合に限定されるものではなく、適宜変更して構わない。
【００８５】
各突起プレート７１は、周方向に沿って延びるように形成されていると共に、径方向に弾性変形可能とされ、弾性復元力により日回し歯部３３を回転軌跡Ｍの外側に向けて押し出すことが可能とされている。
具体的には、突起プレート７１は、周方向に沿って延びる帯板状のプレート本体８０と、プレート本体８０における周方向の中央部から径方向の内側に向かって延びた連結片８１と、連結片８１から時計方向及び反時計方向に向けてそれぞれ延びた一対の弾性アーム８２と、を備えている。
【００８６】
弾性アーム８２は、径方向に弾性変形可能とされ、先端部には径方向の内側に向けて膨出した膨出部８３が形成されている。膨出部８３は、収容凹部７２のうち径方向の外側を向いた内壁面７２ｂに対して接触している。これにより、突起プレート７１の全体は、一対の弾性アーム８２の膨出部８３が内壁面７２ｂに対して接触した状態で、収容凹部７２の底壁面７２ａ上に載置されている。
【００８７】
連結片８１には、該連結片８１を上下に貫通すると共に、径方向に沿って延びる長孔状の貫通孔８４が形成されている。突起プレート７１は、収容凹部７２における底壁面７２ａに立設された連結ピン９０を貫通孔８４内に挿通させた状態で底壁面７２ａ上に載置されている。これにより、突起プレート７１は、連結ピン９０によって周方向への移動が規制されつつ、径方向への移動が許容された状態で底壁面７２ａ上に載置されている。
【００８８】
プレート本体８０における周端部には、周方向にさらに突出した規制突起８５が形成されている。規制突起８５は、収容凹部７２における底壁面７２ａに立設された規制壁９１に対して、径方向の内側から離間可能に接触する。規制突起８５が規制壁９１に対して接触することで、突起プレート７１の全体は、それ以上、径方向の外側へ向けて移動することが規制されている。
なお、規制壁９１のうちの２つは、第２送り歯５０及び第３送り歯５１にそれぞれ一体に形成されている。
【００８９】
上述のように構成された突起プレート７１は、一対の弾性アーム８２を弾性変形させた状態で、貫通孔８４内に連結ピン９０を挿通させながら収容凹部７２の底壁面７２ａ上に載置されている。そのため、突起プレート７１は、弾性アーム８２による弾性復元力によって径方向の外側に向けて付勢された状態でプレート本体８０に組み合わされ、規制突起８５が規制壁９１に対して接触した位置で位置決めされている。
なお、プレート本体８０における外周端面（本発明に係る突出端）８０ａが第２軸線Ｏ２を中心として移動する軌跡が、回転軌跡Ｍとなる。
【００９０】
収容凹部７２の底壁面７２ａ上に載置された複数の突起プレート７１は、押さえプレート１００によって上方から覆われることで、脱落が防止されている。
押さえプレート１００は、収容凹部７２の形状に対応して平面視円弧状に形成されていると共に、連結ピン９０が組み合わされる第１嵌合孔１０１、及び規制壁９１が組み合わされる第２嵌合孔１０２が形成されている。
押さえプレート１００は、第１嵌合孔１０１内に連結ピン９０を嵌合させ、且つ第２嵌合孔１０２内に規制壁９１を嵌合させながら、突起プレート７１を上方から覆った状態でプレート本体８０に組み合わされている。
【００９１】
（時計の作用）
上述のように構成された本実施形態の時計１であっても、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。
【００９２】
特に本実施形態の場合には、日送り直後や日送り時間以外において、回転軌跡Ｍ内に日回し歯部３３が進入した際、弾性アーム８２が弾性変形することで突起プレート７１の全体が径方向の内側に向けて弾性変形する。これにより、弾性アーム８２の弾性復元力を利用して日回し歯部３３を径方向の外側に押し返すことができ、回転軌跡Ｍの外側に向けて押し出すことができる。これにより、日回し車３０を待機位置Ｐ１に修正することができる。
【００９３】
例えば図１３に示すように、日送り直後では、日回し歯部３３が回転軌跡Ｍ内に進入するので、突起プレート７１が径方向の内側に弾性変形する。そのため、日回し歯部３３を突っ張らせることなく、時計方向への日回し車３０の回転を許容できるので、適切に日車２０を回転させて日送りを行うことができる。そして、この直後に、先に述べたように、弾性アーム８２の弾性復元力を利用して突起プレート７１が日回し歯部３３を径方向の外側に押し返して、回転軌跡Ｍの外側に押し出すので、日回し車３０を反時計方向に僅かに回転させて、待機位置Ｐ１に修正することができる。
【００９４】
従って、本実施形態の場合であっても、日車２０の回転ずれを修正しながら、日車２０を間欠的に回転させることができる。
しかも、突起プレート７１は、周方向に沿って延びるように形成されているうえ、周方向に間隔をあけて複数配置されているので、日送り時間以外の時間で、日回し車３０の位置修正を適宜行って、待機位置Ｐ１に位置決めすることが可能である。従って、日車２０の回転ずれをより速やかに修正することができる。
【００９５】
以上、本発明の実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。実施形態は、その他様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。実施形態やその変形例には、例えば当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、均等の範囲のものなどが含まれる。
【００９６】
例えば、上記各実施形態では、機械式の時計１を例に挙げて説明したが、この場合に限定されるものではなく、例えばクォーツ式の時計に適用しても構わない。この場合には、例えばステップモータの駆動力を利用して、各車を回転させるように構成すれば良い。
【００９７】
例えば、上記各実施形態では、情報を表示する表示車として日車２０を例に挙げて説明したが、日車２０に限定されるものではない。例えば、情報として曜日を表示する曜車を表示車として適用しても構わない。このように、間欠的に回転する表示車であれば、本発明に係るゼネバ機構を適用することが可能である。
【符号の説明】
【００９８】
Ｏ１…第１軸線
Ｏ２…第２軸線
Ｍ…回転軌跡
１…時計
３…ムーブメント（時計用ムーブメント）
２０…日車（表示車）
２１…日文字
２５…ゼネバ機構
３０…日回し車（回し車）
３３…日回し歯部（歯部）
４０、７０…日回し中間車（回し中間車）
４２…歯車本体
４３…第１送り歯（送り歯）
４４…突起部
４４ａ…突出端面（突起部の突出端）
７１…突起プレート（突起部）
８０ａ…外周端面（突起部の突出端）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2020122670.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2020122670.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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