(57)【要約】【課題】十分な圧力で面材を容易に押圧できるようにするための面材の施工治具、面材の施工治具セット及びその治具を用いた面材の施工方法を提供する。【解決手段】本発明の面材の施工治具１は、面材に圧力を加える第１の面１１を有する本体部１０と第１の面１１に対して傾斜して本体部１０と接続する柄２０とを備える。本発明の施工治具セットは本発明の面材の施工治具と柄のない面材の施工治具とを含む。本発明の面材の施工方法は本発明の施工治具又は本発明の面材の施工治具セットを用いて面材と下地との間に両面粘着テープを介在させて面材を下地に貼り付ける。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
面材に圧力を加える第１の面を有する本体部と、前記第１の面に対して傾斜して前記本体部と接続する柄とを備えた面材の施工時具。
【請求項２】
前記第１の面に対する前記柄の軸方向の角度が１０〜８０°である請求項１に記載の面材の施工治具。
【請求項３】
前記柄が、前記第１の面に対する前記柄の軸方向の角度を調節できる角度調節手段を有する請求項１又は２に記載の面材の施工治具。
【請求項４】
前記柄の軸が、前記本体部における前記第１の面の重心で、前記本体部における前記第１の面と交差する請求項１〜３のいずれか１項に記載の面材の施工治具。
【請求項５】
前記本体部が、前記第１の面の垂直方向の軸を回転軸として回転可能である請求項１〜４のいずれか１項に記載の面材の施工治具。
【請求項６】
前記本体部が滑り止め層を前記第１の面に備える請求項１〜５のいずれか１項に記載の面材の施工治具。
【請求項７】
前記本体部は前記第１の面の反対側の第２の面を有し、
前記柄は前記本体部の前記第２の面で前記本体部と接続する請求項１〜６のいずれか１項に記載の面材の施工時具。
【請求項８】
前記柄が延びる方向側に比べてその反対側の方が前記第１の面及び前記第２の面の間隔が広くなるように、前記第１面に対して前記第２の面は傾いている請求項７に記載の面材の施工治具。
【請求項９】
前記本体部は、前記第２の面から前記第１の面の方向の応力によってひずみを受ける弾性部材と、前記弾性部材を挟持する第１の部材及び第２の部材とを含み、
前記第１の部材が前記第１の面を有し、前記第２の部材が前記第２の面を有する請求項７又は８に記載の面材の施工治具。
【請求項１０】
前記弾性部材がコイルバネである請求項９に記載の面材の施工治具。
【請求項１１】
前記第１の部材及び前記第２の部材のうちの少なくとも一方の部材が、前記第１の部材及び前記第２の部材の相互の接近を止める係止手段を有する請求項９又は１０に記載の面材の施工治具。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の面材の施工治具と、
面材に圧力を加える第１の面を有する本体部を備え、前記本体部と接続する柄を備えない面材の施工治具とを含む面材の施工治具セット。
【請求項１３】
面材に圧力を加える第１の面、及び前記第１の面の反対側の第２の面を有する本体部を備えた面材の施工治具であって、
前記本体部は、前記第２の面から前記第１の面の方向の応力によってひずみを受ける弾性部材と、前記弾性部材を挟持する第１の部材及び第２の部材とを含み、
前記第１の部材が前記第１の面を有し、前記第２の部材が前記第２の面を有する面材の施工治具。
【請求項１４】
前記弾性部材がコイルバネである請求項１３に記載の面材の施工治具。
【請求項１５】
前記第１の部材及び前記第２の部材のうちの少なくとも一方の部材が、前記第１の部材及び前記第２の部材の相互の接近を止める係止手段を有する請求項１３又は１４に記載の面材の施工治具。
【請求項１６】
請求項１〜１１及び１３〜１５のいずれか１項に記載の施工治具又は請求項１２に記載の面材の施工治具セットを用いて、面材と下地との間に両面粘着テープを介在させて前記面材を前記下地に貼り付ける面材の施工方法。
【請求項１７】
前記面材の第１の領域及び前記第１の領域よりも高い位置の第２の領域において、前記面材を前記下地に貼り付けた後、前記面材の前記第２の領域では、請求項１２に記載の面材の施工治具セットの柄のある施工治具を用いて前記面材を押圧し、前記面材の前記第１の領域では、請求項１２に記載の面材の施工治具セットの柄のない施工治具を用いて前記面材を押圧する請求項１６に記載の面材の施工方法。
【請求項１８】
前記面材の前記第１の領域よりも低い位置の第３の領域では、請求項１２に記載の面材の施工治具セットの柄のある施工治具を用いて前記面材を押圧する請求項１７に記載の面材の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、両面粘着テープを用いて面材を貼り付けるときに用いる面材の施工治具、両面粘着テープを用いて面材を貼り付けるときに用いる面材の施工治具セット及び両面粘着テープを用いて面材を貼り付ける面材の施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
両面粘着テープは、施工が簡便であり、施工速度にも優れることから、建築分野、電子材料、自動車分野等において広く使用されている。例えば、建築分野では、合板、化粧材、石膏ボード、セメント板等の建築資材を鉄骨、桟等の支持体等に固定させる用途で使用される。例えば、特許文献１には、アクリル系両面粘着テープを用いて下地材に内装壁材を接合することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−５９８９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
両面粘着テープは、わずかな圧力を加えるだけで接着することができる。しかし、両面粘着テープを用いて面材を下地に貼り付ける際、十分な接着力で面材を下地に貼り付けるために、面材を下地に貼り付けた後、面材をさらに押圧する必要がある。面材を押圧する作業は、通常、手作業で行う。面材を押圧するときの圧力が不十分であると、面材の下地に対する接着力が不十分になる場合があり、時間の経過とともに、面材が下方に移動したり、剥がれたりする場合がある。特に、面材の位置の高い領域では、作業者は面材を押圧するための力が入りにくいため、面材を押圧するときの圧力が不十分になりやすい。
【０００５】
そこで、本発明は、十分な圧力で面材を容易に押圧できるようにするための面材の施工治具、面材の施工治具セット及びその施工治具又は施工治具セットを用いた面材の施工方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、鋭意検討の結果、面材に圧力を加える本体部に傾いた柄を接続した面材の施工治具を用いることにより、十分な圧力で面材を容易に押圧できることを見出し、以下の本発明を完成させた。すなわち、本発明は、以下の［１］〜［１８］を提供する。
［１］面材に圧力を加える第１の面を有する本体部と、前記第１の面に対して傾斜して前記本体部と接続する柄とを備えた面材の施工時具。
［２］前記第１の面に対する前記柄の軸方向の角度が１０〜８０°である上記［１］に記載の面材の施工治具。
［３］前記柄が、前記第１の面に対する前記柄の軸方向の角度を調節できる角度調節手段を有する上記［１］又は［２］に記載の面材の施工治具。
［４］前記柄の軸が、前記本体部における前記第１の面の重心で、前記本体部における前記第１の面と交差する上記［１］〜［３］のいずれか１つに記載の面材の施工治具。
［５］前記本体部が、前記第１の面の垂直方向の軸を回転軸として回転可能である上記［１］〜［４］のいずれか１つに記載の面材の施工治具。
［６］前記本体部が滑り止め層を前記第１の面に備える上記［１］〜［５］のいずれか１つに記載の面材の施工治具。
［７］前記本体部は前記第１の面の反対側の第２の面を有し、前記柄は前記本体部の前記第２の面で前記本体部と接続する上記［１］〜［６］のいずれか１つに記載の面材の施工治具。
［８］前記柄が延びる方向側に比べてその反対側の方が前記第１の面及び前記第２の面の間隔が広くなるように、前記第１面に対して前記第２の面は傾いている上記［７］に記載の面材の施工治具。
［９］前記本体部は、前記第２の面から前記第１の面の方向の応力によってひずみを受ける弾性部材と、前記弾性部材を挟持する第１の部材及び第２の部材とを含み、前記第１の部材が前記第１の面を有し、前記第２の部材が前記第２の面を有する上記［７］又は［８］に記載の面材の施工治具。
［１０］前記弾性部材がコイルバネである上記［９］に記載の面材の施工治具。
［１１］前記第１の部材及び前記第２の部材のうちの少なくとも一方の部材が、前記第１の部材及び前記第２の部材の相互の接近を止める係止手段を有する上記［９］又は［１０］に記載の面材の施工治具。
［１２］上記［１］〜［１１］のいずれか１つに記載の面材の施工治具と、面材に圧力を加える第１の面を有する本体部を備え、前記本体部と接続する柄を備えない面材の施工治具とを含む面材の施工治具セット。
［１３］面材に圧力を加える第１の面、及び前記第１の面の反対側の第２の面を有する本体部を備えた面材の施工治具であって、前記本体部は、前記第２の面から前記第１の面の方向の応力によってひずみを受ける弾性部材と、前記弾性部材を挟持する第１の部材及び第２の部材とを含み、前記第１の部材が前記第１の面を有し、前記第２の部材が前記第２の面を有する面材の施工治具。
［１４］前記弾性部材がコイルバネである上記［１３］に記載の面材の施工治具。
［１５］前記第１の部材及び前記第２の部材のうちの少なくとも一方の部材が、前記第１の部材及び前記第２の部材の相互の接近を止める係止手段を有する上記［１３］又は［１４］に記載の面材の施工治具。
［１６］上記［１］〜［１１］及び［１３］〜［１５］のいずれか１つに記載の施工治具又は上記［１２］に記載の面材の施工治具セットを用いて、面材と下地との間に両面粘着テープを介在させて前記面材を前記下地に貼り付ける面材の施工方法。
［１７］前記面材の第１の領域及び前記第１の領域よりも高い位置の第２の領域において、前記面材を前記下地に貼り付けた後、前記面材の前記第２の領域では、上記［１２］に記載の面材の施工治具セットの柄のある施工治具を用いて前記面材を押圧し、前記面材の前記第１の領域では、上記［１２］に記載の面材の施工治具セットの柄のない施工治具を用いて前記面材を押圧する上記［１５］に記載の面材の施工方法。
［１８］前記面材の前記第１の領域よりも低い位置の第３の領域では、上記［１２］に記載の面材の施工治具セットの柄のある施工治具を用いて前記面材を押圧する上記［１７］に記載の面材の施工方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、十分な圧力で面材を容易に押圧できるようにするための面材の施工治具、面材の施工治具セット及びその治具又は治具セットを用いた面材の施工方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１（ａ）は本発明の第１の実施形態における面材の施工治具の斜視図であり、図１（ｂ）は本発明の第１の実施形態における面材の施工治具の平面図であり、図１（ｃ）は図１（ｂ）に示す本発明の第１の実施形態における面材の施工治具のＡ−Ａ断面図である。
【図２】図２（ａ）は本発明の第２の実施形態における面材の施工治具の本体部の斜視図であり、図２（ｂ）は本発明の第２の実施形態における面材の施工治具の本体部の平面図である。また、図２（ｃ）は図２（ｂ）に示す本発明の第２の実施形態における面材の施工治具の本体部のＥ−Ｅ断面図である。
【図３】図３は本発明の第２の実施形態における面材の施工治具の本体部を押圧したときの本体部の状態を説明するための図である。
【図４】図４は本発明の第２の実施形態の面材の施工治具の係止手段の変形例を示す斜視図である。
【図５】図５（ａ）は本発明の第３の実施形態における面材の施工治具の斜視図であり、図５（ｂ）は本発明の第３の実施形態における面材の施工治具の平面図である。また、図５（ｃ）は図５（ｂ）に示す本発明の第３の実施形態における面材の施工治具のＨ−Ｈ断面図である。
【図６】図６は本発明の第３の実施形態における面材の施工治具の変形例を示す斜視図である。
【図７】図７は本発明の第３の実施形態における面材の施工治具の変形例を示す断面図である。
【図８】図８は本発明の第４の実施形態における面材の施工治具の側面図である。
【図９】図９は、本発明の一実施形態における面材の施工方法を説明するための図である。
【図１０】図１０は、本発明の一実施形態における面材の施工方法を説明するための図である。
【図１１】図１１は、本発明の一実施形態における面材の施工方法を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
＜面材の施工治具＞
（第１の実施形態の面材の施工治具）
以下、図を参照して本発明の第１の実施形態の面材の施工治具を説明する。なお、本発明の面材の施工治具はこれらに限定されるものではない。本発明の第１の実施形態の面材の施工治具１は、図１に示すように、面材に圧力を加える第１の面１１を有する本体部１０と、第１の面１１に対して傾斜して本体部１０と接続する柄２０とを備える。これにより、面材の位置の高い領域であっても、十分な圧力で面材を容易に押圧できる。なお、本明細書では、「本体部１０と接続する」は、柄２０が本体部１０に直接接続することのみならず、柄２０が他の部材を介して間接的に本体部１０と接続することも意味する。また、柄２０を介して、より確実に面材を押圧できるという観点から、本体部１０は第１の面１１の反対側の第２の面１２を有し、柄２０は本体部１０の第２の面１２で本体部１０と接続することが好ましい。
【００１０】
本発明の第１の実施形態における施工治具１における第１の面１１に対する柄２０の軸Ｂ方向の角度θは、柄２０が第１の面１１に対して傾斜していれば特に限定されない。しかし、本発明の第１の実施形態における施工治具１における第１の面１１に対する柄２０の軸Ｂ方向の角度θは、１０〜８０°であることが好ましい。第１の面１１に対する柄２０の軸Ｂ方向の角度θが１０°以上であると、柄２０を通じて本体部１０に加えられる応力のうち、本体部１０が面材を押し付けようとする方向の成分が大きくなるため、作業効率が向上する。一方、第１の面１１に対する柄２０の軸Ｂ方向の角度θが８０°以下であると、柄を長くしなくても面材の位置の高い領域に施工治具が届くようにすることができるため、施工治具の作業性が良くなる。このような観点から、施工治具１における第１の面１１に対する柄２０の軸Ｂ方向の角度θは、好ましくは３０〜６０°であり、より好ましくは３５〜５５°である。
【００１１】
柄２０の軸Ｂが、本体部１０における第１の面１１の重心Ｇで、本体部１０における第１の面１１と交差することが好ましい。これにより、第１の面１１から面材に加えられる応力をより均一にすることができる。また、柄２０からの応力により、本体部１０における第１の面１１の手前側（本体部１０の柄２０が延びる方向側）が面材から浮いてしまうことを防止することができる。なお、第１の面１１の重心Ｇとは、密度及び厚さが一定で第１の面１１の輪郭を有する板の重心に相当する位置をいう。例えば、第１の面の輪郭が長方形の場合、第１の面の重心は長方形の二本の対角線の交点に相当し、第１の面の輪郭が円形の場合、第１の面の重心は円の中心に相当する。
【００１２】
本発明の第１の実施形態における施工治具１の本体部１０の形状は直方体であることが好ましい。これにより、両面粘着テープの長手方向に沿って面材を押圧することができる。しかし、面材を十分な圧力で押圧することができれば、施工治具の本体部の形状は直方体に限定されない。例えば、本体部の形状は、立方体、円柱、半球等であってもよい。
【００１３】
本発明の第１の実施形態における施工治具１の本体部１０の大きさは、本体部１０の形状が直方体である場合、例えば、５０ｍｍ×２００ｍｍ×４０ｍｍである。しかし、面材を十分な圧力で押圧することができれば、施工治具の本体部の大きさは特に限定されない。また、本体部の形状が直方体以外の形状である場合も、本体部の大きさは特に限定されない。
【００１４】
本発明の第１の実施形態における施工治具１の本体部１０の材質は、面材を押圧することができる材質であれば特に限定されない。しかし、本体部１０を比較的軽量化するという観点及び本体部１０の強度を高くするという観点から、本体部１０の好ましい材質には、鉄鋼材料、アルミニウム、アルミニウム合金、亜鉛合金、ニッケル合金、マグネシウム、マグネシウム合金等の金属材料、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ジアリルフタレート樹脂、グアナミン樹脂、ケトン樹脂、ポリエチレン、ポリ酢酸ビニル、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリブタジエン、ポリメチルベンテン、ポリアミド、ポリアセタール、ポリカーボネート、ポリフェニレンエーテル、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリスルフォン、ポリエーテルスルフォン、ポリフェニレンスルファイド、ポリアリレート、ポリアミドイミド、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、超高分子量ポリエチレン、アイソタクテックポリスチレン、液晶ポリマー、ポリイミド、フッ素樹脂、ポリアミノビスマレインイミド、シリコーン樹脂、ポリトリアジン、架橋ポリアミドイミド、耐熱エポキシ樹脂等の樹脂材料、木材等が挙げられる。これらの中で、比較的安価で軽く強度が高いという観点から、アルミニウム及びポリアミドがより好ましい。
【００１５】
本発明の第１の実施形態の施工治具１の本体部１０は、本体部１０の第１の面１１の垂直方向の軸Ｃを回転軸として回転可能（矢印Ｄ参照）であってもよい。これにより、例えば、縦方向に延在する両面粘着テープに対しても及び横方向に延在する両面粘着テープに対しても両面粘着テープに沿って面材を押し付けることができる。例えば、縦方向に延在する両面粘着テープに沿って面材を押し付ける場合、柄２０が延びる方向を下方向に維持しながら本体部１０の長手方向が縦になるように本体部１０を回転させた後、施工治具１を用いて面材を押圧してもよい。一方、横方向に延在する両面粘着テープに沿って面材を押し付ける場合、柄２０が延びる方向を下方向に維持しながら、本体部１０の長手方向が横になるように本体部１０を回転させた後、施工治具１を用いて面材を押圧してもよい。なお、例えば、柄２０の端を板状部材１３に直接固定するとともに、ネジ１４を用いて本体部１０の第２の面１２に板状部材１３を回転可能に取り付けることにより、本体部１０を回転可能（矢印Ｄ参照）とすることができる。この場合、ネジ１４の位置が、回転軸Ｃの位置となる。また、本体部１０を回転させても、柄２０の軸Ｂが、本体部１０における第１の面１１の重心Ｇで、本体部１０における第１の面１１と交差するようにするために、回転軸Ｃと第１の面１１とが重心Ｇで交差するようにしてもよい。
【００１６】
本体部１０は、本体部１０が面材を滑ることを抑制する滑り止め層１５を第１面１１に備えてもよい。本体部１０は、面材を押し付ける応力の他に、面材上を移動しようとする応力も柄２０から受ける。このため、作業者は、柄２０を押し付ける力の他に、本体部１０が面材上を動かないようにするための力を柄２０に加えなければならない。しかし、滑り止め層１５を本体部１０の第１面１１に備えることにより、面材及び滑り止め層１５の間の摩擦力により、本体部１０は面材上を移動しなくなる。これにより、作業者は、柄２０を押し付ける力のみを柄２０に加えればよく、本体部１０が面材上を動かないようにするための力を柄２０に加える必要がなくなるので、面材の施工作業の作業効率が高くなる。滑り止め層１５としては、例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、１．２−ポリブタジエン、スチレン−ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレン−プロピレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、アクリルゴム、エピクロルヒドリンゴム、多硫化ゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、ウレタンゴム等のゴムからなるラバー層等が挙げられる。また、滑り止め層１５の滑り止めの効果をさらに向上させるために、滑り止め層１５の表面にドット状、ストライプ状、格子状等の形状の凸部を設けてもよい。
【００１７】
本発明の第１の実施形態における施工治具１の柄２０の長さは、施工治具１の作業性の観点から、好ましくは２０〜８０ｃｍであり、より好ましくは４０〜６０ｃｍである。なお、柄２０を公知の方法で伸縮自在にしてもよい。また、柄２０の直径は、柄２０が握りやすい直径であれば、特に限定されず、例えば、２０〜３０ｍｍである。さらに、柄２０の材質として、上記で本体部１０の材質として列挙されたものと同様のものを使用することができる。なお、柄２０の材質は、本体部１０の材質と同じであってもよいし、異なっていてもよい。
【００１８】
面材を押圧するときの圧力は、好ましくは１〜２０Ｎ／ｃｍ２である。面材を押圧するときの圧力が１Ｎ／ｃｍ２以上であると、両面粘着テープを用いて十分な接着力で面材を下地に貼り付けることができる。また、面材を押圧するときの圧力が２０Ｎ／ｃｍ２以下であると、面材の押圧に伴う作業者の疲労を低減することができる。このような観点から、面材を押圧するときの圧力は、より好ましくは２〜１５Ｎ／ｃｍ２である。面材を押圧するときの圧力は、例えば、圧力分布測定装置を用いて測定することができる。
【００１９】
本発明の第１の実施形態の面材の施工治具を用いて貼り付ける面材には、例えば、合板、繊維板、パーティクルボード、木毛セメント板、石膏ボード、石綿セメント板、石綿セメントケイ酸カルシウム板、グラスウールボード、ロックウールボート、フォームスチレンボード、硬質ウレタンフォームボード等が挙げられる。また、面材を貼り付ける下地には、例えば、木材、鋼板、コンクリート、モルタル、ＡＬＣパネル、石膏ボード等が挙げられる。本発明の第１の実施形態の面材の施工治具は、面材及び下地の少なくとも一方が石膏ボードである場合に、特に好適に用いることができる。
【００２０】
（本発明の第２の実施形態の面材の施工治具）
以下、図を参照して、本発明の第２の実施形態の面材の施工治具を説明する。なお、本発明の第１の実施形態の面材の施工治具と異なる点を主に説明する。
本発明の第２の実施形態の施工治具１の本体部１０Ａは、図２に示すように、本体部１０Ａは、第２の面１２から第１の面１１の方向の応力によってひずみを受ける弾性部材３０と、弾性部材３０を挟持する第１の部材４０及び第２の部材５０とを含む。そして、第１の部材４０が第１の面１１を有し、第２の部材５０が第２の面１２を有する。なお、図２では、柄を省略している。本体部１０Ａが上述のような弾性部材３０を含むことにより、本体部１０Ａの第１の面１１における圧力のバラツキをさらに小さくすることができる。弾性部材３０は、第２の面１２から第１の面１１の方向の応力によって受けたひずみをもとに戻そうとする力を生ずる性質を有する部材であれば特に限定されない。弾性部材３０には、例えば、ゴム状弾性体、発泡体、バネ等が挙げられる。ひずみを受けたときの弾性部材の応力をより正確に設計できるという観点から、これらの中でバネが好ましい。バネには、例えば、板バネ、重ね板バネ、円筒コイルバネ、円錐コイルバネ、皿バネ等が挙げられる。これらの中で、面材を押圧するのに好適であるという観点から、コイルバネが好ましく、円筒コイルバネがより好ましい。なお、バネの設計応力及びバネの数を適切に組み合わせることにより、本体部１０Ａが面材に加える圧力を調節することができる。
【００２１】
また、第１の部材４０が第２の部材５０側に突出する柱部４１を有し、第２の部材５０が柱部４１の挿入可能な穴５１を設けた、第１の部材４０側に突出する管部５２を有することが好ましい。そして、柱部４１が管部５２の穴５１に挿入されることにより、第１の部材４０に対する第２の部材５０の移動方向が決まることが好ましい。これにより、弾性部材３０の圧縮方向を一定に保つことができるので、本体部１０Ａが面材に加える圧力をさらに一定に保つことができる。なお、第１の部材４０に対する第２の部材５０の移動方向を決めることができれば、第１の部材及び第２の部材のうちの一方の部材が他方の部材側に突出する柱部を有し、他方の部材が柱部の挿入可能な穴を有していればよい。
【００２２】
図３に示すように、本体部１０Ａを押圧したとき（矢印Ｆ参照）、管部５２が第１の部材４０に当接することにより、弾性部材３０のひずみ量が決まるようにしてもよい。本体部１０Ａから面材１００に加えられる圧力は、作業者、作業者の体調、及び作業者の疲れの度合い等によって、バラつく場合がある。しかし、管部５２が第１の部材４０に当接するまで本体部１０Ａを押すことによって、作業者は、本体部１０Ａから面材１００に加えられる圧力をほぼ一定にすることができる。なお、図３の符号１００は面材を示し、符号２００は下地を示し、符号３００は両面粘着テープを示す。
【００２３】
管部５２が第１の部材４０に当接したときの本体部１０Ａが面材に加える圧力は、好ましくは１〜２０Ｎ／ｃｍ２である。面材に加える圧力が１Ｎ／ｃｍ２以上であると、両面粘着テープを用いて十分な接着力で面材を下地に貼り付けることができる。また、面材に加える圧力が２０Ｎ／ｃｍ２以下であると、面材の施工に伴う作業者の疲労を低減することができる。このような観点から、管部５２が第１の部材４０に当接したときの本体部１０Ａが面材に加える圧力は、より好ましくは２〜１５Ｎ／ｃｍ２である。管部５２が第１の部材４０に当接したときの本体部１０Ａが面材に加える圧力は、例えば、圧力分布測定装置を用いて測定することができる。また、管部５２が第１の部材４０に当接したときの本体部１０Ａが面材に加える圧力は、弾性部材の種類及び弾性部材の数を適宜選択することにより、設定することができる。なお、本発明の一実施形態の施工治具１の本体部１０には、２８個の弾性部材３０が設けられているが、弾性部材３０の数は、設定する圧力により適宜変更することができる。
【００２４】
また、弾性部材のひずみ量を決めることができれば、第１の部材及び第２の部材のうちの少なくとも一方の部材が、第１の部材及び第２の部材の相互の接近を止める係止手段を有していればよく、係止手段も管部５２に限定されない。例えば、図４に示すように、第１の部材４０が係止手段として柱状の凸部４１Ａを有していてもよい。この場合、凸部４１Ａが第２の部材５０に当接したときに、第１の部材４０及び第２の部材５０の相互の接近が止まる。なお、凸部４１Ａは、第１の部材４０の代わりに第２の部材５０に設けてもよい。また、係止手段は、以上の説明では、管部５２や柱状の凸部４１Ａのように、第１の部材４０又は第２の部材５０からそれぞれ対向する面へ突出する突出部である例を説明したが、突出部に限定されず、他の手段であってもよい。
【００２５】
本発明の第２の実施形態の施工治具の本体部１０Ａは、図２に示すように、第２の部材５０の両側の側部５３がＬ字状に曲げられていてもよい。これにより、第２の部材５０が作業者により押圧されたとき、第２の部材５０が撓むことを抑制することができる。また、第２の部材５０の軽量化のために、第２の部材５０を薄くしても、第２の部材５０の強度を保つことができる。なお、この場合、管部５２が第１の部材４０に当接したとき、第２の部材５０のＬ字状の側部５３の端部５４は第１の部材４０に当接しないことが好ましい。これにより、管部５２を第１の部材４０に確実に当接させることができる。
【００２６】
本体部１０Ａには、図示しない柄が取り付けられた場合、上述の本発明の第１の実施形態の施工治具１と同様に、柄の軸が、本体部１０Ａにおける第１の面１１の重心で、本体部１０Ａにおける第１の面１１と交差するようにしてもよい。また、本体部１０Ａは、上述の本発明の第１の実施形態の施工治具１と同様に、第１の面１１の垂直方向の軸を回転軸として回転可能であるようにしてもよい。その回転軸と第１の面１１とが第１の面１１の重心Ｇで交差するようにしてもよい。さらに、本体部１０Ａは、上述の本発明の第１の実施形態の施工治具１と同様に、面材に対して本体部１０Ａが滑ることを抑制する滑り止め層を第１の面１１に備えるようにしてもよい。
【００２７】
（本発明の第３の実施形態の面材の施工治具）
以下、図を参照して、本発明の第３の実施形態の面材の施工治具を説明する。なお、本発明の第１の実施形態の面材の施工治具と異なる点を主に説明する。
本発明の第３の実施形態の面材の施工治具１Ｂは、図５に示すように、柄２０Ｂとしてパイプを用いるとともに、曲がったパイプ固定具６０を用いて、柄２０Ｂを本体部１０Ｂに固定するようにしてもよい。これにより、柄２０Ｂとしてパイプを用いることができるので、施工治具１Ｂの製造コストを低減することができる。なお、曲がったパイプ固定具６０の曲がり角度は、第１の面１１に対する柄２０Ｂの軸Ｂ方向の角度が好ましくは１０〜８０°、より好ましくは３０〜６０°となるような角度であれば、特に限定されない。
【００２８】
なお、図５に示す第３の実施形態の面材の施工治具１Ｂでは、本体部１０Ｂの長手方向が柄２０Ｂの延びる方向と一致するように、本体部１０Ｂは柄２０Ｂと接続している。しかし、図６に示す第３の実施形態の面材の施工治具の変形例１Ｂ−２のように、本体部１０Ｂの長手方向が柄２０Ｂの延びる方向に対して垂直になるように、本体部１０Ｂは柄２０Ｂと接続してもよい。
【００２９】
本発明の第３の実施形態の面材の施工治具１Ｂは、図５に示すように、手前側（施工治具１Ｂの柄２０が延びる方向側）に比べて奥側（手前側の反対側）の方が、第１の面１１及び第２の面１２の間隔が広くなるように、第１の面１１に対して第２の面１２は傾いていてもよい。これにより、施工治具１Ｂを押圧したとき、施工治具１Ｂの第１の面１１の手前側が浮いてしまうことを抑制できる。第１の面１１に対する第２の面１２の間の角度φは、例えば０．５〜５°である。なお、第１の面１１に対して第２の面１２を傾ける方法は特に限定されない。例えば、第１の部材４０Ｂ及び第２の部材５０Ｂの間に設けたゴム等の弾性部材３１Ｂの配置を柄２０Ｂに対して奥側に偏らせることにより、第２の面１２を傾けさせることができる。また、図７に示すように、手前側と奥側とで設計応力の異なるバネ３２Ｂ，３３Ｂを用いることによっても、第２の面１２を傾けさせることができる。なお、本発明の第３の実施形態の面材の施工治具１Ｂでは、柄２０Ｂとしてパイプを用いたとき、第２の面１２を傾けさせた。しかし、第１の面１１に対して第２の面１２を傾けさせる構成は、柄がパイプである場合に限定されない。例えば、後述する本発明の第４の実施形態の面材の施工治具で説明する、角度調節手段を有する柄を用いてもよい。さらに、柄２０Ｂとしてパイプを用いた場合、もちろん、第２の面１２は第１の面１１に対して平行であってもよい。
【００３０】
（本発明の第４の実施形態の面材の施工治具）
以下、図を参照して、本発明の第４の実施形態の面材の施工治具を説明する。なお、本発明の第１の実施形態の面材の施工治具と異なる点を主に説明する。
本発明の第４の実施形態の面材の施工治具１Ｃは、図８に示すように、柄２０Ｃが第１の面１１に対する柄２０Ｃの軸方向Ｂの角度を調節できる角度調節手段７０を有していてもよい。これにより、作業者の身長や押圧する面材の位置に合わせて、第１の面１１に対する柄２０Ｃの軸Ｂ方向の角度を適切に調節することができる。なお、この場合、柄２０Ｃの軸Ｂ方向とは、角度調節手段７０に対して本体部１０Ｃ側の反対側の柄の部分２１Ｃの軸方向である。なお、角度調整手段７０として、例えば、角度調節可能なヒンジ（スガツネ工業株式会社製、商品名：インデックスヒンジ、型番：ＫＡ−６０）を用いることができる。角度調節手段７０により調節できる角度の範囲は、第１の面１１に対する柄２０Ｃ（柄の部分２１Ｃ）の軸Ｂ方向の角度が好ましくは１０〜８０°、より好ましくは３０〜６０°となるような角度に設定できれば、特に限定されない。例えば、角度調節手段７０は、本体部１０Ｃ側の柄の部分２２Ｃと本体部１０Ｃ側の反対側の柄の部分２１Ｃとの間の角度が０〜１８０°に調節できるようにしてもよい。この場合、本体部１０Ｃ側の柄の部分２２Ｃは、本体部１０Ｃの第２の面１２に垂設されていてもよい。また、角度調節手段７０は、第１の面１１に対する柄２０Ｃの軸Ｂ方向の角度が９０°となるような角度に設定できるようにしてもよい。これにより、天井材を天井面に貼り付ける施工に施工治具１Ｃを用いることができる。
【００３１】
なお、本発明の第４の実施形態の面材の施工治具１Ｃも、図８に示すように、本体部１０Ｃは、第２の面１２から第１の面１１の方向の応力によってひずみを受ける弾性部材３０Ｃと、弾性部材３０Ｃを挟持する第１の部材４０Ｃ及び第２の部材５０Ｃとを含んでもよい。また、施工治具１Ｃも、図８に示すように、第１の部材４０Ｃが第２の部材５０Ｃ側に突出する柱部４１Ｃを有し、第２の部材５０Ｃが柱部４１の挿入可能な不図示の穴を有してもよい。そして、柱部４１Ｃが第２の部材の不図示の穴に挿入されることにより、第１の部材４０Ｃに対する第２の部材５０Ｃの移動方向が決まるようにしてもよい。さらに、施工治具１Ｃも滑り止め層１５Ｃを第１の面１１に備えてもよい。
【００３２】
（本発明の第２〜４の実施形態の面材の施工治具の変形例）
本発明の第２〜４の実施形態の面材の施工治具では、第１の部材及び第２の部材の間の間隔が所定値になると、そのことを作業者に報知する報知手段を面材の施工治具は備えていてもよい。これにより、作業者は、さらに一定の圧力で面材を押圧することができる。報知手段による報知方法としては、例えば、音で報知する方法、光で報知する方法等が挙げられる。例えば、第１の部材及び第２の部材のそれぞれに電極端子を設けて、第１の部材及び第２の部材の間の間隔が所定値になると、電極端子同士が接触し、ブザーが鳴ったり、ランプが点灯したりすることにより、作業者に報知するようにしてもよい。なお、電極端子は、例えば、本発明の第２の実施形態の面材の施工治具では、管部５２や凸部４１Ａ等の突出部の先端と、第１の部材４０又は第２の部材５０のその先端と当接する部分の表面とに配置すればよい。
【００３３】
また、柄が本体部に固定されている場合、本体部の長手方向が柄の延びる方向と一致するように、本体部が柄と接続している面材の施工治具であってもよいし、本体部の長手方向が柄の延びる方向に対して垂直になるように本体部が柄と接続している面材の施工治具であってもよい。
【００３４】
以上説明した本発明の第１〜４の実施形態の施工治具同士を組み合わせてもよいし、本発明の第１〜４の実施形態の施工治具同士を組み合わせたものと変形例とを組み合わせてもよい。
【００３５】
以上説明した本発明の第１〜４の実施形態の面材の施工治具及びその変形例はあくまで一例であり、発明の特徴が損なわれない限り、本発明の面材の施工治具はこれらの内容に限定されない。
【００３６】
なお、本発明の第２の実施形態の面材の施工治具における本体部１０Ａは、面材の位置の高くない領域でも、上述の第１の面１１の圧力のバラツキをさらに小さくするという効果や、作業者による圧力のバラツキを小さくするという効果を奏する。これらのことから、本体部１０Ａに柄を取り付けないで、本体部１０Ａを面材の施工治具として用いてもよい。例えば、後述の面材１００の領域１１０（図１０参照）を押圧するときに、本体部１０Ａを面材の施工治具として用いることができる。
【００３７】
＜面材の施工治具セット＞
本発明の一実施形態の面材の施工治具セットは、本発明の第１〜４の実施形態の面材の施工治具と、面材に圧力を加える第１の面を有する本体部を備え、本体部と接続する柄を備えない面材の施工治具とを含む。柄のない面材の施工治具は、本体部を手で押圧することで、第１の面より面材に圧力を加えることができる。本発明の一実施形態の施工治具セットによれば、後述する面材の施工方法で詳述するように、面材の高所、中所及び低所の全ての領域を適切な圧力で容易に押圧できるようになる。なお、面材の高所は、作業者の手が届かないような面材の領域（第２の領域１２０（図９，１０参照））であり、面材の低所は、屈まないと手が届かない面材の領域（第３の領域１３０（図９，１０参照））である。また、面材の中所は、高所と低所との間の領域（第１の領域１１０（図９，１０参照））である。柄のない面材の施工治具には、例えば、本発明の第１〜４の実施形態の面材の施工治具から、柄を除いたものが挙げられる。
【００３８】
面材の施工治具において、本発明の第３の実施形態の施工治具１Ｂのように、柄２０Ｂが本体部１０Ｂに固定されている場合、面材の施工治具セットは、以下の３つの施工治具を含むことが好ましい。一つ目の面材の施工治具は、本体部１０Ｂの長手方向が柄２０Ｂの延びる方向と一致するように、本体部１０Ｂが柄２０Ｂと接続している面材の施工治具１Ｂ（図５参照）である。二つ目の面材の施工治具は、本体部１０Ｂの長手方向が柄２０Ｂの延びる方向に対して垂直になるように本体部１０Ｂが柄２０Ｂと接続している面材の施工治具１Ｂ−２（図６参照）である。三つ目の面材の施工治具は、柄のない面材の施工治具である。これにより、上述の面材の高所及び低所において、長手方向が縦になるように貼り付けた両面粘着テープに沿って、面材を押圧することができるとともに、長手方向が横になるように貼り付けた両面粘着テープに沿って、面材を押圧することができる。
【００３９】
なお、本発明の一実施形態の面材の施工治具セットはあくまで一例であり、発明の特徴が損なわれない限り、本発明の面材の施工治具セットはこれらの内容に限定されない。例えば、本発明の面材の施工治具セットに含まれる面材の施工治具セットは、本発明の面材の施工治具である限り、本発明の第１〜４の実施形態の面材の施工治具に限定されない。
【００４０】
＜面材の施工方法＞
以下、図を参照して本発明の一実施形態の面材の施工方法を説明する。なお、本発明の面材の施工方法はこれらに限定されるものではない。本発明の一実施形態の面材の施工方法は、面材１００と下地との間に両面粘着テープ３００を介在させて面材を下地に貼り付ける面材の施工方法である。一般的に、図９，１０に示すように、面材１００は、上端部及び下端部が、長手方向が横である両面粘着テープ３００により下地に貼り合わされ、両側端部（左端部及び右端部）が、長手方向が縦である両面粘着テープ３００により下地に貼り合わされる。また、面材１００の横方向の中央位置では、面材１００は長手方向が縦である両面粘着テープ３００により下地に貼り合わされるとよい。なお、両面粘着テープは、一般的に複数枚使用され、その場合、「長手方向が横である」とは、両面粘着テープのそれぞれの長手方向が横である必要は必ずしもなく、横向きに連なって、その複数の両面粘着テープが横方向に沿って延在していればよい。長手方向が縦である場合も同様である。なお、横又は縦方向に連なる複数の両面粘着テープは、各両面粘着テープの間に適宜間隔が設けられてもよい。
【００４１】
面材１００の第１の領域１１０及び第１の領域１１０よりも高い位置の第２の領域１２０において、面材１００を下地２００に貼り付けた後、図９に示すように、面材１００の第２の領域１２０では、本発明の柄を有する施工治具１を用いて面材１００を押圧してもよい。一方、面材１００の第１の領域１１０では、図１０に示すように、柄のない施工治具１Ｄを用いて面材１００を押圧してもよい。本発明の一実施形態の施工治具を用いることにより、面材１００の位置の高い第２の領域１２０での面材の施工の作業性が向上する。一方、面材１００の第２の領域１２０よりも低い位置の第１の領域１１０では、施工治具の柄が邪魔になる場合があるので、柄がない方が作業性は向上する。したがって、本発明の一実施形態の面材の施工方法によれば、高さ方向に長い面材の施工に対して作業性を向上させることができる。
【００４２】
面材１００の第１の領域１１０よりも低い位置の第３の領域１３０において、面材１００を下地２００に貼り付けた後、本発明の第１の実施形態の施工治具１を用いて面材１００を押圧してもよい。これにより、屈まなくても面材１００の第３の領域１３０を押圧することができるので、面材の施工の作業効率が向上する。
【００４３】
なお、第１の領域１１０及び第２の領域１２０の境界は、例えば、作業者の目の高さの位置にあり、第１の領域１１０及び第３の領域１３０の境界は、例えば、作業者の腰の高さの位置にあってもよい。
【００４４】
また、第１の領域及び第２の領域の間で、押圧位置の間隔を変えてもよい。例えば、第１の領域の押圧の間隔に比べて、第２の領域の押圧の間隔を小さくしてもよい。作業者は、通常、第１の領域に比べて、第２の領域の方が、面材を押圧しにくいので、押圧の間隔を小さくすることにより、第２の領域においても、面材を十分な接着力で確実に接着させることができる。具体的には、例えば、第１の領域では、押圧の間隔を３０ｃｍとし、第２の領域では、押圧の間隔を２０ｃｍとしてもよい。また、第１の領域及び第３の領域の間で、押圧位置の間隔を変えてもよい。例えば、第１の領域の押圧の間隔に比べて、第３の領域の押圧の間隔を小さくしてもよい。作業者は、通常、第１の領域に比べて、第３の領域の方が、面材を押圧しにくいので、押圧の間隔を小さくすることにより、第３の領域においても、面材を十分な接着力で確実に接着させることができる。具体的には、例えば、第１の領域では、押圧の間隔を３０ｃｍとし、第３の領域では、押圧の間隔を２０ｃｍとしてもよい。
【００４５】
また、本体部を回転させて、図９及び図１１に示すように、両面粘着テープの長手方向に合わせて、面材に対して本体部を押圧することが好ましい。例えば、長手方向が縦方向である両面粘着テープが貼り付けられている部分の面材については、図９に示すように本体部の長手方向が縦になるように本体部を回転させて面材を押圧することが好ましい。一方、長手方向が横方向である両面粘着テープが貼り付けられている部分の面材については、図１１に示すように本体部の長手方向が横になるように本体部を回転させて面材を押圧することが好ましい。
【００４６】
なお、本発明の第３の実施形態の面材の施工治具１Ｂのように、本体部１０Ｂが柄２０Ｂに固定されている場合は、以下のようにして、両面粘着テープの長手方向に合わせて、面材に対して本体部を押圧することが好ましい。例えば、長手方向が縦方向である両面粘着テープが貼り付けられている部分の面材については、本体部１０Ｂの長手方向が柄２０Ｂの延びる方向と一致するように本体部１０Ｂが柄２０Ｂと接続している面材の施工治具１Ｂ（図５参照）を用いて面材を押圧するとよい。一方、長手方向が横方向である両面粘着テープが貼り付けられている部分の面材については、本体部１０Ｂの長手方向が柄２０Ｂの延びる方向に対して垂直になるように本体部１０Ｂが柄２０Ｂと接続している面材の施工治具１Ｂ−２（図６参照）を用いて面材を押圧するとよい。
【００４７】
本発明の第１〜４の実施形態の面材の施工治具、第１〜４の実施形態の面材の施工治具の変形例、本発明の一実施形態の面材の施工治具セットの施工治具を用いて本発明の一実施形態の面材の施工方法を実施してもよい。
【００４８】
本発明の面材の施工方法は、本発明の面材の施工治具又は本発明の面材の施工治具セットを用いて面材と下地との間に両面粘着テープを介して面材を下地に貼り付ける面材の施工方法である限り、上記本発明の一実施形態の面材の施工方法に限定されない。
【００４９】
以上説明した本発明の一実施形態の面材の施工方法はあくまで一例であり、発明の特徴が損なわれない限り、本発明の面材の施工方法はこれらの内容に限定されない。
【符号の説明】
【００５０】
１，１Ｂ〜１Ｄ，１Ｂ−２，１Ｂ−３  面材の施工治具
１０，１０Ａ〜１０Ｃ，１０Ａ−２  本体部
１３  板状部材
１４  ネジ
１５，１５Ｃ  滑り止め層
２０，２０Ｂ，２０Ｃ  柄
２１Ｃ，２２Ｃ  柄の部分
３０，３０Ｃ，３１Ｂ  弾性部材
４０，４０Ｂ，４０Ｃ  第１の部材
４１，４１Ｃ  柱部
４１Ａ  凸部
５０，５０Ｂ，５０Ｃ  第２の部材
５１，４２Ｂ，４６Ｂ  穴
５２  管部
５３  側部
６０  パイプ固定具
７０  角度調節手段
１００  面材
２００  下地
３００  両面粘着テープ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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