(57)【要約】      （修正有）【課題】耐スケール付着性に優れたオーステナイト系ステンレス鋼材及びこの鋼材で成形される配管を提供する。【解決手段】質量％で、Ｃ：０．０８％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００〜２．００％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０３％以下、Ｎｉ：６．００〜２２．００％、Ｃｒ：１６．００〜２６．００％、Ｍｏ：１．００〜４．００％含有し、平均結晶粒径が１０μｍ以下である配管用オーステナイト系ステンレス鋼材。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、Ｃ：０．０８％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００〜２．００％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０３％以下、Ｎｉ：６．００〜２２．００％、Ｃｒ：１６．００〜２６．００％、Ｍｏ：１．００〜４．００％、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなり、平均結晶粒径が１０μｍ以下であることを特徴とする配管用オーステナイト系ステンレス鋼材。
【請求項２】
前記鋼成分が、さらに質量％で、Ｃｕ：４．００％以下を含有していることを特徴とする請求項１に記載の配管用オーステナイト系ステンレス鋼材。
【請求項３】
表面粗さがＲａ０．２μｍ以下であることを特徴とする請求項１又は２に記載の配管用オーステナイト系ステンレス鋼材。
【請求項４】
ｐＨ８以下の液体が接する配管に適用される請求項１〜３のいずれか１項に記載された配管用オーステナイト系ステンレス鋼材。
【請求項５】
温度２０℃〜１００℃で、カルシウムイオン２０ｍg/Ｌ以上および炭酸イオン３０ｍg/Ｌ以上を含有する液体が接する配管に適用される請求項１〜４のいずれか１項に記載された配管用オーステナイト系ステンレス鋼材。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載されたオーステナイト系ステンレス鋼材で成形された配管。
【請求項７】
配管は伝熱管である請求項６に記載の配管。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱交換器や海水蒸発器等に使用される伝熱管等の配管に使用されるオーステナイト系ステンレス鋼材及びこの鋼材で成形された配管であって、特に、配管の二次加工部位においても炭酸カルシウムを主成分とするスケール付着を有効に防止することができるオーステナイト系ステンレス鋼材及びこの鋼材で成形された配管に関する。
【背景技術】
【０００２】
炭酸カルシウムは自然界に最も多く産出する鉱物の一つであり、地下水や上水にも多く含有することが知られている。炭酸カルシウムは、地下水中のカルシウムイオン（Ｃａ２＋）と炭酸イオン（ＨＣＯ３−）が結合する事によって形成され、時間の経過と共に熱交換器や配管の内面に堆積して強固なスケール層となって配管の閉塞や熱伝導効率の低下などを引き起こす。
特に、ｐＨ８以下の酸性度が高い地下水ほど鉱物から溶け出すカルシウムイオンおよび炭酸イオンの量も多くなり、スケールが付着し易い環境下となる。
このため、従来、温泉施設などではスケールが付着する伝熱管等の配管に対して、定期的に温泉スケールを除去する対策が取られてきたが、その作業に過大の労力と時間がかかるという課題があった。
更に、近年地熱利用の観点から熱交換を目的とした熱水利用のニーズは高く、配管等のスケール除去は、プラントなどの工業現場から給湯器などの家庭に至るまで広い分野における重要な課題である。
以下、スケール除去対策に言及した従来技術を下記公知文献に基づいて説明する。
【０００３】
特許文献１においては、Ｐを０．３及至８質量％含有し、残部がＣｕ及び不可避的不純物からなる組成を有する銅合金管からなる伝熱管を用いることにより、管壁のＰＨを下げてスケール付着を抑制する効果が開示されている。
【０００４】
特許文献２には、Ｐ：０．００５〜０．３質量％、およびＳｎ：０．０１〜３．０質量％を含み、残部がＴｉおよび不可避不純物である点に特徴を有するチタン合金材を用いることにより、炭酸カルシウムの結晶成長を阻害する効果が開示されている。
【０００５】
特許文献３においては、最表面から１０ｎｍ深さまでにおいて、Ｐ濃度が１．０原子％以上であると共に、Ｓｎ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｆｅ、ＺｎおよびＭｇよりなる群から選ばれる１種類以上の金属元素濃度が合計１．０原子％以上である表面処理金属材を用い、改質層中の金属成分が水中で徐々に溶出し、炭酸カルシウムの結晶成長を阻害する効果が開示されている。
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１〜３に開示された発明は、従来公知のＣｕ，Ｐを添加した裸耐食性の優れた金属材料の耐腐食性向上メカニズムを援用した技術と見なされ、スケール付着の本質的メカニズムを踏まえた対策技術とは言えない。
【０００７】
そこで本発明者らは、地表に限らず地中には多くのバクテリアが存在しており、金属材料に限らず樹脂やセラミックスを含めた金属材料の配管のスケール付着はバイオフィルムの形成によることが示唆されている事（非特許文献１参照）にヒントを得て、バイオフィルム形成がスケール付着のトリガーになることに着目した。
また、バイオフィルムは、疵や窪みに堆積し易いことが知られている。さらに、炭酸カルシウムを主成分としたスケールも、これら疵や窪みに形成されたバイオフィルム上に優先的に付着することが知られていること(非特許文献２参照) 、さらには、バイオフィルムは、タワー状の凹凸がある面であることが知られていることに着目した(非特許文献３参照)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００８−３０４１７０
【特許文献２】特開２０１４−１２８８４
【特許文献３】特開２０１２−１８０５８７
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】鷲頭著：微生物によるステンレス鋼局部腐食の誘起および加速のメカニズム、２０１０年２月 早稲田大学発行
【非特許文献２】澤田著：種々の材料表面への炭酸カルシウムスケールの付着現象、２０１１年 新潟大学発行
【非特許文献３】兼松秀幸著：材料科学・工学におけるバイオフィルム分析とその重要性、２０１４年、（公社）日本分析化学学会発行
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
先に説明したように、地表に限らず地中には多くのバクテリアが存在し、熱交換器や海水蒸発器に使用される伝熱管等の配管の内壁部にはバイオフィルムが付着する。バイオフィルムは、微生物が自身の産生する粘液とともに作る膜状の集合体であり、多糖類で構成されている。自然界では、泥干潟や湿った岩や石などの表面によく発達する。
ところで、伝熱管のスケール付着は、ガラスやプラスチック表面でも確認されているため、単に金属材料の腐食反応によるものではないと考えられる。つまり、バイオフィルムが形成された上で、炭酸カルシウムを主成分としたスケールが付着して強固に密着すると考えられる。
特に伝熱管の二次加工部位、例えば、打ち抜き加工および深絞り成形、張出し成形、伸びフランジ成形、曲げ成形などの加工部位では炭酸カルシウムを主成分としたスケール付着が顕著である。また、伝熱管を流れる水のｐＨが８以下の酸性領域では、鉱物から溶け出すカルシウムイオンおよび炭酸イオンの量も増加し、さらにスケールが付着し易い環境下になる。よって、このような環境下にある伝熱管等の配管の耐スケール付着性を改善するためには特に二次加工部位でのバイオフィルム形成の抑制やスケールが付着しやすい環境下でのバイオフィルム形成の抑制が重要である。
【００１１】
本発明は、伝熱管の耐スケール付着性を改善するためにはバイオフィルムの抑制が重要であるとの知見に基づき鋭意研究し、伝熱管等の配管、特にｐＨが８以下、２以上の液体が流れ、二次加工部位において炭酸カルシウムを主成分とするスケールが付着しやすい配管に対して、スケール付着防止効果が顕著に優れているオーステナイト系ステンレス鋼材を見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、特に、温度２０〜１００℃で、カルシウムイオン２０ｍg／Ｌ以上および炭酸イオン３０ｍg／Ｌ以上を含有する、ｐＨ８以下、好適にはｐＨ２〜８の水が流れる過酷な環境下にある伝熱管等の配管に対しても有効に機能する耐スケール付着性に優れたオーステナイト系ステンレス鋼材及び同鋼材を適用した伝熱管などの配管を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者等は、上記課題を解決する為、鋭意研究を行い、二次加工されたオーステナイト系ステンレス鋼板からなる伝熱管等の配管の加工部位においてもスケールを付着する効果を得るには、後述するように、特に、金属材料の成分および結晶粒の設計が特に重要であることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
[１]すなわち、本発明は、配管に適用されるオーステナイト系ステンレス鋼材であって、その鋼材の組成は、質量％で、Ｃ：０．０８％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００〜２．００％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０３％以下、Ｎｉ：６．００〜２２．００％、Ｃｒ：１６．００〜２６．００％、Ｍｏ：１．００〜４．００％、残部が鉄および不可避元素からなり、その平均結晶粒径が１０μｍ以下である。
[２]また、本発明は、前記鋼成分が、更に質量％にて、Ｃｕ：４．００％以下を含有しているオーステナイト系ステンレス鋼材も包含する。
[３] また、本発明は、表面粗さがＲａ０．２μｍ以下であるオーステナイト系ステンレス鋼材も包含する。
[４] 更に、本発明に係るオーステナイト系ステンレス鋼材は、ｐＨ８以下、特にpＨ２〜８の液体が接する配管に適用されることにより、本発明の機能が特に有効に発揮される。
［５］更にまた、本発明に係るオーステナイト系ステンレス鋼材は、温度２０〜１００℃で、カルシウムイオン２０ｍg／Ｌおよび炭酸イオン３０ｍg／Ｌを含有する液体が接する配管材料として特に有効に発揮される。
［６］そして、本発明は、上記のオーステナイト系ステンレス鋼材から構成される配管、例えば伝熱管もまた包含する。
【００１４】
（定義）
本発明でいう「配管」とは、広義の意味で用いられ、液体が接触する面 (内面、外面等を問わず) を有する機器、機材等をも包含する。
また、「液体が接する」とは、配管内(または配管外)を当該液体が流れている状態に限らず、当該「液体」が配管内(或は配管外)に実質的に滞留している状態も包含する。
また本発明でいう「流体」とは、主に水溶液を意図しているが、水溶液に限るものではない。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、二次加工部位においても水中に含有する炭酸カルシウムを主成分とするスケール付着を防止した耐スケール付着性に優れた伝熱管等の配管材料を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の平均結晶粒径(1.5μm)及び本発明から外れる平均結晶粒径(11.2μm)を有するオーステナイト系ステンレス鋼材に関して、加工度合(加工前、90°曲げ後、180°曲げ後)によるオレンジピールの発生レベルを対比して示した写真。
【図２】スケール付着試験に用いた開口部(二次加工部位に該当)を有する試験片の平面図。
【図３】実施例及び比較例に係る試験片の鋼種とスケール付着試験結果を示す表。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明者らは、伝熱管などの配管材料に対しスケール付着の要因であるバイオフィルムを形成させないためには、第一義的にオーステナイト系ステンレス鋼材の成分規定が必須であるが、それと共に平均結晶粒径、さらには表面粗さを下記の範囲にコントロールする事が重要であり、これらの要件を充足することによって、安定した耐スケール付着性が得られることを見出した。
以下、これらの条件について詳しく説明する。
【００１８】
（成分系）
本発明においては、ステンレス鋼材として必須元素であるＣｒと添加元素としてＭｎとＭｏが特に重要な役割を果たす。
（Ｍｎの範囲）
ステンレス鋼材に含有されるＭｎは、鋼中のＳをＭｎＳとして析出固定することで無害化するばかりでなく、余剰の固溶Ｍｎは光輝焼鈍工程で表層にＭｎＯ２の極めて薄い酸化被膜を形成し、不動態皮膜（Ｃｒ酸化物）と共に耐食性向上に寄与する。好気性バクテリアはＭｎＯ２が表層にあることで、微生物由来のカソード反応を促進させ、ＭｎＯ２が還元されることでＭｎイオンが水中に溶け出すことが確認されている。このサイクルにより、バクテリアは不動態皮膜やＭｎＯ２被膜より内部には到達できず、Ｍｎイオンとともに水中に溶け出すことでバイオフィルムの形成が抑制される(非特許文献１参照)。
しかし、Ｍｎ量が、質量％で１．００％未満ではＭｎＯ２の皮膜形成量が足りないばかりか、孔食発生の起点となるＭｎＳの析出が不十分となるため、Ｓイオンによる下地鋼板の活性溶解が促進される問題が発生する事のみならず、バイオフィルムが付着し易くなる。さらに、Ｍｎ量が２．００％を超えるとバクテリアによるＭｎＯ２還元により、ステンレス鋼表層の酸素不足が促進されて不動態皮膜の形成が低下し腐食し易くなる。よって、Ｍｎ量の範囲は、Ｍｎ：１．００〜２．００％とする。
【００１９】
（Ｍｏの範囲）
Ｍｏを含有するステンレス鋼において、溶体化状態ではＭｏは鋼板表層には存在せず固溶状態である。ステンレス鋼表層には、先に述べたＭｎＯ２や不動態皮膜の他、ＭｎＳも存在している。ＭｎＳは、水中の塩素イオンにより還元されてＳイオンが水中に溶け出し、周囲のｐＨが下がることで孔食は進むとされているが、ステンレス鋼にＭｏが固溶しているとＳイオンによる下地鋼板の活性溶解の電位が下がるため、孔食の発生が抑制される。また、二次加工部位は地下水の流れの乱れや滞留が起こりやすく、バクテリアによるＭｎＯ２の還元が起こり易くなる部位においても、適量のＭｏを添加する事でＳイオンに起因した下地鋼板の腐食反応が抑制される。
つまり、Ｍｏ量が、質量％で１．００％未満では活性溶解の電位が下がらず腐食が進行し易い。さらに、Ｍｏ量が４．００％を超えるとその効果が飽和するばかりか、合金コスト上も好ましくない。よって、Ｍｏ量の範囲は、Ｍｏ：１．００〜４．００％とする。
【００２０】
（Ｃｒの範囲）
Ｃｒはステンレス鋼の不動態被膜形成に不可欠の元素であり、Ｃｒの含有量は質量％で１６．００〜２６．００％に規制する。鋼の素地が溶解する事は配管の耐久性に致命的な影響をもたらす。つまり、十分な耐孔食電位を維持するためにはステンレス鋼としての不動態被膜形成を必須とし、Ｍｎ，Ｍｏの効果を重畳させることで耐スケール付着性を抑制する。
【００２１】
（Ｃｒ，Ｍｏ，Ｍｎの重畳によるスケール付着抑制効果）
また、伝熱管等の配管を流れる流体（水）のｐＨ値が低いほど脱不動態化が進行して腐食され易く、かつ鉱物から溶け出したカルシウムイオンおよび炭酸イオンも多くなるため、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｍｎの効果を重畳させる必要がある。Ｃｒ、Ｍｏ、Ｍｎが上述の範囲の構成であれば、ｐＨ８以下の酸性雰囲気下において、カルシウムイオン２０ｍg/Ｌ以上および炭酸イオン３０ｍg/Ｌ以上を含有する水を伝熱管などの配管に流しても耐スケール付着を抑制することが可能である。より安定した耐食性を得る限界を考慮すると、酸性雰囲気としてはｐＨ２〜８の範囲が好ましい。
【００２２】
（Ｓｉの範囲）
ＳｉはＭｎと同様に鋼板表面で酸化被膜を形成する。しかし、多量に含有するとＭｎＯ２の緻密な酸化被膜形成が阻害されてバイオフィルムの形成が促進されるため、１．００質量％以下に限定する。
（Ｐの範囲）
Ｐは粒界に偏析して鋼の二次加工性を阻害する。本発明ではＰ添加による耐食性向上はスケール付着性に何らの意味をなさないため、その含有量は機械的特性を優先させて、Ｐ：０．０５質量％以下に限定する。
（Ｓの範囲）
ＳはＭｎＳとして析出固定される元素であるが、不動態被膜が損傷して発生する状況では、ＭｎＳ由来のＳイオンが下地鋼板の活性溶解を助長する。Ｍｏはその悪影響を抑制する有効な元素であるが、安定的に耐スケール付着性を維持するためには、Ｓ含有量を低減することが有効であり、本発明ではＳ：０．０３質量％以下に限定する。
【００２３】
（その他の成分）
Ｎｉの含有量は６．００〜２２．００質量％であり、Ｎｉの含有量はオーステナイト系ステンレス鋼の耐食性、成形性および強度を考慮してそれぞれの範囲に限定する。
また、Ｃ量は０．０８質量％以下である。Ｃ量が０．０８％を超えると耐食性および耐酸化性が劣るため、Ｎｉ、Ｃｒ、Ｃの含有量が以上の範囲であれば、炭酸カルシウムを主成分とする耐スケール付着性を維持することができる。
【００２４】
Ｃｕは抗菌性を有する元素であり、かつ耐食性に優れた成分である。特に、バクテリアに対しての抗菌作用により、バイオフィルムの発生抑制に寄与する。しかし、Ｃｕ量が過剰に含有されるとステンレス鋼を製造する場合に熱延割れが発生するので、Ｃｕを含有する場合のＣｕの上限は４．００質量％とした。
【００２５】
(平均結晶粒径)
バイオフィルムは、水の流れが滞留する部位に特に発生し易いことが知られている。特に伝熱管等の配管の二次加工部位は水の流れが滞留し易く、且つ金属材料で形成されている場合は結晶粒径が大きいほど、二次加工後にオレンジピールと呼ばれる凹凸が表面に生じ、水の流れをさらに滞留させる。
本発明では、オレンジピールを発生させない手段として、平均結晶粒を１０μｍ以下にする。
なお、本発明の「平均結晶粒径」は、後述する実施例の説明の欄でも記載したが、JISG0551-05の規定に基づいて算出される数値をいう。
(平均結晶粒径の技術的意義)
図１は、本発明の平均結晶粒径を有する平均結晶粒径１．５μｍのオーステナイト系ステンレス鋼材と、本発明から外れる平均結晶粒径を有する平均結晶粒径１１．２μｍのオーステナイト系ステンレス鋼材とについて、加工度合によるオレンジピールの発生レベルを対比した実験結果を示した写真である。
これら写真を対比して分かるように、微細化した平均結晶粒径を有する本発明のオーステナイト系ステンレス鋼材によれば、加工度合が高くてもオレンジピールの発生レベルを低く抑えることができる。
(平均結晶粒径を本発明の範囲に微細化する手法)
以下に結晶粒微細化手法の一例を挙げる。
厚み３．０ｍｍの熱間圧延板を製造し、軟化温度域にて焼鈍した後に酸洗にてスケール除去し、０．５ｍｍ厚までに累積圧延率８０％以上の冷間圧延を行なう。その後、微細粒組織を得る為に、種々の合金の再結晶温度域にて焼鈍を行い、厚み０．２ｍｍまで冷間圧延を実施して平均結晶粒が１０μｍ以下の冷間圧延板を製造する。
本手法において、再結晶温度域の焼鈍前の圧延で累積圧延率を８０％以上にすることは本発明に係る平均結晶粒径を得るために極めて重要であり、この圧延処理により均一な微細組織を得るために必要な高密度転位を形成することができる。
なお、結晶粒径微細化の手法は、必ずしも上記手法に限定されるものではない。
【００２６】
（表面粗さ）
バイオフィルムは、疵や窪みに堆積し易いことが知られている。さらに、炭酸カルシウムを主成分としたスケールも、これら疵や窪みに形成されたバイオフィルム上に優先的に付着する (非特許文献２参照) 。このことから、オーステナイト系ステンレス鋼材の表面は平滑である必要があり、表面粗さとしてＲａ０．２μｍ以下であることが好ましい。
(本発明に係る表面粗さを得る手法)
このような平滑な金属材料を得る手段として、一例を挙げれば、種々のオーステナイト系ステンレス鋼材の厚み３．０ｍｍの熱間圧延板を０．２ｍｍまで冷間圧延する際に、表面粗さＲａ０．３μｍ以下の圧延ロールを用いて複数回繰返して冷間圧延し、かつ１回の圧延率を１０％から１５％の範囲とすることでＲａ０．２μｍ以下の平滑なオーステナイト系ステンレス鋼材を得ることができる。
なお、平滑表面を得る手法は、上記の製法に限定されるものではない。
(表面粗さの定義)
本発明の「表面粗さ」とは、後述する実施例の説明の欄でも記載するように、JISB0651で測定した値をいう。
【実施例】
【００２７】
以下、本発明を実施例に基づいて説明する。表１および図３は、スケール付着試験に用いた本発明に係る実施例と本発明から外れる比較例におけるスケール付着面積率の結果を示す。
【００２８】
表１
2020183553.tif 000002
【００２９】
（平均結晶粒径の評価）
平均結晶粒は、板厚方向の断面を観察できるように種々の金属材料片を樹脂に埋め込んで研磨を行い、硝酸電解エッチングした後にＪＩＳ規定の結晶粒度の顕微鏡試験方法（ＪＩＳＧ０５５１-０５）により結晶粒の平均直径を算出した。
（表面粗さの評価）
表面粗さは、ＪＩＳ規定の触針式表面粗さ測定試験（ＪＩＳＢ０６５１）により測定した。
【００３０】
（スケール付着の試験）
実験室での模擬評価では、バイオフィルムの形成を伴うスケール生成・成長を実証することが難しいため、以下の温泉分析値（＊）を有する実際の温泉の源泉流路内に、図２に示す厚み０．２ｍｍで幅１６ｍｍおよび長さ５５ｍｍの矩形状の上部にφ８の円形の開口部を設けたサンプルを、サンプル間で電気回路が形成されないよう絶縁性の紐で締結して５週間浸漬試験を行った。円形の開口部は、サンプル固定の為だけでなく、剪断縁など不動態皮膜が損傷した部位におけるスケール付着の状況を観察して平滑部におけるスケール付着と比較した。
（＊）泉温：33℃、pH：6.5、Ca2+：213mg／L、Na+：80mg／L、K+：26mg／L、Mg2+：64mg／L、Cl-：89mg／L、HCO3-：1050mg／L、溶存ガス成分（CO2）：505mg／L
【００３１】
（スケール付着の評価）
前述の浸漬試験後、試験片の開口部（二次加工部位に相当）および中央部についてマイクロスコープにて炭酸カルシムウムのスケール付着面積率を算出した。  スケール付着面積率として、０〜５％未満を良好（◎）、５％以上１０％未満をやや良好（〇）、１０以上１５％未満をやや不良（△）、１５％以上を不良（×）と判断した。また、本発明においては、試験片の開口部および中央部において、何れも良好またはやや良好であれば合格とした。スケール付着面積率１０％未満であれば、伝熱材料としての熱伝導率特性を低下させることがなく、また、５％未満であれば長期間の運転を必要とされた場合においても、可能な限りメンテナンスフリーが期待できるからである。
それに対し、１０％以上のスケール付着は、清掃などの定期メンテナンスを必要とし、１５％以上はメンテナンス有無に関わらず熱伝導率特性を著しく低下させる。
【００３２】
（バイオフィルム形成の評価）
バイオフィルム形成の評価は、スケール付着部より０．３ｍｍ離れた部位について、共焦点レーザー顕微鏡を用いて０．３×０．３ｍｍの視野にて観察を行った。バイオフィルムは、タワー状の凹凸がある面であることがよく知られており(非特許文献３参照)、共焦点レーザー顕微鏡を用いて３次元イメージングを行い、バイオフィルムの有無を観察した。その結果、バイオフィルムの存在が確認された場合を×、存在しない場合を〇、若干のバイオフィルムが形成されている場合を△とした。
【００３３】
(実施例)
表１において、本発明例は、試験片の開口部および中央部においてもスケール付着面積率１０％未満であり、耐スケール付着性が良好であることを確認した。(※１：Ｎｏ１の開口部については、スケール付着が全く確認されない)ただし、Ｎｏ３は表面粗さがＲａ０．２５μｍと比較的粗いため試験片の中央部および開口部に若干のバイオフィルムの形成が確認されていること、二次加工の度合によってはスケール付着が進行する傾向にある。
【００３４】
(比較例)
これに対して、Ｎｏ４は平均結晶粒が１２．５μｍと大きいことから、試験片の開口部の表面粗度が大きいため、開口部にスケール付着し易いことが確認された。
Ｎｏ５はＭｎ量が１．０％未満であったため、ＭｎＯ２の皮膜形成量が足りないばかりかＭｎＳの析出が不十分であることからバイオフィルムが付着し易くなり、試験片中央部および開口部ともに１０％以上のスケール付着が確認された。
Ｎｏ６〜８はＭｏが含有されていないことから、Ｓイオンに起因した下地鋼板の腐食反応が抑制されず、スケール付着し易いことが確認された。
また、Ｎｏ７は表面粗さがＲａ０．３２μｍと比較的粗く、Ｎｏ８は平均結晶粒が１０μｍを超えているため、開口部のスケール付着面積率が１５％以上となった。
Ｎｏ９は、Ｍｏ量が４％を超えており、かつＭｎ量が１％未満であることから、ＭｎＯ２の皮膜形成量が足りないため耐スケール性が劣るばかりか、Ｍｏの効果が飽和しており、試験片の開口部および中央部ともに１５％を超えるスケール付着が確認された。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
以上説明したように、本発明によれば、二次加工部位においても水中に含有する炭酸カルシウムを主成分とするスケール付着を防止した耐スケール付着性に優れた伝熱管材料等の配管材料を得ることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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