(57)【要約】【課題】各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることのできる山留め壁の側圧評価方法および側圧評価装置を提供する。【解決手段】地盤を所定の掘削幅Ｂ、奥行きＬ、深さｈで掘削した際の山留め壁３に作用する掘削側側圧を評価する方法であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁３から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力σｚを適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めるようにする。鉛直応力σｚは、掘削して排土される掘削土塊１を除荷重として根切り底面２に作用させる場合の根切り底面２から所定の深さｚにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求めることが好ましい。地盤が沖積地盤であり、鉛直応力σｚは、山留め壁３から掘削側に掘削幅Ｂの０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力が好ましい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する方法であって、
ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めることを特徴とする山留め壁の側圧評価方法。
【請求項２】
鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められることを特徴とする請求項１に記載の山留め壁の側圧評価方法。
【請求項３】
地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であることを特徴とする請求項１または２に記載の山留め壁の側圧評価方法。
【請求項４】
地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する装置であって、
ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めることを特徴とする山留め壁の側圧評価装置。
【請求項５】
鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められることを特徴とする請求項４に記載の山留め壁の側圧評価装置。
【請求項６】
地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であることを特徴とする請求項４または５に記載の山留め壁の側圧評価装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば沖積地盤における山留め壁の側圧評価方法および側圧評価装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、山留め壁の応力および変形は、山留め壁に作用する荷重および抵抗を適切に評価し、各次掘削段階について力の釣り合いを解いて算定している。掘削側の抵抗にあたる掘削側側圧は、掘削土塊の排土による除荷や山留め壁の変形などの影響を受け、背面側土圧よりも複雑な力学挙動を示す。建築学会指針では、簡単かつ安全側の評価のため一次元除荷を想定し、掘削側側圧を各次掘削の根切り床から算定することを推奨している。
【０００３】
しかしながら、この方法による山留め壁の変形計算は、最終掘削時での床付け付近での変位を過大に評価する傾向にあることが指摘されている。図５に示すように、軟弱な沖積粘性土が主体の地盤において、掘削幅：Ｂ＝２２．８ｍ、奥行き：Ｌ＝３２．０ｍを深さ１３ｍ掘削した際の最終掘削時における山留め壁変位の実測値と、建築学会指針の推奨法による計算値（ＡＩＪ指針）を図６に示す。計算値は実測値と比べて相当大きな値を示していることから、建築学会指針の推奨法は掘削側側圧を過小評価しており、実際の現象と必ずしも整合しない可能性が示唆される。
【０００４】
なお、山留め工事の地盤掘削時における構造物の変状を確認するためのモニタリング技術としては、例えば特許文献１に記載のものが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平８−１５１６３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このため、沖積地盤の山留め壁において、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることのできる方法が求められていた。
【０００７】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることのできる山留め壁の側圧評価方法および側圧評価装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る山留め壁の側圧評価方法は、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する方法であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めることを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価方法は、上述した発明において、鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価方法は、上述した発明において、地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明に係る山留め壁の側圧評価装置は、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する装置であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価装置は、上述した発明において、鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価装置は、上述した発明において、地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る山留め壁の側圧評価方法によれば、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する方法であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めるので、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることができるという効果を奏する。
【００１５】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価方法によれば、鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められるので、掘削側側圧の評価に用いる鉛直応力を簡易に求めることができるという効果を奏する。
【００１６】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価方法によれば、地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であるので、評価の精度を高めることができるという効果を奏する。
【００１７】
また、本発明に係る山留め壁の側圧評価装置によれば、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する装置であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めるので、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることができるという効果を奏する。
【００１８】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価装置によれば、鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められるので、掘削側側圧の評価に用いる鉛直応力を簡易に求めることができるという効果を奏する。
【００１９】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価装置によれば、地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であるので、評価の精度を高めることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、本発明におけるＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による鉛直除荷応力の計算モデルを示す図である。
【図２】図２は、最終掘削時における山留め壁変位の実測値と計算値（実施例）を示す図である。
【図３】図３は、山留め壁から０．１Ｂ離れた位置における鉛直除荷応力の補正係数（α）を示す図である。
【図４】図４は、山留め壁から０．１Ｂ離れた位置における鉛直除荷応力の補正係数（１−α）を示す図である。
【図５】図５は、従来の軟弱な沖積粘性土が主体の地盤を掘削する事例を示す図であり、（１）は平面図、（２）は断面図である。
【図６】図６は、従来の最終掘削時における山留め壁変位の実測値と計算値を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に、本発明に係る山留め壁の側圧評価方法および側圧評価装置の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００２２】
＜山留め壁の側圧評価方法＞
まず、本発明の山留め壁の側圧評価方法の実施の形態について説明する。
本実施の形態に係る山留め壁の側圧評価方法は、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する方法であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めるものである。掘削される地盤としては、沖積地盤を想定している。
【００２３】
本実施の形態が適用される計算モデルを図１に示す。この図に示すように、排土される掘削土塊１（奥行きＬ，掘削幅Ｂ，掘削深さｈ）を除荷重として根切り底面２に作用させる。山留め壁３から０．１Ｂの水平距離だけ離れた位置、かつ根切り底からの深さｚにおける鉛直応力σｚ（=γｔｚ−ｐｗｐ）は、掘削前の一次元鉛直土被り圧σｚ０（＝γｔ（ｚ＋ｈ）−ｐｗｐ）からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力Δσｚ（ｅ）を差し引いて求める。ここに、γｔ：土の湿潤単位体積重量、ｐｗｐ：根切り底からの深さｚにおける掘削側の水圧である。
【００２４】
山留め壁に作用する掘削側側圧Ｐｐの計算は、建築学会指針に倣いランキン・レザール式により求まる主働土圧に基づく方法（以下、ランキン・レザール法という。）を用いる。
【００２５】
（ＡＩＪ指針による側圧Ｐｐ）
【数１】
2020197087.tif 000003
【００２６】
ここに、ｃ：土の粘着力、φ：土の内部摩擦角である。ランキン・レザール法による計算に、Ｓｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を取り入れた鉛直応力を用いると次式が得られる。
【００２７】
（本発明による側圧Ｐｐ’）
【数２】
2020197087.tif 000004
【数３】
2020197087.tif 000005
【００２８】
ここに、σｚ：根切り底からの深さｚにおける鉛直土被り圧、Δσｚ（ｅ）：掘削土塊の排土による除荷応力である。（３）式を変形すると次式が得られる。
【００２９】
【数４】
2020197087.tif 000006
【００３０】
ここで、Δσｚ（ｅ）／Δσｚ（１Ｄ）＝αとして（４）式を整理すると次式が得られる。
【００３１】
【数５】
2020197087.tif 000007
【数６】
2020197087.tif 000008
【００３２】
＜本発明の効果の検証＞
図５の地盤・施工条件において、掘削側側圧の計算に（６）式を、山留め壁に生じる変形の算定手法に弾塑性法（梁・ばねモデル）を用いて試行錯誤的に変形計算を行った。計算結果を図２に示す。
【００３３】
この図に示すように、山留め壁から２ｍ（約０．１Ｂ）離れた位置における各次掘削段階の除荷応力を掘削側側圧の計算に採用することで、最終掘削時における山留め壁変位の計算値が実測値に近似する結果が得られた。
【００３４】
ランキン・レザール法を修正した（６）式に用いられるαは、例えば図３に示すようなチャートから読み取ることができる。図３中の縦軸は根切り底からの深さｚと掘削幅Ｂの比であり、横軸はＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力Δσｚ（ｅ）と一次元除荷応力Δσｚ（１Ｄ）の比（＝α：補正係数）である。
【００３５】
図４は、山留め壁から０．１Ｂだけ離れた位置における鉛直除荷応力を簡単に読み取ることができるチャートである。実用上は、あらかじめ図４のチャートを作成しておき、このチャートから（６）式の補正係数にあたる１−αを読み取り、ランキン・レザール法を修正した（６）式を用いて掘削側側圧を計算することで、現実に即した掘削側側圧の深度分布を設定する。
【００３６】
本実施の形態によれば、沖積地盤に山留め壁を施工する際の設計計算において、山留め壁から０．１Ｂだけ離れた位置における鉛直除荷応力の補正係数１−αを求めるためのチャート（図４を参照）、およびランキン・レザール法を修正した（６）式を併用することで、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることができる。現実に即した掘削側側圧の深度分布を設定することが可能なため、最終掘削時に山留め壁に生じる変形の計算精度が向上する。
【００３７】
なお、上記の実施の形態においては、山留め壁から掘削側に０．１Ｂの距離だけ離れた位置における鉛直応力を用いる場合を例にとり説明したが、本発明の距離はこれに限るものではない。例えば、事前に地盤の特性等に応じて、最終掘削時における山留め壁変位の実測値を近似できる距離を検討しておき、その距離だけ離れた位置における鉛直応力を用いてもよい。このようにしても、上記と同様の作用効果を奏することができる。
【００３８】
＜山留め壁の側圧評価装置＞
次に、本発明の山留め壁の側圧評価装置の実施の形態について説明する。
本実施の形態に係る山留め壁の側圧評価装置は、上記の山留め壁の側圧評価方法を装置として具現化したものであり、例えばＣＰＵを有するコンピュータと、データを記憶するメモリと、データを入力するキーボードと、データを出力するディスプレイなどにより構成される。コンピュータが、メモリやキーボード等を通じて入力された地盤・施工条件データ、図３や図４のデータに基づいて、上記の（６）式の計算を実行し、その結果をディスプレイなどに出力させることで、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に把握することができる。
【００３９】
以上説明したように、本発明に係る山留め壁の側圧評価方法によれば、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する方法であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めるので、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることができる。
【００４０】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価方法によれば、鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められるので、掘削側側圧の評価に用いる鉛直応力を簡易に求めることができる。
【００４１】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価方法によれば、地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であるので、評価の精度を高めることができる。
【００４２】
また、本発明に係る山留め壁の側圧評価装置によれば、地盤を所定の掘削幅、奥行き、深さで掘削した際の山留め壁に作用する掘削側側圧を評価する装置であって、ランキン・レザール法による計算式に、山留め壁から掘削側に所定の距離だけ離れた位置における鉛直応力を適用して、各次掘削段階の掘削側側圧を求めるので、各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めることができる。
【００４３】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価装置によれば、鉛直応力は、掘削して排土される掘削土塊を除荷重として根切り底面に作用させる場合の根切り底面から所定の深さにおける鉛直応力であって、掘削前の一次元鉛直土被り圧からＳｔｅｉｎｂｒｅｎｎｅｒの応力解による除荷応力を差し引いて求められるので、掘削側側圧の評価に用いる鉛直応力を簡易に求めることができる。
【００４４】
また、本発明に係る他の山留め壁の側圧評価装置によれば、地盤が沖積地盤であり、鉛直応力は、山留め壁から掘削側に掘削幅の０．１倍の距離だけ離れた位置における鉛直応力であるので、評価の精度を高めることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
以上のように、本発明に係る山留め壁の側圧評価方法および側圧評価装置は、山留め壁の設計に有用であり、特に、沖積地盤における山留め工事の各次掘削段階についてより現実に即した掘削側側圧の深度分布を簡易に求めるのに適している。
【符号の説明】
【００４６】
１  掘削土塊
２  根切り底面
３  山留め壁
Ｌ  奥行き
Ｂ  掘削幅
ｈ  掘削深さ
【図１】
2020197087.tif 000009
【図２】
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【図３】
2020197087.tif 000011
【図４】
2020197087.tif 000012
【図５】
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【図６】
2020197087.tif 000014