(57)【要約】      （修正有）【課題】使用している間の適正及び／又は完全な取り付けを視認できる表示を設けたクイックコネクタ組立品の提供。【解決手段】クイックコネクタ組立品２０は、開放端部４４において軸（Ａ１）に沿って延在する流体通路を画定する筐体２２と、開放端部４４に配置されると共にスロットを画定する保持リング３０と、筐体２２に固定されると共に開放端部４４において、流体通路の内側に少なくとも部分的に配置された保持クリップ３２と、スロットの内側に配置された確認タブ３４と、を備える。タブ３４は、タブ３４が、筐体２２の内側に完全に配置されている不適確認位置とタブ３４の一部分が、筐体２２の外側表面２４の上方側に視認できるように配置されている適正確認位置との間をスロットに沿ってスライドして移動可能とされている。組立品クイックコネクタ２０を有する構成要素の間の連結及び流体連結の確立のための方法も提供されている。【選択図】図１
2020183813.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２つの構成要素の間の連結及び流体連結の確立のためのコネクタ組立品（２０）であって、
第１の開放端部（４４）において第１の軸（Ａ１）に沿って、かつ、第２の開放端部（４６）へ、延在する流体通路（２８）を画定する筐体（２２）と、
前記筐体（２２）の前記第１の開放端部（４４）において、かつ、前記第１の軸（Ａ１）の周りの同軸上に、配置された保持リング（３０）であって、前記第１の軸（Ａ１）に沿って延在するスロット（３６）を画定する前記保持リング（３０）と、
前記筐体（２２）に固定されると共に前記第１の開放端部（４４）における前記流体通路（２８）の内側に少なくとも部分的に配置された保持クリップ（３２）であって、前記第１の開放端部（４４）へ挿入されたときに、取り外し可能に係合すると共に構成要素を保持するために適合されている前記保持クリップ（３２）と、
前記保持リング（３０）の前記スロット（３６）の内側に配置された確認タブ（３４）であって、前記確認タブ（３４）が、前記筐体（２２）の内側に完全に配置されている不適確認位置（４２）と前記確認タブ（３４）の一部分が、前記筐体（２２）の外側表面（２４）の上方側に視認できるように配置されている適正確認位置（４０）との間を、前記スロット（３６）に沿ってスライド可能に移動されるように適合された前記確認タブ（３４）と、
を備えた、コネクタ組立品（２０）。
【請求項２】
前記確認タブ（３４）は、構成要素が、前記第１の開放端部（４４）へ挿入されると共にその内部において前記保持クリップ（３２）によって保持されるときに、前記適正確認位置（４０）へのスライド可能な移動のために適合された、請求項１に記載のコネクタ組立品（２０）。
【請求項３】
前記確認タブ（３４）は、スライド可能に移動されたときに、前記適正確認位置（４０）において前記確認タブ（３４）を固定するために、前記保持リング（３０）の保持要素（６４）及び／又は前記筐体（２２）と係合可能な係止要素（６２）を備えた、請求項１又は請求項２に記載のコネクタ組立品（２０）。
【請求項４】
前記保持リング（３０）は、前記筐体（２２）によって画定された回転防止スロット（５０）の内側に配置された回転防止要素（６０）を備えた、請求項１から請求項３の何れか１項に記載のコネクタ組立品（２０）。
【請求項５】
（i）前記筐体（２２）によって画定された前記流体通路（２８）は、前記第２の開放端部（４６）における第２の軸（Ａ２）に沿って延在しており、
（ii）前記筐体（２２）は、Ｉ字形状、Ｕ字形状、Ｌ字形状又はＴ字形状であり、又は、
（iii）該（i）及び該（ii）の両方である、
請求項１から請求項４の何れか１項に記載のコネクタ組立品（２０）。
【請求項６】
（i）前記筐体（２２）は、モノリシック構造であり、
（ii）前記保持リング（３０）は、モノリシック構造であり、
（iii）前記確認タブ（３４）は、モノリシック構造であり、又は、
（iV）該（i）から該（iii）の何れかである、
請求項１から請求項５の何れか１項に記載のコネクタ組立品（２０）。
【請求項７】
２つの構成要素の間の連結及び流体連結の確立のための方法であって、
請求項１から請求項６の何れか１項に記載された前記コネクタ組立品（２０）を設けることと、
第１の構成要素の端部が、前記保持リング（３０）の内側に配置されると共に前記第１の開放端部（４４）において前記保持クリップ（３２）によって保持されるまでに、前記筐体（２２）の前記第１の開放端部（４４）に前記第１の構成要素の端部を挿入することによって、前記確認タブを前記スロット（３６）に沿って、かつ、前記適正確認位置（４０）へ、前記確認タブ（３４）をスライド可能に移動することと、
を備えた、方法。
【請求項８】
第２の構成要素の端部を前記コネクタ組立品（２０）の前記筐体（２２）の前記第２の開放端部（４６）と連結すること、をさらに備えた、請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般的に、クイックコネクタに関しており、より具体的には、使用している間の適正及び／又は完全な取り付けを視認できる表示を設けたクイックコネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
クイックコネクタは、複数のパイプ、チューブ又は類似の構成要素間の、便利で迅速な流体密封接続を許容するコネクタ組立品である。エンジンの冷却回路、又は、さらに最近では、電気自動車又はハイブリッド自動車のバッテリを冷却するために使用される冷却回路において使用されるチューブと連結するために、クイックコネクタは、自動車産業において一般的に使用されている。クイックコネクタは、通常、オスコネクタを受け入れるためのメスコネクタ、又は、メスコネクタを受け入れるためのオスコネクタを含む。動作中、メスコネクタの内部に完全に配置されたとき、メスコネクタを備えた流体連結における第１のチューブとオスコネクタを備えた流体連結における第２のチューブとの間の漏出のない流体連結を許容する位置において、オスコネクタは、可逆的に固定される。残念なことに、多くの従来のクイックコネクタは、連結される構成要素と一緒に固定することに関する多くの欠点に悩まされ、失敗した連結、減圧及び漏出をもたらしている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は、使用している間の適正及び／又は完全な取り付けを視認できる表示を設けたクイックコネクタ組立品を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
２つの構成要素の間の連結及び流体連結の確立のための改良されたクイックコネクタ（ＱＣ）組立品が、設けられている。ＱＣ組立品は、筐体と、保持リングと、保持クリップと、確認タブと、を備える。筐体は、第１の開放端部における第１の軸に沿って、かつ、第２の開放端部へ、延在する流体通路を画定する。保持リングは、筐体の第１の開放端部において配置されると共に第１の軸に沿って延在するスロットを画定する。保持クリップは、筐体に固定されると共に第１の開放端部において流体通路の内側に少なくとも部分的に配置されている。保持クリップは、筐体の第１の開放端部へ挿入されたときに、取り外し可能に係合されると共に構成要素を保持するために適合されている。確認タブは、保持リングのスロットの内側に配置されている。確認タブは、確認タブが、筐体の内側に完全に配置されている不適確認位置と確認タブの一部が、筐体の外側表面の上方側に視認できるように配置されている適正確認位置との間のスロットに沿ってスライド可能に移動されるように適合されている。
【０００５】
特定の実施形態では、ＱＣ組立品の確認タブは、構成要素が筐体の第１の開放端部に挿入されると共に保持クリップによってその内部で保持されたときの、適正確認位置へのスライド可能な移動のために適合される。
【０００６】
特定の実施形態では、ＱＣ組立品の確認タブは、保持リングの保持要素と係合する係止要素及び／又は確認タブがスライド可能に移動されたときに、適正確認位置において確認タブを固定するための筐体を備える。
【０００７】
特定の実施形態では、ＱＣ組立品の保持リングは、筐体によって画定された回転防止スロットの内側に配置された回転防止要素を備える。
【０００８】
特定の実施形態では、流体通路は、筐体の第２の開放端部における第２の軸に沿って延在するＱＣ組立品の筐体によって画定される。そのような実施形態では、筐体は、それ自体が、Ｉ字形状、Ｕ字形状、Ｌ字形状又はＴ字形状とされてもよいように、第１の軸と第２の軸とは、互いに対して、同一線上、平行又は垂直とされてよい。
【０００９】
特定の実施形態では、筐体、保持リング及び／又は確認タブは、独立したモノリシック構造（monolithic in construction）とされている。
【００１０】
ＱＣ組立品を有する２つの構成要素の間の連結及び流体連結を確立するための方法も、提供されている。方法は、第１の構成要素の端部が、保持リングの内部に配置されると共に筐体の第１の開放端部において保持クリップによって保持されるまでに、筐体の第１の開放端部に第１の構成要素の端部を挿入することによって、確認タブをスロットに沿って、かつ、適正確認位置の内部に、確認タブをスライド可能に移動することを含む。方法は、さらに、第２の構成要素の端部とＱＣ組立品の筐体の第２の開放端部とを連結することを含んでもよい。
【００１１】
本開示の様々な利点及び態様は、添付の図面と関連づけて考慮されるとき、以下の詳細な説明の観点において理解され得る。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本開示のいくつかの実施形態によるクイックコネクタ（ＱＣ）組立品の側面図を示す。
【図２】図２は、本開示の特定の実施形態によるＱＣ組立品の継手筐体の垂直断面図を示す。
【図３】図３は、本開示のいくつかの実施形態によるＱＣ組立品の底面図を示す。
【図４】図４は、本開示の特定の実施形態によるＱＣ組立品の保持リングの側面図を示す。
【図５】図５は、図４の保持リングの平面図を示す。
【図６】図６は、本開示のいくつかの実施形態によるＱＣ組立品の確認タブの後面斜視図を示す。
【図７】図７は、図６の確認タブの前面斜視図を示す。
【図８】図８は、本開示の特定の実施形態による、不適確認位置における確認タブを有するＱＣ組立品の部分断面図を示す。
【図９】図９は、本開示の特定の実施形態による、メスコネクタによって移動されると共に適正確認位置に配置された確認タブを有するＱＣ組立品の部分断面図を示す。
【図１０】図１０は、本開示の特定の実施形態による、不適確認位置に配置された確認タブを有するＱＣ組立品の背面図を示す。
【図１１】図１１は、本開示の特定の実施形態による、適正確認位置に配置されると共に継手筐体の外側表面の上方側で視認できる確認タブを有する図１０のＱＣ組立品の背面図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
クイックコネクタ組立品が、提供されている。図１から図１１を参照すると、同じ番号は、いくつかの図を通じて対応する部分を示しており、クイックコネクタ組立品（ここでは、コネクタ組立品又はＱＣ組立品とも称する。）は、図示されると共に通常２０で指定されている。クイックコネクタ組立品２０の特定の特徴は、機能的であるが、異なる美的な構成として実施されてもよい。クイックコネクタ組立品２０は、継手筐体２２（すなわち、筐体２２）と、保持リング３０と、保持クリップ３２と、確認タブ３４と、を含む。
【００１４】
継手筐体２２は、流体通路２８（すなわち、開放した穴２８、あるいは、通路２８と称する。）を通常画定する外側表面２４及び内側表面２６を備える。特に、継手筐体２２は、第１の開放端部４４及び第２の開放端部４６を備えており、これらの間に延在する流体通路２８を有する。様々な実施形態では、継手筐体２２の第１の開放端部４４は、メス型継手端部４４（例えば、通常「３８」として示されると共にオス型コネクタ３８として以下に説明されるように、構成要素のオス型端部と共同で係合するために。）として適合されている。いくつかの実施形態では、継手筐体２２の第２の開放端部４６（例えば、構成要素のメス型端部（図示省略）と共同で係合するために。）は、オス型継手端部４６として適合されている。そのように、第１の開放端部４４及び第２の開放端部４６は、ここでは、それぞれメス型継手端部４４及びオス型継手端部４６と称されてもよい。例えば、特定の実施形態では、外側表面２４は、パイプ又はチューブ（図示省略）のメス型端部と係合するための一続きの同軸の返し部４８を含むオス型継手端部４６に最も近い。いくつかの実施形態では、図示されていないけれども、クイックコネクタ組立品２０は、複数のメス型継手端部４４及び／又は複数のオス型継手端部４６を含む。
【００１５】
通常、流体通路２８は、メス型継手端部４４をオス型継手端部４６と流動的に連結すると共に流体通路２８は、メス型継手端部４４及びオス型継手端部４６を通じて、流体が継手筐体２２から流出又は流入することを許容する。特に、流体通路２８は、メス型継手端部４４において第１の軸Ａ１（あるいは、継手軸Ａ１と称する。）に沿って延在すると共にオス型継手端部４６において第２の軸Ａ２に沿って延在する。第１の軸Ａ１及び第２の軸Ａ２は、お互いに対して、同軸上、平行、垂直等とされてもよい。そのように、継手筐体２２は、それ自体が、様々なサイズ、形状又は構成に順応してもよく、Ｉ字形状、Ｕ字形状、Ｌ字形状、Ｔ字形状又は同等の形状とされてもよい。
【００１６】
様々な実施形態では、通路２８は、断面が円筒形状である、又は、断面が楕円形状若しくは長方形状である。いくつかの実施形態では、継手軸Ａ１は、第２の軸Ａ２に対して角度Ｂを形成する。特定の実施形態では、角度Ｂは、０度、４５度又は９０度と等しい。特定の実施形態では、流体通路２８は、４ｍｍから７０ｍｍ、あるいは、８ｍｍから５０ｍｍと等しい最小直径５６を含む。継手筐体２２は、内側表面２６によって画定されると共に継手軸Ａ１に対して平行に連続する第１の回転防止スロット５０を含む。様々な実施形態では、継手筐体２２は、第２の回転防止スロット８４を含む。いくつかの実施形態では、第１の回転防止スロット５０は、第２の回転防止スロット８４によって画定される第２の幅よりも広い第１の幅を画定する。いくつかの実施形態では、第２の回転防止スロット８４は、継手軸Ａ１に対して第１の回転防止スロット５０と径方向に対向する位置において継手筐体２２によって画定される。
【００１７】
特定の実施形態では、継手筐体２２のメス型継手端部４４は、第１の保持クリップスロット５２及び／又は以下においてさらに説明する第１の固定用開口部５４を画定する。第１の保持クリップスロット５２は、通常継手軸Ａ１に対して直角に配置される。以下において詳しく説明されるように、第１の保持クリップスロット５２は、保持クリップ３２が、クイックコネクタ組立品２０の内側に配置されたオス型コネクタ３８（すなわち、上記で紹介された、構成要素のメス型端部）との係止可能（lockable）な係合を確立することを許容する。特定の実施形態では、メス型継手端部４４は、さらに第２の固定用開口部９２及び第２の保持クリップスロット９４を画定する。特定の実施形態では、第２の固定用開口部９２及び第２の保持クリップスロット９４は、それぞれ第１の固定用開口部５４及び第１の保持クリップスロット５２と継手軸Ａ１に対して径方向に対向する位置において、継手筐体２２によって画定される。
【００１８】
保持リング３０は、通常円筒形状とされており、軸Ａ３（すなわち、保持リング軸Ａ３）に沿った内部穴の周りで延在する。個々の構成要素として、保持リング３０は、筐体２２の第１の開放端部４４の内側へ挿入可能な寸法とされると共に第１の端部４４の特定の要素と係合する、より具体的には、コネクタ組立品２０において、保持リング３０は、図３、図８及び図９に示されるように、継手筐体２２の内側表面２６と物理的に接触するように、継手筐体２２のメス型継手端部４４の内側の同軸上に配置されている。言い換えると、保持リング３０は、通常、継手筐体２２の開口した第１の端部４４において、第１の軸Ａ１の周りに同軸上に配置される。以下の追加的な詳細で説明するように、保持リング３０は、第１の軸Ａ１に沿って延在するスロット３６（確認タブスロット３６とも称する。）を画定する。典型的には、スロット３６は、また、通常は軸Ａ１と軸Ａ３とが互いに平行である保持リング軸Ａ３に沿って延在する。
【００１９】
保持リング３０は、継手筐体２２の内側において、接着剤（例えば、セメント、膠、エポキシ、等）を有して又は有さずに固定されてもよい。特定の実施形態では、保持リング３０は、継手筐体２２の内側で保持リング３０を共同で固定する（すなわち、係止する）ため、及び、保持リング３０の移動を防止するための第１の固定用開口部５４と係合するための第１の固定用返し部５８（あるいは、固定用タブ５８と称する。）を含む。様々な実施形態では、保持リング３０は、継手筐体２２の内側で保持リング３０を固定するため、及び、保持リング３０の継手筐体２２からの移動を防止するための第２の固定用開口部９２の内側で係止する第２の固定用返し部９６を含む。
【００２０】
特定の実施形態では、保持リング３０は、継手筐体２２の第１の回転防止スロット５０の内側に受け入れられると共に物理的に接触する第１の回転防止要素６０を画定する。いくつかの実施形態では、第１の回転防止要素６０は、確認タブスロット３６又は確認タブスロット３６の少なくとも一部分を画定する。様々な実施形態では、保持リング３０は、筐体２２の第２の回転防止スロット８４の内側に受け入れられると共に物理的に接触する第２の回転防止要素１００を画定する。
【００２１】
いくつかの実施形態では、保持リング３０は、保持要素６４（あるいは、係合要素６４と称する。）を画定する。一般的には、係合要素６４は、継手筐体２２の内側表面２４に最も近接した確認タブスロット３６の一部分によって画定する表面又は棚形状のものである。特定の実施形態では、係合要素６４は、確認タブスロット３６の１つ又は複数の壁によって、又は、これらの壁から延在して画定される。例えば、いくつかの実施形態では、係合要素６４は、確認タブスロット３６の壁の内側において、又は、これから延在して画定される係合開口部１０６、係合用凹部、係合タブ１０４又は係合用棚形状部によって画定される、又は、これらの一部を形成する。例えば、いくつかの実施形態では、係合要素６４は、確認タブスロット３６の壁内に、又は、そこから延びる、係合開口部１０６、係合凹部、係合タブ１０４又は係合棚によって画定される、又は、これらの一部を形成する。様々な実施形態では、係合開口部１０６、係合用凹部又は係合タブ１０４若しくは係合用棚形状部は、継手軸Ａ１に平行又は垂直のいずれかの平面に関する断面形状、例えば、正方形状、円形状、三角形状、長方形状、ひし形状、又は様々な多角形の形状、を画定する。特定の実施形態では、係合要素６４は、確認タブスロット３６の壁部から継手軸Ａ１に沿って延在するタブ１０４の表面によって画定される。いくつかの実施形態では、確認タブスロット３６は、２つ、３つ、４つ又は５つの係合要素６４を含む。特定の実施形態では、確認タブスロット３６は、図４に示される、係合タブ１０４と係合開口部１０６との組み合わせによって画定される係合要素６４のように、同一でない係合要素６４を含む。
【００２２】
いくつかの実施形態では、継手軸Ａ１の方向に延在する確認タブスロット３６の壁部の一部分は、以下においてさらに説明されると共に図３及び図８に示されるように、Ｔ−スロット（すなわち、確認タブスロット３６が、継手軸Ａ１に対して平行に連続するＴ−スロットを含むように）の横断面と一致する第１の係合スロット７４（あるいは、整列スロット７４と称する。）を画定する横断面を含む
【００２３】
一般的には、保持リング３０は、例えば、筐体２２の第１の保持クリップスロット５２及び第２の保持クリップスロット９４と併せて、第３の保持クリップスロットと称されてもよい保持クリップスロット６６を含む。保持リング３０の第３の保持クリップスロット６６は、その内部における保持クリップ３２の通路を許容するために筐体２２の第１の保持クリップスロット５２と一直線にされる。同様に、様々な実施形態では、保持リング３０は、筐体２２の第２の保持クリップスロット９４（存在する場合）と一直線にする第４の保持クリップスロット９８を含む。
【００２４】
保持クリップ３２は、限定されない、また、別個の構成要素、又は、筐体２２、保持リング３０、等のようなＱＣ組立品２０のもう一つの構成要素と一体とされてもよい。いくつかの実施形態では、保持クリップ３２は、通常、Ｃ字形状又はＤ字形状のばねである。図１、図１０及び図１１に示されるように、いくつかの実施形態では、保持クリップ３２は、通常、第１の保持クリップスロット５２及び第２の保持クリップスロット９４の内側に受け入れられる。保持クリップ３２は、継手筐体２２の外側表面２４の周囲に、図１、図３及び図１０に示されるように、係止された構成で固定されてもよく、又は、係止されない構成（図示省略）で固定されてもよい。係止されない構成では、保持クリップ３２は、外側表面２４と保持クリップ３２とが物理的に接触しており、保持クリップ３２は、第１の保持クリップスロット５２又は第２の保持クリップスロット９４の内側に配置されない。
【００２５】
特定の実施形態では、クイックコネクタ組立品２０は、図８及び図９に示されるように、保持リング３０によって所定の位置に固定される密封要素７０を含む。いくつかの実施形態では、密封要素７０は、Ｏ−リング又はＸ−リング、角リング若しくは密封要素の他の同等のタイプのような類似品である。
【００２６】
上記で紹介したように、クイックコネクタ組立品２０は、確認タブ３４を含む。一般的には、確認タブ３４は、保持リング３０の確認タブスロット３６の内側に配置されており、不適確認位置４２と適正確認位置４０との間でスロット３６に沿ってスライド可能に移動されるように適合されている。さらに具体的には、確認タブ３４の不適確認位置４２は、完全に筐体２２の内側に配置されており、ユーザは直ちに見ることができないが、これに対して、適正確認位置４０では、確認タブ３４は、筐体２２の外側表面２４の上方側で視認できるように配置されており、ユーザは直ちに見ることができる。コネクタ組立品２０の特定の実施形態で活用される例示的な確認タブ３４は、図６及び図７に示されている。いくつかの実施形態では、確認タブ３４はプリズム状とされている。しかしながら、確認タブスロット３６は、任意の形状を備えてもよく、確認タブ３４（又は、確認タブ３４の一部分）をその中に受け入れると共に固定するために適合されることが理解されるであろう。例えば、様々な実施形態では、確認タブ３４は、円筒状の横断面、円形状の横断面、三角形状の横断面又は長方形状の横断面を備える。一般的には、しかしながら、確認タブ３４は、ここで説明した観点において当業者によって直ちに選択されるであろう何れの多角形状及び／又は多角形状の横断面と一致してもよい。
【００２７】
ここでの説明から理解されるように、確認タブ３４は、通常、継手軸Ａ１に沿って、また、任意で、上記に紹介した確認タブスロット３６の内側の保持リング軸Ａ３に沿ってスライドして移動可能とされている。典型的には、確認タブスロット３６は、第１の端部８６及び第２の端部８８を含む。様々な実施形態では、確認タブスロット３６は、第１の端部８６において完全に又は部分的に密閉されているため、確認タブ３４のいかなる部分も、物理的に妨げられることなく第２の端部８８から離れる方向に第１の端部８６を通り過ぎることはできない。いくつかの実施形態では、確認タブスロット３６は、確認タブ３４の外周部を画定する４つの隣接する外面と物理的に接触する。
【００２８】
一般的には、確認タブ３４は、上記に説明したような適正確認位置４０又は不適確認位置４２において若しくはこれらの間の単一の又は複数の中間位置において係止して固定されるように、確認タブスロット３６に係止するように係合可能とされている。従って、特定の実施形態では、確認タブ３４は、筐体２２にスライドして移動されたときの適正確認位置４０における確認タブ３４を固定するための保持リング３０の保持要素６４及び／又は筐体２２の保持要素（図示省略）と係合可能な、１つ又は複数の係止要素６２（例えば、１つ、２つ、３つ又は複数の係止要素６２）を含む。従って、そのような実施形態では、係止要素６２は保持リング３０の保持要素６４と係合可能である。例えば、図８及び図９に示されるように、係止要素６２及び係合要素６４は、確認タブ３４の不適確認位置４２から適正確認位置４０へ自由に移動することだけを許容しており、従って、確認タブを不適確認位置４２から適正確認位置４０へ移動するのに必要な力よりも大きな力（例えば、少なくとも１．５、２、５又は１０倍の力）を使用することなく、確認タブ３４の反対方向（すなわち、適正確認位置４０から不適確認位置４２への方向）へ自由にスライドすることを妨害する。
【００２９】
特定の実施形態では、各係止要素６２は、確認タブ表面６８から延在する、独立した突起（nub）、返し（barb）、突出した部分（protrusion）（立方体状、角柱状、菱形状、三角形状又はピラミッド形状を含む様々な幾何形状の何れと合致してもよい）又は、くぼみ（dimple）（例えば、半球状のくぼみ）とされている。いくつかの実施形態では、各係止要素６２は、確認タブ表面６８から突出する角度付きのタブである。そのようないくつかの実施形態では、各係止要素６２は、図６、図７及び図１１に示されるように、Ｕ字形状開口部７８によって３つの側面が囲まれている。別の実施形態では、係止要素６２は、図８及び図９に示されるように、いかなる開口部によっても囲まれていない。特定の実施形態では、係止要素６２は、一般的に、三角形状、長方形状、Ｕ字形状、円形状又は様々な他の多角形状のような形状を画定する係止要素表面１０８を含んでおり、鋸歯形状及び／又は凸凹形状（be textured）を含んでもよい。例えば、特定の実施形態では、係止要素表面１０８は、確認タブ表面６８に対して鋭角を形成する。特定の実施形態では、係止要素表面１０８は、確認タブスロット３６の第１の端部８６に最も近接した係止要素表面１０８の点から計測されてよい、確認タブ表面６８からの最大間隔１１０を含む。特定の実施形態では、最大間隔１１０は、中心点のような、係止要素表面１０８の端部に対応しない係止要素表面１０８の中間地点から計測されてもよい。様々な実施形態では、確認タブ３４は、異なる形状を形成する係止要素６２の組合せのような同一でない係止要素を含む。いくつかの実施形態では、係止要素６２は確認タブ３４の複数の表面から延在する。
【００３０】
特定の実施形態では、確認タブ３４は、ねじの頭部又は特別に設計された工具のような工具を使用することなく適正確認位置４０から不適確認位置４２へスライドして移動することはできない。しかしながら、確認タブ３４は、不適確認位置４２の間のスロット３６に沿って可逆的にスライドして移動されてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、確認タブ３４は、ねじの頭部又は特別に設計された工具のような工具を使用し、又は、使用することなく、手動によって適正確認位置４０から不適確認位置４２へスライドして移動可能とされている。しかしながら、典型的には、上記に説明したように、確認タブ３４は、例えば、確認タブ３４が適正確認位置４０にあるときには（すなわち、係止要素６２が、係止された係合を確立するために係合要素６４によって受け入れられ／係合されているときには）、例えば、係合要素６４に係合している係止要素６２の力のような、力を適用することなく適正確認位置４０から不適確認位置４２へ自由にスライドすることはできない。
【００３１】
適正確認位置４０にあるときに、確認タブ３４は、継手筐体２２の外側表面２４の上方側に視認できるように配置されている。様々な実施形態では、継手筐体２２は、確認タブ３４の表面／面を支持するための確認タブ支持表面８０と、確認タブ３４が、継手筐体２２の内側表面２６によって画定される内部空間から継手筐体２２の外側表面２４によって画定される外部空間へ抜け出ることができる確認タブスリット８２と、を含む。確認タブ３４は、適正確認位置４０に配置されているときに、外部空間からはっきりと視認できる。
【００３２】
様々な実施形態では、確認タブ３４は、表示面７６を含む。表示面７６は、黄色、緑色、赤色、白色、青色、黒色、オレンジ色、紫色又はそのような色、又は、当該技術分野で既知の様々な他の色の何れかに対応する顔料又は染料の混合を通じて得られる様々な色相を含む様々な他の色の何れか、を含む様々な色の何れかとされてよい。表示面７６は、その上に配置された反射するテープ、又は、ステッカ、又は、パターン、色、バーコード、反射性材料、又は、英数字のラベル又はメッセージを表示する印刷を含んでもよい。いくつかの実施形態では、表示面７６は、確認タブ３４が、適正確認位置４０にあるときに、確認タブ３４の視認性を強化するために機能する。特定の実施形態では、確認タブ３４は、表示面７６と同じ色とされている、又は、確認タブ３４は、表示面７６と異なる色とされている。特定の実施形態では、表示面７６は、継手筐体２２の外側表面２４に対して目立って視認できるように着色されている。様々な実施形態では、表示面７６は、確認タブ３４とは異なる色とされている。
【００３３】
いくつかの実施形態では、表示面７６は、１次元バーコード（例えば、UPC code、EAN code、code 39、code 128、ITF、code 93、codabar、GS1 databar、MSI Plessey、等）、２次元バーコード（例えば、QR code、datamatrix code、PDF417、AZTEC、等）、ホログラフィックのコード、人間が読み取れる英数字のコード、当該技術分野で既知の他のコード及び機械及び／又は人間によって解釈可能なコードのような、コードを含む。このようなコードの追加の例には、既知の、又は、そうでなければ特徴づけられているものような線形バーコードと、既知の、又は、そうでなければ特徴づけられているものようなマトリックスバーコードと、これらの同等品と、又は、これらの組み合わせをを含む。線形バーコードとしては、Australia Post barcode、Codabar、code 25-Non-interleaved 2 of 5、Code 25 Interleaved 2 of 5、Code 11、Farmacode (すなわち、Code 32) 、Code 39、Code 49、Code 93、Code 128、CPC binary、EAN 2、EAN 5、EAN-8、EAN-13、GS1-128、GS1 DataBar、ITF-14、JAN、Japan Post bardcode、KarTrak ACI、MSI、Pharmacode、PLANET、Plessey、PostBar、POSTNET、RM4SCC/KIX、RM Mailmark L、Telepen、又は、Universal Product Code等が挙げられる。マトリックスコードとしては、AR code、Aztec Code、BEEtag、Bee Tagg、Bokode、Code 1、Code 16K、ColorCode、Color Construct Code、Cronto Visual Cryptogram、CyberCode、d-touch、DataGlyphs、Data Matrix、Datastrip Code、Digimarc Barcode、DotCode、DotCode A、DWCode、EZcode、Han Xin Barcode、High Capacity Color Barcode、HueCode、InterCode、JAB-Code、MaxiCode、mCode、MMCC、NexCode、PDF417、Qode、QR code、ShotCode、Snowflake Code、SPARQCode、又はTrillcode等が挙げられる。
【００３４】
上記要素に加えて、確認タブ３４が、確認タブスロット３６の内側において、第２の端部８８の方向に、阻止タブ９０によって画定された点を越えてスライドして移動することができないように、継手筐体２２は、阻止タブ９０、阻止フランジ、又は、確認タブ３４が所定の点を越えて移動されることを防ぐ物理的な障壁の様々な他の障壁を含む。様々な実施形態では、例えば、又は確認タブスロット３６の第２の端部８８の方向にスライドされる又は移動されることによって、確認タブ３４が、クイックコネクタ組立品２０から移動されない又は押されないことを確実にするために、阻止タブ９０又はこれと機能的に同等な物は、確認タブスロット３６との組み合わせで機能する。いくつかの実施形態では、確認タブ３４は、クイックコネクタ組立品２０から確認タブスロット３６の第２の端部８８を通って移動されない。
【００３５】
図８及び図９に示されるように、クイックコネクタ組立品２０を使用する方法は、コネクタ組立品２０のメス型継手端部４４の内側において、オス型コネクタ３８（例えば、上記で紹介された構成要素のメス型端部）を挿入することを含む。オス型コネクタ３８をメス型継手端部４４の内側に十分に挿入することは、図８及び図１０に示される不適確認位置４２から図９及び図１１に示される適正確認位置４０へ継手軸Ａ１に沿って、確認タブ３４を必然的に移動することを含む。メス型継手端部４４の内側にオス型コネクタ３８を挿入することは、オス型コネクタ３８の軸を継手軸Ａ１と一直線にしており、従って、継手筐体２２の内壁２６から最も遠位の確認タブスロット３６の一部分によって画定される第１の係合スロット７４の内側において、オス型コネクタ３８の整列フランジ７２の位置を調整することを含む。同様に、オス型コネクタ３８をコネクタ組立品２０の内側へ十分に挿入すること（例えば、その筐体２２の内側）は、整列フランジ７２が、係合スロット７４によって受け入れられて、確認タブ６８の端部に衝撃を与え、それによって、不適確認位置４２から適正確認位置４０へ確認タブ６８を移動することを含む。様々な実施形態では、整列フランジ７２が、係合スロット７４の内側に配置されたとき、整列フランジ７２は、係合スロット７４との組み合わせによって、クイックコネクタ組立品２０の内側におけるオス型コネクタ３８の回転を防止するように作用する。いくつかの実施形態では、係合スロット７４は、主要寸法の全範囲の９０％未満、８０％未満、あるいは、７５％未満のような軸Ａ３に沿って計測される保持リング３０の主要寸法の一部分だけに沿って延在する。
【００３６】
いくつかの実施形態では、保持リング３０は、オス型コネクタ３８によって画定された第２の整列フランジ（図示省略）を受け入れるための第２の係合スロット１０２を画定する。特定の実施形態では、第２の係合スロット１０２は、第２の回転防止要素１００の内側に画定される。
【００３７】
方法は、上記で説明したように、オス型コネクタ３８をコネクタ組立品２０のメス型継手端部４４へ十分に挿入することに先立ち、保持クリップ３２が、係止された構造へ配置されることを確実にすることを含む。オス型コネクタ３８の十分な挿入は、通常、オス型コネクタ３８が、クイックコネクタ組立品２０の内側へ適正かつ十分に挿入されたときに、保持クリップ３２を、係止されて係合するようにオス型コネクタ３８へはめ込むことを含む。係止された構成では、保持クリップ３２は、オス型コネクタ３８によって画定される環状の間隙と係合し、クイックコネクタ組立品２０からのオス型コネクタ３８の引き抜きを防止する。オス型コネクタ３８がメス型継手端部４４へ十分に挿入されることに続いて、確認タブ３４が、適正確認位置４０へ移動されることが、上記のことから理解されるであろう。図９に示されるように、オス型コネクタ３８が、クイックコネクタ組立品２０の内側へ十分に挿入されたとき、密封要素７０及び保持リング３０は、オス型コネクタ３８と継手筐体２２との間の流体密封のシールを共同で確立する。
【００３８】
オス型コネクタ３８をクイックコネクタ組立品２０から取り外すことは、保持クリップ３２が、もはやオス型コネクタ３８と固定された状態で係合しなくなる係止解除された状態へと保持クリップ３２を移動することを含む。オス型コネクタ３８を取り外すことは、コネクタ組立品２０のメス型継手端部４４からオス型コネクタ３８を引き抜くことをさらに含む。
【００３９】
確認タブ３４は、オス型コネクタ３８が十分かつ適正にクイックコネクタ組立品２０へ挿入されているときに関する視認できるシグナルを提供するという利点を有する。確認タブ３４は、オス型コネクタ３８とクイックコネクタ組立品２０との間の連結が形成されたことの確認を提供する。表示面７６は、上記に記載したように、オス型コネクタ３８のクイックコネクタ組立品２０の内側への適正な取り付けを確認すると共に文書化する走査装置によって読み取ることができる機械で読み取り可能なコードを含んでもよい。
【００４０】
上記に記載した、例えば、継手筐体２２、保持リング３０、確認タブ３４、密封要素７０及び保持クリップ３２のような、クイックコネクタ組立品２０の構成要素の様々な要素は、下記に記載する材料の内の１つ又は複数のいずれかのような同じ又は異なる材料から製造されてもよく、最終的にはこれらを備える。さらに、各要素は、それ自体が異なる材料の組み合わせを備えてもよく、従って、全体にわたって均質な組成を備えなくてもよい。特定の実施形態では、１つ又は複数のクイックコネクタ組立品２０の構成要素（例えば、筐体２２、保持リング３０、保持クリップ３２、確認タブ３４、等）は、単一の材料で構成されている（monolithic in construction）。
【００４１】
一般的には、継手筐体２２、保持リング３０、確認タブ３４、密封要素７０及び保持クリップ３２において、又は、これらとして使用されるのに適した材料は、金属（例えば、鋼、アルミニウム、合金、等）、樹脂（例えば、熱硬化性樹脂及び／又は熱可塑性樹脂）、ゴム／エラストマ及びこれらの組み合わせを含む。しかしながら、クイックコネクタ組立品２０の要素を製造するために、無数の材料が使用されてもよく、それぞれ典型的には、通常、有用性、コスト、性能/最終用途、等の関数として選択される。さらに、金属、金属合金、ゴム／エラストマ及び樹脂は、使用されるのに適した材料の包括的なものではない。一般的には、保持クリップ３２は、鋼のような金属を備える。しかしながら、保持クリップ３２は、変形可能な弾力性を有する保持クリップ３２を設けるために適した任意の数の材料を備えてもよい。
【００４２】
特定の実施形態では、クイックコネクタ組立品２０は、熱可塑性樹脂及び／又は熱可塑性樹脂のような樹脂を備える。そのような実施形態では、継手筐体２２、保持リング３０、確認タブ３４、密封要素７０及び／又は保持クリップ３２は、それぞれ独立して、独立して選択された樹脂を備えてもよい。適切な樹脂の例は、典型的には、自己重合性モノマ（すなわち、モノマ及び硬化剤の両方として作用する）から形成された樹脂も活用さえ得るけれども、モノマ及び硬化剤の反応生成物を備える。そのような樹脂は、従来、反応生成物において存在する特定の官能基によって命名／識別されることが理解される。例えば、「ポリウレタン樹脂」という用語は、イソシアネート（すなわち、モノマ）とポリオール（すなわち、鎖延長剤／硬化剤）との反応生成物を備える高分子化合物を表す。イソシアネートとポリオールとの反応は、未反応のモノマ又は硬化剤のどちらにも存在しなかったウレタン官能基を作り出す。しかしながら、特定の例では、樹脂は、モノマ中に存在する特定の官能基によって命名されることも理解される。例えば、「エポキシ樹脂」という用語は、１つ又は複数のエポキシ基を有するモノマと硬化剤との架橋反応生成物を備えたポリマ化合物を表す。しかしながら、一旦硬化すると、エポキシ樹脂は、もはやエポキシではなく、又は、もはやエポキシ基を含まないが、エポキシ樹脂は、当該技術分野で理解されているように、硬化後に残り得る未反応又は残留するエポキシ基（すなわち、硬化部位）のためにある。しかしながら、他の例では、樹脂は、モノマ及び反応生成物の両方に存在する官能基（すなわち、未反応の官能基）によって命名されてもよい。
【００４３】
いくつかの実施形態では、クイックコネクタ組立品２０の様々な構成要素は、温度が、摂氏マイナス４０度から１２０度又は摂氏マイナス４０度から１３５度及び／又は圧力が、０．５から２バールとなる連続した曝露下での使用に適した材料を備える。特定の実施形態では、１つ又は複数の、あるいは全ての、クイックコネクタ組立品２０の様々な構成要素は、不可逆的である有害な影響（例えば、融解等）なしに、摂氏１５０度までの温度での曝露に３０分まで、あるいは３０分よりも長く耐えることができる材料を備える。いくつかの実施形態では、継手筐体２２は、合成ゴム又は天然ゴム若しくはポリアミドを含む。いくつかの実施形態では、密封要素７０は、エチレン−プロピレンゴム又は熱可塑性ポリオレフィンを備える。いくつかの実施形態では、保持リング３０は、継手筐体２２及び／又は確認タブ３４よりも下方側に硬度計を有する。
【００４４】
樹脂を含む上記に記載したクイックコネクタ組立品２０の特定の構成要素の組成に関して、適切な樹脂の例には、熱硬化性樹脂及び熱可塑性樹脂を含む。熱硬化性樹脂及び／又は熱可塑性樹脂の適切な例には、典型的には、ナイロン等のポリアミド（ＰＡ）と、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、液晶ポリエステル等のポリエステルと、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリブチレン等のポリオレフィンと、スチレン系樹脂、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリメチレンメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリスルホン（ＰＳＵ）、ポリエーテルスルホン、ポリケトン（ＰＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリアリレート（ＰＡＲ）、ポリエーテルニトリル（ＰＥＮ）、レゾール型、尿素（例えば、メラミンタイプ）、フェノキシ樹脂、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素化樹脂、ポリスチレンタイプ、ポリオレフィンタイプ、ポリウレタンタイプ、ポリエステルタイプ、ポリアミドタイプ、ポリブタジエンタイプ、ポリイソプレンタイプ、フルオロタイプ等の熱可塑性エラストマ及びこれらの共重合体、変更及び組み合わせを含む。
【００４５】
上記に記載したゴム／エラストマを備えるクイックコネクタ組立品２０の特定の構成要素の組成に関して、適切なゴム/エラストマの例は、ネオプレンゴム、ブナ−Ｎゴム、シリコンゴム、エチレンプロピレンジエンモノマ（ＥＰＤＮ）ゴム、天然ガムゴム、バイトンゴム、天然ラテックスゴム、ビニルゴム、サントプレンゴム、エピクロロヒドリン（ＥＣＨ）ゴム、 ブチルゴム、ラテックスフリー熱可塑性エラストマ（ＴＰＥｓ）、熱可塑性エラストマ、ハイパロンゴム、エチレンプロピレンゴム、フルオロエラストマゴム、フルオロシリコンゴム、水素化ニトリルゴム、ニトリルゴム、パーフロロエラストマゴム、ポリアクリルゴム、ポリクロロプレン、ポリウレタン、アフラスゴム（例えば、ＴＦＥ／Ｐｓ）、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲｓ）、ポリアクリレート、エチレンアクリルゴム、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、エチレン−酢酸ビニル（ＥＶＡ）及びこれらの組み合わせを含む。
【００４６】
様々な実施形態では、上記に記載したクイックコネクタ組立品２０の構成要素のいずれかは、混合物（filler）を含む材料（例えば、樹脂、ゴム、等）を備えてもよい。適切な混合物の例には、無機フィラ（例えば、ヒュームドシリカ微粉、沈降シリカ微粉、溶融シリカ微粉、焼成シリカ微粉、ヒュームド二酸化チタン微粉、石英微粉、カルシウム炭酸塩微粉、珪藻土微粉、酸化アルミニウム微粉、水酸化アルミニウム粉、酸化亜鉛微粉、炭酸亜鉛微粉、ガラス繊維等）、有機繊維（例えば、炭素繊維）、天然繊維及び同等品並びにこれらの組み合わせ、といった機械的強度を提供するために追加される強化フィラを含む。いくつかの実施形態では、クイックコネクタ組立品２０の少なくとも１つの構成要素は、ガラス繊維を含む。
【００４７】
添付の特許請求の範囲は、詳細な説明に記載された表現及び特定の化合物、組成物又は方法に限定されず、添付の特許請求の範囲に含まれる特定の実施形態の間で異なり得ることが理解される。様々な実施形態の特定の特徴又は態様を説明するために本明細書に依拠する任意のマーカッシュグループに関して、他のすべてのマーカッシュの要素から独立したそれぞれのマーカッシュグループの各要素から、異なる、特別な及び／又は予期しない結果が得られてもよい。マーカッシュグループの各要素は、個別に及び／又は組み合わせて依拠されてもよく、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態に対して適切なサポートを提供してよい。
【００４８】
さらに、本発明の様々な実施形態を説明する際に依拠する任意の範囲及び部分的範囲は、独立して、かつ、集合的に添付の特許請求の範囲に含まれており、そのような値が本明細書に明確に書かれていない場合であっても、その中の全体及び／又は分数の値を含む全ての範囲を説明かつ熟慮すると理解される。当業者は、列挙された範囲及び部分的な範囲が、本発明の様々な実施形態を十分に説明すると共に可能にすることを直ちに認識し、かつ、そのような範囲および部分的な範囲は、関連する半分、３分の１、４分の１、５分の１等に、さらに線引きすることができる（delineated into）。まさに一例として、「０．１から０．９の範囲」とは、さらに、下３分の１、すなわち、０．１から０．３、真ん中３分の１、すなわち、０．４から０．６、及び、上３分の１、すなわち、０．７から０．９に線引きされ得てもよく、これらは、個別にかつ集合的に添付の特許請求の範囲内にあり、個別及び／又は集合的に依拠されてもよく、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態のための適切なサポートを提供する。さらに、「少なくとも」、「より大きい」、「未満」、「しかない（no more than）」といった範囲を定義又は変更する言語に関して、そのような言語は、 部分的な範囲及び／若しくは上限又は下限を含む。もう１つの例として、「少なくとも１０」の範囲には、少なくとも１０から３５の部分的な範囲、少なくとも１０から２５の部分的な範囲、２５から３５の部分的な範囲、等が本質的に含まれ、各部分的な範囲は 個別に及び／又は集合的に依拠され、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態に対する適切なサポートを提供する。最後に、開示された範囲内の個々の数は、添付の特許請求の範囲内で、特定の実施形態に依拠されてもよく、適切なサポートを提供する。例えば、「１から９の範囲」には、３のような様々な個別の整数や、４．１のような小数点（又は分数）を含む個別の数値が含まれ、添付の特許請求の範囲内で、特定の実施形態に依拠されてもよく、適切なサポートを提供する。
【図１】
2020183813.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2020183813.tif 000011
【図１０】
2020183813.tif 000012
【図１１】
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【外国語明細書】
2020183813000001.pdf