(57)【要約】【課題】諸収差が良好に補正される小型の撮像レンズを提供する。【解決手段】物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、正の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、負の屈折力を有する第４レンズＬ４と、第５レンズＬ５と、第６レンズＬ６と、第７レンズＬ７と、第８レンズＬ８と、負の屈折力を有する第９レンズＬ９とを配置する。このうち第９レンズＬ９の像面側の面を、変曲点を有する非球面形状に形成する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズであって、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、負の屈折力を有する第４レンズと、第５レンズと、第６レンズと、第７レンズと、第８レンズと、負の屈折力を有する第９レンズとを備え、
前記第９レンズは、変曲点が設けられた非球面形状の像面側の面を有する、
撮像レンズ。
【請求項２】
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、
０．３＜ｆ２／ｆ＜１．２、
を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。
【請求項３】
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、
−３．５＜ｆ３／ｆ＜−１．０、
を満足する請求項１または２に記載の撮像レンズ。
【請求項４】
前記第３レンズの焦点距離をｆ３、前記第４レンズの焦点距離をｆ４としたとき、
４＜ｆ４／ｆ３＜２０、
を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【請求項５】
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第９レンズの焦点距離をｆ９としたとき、
−４．０＜ｆ９／ｆ＜−０．５、
を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズに係り、携帯電話機や携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラ、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラへの組み込みが好適な撮像レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
音声通話機能とともに様々な機能の利用が可能な多機能携帯電話機、いわゆるスマートフォン（smartphone）の普及が進んでいる。カメラ機能はその中でも最も多く利用される機能の一つである。こうしたカメラ機能を実現するため、スマートフォンには１基以上のカメラが搭載される。近年、画像の処理能力の向上や画像処理技術の発展に伴い、スマートフォンに搭載されるカメラの数は増加する傾向にある。解像度や画角等の異なる２基以上のカメラが搭載されたスマートフォンにおいては、各カメラの撮像レンズを通して撮影された画像がソフトウェアにより合成され、画像の高解像度化やズーム機能が実現される。スマートフォンに搭載されるカメラは今後も需要の増加が見込まれる。
【０００３】
被写体を精細に撮影したり被写体に関してより多くの情報を取得したりするためには、高画素の撮像素子とともに解像度の高い撮像レンズが必要になる。撮像レンズの高解像度化を実現するための方法の一つとして、撮像レンズを構成するレンズの枚数を諸収差の補正の難易度に応じて増加させる方法がある。しかしながら、安易なレンズ枚数の増加は撮像レンズの大型化を招き易い。撮像レンズの開発においては、光学全長（Total Track Length）の伸長を抑制しつつ解像度を向上させる必要がある。
【０００４】
９枚のレンズから成るレンズ構成は、撮像レンズを構成するレンズの枚数が多いことから設計上の自由度が高く、諸収差を良好に補正できる。９枚構成の撮像レンズとしては、例えば特許文献１に記載の撮像レンズが知られている。
【０００５】
特許文献１に記載の撮像レンズは、正の屈折力を有する第１レンズ群と正の屈折力を有する第２レンズ群とを備える。第１レンズ群は、正の第１レンズ、正の第２レンズ、負の第３レンズ、負の第４レンズ、正の第５レンズ、および正の第６レンズを有する。第２レンズ群は、像面側の面が凹面である負の第７レンズ、物体側の面が凹面である負のメニスカスレンズの第８レンズ、および正の第９レンズを有する。当該撮像レンズはさらに、第８レンズの焦点距離に対する第７レンズの焦点距離の比を一定の範囲内に抑制することにより、諸収差の良好な補正を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１８−１５６０１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１に記載の撮像レンズによれば、比較的良好に諸収差を補正できる。しかしながら、特許文献１の撮像レンズはレンズ系全体の焦点距離に対して光学全長が長いため、スマートフォンに内蔵される小型のカメラに組み込むには不向きである。当該構成の撮像レンズによっては、諸収差をより良好に補正しつつ撮像レンズの小型化を図ることは困難である。
【０００８】
なお、こうした問題はスマートフォンに組み込まれる撮像レンズに特有の問題ではなく、携帯電話機、携帯情報端末、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズにおいて共通の問題である。
【０００９】
本発明の目的は、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図ることのできる撮像レンズを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の撮像レンズは、撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズであって、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、正の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、負の屈折力を有する第４レンズと、第５レンズと、第６レンズと、第７レンズと、第８レンズと、負の屈折力を有する第９レンズとを備える。第９レンズは、変曲点が設けられた非球面形状の像面側の面を有する。
【００１１】
９枚のレンズのうち物体側に配置される４枚のレンズの屈折力の配列を「正正負負」とすることにより、色収差をはじめとする諸収差を良好に補正しつつ撮像レンズの小型化を図ることができる。本発明に係る撮像レンズでは、正の屈折力を有する第１レンズを最も物体側に配置するとともに、当該第１レンズの像面側には、同じく正の屈折力を有する第２レンズを配置する。このように２枚のレンズによって正の屈折力が分担されるレンズ構成によれば、撮像レンズの小型化に伴う第１レンズの屈折力の増大を抑制できるため、撮像レンズの小型化を好適に実現できる。また、第１レンズにおいては、最薄部と最厚部との比率である偏肉比が小さく抑えられるため、撮像レンズの製造に際して生じるディセンタ（偏芯）やチルト等に対する結像性能の劣化に対する敏感度、いわゆる製造誤差感度を良好な範囲に抑制できる。加えて、偏肉比が小さいことによりレンズ成形時における材料の流動性が向上するため、第１レンズの製造コストを低減できる。
【００１２】
負の屈折力を有する第３レンズを第２レンズの像面側に配置することで色収差の良好な補正を実現できる。しかしながら、撮像レンズの小型化に伴って第１レンズおよび第２レンズの屈折力は強くなる傾向にある。撮像レンズのより一層の小型化と色収差の良好な補正との両立を実現するためには第３レンズの屈折力を強くする必要が生じる。そこで、本発明に係る撮像レンズにおいては、第３レンズの像面側に、負の屈折力を有する第４レンズを配置する。このような構成によれば、第３レンズおよび第４レンズの２枚のレンズによって負の屈折力が分担されるため、第３レンズの屈折力の増大を抑制できる。これにより、撮像レンズのより一層の小型化と色収差の良好な補正との両立を好適に実現できる。なお、第３レンズおよび第４レンズの２枚のレンズが共に負の屈折力を有することから、広い範囲の光線が撮像レンズ内に取り込まれ、撮像レンズの広角化を実現できる。
【００１３】
本発明の撮像レンズにおいて最も像面側に配置される第９レンズの屈折力を負にすることにより、画像周辺部における像面湾曲および歪曲収差を良好に補正しつつバックフォーカスを確保できる。また、当該第９レンズの像面側の面を、変曲点が設けられた非球面形状に形成することによって、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度を主光線角度（ＣＲＡ：Chief Ray Angle）の範囲内に抑制しつつ、近軸および画像周辺部の諸収差を良好に補正できる。
【００１４】
なお、本発明において「レンズ」とは、屈折力を有する光学要素を指すものとする。よって、光の進行方向を変えるプリズムや平板のフィルタ等の光学要素は本発明の「レンズ」に含まれず、これら光学要素は適宜、撮像レンズの前後や各レンズ間に配置することができる。
【００１５】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズ、第２レンズ、および第３レンズの合成焦点距離をｆ１２３としたとき、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
０＜ｆ１２３／ｆ                                      （１）
【００１６】
条件式（１）を満足することにより、像面の最大像高に対する光学全長（Total Track Length）の比を小さくすることができ、ひいては撮像レンズの小型化を好適に実現できる。
【００１７】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第４レンズ、第５レンズ、および第６レンズの合成焦点距離をｆ４５６としたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
０＜ｆ４５６／ｆ                                      （２）
【００１８】
撮像レンズの小型化に当たっては、正の屈折力を有するレンズを物体側に配置することが望ましい。しかし、このレンズの有する正の屈折力が強くなりすぎると諸収差の補正が困難になる。条件式（２）を満足することにより、これら第４レンズ、第５レンズ、および第６レンズにおいて正の屈折力が分担されるため、諸収差の発生を好適に抑制できる。
【００１９】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第７レンズ、第８レンズ、および第９レンズの合成焦点距離をｆ７８９としたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
ｆ７８９／ｆ＜０                                      （３）
【００２０】
条件式（３）を満足することにより、像面に近い位置に配置される３枚のレンズの合成屈折力が負となる。これによって撮像レンズのテレフォト性能が確保されるため、撮像レンズの小型化を好適に実現できる。
【００２１】
上記構成の撮像レンズにおいては、第５レンズ、第６レンズ、第７レンズ、および第８レンズのうち少なくとも２枚のレンズは、レンズ系全体の焦点距離の８倍以上の焦点距離を有することが望ましい。レンズ枚数が多いレンズ構成の場合には、諸収差を如何に補正するかが重要となる。焦点距離が短いレンズが多くなると、当該レンズで発生する収差量も増大するため、諸収差の良好な補正が困難になり易い。そこで本発明に係る撮像レンズでは、これら４枚のレンズのうち少なくとも２枚のレンズを、諸収差の補正を主たる役割とする補正レンズとして働かせる。これにより、諸収差をより良好に補正できる。
【００２２】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの焦点距離をｆ１としたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
４＜ｆ１／ｆ＜２０                                    （４）
【００２３】
撮像レンズのより一層の小型化を図るためには、最も物体側に配置される第１レンズの屈折力を強くすることが望ましい。しかし、第１レンズの有する正の屈折力が強くなりすぎると諸収差の補正が困難になる。条件式（４）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、コマ収差、像面湾曲、および歪曲収差をバランスよく良好に補正できる。また、バックフォーカスを確保できる。
【００２４】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（４ａ）を満足することが望ましい。
５＜ｆ１／ｆ＜１５                                  （４ａ）
【００２５】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．３＜ｆ２／ｆ＜１．２                              （５）
【００２６】
条件式（５）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ球面収差を良好に補正できる。
【００２７】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（５ａ）を満足することが望ましい。
０．５＜ｆ２／ｆ＜１．２                            （５ａ）
【００２８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズの焦点距離をｆ１、第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
５＜ｆ１／ｆ２＜２０                                  （６）
【００２９】
条件式（６）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ撮像レンズの小型化を好適に実現できる。また、コマ収差、像面湾曲、および歪曲収差をバランスよく良好に補正できる。
【００３０】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（６ａ）を満足することが望ましい。
７＜ｆ１／ｆ２＜１８                                （６ａ）
【００３１】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズおよび第２レンズの合成焦点距離をｆ１２としたとき、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
０．３＜ｆ１２／ｆ＜２．０                            （７）
【００３２】
条件式（７）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ球面収差を良好に補正できる。
【００３３】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（７ａ）を満足することが望ましい。
０．５＜ｆ１２／ｆ＜１．２                          （７ａ）
【００３４】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
−３．５＜ｆ３／ｆ＜−１．０                          （８）
【００３５】
条件式（８）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差を良好に補正できる。
【００３６】
上記構成の撮像レンズにおいては、第３レンズの物体側の面の近軸曲率半径をＲ３ｆ、第３レンズの像面側の面の近軸曲率半径をＲ３ｒとしたとき、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
０．８＜Ｒ３ｆ／Ｒ３ｒ＜３．５                        （９）
【００３７】
条件式（９）を満足することにより、色収差を良好に補正できる。また、製造誤差感度を良好な範囲に抑制できる。
【００３８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第３レンズを、物体側の面の近軸曲率半径および像面側の面の近軸曲率半径が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。第３レンズをこのような形状に形成することにより、撮像レンズの大口径化、すなわちＦナンバーの値を小さくできる。特に、第１レンズの物体側に絞りを配置する構成、いわゆる前絞りタイプの場合には、第３レンズとしての当該形状が有効となる。
【００３９】
上記構成の撮像レンズにおいては、第２レンズの焦点距離をｆ２、第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
−５．０＜ｆ３／ｆ２＜−１．０                      （１０）
【００４０】
条件式（１０）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差および球面収差を良好に補正できる。
【００４１】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１０ａ）を満足することが望ましい。
−３．０＜ｆ３／ｆ２＜−１．５                    （１０ａ）
【００４２】
上記構成の撮像レンズにおいては、第４レンズを、物体側の面の近軸曲率半径および像面側の面の近軸曲率半径が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。第４レンズをこのような形状に形成することにより、撮像レンズの大口径化を好適に実現できる。
【００４３】
上記構成の撮像レンズにおいては、第３レンズの焦点距離をｆ３、第４レンズの焦点距離をｆ４としたとき、以下の条件式（１１）を満足することが望ましい。
４＜ｆ４／ｆ３＜２０                                （１１）
【００４４】
条件式（１１）を満足することにより、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に抑制しつつ色収差を良好に補正できる。
【００４５】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１１ａ）を満足することが望ましい。
６＜ｆ４／ｆ３＜１５                              （１１ａ）
【００４６】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第３レンズおよび第４レンズの合成焦点距離をｆ３４としたとき、以下の条件式（１２）を満足することが望ましい。
−３＜ｆ３４／ｆ＜−１                              （１２）
【００４７】
条件式（１２）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差を良好に補正できる。
【００４８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズおよび第２レンズの合成焦点距離をｆ１２、第３レンズおよび第４レンズの合成焦点距離をｆ３４としたとき、以下の条件式（１３）を満足することが望ましい。
−４．０＜ｆ３４／ｆ１２＜−０．５                  （１３）
【００４９】
条件式（１３）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差および球面収差を良好に補正できる。
【００５０】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１３ａ）を満足することが望ましい。
−３．０＜ｆ３４／ｆ１２＜−１．０                （１３ａ）
【００５１】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第５レンズの焦点距離をｆ５、第６レンズの焦点距離をｆ６としたとき、以下の条件式（１４）を満足することが望ましい。
１．２＜ｆ５×ｆ６／{ｆ×（ｆ５＋ｆ６）}＜６．０    （１４）
【００５２】
条件式（１４）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつコマ収差および非点収差を良好に補正できる。
【００５３】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１４ａ）を満足することが望ましい。
１．４＜ｆ５×ｆ６／{ｆ×（ｆ５＋ｆ６）}＜５．６  （１４ａ）
【００５４】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズを、物体側の面の近軸曲率半径および像面側の面の近軸曲率半径が共に正となる形状、またはこれら近軸曲率半径が共に負となる形状、すなわち近軸においてメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。
【００５５】
上記構成の撮像レンズにおいて第８レンズを、近軸でメニスカスレンズとなる形状に形成する場合には、第８レンズの物体側の面の近軸曲率半径をＲ８ｆ、第８レンズの像面側の面の近軸曲率半径をＲ８ｒとしたとき、以下の条件式（１５）を満足することが望ましい。
０．２＜Ｒ８ｆ／Ｒ８ｒ＜３．０                      （１５）
【００５６】
条件式（１５）を満足することにより、第８レンズの概形を平坦な形状、すなわちサグ量が少ない形状に近づけることができるため、製造上の加工性の向上を通じて撮像レンズの製造コストの抑制を図ることができる。また、条件式（１５）を満足することにより、像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。
【００５７】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズを、物体側の面の近軸曲率半径および像面側の面の近軸曲率半径が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。第８レンズをこのような形状に形成することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、球面収差、像面湾曲、および歪曲収差を良好に補正できる。
【００５８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズの両面を、変曲点が設けられた非球面形状に形成することが望ましい。第８レンズの物体側の面および像面側の面の両面を、変曲点を有する非球面形状に形成することで、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。
【００５９】
上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズの光軸上の厚さをＴ７、第８レンズの光軸上の厚さをＴ８としたとき、以下の条件式（１６）を満足することが望ましい。
０．３＜Ｔ８／Ｔ７＜３．０                          （１６）
【００６０】
条件式（１６）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつバックフォーカスを確保できる。
【００６１】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１６ａ）を満足することが望ましい。
０．４＜Ｔ８／Ｔ７＜２．０                        （１６ａ）
【００６２】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第８レンズと第９レンズとの間の光軸上の距離をＤ８９としたとき、以下の条件式（１７）を満足することが望ましい。
０．０１＜Ｄ８９／ｆ＜０．２０                      （１７）
【００６３】
撮像レンズの小型化を図ると、像面に近い位置に配置されるレンズ程、有効径が大きくなる傾向にある。このような有効径の大きなレンズを複数枚配置した場合には、レンズ間で干渉が生じたり、レンズ間隔が狭すぎて撮像レンズの製造や組立てが困難になったりすることが多い。条件式（１７）を満足することにより、第８レンズおよび第９レンズの間の光軸上の距離を適度に確保しつつバックフォーカスを確保できる。また、撮像レンズの小型化を図りつつ、像面湾曲、非点収差、および歪曲収差をバランスよく良好に補正できる。
【００６４】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１７ａ）を満足することが望ましい。
０．０３＜Ｄ８９／ｆ＜０．１５                    （１７ａ）
【００６５】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズの焦点距離をｆ８、第９レンズの焦点距離をｆ９としたとき、以下の条件式（１８）を満足することが望ましい。
２＜｜ｆ８／ｆ９｜＜５０                            （１８）
【００６６】
条件式（１８）を満足することにより、球面収差および歪曲収差を良好に補正できる。
【００６７】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１８ａ）を満足することが望ましい。
３＜｜ｆ８／ｆ９｜＜３０                          （１８ａ）
【００６８】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第８レンズおよび第９レンズの合成焦点距離をｆ８９としたとき、以下の条件式（１９）を満足することが望ましい。
−５．０＜ｆ８９／ｆ＜−０．１                      （１９）
【００６９】
条件式（１９）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。また、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。
【００７０】
上記構成の撮像レンズにおいては、さらに以下の条件式（１９ａ）を満足することが望ましい。
−３．５＜ｆ８９／ｆ＜−０．３                    （１９ａ）
【００７１】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第９レンズの像面側の面の近軸曲率半径をＲ９ｒとしたとき、以下の条件式（２０）を満足することが望ましい。
０．２＜Ｒ９ｒ／ｆ＜１．０                          （２０）
【００７２】
第９レンズの像面側の面は、撮像レンズにおいて最も像面側に位置する面である。この面の屈折力の大小によって非点収差、コマ収差、および歪曲収差の補正の困難さが異なることになる。条件式（２０）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつバックフォーカスを確保できる。また、非点収差、コマ収差、および歪曲収差をバランスよく良好に補正できる。
【００７３】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第９レンズの焦点距離をｆ９としたとき、以下の条件式（２１）を満足することが望ましい。
−４．０＜ｆ９／ｆ＜−０．５                        （２１）
【００７４】
条件式（２１）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。また、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。
【００７５】
上記構成の撮像レンズにおいては、軸上色収差を良好に補正するため、第１レンズのアッベ数をνｄ１、第２レンズのアッベ数をνｄ２、第３レンズのアッベ数をνｄ３としたとき、以下の条件式（２２）〜（２４）を満足することが望ましい。
３５＜νｄ１＜７５                                  （２２）
３５＜νｄ２＜７５                                  （２３）
１５＜νｄ３＜３５                                  （２４）
【００７６】
上記構成の撮像レンズにおいては、倍率色収差を良好に補正するため、第９レンズのアッベ数をνｄ９としたとき、以下の条件式（２５）を満足することが望ましい。
３５＜νｄ９＜７５                                  （２５）
【００７７】
本発明の撮像レンズは、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離をＴＬとしたとき、以下の条件式（２６）を満足することが望ましい。当該条件式（２６）を満足することにより、撮像レンズの小型化を好適に実現できる。
１．０＜ＴＬ／ｆ＜１．４                            （２６）
【００７８】
なお、撮像レンズと像面との間には通常、赤外線カットフィルターやカバーガラス等の挿入物が配置されることが多いが、本明細書ではこれら挿入物の光軸上の距離については空気換算長を用いる。
【００７９】
ところで近年、撮像レンズが搭載される携帯機器の小型化とともに撮像素子の大型化が進んでいる。特に薄型の携帯機器に内蔵される撮像レンズにおいては、限られたスペース内に撮像レンズを収納する必要があることから、撮像素子の大きさに対する撮像レンズの光軸方向の長さについて厳しい制約が課される。そこで、上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離をＴＬ、最大像高をＨｍａｘとしたとき、以下の条件式（２７）を満足することが望ましい。条件式（２７）を満足することにより、撮像レンズの小型化を実現できる。
１．０＜ＴＬ／Ｈｍａｘ＜１．８                      （２７）
【００８０】
本発明の撮像レンズにおいては、第１レンズから第９レンズまでの各レンズを、空気間隔を隔てて配列することが望ましい。各レンズが空気間隔を隔てて配列されることにより、本発明の撮像レンズは接合レンズを一枚も含まないレンズ構成になる。このようなレンズ構成では、撮像レンズを構成する９枚のレンズの全てをプラスチック材料から形成することが容易になるため、撮像レンズの製造コストを抑制できる。
【００８１】
また、レンズの材料としては熱可塑性樹脂が望ましい。熱可塑性樹脂は短時間での成形が可能であるため、生産性の向上を通じて撮像レンズの製造コストを抑制できる。なお、熱可塑性樹脂から成形するレンズの枚数は少なくとも２枚であることが望ましい。
【００８２】
本発明の撮像レンズにおいては、第１レンズから第９レンズまでの各レンズの両面を非球面形状に形成することが望ましい。各レンズの両面を非球面形状に形成することにより、レンズの光軸近傍から周辺部に亘って諸収差をより良好に補正できる。特にレンズ周辺部における諸収差を良好に補正できる。
【００８３】
上記構成の撮像レンズにおいては第１レンズを、物体側に凸面を向けた形状に形成することが望ましい。第１レンズをこのような形状に形成することで撮像レンズの小型化を好適に図ることができる。
【００８４】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズおよび第９レンズのうち少なくとも二面を、変曲点が設けられた非球面形状に形成することが望ましい。第９レンズの像面側の面に加えて、変曲点を有する非球面形状のレンズ面をさらに一面以上設けることにより、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内により好適に抑制できるとともに、画像周辺部の諸収差をより良好に補正できる。
【００８５】
上記構成の撮像レンズにおいては、画角を２ωとしたとき、６５°≦２ωを満足することが望ましい。本条件式を満足することにより、撮像レンズの広角化が図られ、撮像レンズの小型化と広角化との両立を好適に実現できる。
【００８６】
ところで、高画素の撮像素子では各画素の受光面積が減少するため、撮影した画像が暗くなる傾向にある。これを補正するための方法として、電気回路を用いて撮像素子の受光感度を向上させる方法がある。しかし、受光感度が上がると画像の形成に直接寄与しないノイズ成分も増幅されてしまう。そこで、電気回路等を設けなくても十分に明るい画像を得るために上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、撮像レンズの入射瞳径をＤｅｐとしたとき、以下の条件式（２８）を満足することが望ましい。
ｆ／Ｄｅｐ＜２．４                                  （２８）
【００８７】
なお、本発明においては、上述のようにレンズの形状を近軸曲率半径の符号を用いて特定している。近軸曲率半径が正か負かは一般的な定義、すなわち光の進行方向を正として、近軸曲率半径の中心がレンズ面からみて像面側にある場合には近軸曲率半径を正とし、物体側にある場合には近軸曲率半径を負とする定義に従っている。よって、「近軸曲率半径が正となる物体側の面」とは、物体側の面が凸面であることを指し、「近軸曲率半径が負となる物体側の面」とは、物体側の面が凹面であることを指す。また、「近軸曲率半径が正となる像面側の面」とは、像面側の面が凹面であることを指し、「近軸曲率半径が負となる像面側の面」とは、像面側の面が凸面であることを指す。なお、本明細書では近軸曲率半径によりレンズの形状を特定しているため、レンズ断面図におけるレンズの概形にそぐわない場合がある。
【発明の効果】
【００８８】
本発明の撮像レンズによれば、諸収差が良好に補正された高い解像度を有しながらも、小型のカメラへの組込みに特に適した小型の撮像レンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】数値実施例１に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２】図１に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図３】図１に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図４】数値実施例２に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図５】図４に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図６】図４に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図７】数値実施例３に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図８】図７に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図９】図７に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１０】数値実施例４に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図１１】図１０に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１２】図１０に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１３】数値実施例５に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図１４】図１３に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１５】図１３に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１６】数値実施例６に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図１７】図１６に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１８】図１６に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１９】数値実施例７に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２０】図１９に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図２１】図１９に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図２２】数値実施例８に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２３】図２２に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図２４】図２２に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図２５】数値実施例９に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２６】図２５に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図２７】図２５に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図２８】数値実施例１０に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２９】図２８に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図３０】図２８に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００９０】
以下、本発明を具体化した一実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００９１】
図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９、図２２、図２５、および図２８は、本実施の形態の数値実施例１〜１０に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例１の断面図を参照しながら本実施の形態に係る撮像レンズについて説明する。
【００９２】
図１に示すように、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、正の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、負の屈折力を有する第４レンズＬ４と、第５レンズＬ５と、第６レンズＬ６と、第７レンズＬ７と、第８レンズＬ８と、負の屈折力を有する第９レンズＬ９とを配置して撮像レンズを構成する。第９レンズＬ９と撮像素子の像面ＩＭとの間にはフィルタ１０を配置する。なお、フィルタ１０は省略できる。
【００９３】
第１レンズＬ１は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ１および像面側の面の近軸曲率半径ｒ２が共に正となる形状を有する。第１レンズＬ１は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第１レンズＬ１の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第１レンズＬ１の形状は、第１レンズＬ１の屈折力が正となるような形状であればよい。第１レンズＬ１の形状としては、近軸曲率半径ｒ１およびｒ２が共に負となる形状や、近軸曲率半径ｒ１が正となり近軸曲率半径ｒ２が負となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凸レンズとなる形状である。撮像レンズの小型化の観点からは、第１レンズＬ１を、近軸曲率半径ｒ１が正となる形状に形成することが望ましい。
【００９４】
本数値実施例１では第１レンズＬ１の物体側の面に開口絞りＳＴを設けている。開口絞りＳＴの位置は本数値実施例１にて示される位置に限定されない。第１レンズＬ１よりも物体側に開口絞りＳＴを設けてもよい。または、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との間、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間、あるいは第３レンズＬ３と第４レンズＬ４の間等に開口絞りＳＴを設けるようにしてもよい。
【００９５】
第２レンズＬ２は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ３および像面側の面の近軸曲率半径ｒ４が共に正となる形状を有する。第２レンズＬ２は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第２レンズＬ２の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例７〜１０は、近軸曲率半径ｒ３が正となり、近軸曲率半径ｒ４が負となる形状、すなわち近軸において両凸レンズとなる形状の例である。第２レンズＬ２の形状としてはこの他にも、近軸曲率半径ｒ３およびｒ４が共に負となる形状であって、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。第２レンズＬ２の形状は、第２レンズＬ２の屈折力が正となるような形状であればよい。
【００９６】
第３レンズＬ３は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ５（＝Ｒ３ｆ）および像面側の面の近軸曲率半径ｒ６（＝Ｒ３ｒ）が共に正となる形状を有する。第３レンズＬ３は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第３レンズＬ３の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第３レンズＬ３の形状は、第３レンズＬ３の屈折力が負となるような形状であればよい。第３レンズＬ３の形状としては、近軸曲率半径ｒ５が負となり、近軸曲率半径ｒ６が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよいし、近軸曲率半径ｒ５およびｒ６が共に負となる形状であって、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００９７】
第４レンズＬ４は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ７および像面側の面の近軸曲率半径ｒ８が共に正となる形状を有する。第４レンズＬ４は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第４レンズＬ４の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第４レンズＬ４の形状は、第４レンズＬ４の屈折力が負となるような形状であればよい。第４レンズＬ４の形状としては、近軸曲率半径ｒ７が負となり、近軸曲率半径ｒ８が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。また、第４レンズＬ４の形状は、近軸曲率半径ｒ７およびｒ８が共に負となる形状であって、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。
【００９８】
第５レンズＬ５は正の屈折力を有する。この第５レンズＬ５の屈折力は正に限定されない。第５レンズＬ５の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例７〜１０に示す。
【００９９】
第５レンズＬ５は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ９が正となり、像面側の面の近軸曲率半径ｒ１０が負となる形状を有する。第５レンズＬ５は、近軸において両凸レンズとなる形状である。第５レンズＬ５の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例４、５、および７〜１０は、近軸曲率半径ｒ９およびｒ１０が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。第５レンズＬ５の形状としてはこの他にも、近軸曲率半径ｒ９およびｒ１０が共に負となる形状であって、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよいし、近軸曲率半径ｒ９が負となり、近軸曲率半径ｒ１０が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。
【０１００】
第６レンズＬ６は正の屈折力を有する。この第６レンズＬ６の屈折力は正に限定されない。第６レンズＬ６の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例４〜６に示す。
【０１０１】
第６レンズＬ６は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ１１および像面側の面の近軸曲率半径ｒ１２が共に負となる形状を有する。第６レンズＬ６は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第６レンズＬ６の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第６レンズＬ６の形状としては、近軸曲率半径ｒ１１が正となり、近軸曲率半径ｒ１２が負となる形状であって、近軸において両凸レンズとなる形状や、近軸曲率半径ｒ１１およびｒ１２が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。また、第６レンズＬ６の形状は、近軸曲率半径ｒ１１が負となり、近軸曲率半径ｒ１２が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。
【０１０２】
第７レンズＬ７は正の屈折力を有する。この第７レンズＬ７の屈折力は正に限定されない。第７レンズＬ７の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例２、３、６、９、および１０に示す。
【０１０３】
第７レンズＬ７は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ１３および像面側の面の近軸曲率半径ｒ１４が共に負となる形状を有する。第７レンズＬ７は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。また、本実施の形態の第７レンズＬ７は、物体側の面がレンズ周辺部において物体側に凹面を向けた形状であり、像面側の面がレンズ周辺部において像面側に凸面を向けた形状を有する。第７レンズＬ７のこのような形状により、倍率色収差や像面湾曲を良好に補正しつつ、撮像レンズから出射した光線の像面ＩＭへの入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。なお、第７レンズＬ７の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例４、５、７、および８は、近軸曲率半径ｒ１３が正となり、近軸曲率半径ｒ１４が負となる形状であって、近軸において両凸レンズとなる形状の例である。第７レンズＬ７の形状としてはこの他にも、近軸曲率半径ｒ１３およびｒ１４が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状や。近軸曲率半径ｒ１３が負となり、近軸曲率半径ｒ１４が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよい。
【０１０４】
第８レンズＬ８は負の屈折力を有する。この第８レンズＬ８の屈折力は負に限定されない。第８レンズＬ８の屈折力が正となるレンズ構成の例を数値実施例２、４、６、７、および９に示す。
【０１０５】
第８レンズＬ８は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ１５（＝Ｒ８ｆ）および像面側の面の近軸曲率半径ｒ１６（＝Ｒ８ｒ）が共に正となる形状を有する。第８レンズＬ８は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。また、本実施の形態の第８レンズＬ８は、物体側の面がレンズ周辺部において物体側に凹面を向けた形状であり、像面側の面がレンズ周辺部において像面側に凸面を向けた形状を有する。さらに、第８レンズＬ８の両面は、変曲点が設けられた非球面形状を有する。よって、本実施の形態における第８レンズＬ８は、近軸においては物体側に凸面を向けたメニスカス形状であり、レンズ周辺部においては物体側に凹面を向けたメニスカス形状である。第８レンズＬ８のこのような形状により、倍率色収差や像面湾曲を良好に補正しつつ、撮像レンズから出射した光線の像面ＩＭへの入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。なお、第８レンズＬ８の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第８レンズＬ８の形状は、近軸曲率半径ｒ１５およびｒ１６が共に負となる形状であって、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。また、第８レンズＬ８の形状としてはこの他にも、近軸曲率半径ｒ１５が正となり、近軸曲率半径ｒ１６が負となる形状であって、光軸近傍において両凸レンズとなる形状や、近軸曲率半径ｒ１５が負となり、近軸曲率半径ｒ１６が正となる形状であって、光軸近傍において両凹レンズとなる形状でもよい。
【０１０６】
第９レンズＬ９は、物体側の面の近軸曲率半径ｒ１７および像面側の面の近軸曲率半径ｒ１８（＝Ｒ９ｒ）が共に正となる形状を有する。第９レンズＬ９は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第９レンズＬ９の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第９レンズＬ９の形状としては、近軸曲率半径ｒ１７が負となり、近軸曲率半径ｒ１８が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状でもよいし、近軸曲率半径ｒ１７およびｒ１８が共に負となる形状であって、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状もよい。第９レンズＬ９の形状は、第９レンズＬ９の屈折力が負となるような形状であればよい。
【０１０７】
また、上記第９レンズＬ９の像面側の面は、変曲点が設けられた非球面形状である。ここで変曲点とは、曲線上で曲率の符号が変化する点をいい、レンズ面上の曲線で曲がる方向が変わる点を指すものとする。なお、本実施の形態に係る撮像レンズにおける第９レンズＬ９の像面側の面は、極点を有する非球面形状である。第９レンズＬ９の有するこのような形状により、軸上の色収差のみならず軸外の倍率色収差を良好に補正できるとともに、撮像レンズから出射した光線の像面ＩＭへの入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。本数値実施例１に係る撮像レンズでは、第８レンズＬ８および第９レンズＬ９の両面が、変曲点が設けられた非球面形状であるため、撮像レンズから出射した光線の入射角度をＣＲＡの範囲内に抑制しつつ、画像周辺部の諸収差をより良好に補正できる。なお、要求される光学性能や撮像レンズの小型化の程度によっては、第８レンズＬ８および第９レンズＬ９のレンズ面のうち、第９レンズＬ９の像面側の面を除く他のレンズ面を、変曲点の無い非球面形状や球面に形成するようにしてもよい。
【０１０８】
本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式（１）〜（２８）を満足する。
０＜ｆ１２３／ｆ                                      （１）
０＜ｆ４５６／ｆ                                      （２）
ｆ７８９／ｆ＜０                                      （３）
４＜ｆ１／ｆ＜２０                                    （４）
５＜ｆ１／ｆ＜１５                                  （４ａ）
０．３＜ｆ２／ｆ＜１．２                              （５）
０．５＜ｆ２／ｆ＜１．２                            （５ａ）
５＜ｆ１／ｆ２＜２０                                  （６）
７＜ｆ１／ｆ２＜１８                                （６ａ）
０．３＜ｆ１２／ｆ＜２．０                            （７）
０．５＜ｆ１２／ｆ＜１．２                          （７ａ）
−３．５＜ｆ３／ｆ＜−１．０                          （８）
０．８＜Ｒ３ｆ／Ｒ３ｒ＜３．５                        （９）
−５．０＜ｆ３／ｆ２＜−１．０                      （１０）
−３．０＜ｆ３／ｆ２＜−１．５                    （１０ａ）
４＜ｆ４／ｆ３＜２０                                （１１）
６＜ｆ４／ｆ３＜１５                              （１１ａ）
−３＜ｆ３４／ｆ＜−１                              （１２）
−４．０＜ｆ３４／ｆ１２＜−０．５                  （１３）
−３．０＜ｆ３４／ｆ１２＜−１．０                （１３ａ）
１．２＜ｆ５×ｆ６／{ｆ×（ｆ５＋ｆ６）}＜６．０    （１４）
１．４＜ｆ５×ｆ６／{ｆ×（ｆ５＋ｆ６）}＜５．６  （１４ａ）
０．２＜Ｒ８ｆ／Ｒ８ｒ＜３．０                      （１５）
０．３＜Ｔ８／Ｔ７＜３．０                          （１６）
０．４＜Ｔ８／Ｔ７＜２．０                        （１６ａ）
０．０１＜Ｄ８９／ｆ＜０．２０                      （１７）
０．０３＜Ｄ８９／ｆ＜０．１５                    （１７ａ）
２＜｜ｆ８／ｆ９｜＜５０                            （１８）
３＜｜ｆ８／ｆ９｜＜３０                          （１８ａ）
−５．０＜ｆ８９／ｆ＜−０．１                      （１９）
−３．５＜ｆ８９／ｆ＜−０．３                    （１９ａ）
０．２＜Ｒ９ｒ／ｆ＜１．０                          （２０）
−４．０＜ｆ９／ｆ＜−０．５                        （２１）
３５＜νｄ１＜７５                                  （２２）
３５＜νｄ２＜７５                                  （２３）
１５＜νｄ３＜３５                                  （２４）
３５＜νｄ９＜７５                                  （２５）
１．０＜ＴＬ／ｆ＜１．４                            （２６）
１．０＜ＴＬ／Ｈｍａｘ＜１．８                      （２７）
ｆ／Ｄｅｐ＜２．４                                  （２８）
但し、
ｆ：レンズ系全体の焦点距離
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ４：第４レンズＬ４の焦点距離
ｆ５：第５レンズＬ５の焦点距離
ｆ６：第６レンズＬ６の焦点距離
ｆ８：第８レンズＬ８の焦点距離
ｆ９：第９レンズＬ９の焦点距離
ｆ１２：第１レンズＬ１および第２レンズＬ２の合成焦点距離
ｆ３４：第３レンズＬ３および第４レンズＬ４の合成焦点距離
ｆ８９：第８レンズＬ８および第９レンズＬ９の合成焦点距離
ｆ１２３：第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、および第３レンズＬ３の合成焦点距離
ｆ４５６：第４レンズＬ４、第５レンズＬ５、および第６レンズＬ６の合成焦点距離
ｆ７８９：第７レンズＬ７、第８レンズＬ８、および第９レンズＬ９の合成焦点距離
Ｔ７：第７レンズＬ７の光軸上の厚さ
Ｔ８：第８レンズＬ８の光軸上の厚さ
νｄ１：第１レンズＬ１のアッベ数
νｄ２：第２レンズＬ２のアッベ数
νｄ３：第３レンズＬ３のアッベ数
νｄ９：第９レンズＬ９のアッベ数
Ｒ３ｆ：第３レンズＬ３の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ３ｒ：第３レンズＬ３の像面側の面の近軸曲率半径
Ｒ８ｆ：第８レンズＬ８の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ８ｒ：第８レンズＬ８の像面側の面の近軸曲率半径
Ｒ９ｒ：第９レンズＬ９の像面側の面の近軸曲率半径
Ｄ８９：第８レンズＬ８と第９レンズＬ９との間の光軸上の距離
Ｈｍａｘ：最大像高
ＴＬ：第１レンズＬ１の物体側の面から像面ＩＭまでの光軸Ｘ上の距離
（フィルタ１０は空気換算長）
Ｄｅｐ：入射瞳径
【０１０９】
なお、上記各条件式の全てを満たす必要はなく、上記各条件式のそれぞれを単独に満たすことにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。
【０１１０】
本実施の形態では各レンズのレンズ面が非球面で形成されている。これら非球面の非球面式を次式に示す。
【数１】
2020144314.tif 000003
但し、
Ｚ：光軸方向の距離
Ｈ：光軸に直交する方向の光軸からの距離
Ｃ：近軸曲率（＝１／ｒ、ｒ：近軸曲率半径）
ｋ：円錐定数
Ａｎ：第ｎ次の非球面係数
【０１１１】
次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、ｆはレンズ系全体の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角を示す。ｉは物体側より数えた面番号、ｒは近軸曲率半径、ｄは光軸上のレンズ面間の距離（面間隔）、ｎｄは基準波長５８８ｎｍにおける屈折率、νｄは当該基準波長におけるアッベ数をそれぞれ示す。なお、面番号に＊（アスタリスク）の符号が付加された面は非球面であることを示す。
【０１１２】
数値実施例１
基本的なレンズデータ
【表１】
2020144314.tif 000004
【０１１３】
f12=4.614mm
f34=-8.530mm
f89=-8.616mm
f123=7.372mm
f456=16.838mm
f789=-11.004mm
D89=0.355mm
T7=0.695mm
T8=0.574mm
TL=7.045mm
Hmax=4.65mm
Dep=2.992mm
【０１１４】
【表２】
2020144314.tif 000005
【０１１５】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.30
f456/f=2.96
f789/f=-1.94
f1/f=8.99
f2/f=0.82
f1/f2=10.99
f12/f=0.81
f3/f=-1.66
R3f/R3r=2.34
f3/f2=-2.04
f4/f3=10.62
f34/f=-1.50
f34/f12=-1.85
f5*f6/(f*(f5+f6))=2.47
R8f/R8r=1.14
T8/T7=0.83
D89/f=0.06
|f8/f9|=10.74
f89/f=-1.52
R9r/f=0.37
f9/f=-1.63
TL/f=1.24
TL/Hmax=1.51
f/Dep=1.90
このように、本数値実施例１に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１１６】
図２は、球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示した収差図である。非点収差図および歪曲収差図には基準波長（５８８ｎｍ）における収差量を示す。また、非点収差図にあってはサジタル像面（Ｓ）およびタンジェンシャル像面（Ｔ）をそれぞれ示す（図５、図８、図１１、図１４、図１７、図２０、図２３、図２６、および図２９においても同じ）。図３は、最大像高Ｈｍａｘに対する各像高の比Ｈ（以下、「像高比Ｈ」という）に対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向とに分けて示した収差図である（図６、図９、図１２、図１５、図１８、図２１、図２４、図２７、および図３０においても同じ）。図２および図３に示されるように、本数値実施例１に係る撮像レンズによれば諸収差を良好に補正できる。
【０１１７】
数値実施例２
基本的なレンズデータ
【表３】
2020144314.tif 000006
【０１１８】
f12=4.689mm
f34=-8.686mm
f89=-10.378mm
f123=7.464mm
f456=13.217mm
f789=-9.027mm
D89=0.390mm
T7=0.651mm
T8=0.570mm
TL=7.031mm
Hmax=4.67mm
Dep=3.020mm
【０１１９】
【表４】
2020144314.tif 000007
【０１２０】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.31
f456/f=2.32
f789/f=-1.58
f1/f=9.36
f2/f=0.83
f1/f2=11.31
f12/f=0.82
f3/f=-1.69
R3f/R3r=2.19
f3/f2=-2.04
f4/f3=10.39
f34/f=-1.52
f34/f12=-1.85
f5*f6/(f*(f5+f6))=1.98
R8f/R8r=0.96
T8/T7=0.88
D89/f=0.07
|f8/f9|=11.43
f89/f=-1.82
R9r/f=0.37
f9/f=-1.55
TL/f=1.23
TL/Hmax=1.51
f/Dep=1.89
このように、本数値実施例２に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１２１】
図５は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図６は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図５および図６に示されるように、本数値実施例２に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１２２】
数値実施例３
基本的なレンズデータ
【表５】
2020144314.tif 000008
【０１２３】
f12=4.624mm
f34=-8.566mm
f89=-9.056mm
f123=7.381mm
f456=11.868mm
f789=-7.997mm
D89=0.340mm
T7=0.670mm
T8=0.556mm
TL=7.040mm
Hmax=4.69mm
Dep=2.969mm
【０１２４】
【表６】
2020144314.tif 000009
【０１２５】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.29
f456/f=2.08
f789/f=-1.40
f1/f=9.30
f2/f=0.82
f1/f2=11.40
f12/f=0.81
f3/f=-1.67
R3f/R3r=2.30
f3/f2=-2.04
f4/f3=10.56
f34/f=-1.50
f34/f12=-1.85
f5*f6/(f*(f5+f6))=1.80
R8f/R8r=1.13
T8/T7=0.83
D89/f=0.06
|f8/f9|=10.34
f89/f=-1.59
R9r/f=0.36
f9/f=-1.71
TL/f=1.23
TL/Hmax=1.50
f/Dep=1.92
このように、本数値実施例３に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１２６】
図８は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図９は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図８および図９に示されるように、本数値実施例３に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１２７】
数値実施例４
基本的なレンズデータ
【表７】
2020144314.tif 000010
【０１２８】
f12=4.824mm
f34=-8.872mm
f89=-9.162mm
f123=7.692mm
f456=30.186mm
f789=-20.448mm
D89=0.453mm
T7=0.668mm
T8=0.537mm
TL=7.086mm
Hmax=4.70mm
Dep=3.037mm
【０１２９】
【表８】
2020144314.tif 000011
【０１３０】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.34
f456/f=5.26
f789/f=-3.56
f1/f=11.54
f2/f=0.84
f1/f2=13.79
f12/f=0.84
f3/f=-1.72
R3f/R3r=2.05
f3/f2=-2.06
f4/f3=10.15
f34/f=-1.55
f34/f12=-1.84
f5*f6/(f*(f5+f6))=4.00
R8f/R8r=0.97
T8/T7=0.80
D89/f=0.08
|f8/f9|=12.82
f89/f=-1.60
R9r/f=0.41
f9/f=-1.38
TL/f=1.23
TL/Hmax=1.51
f/Dep=1.89
このように、本数値実施例４に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１３１】
図１１は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図１２は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図１１および図１２に示されるように、本数値実施例４に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１３２】
数値実施例５
基本的なレンズデータ
【表９】
2020144314.tif 000012
【０１３３】
f12=4.838mm
f34=-8.852mm
f89=-7.513mm
f123=7.742mm
f456=25.174mm
f789=-17.057mm
D89=0.417mm
T7=0.677mm
T8=0.510mm
TL=7.095mm
Hmax=4.70mm
Dep=3.037mm
【０１３４】
【表１０】
2020144314.tif 000013
【０１３５】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.35
f456/f=4.39
f789/f=-2.97
f1/f=11.62
f2/f=0.84
f1/f2=13.82
f12/f=0.84
f3/f=-1.72
R3f/R3r=2.07
f3/f2=-2.05
f4/f3=9.83
f34/f=-1.54
f34/f12=-1.83
f5*f6/(f*(f5+f6))=3.43
R8f/R8r=1.12
T8/T7=0.75
D89/f=0.07
|f8/f9|=12.97
f89/f=-1.31
R9r/f=0.40
f9/f=-1.38
TL/f=1.24
TL/Hmax=1.51
f/Dep=1.89
このように、本数値実施例５に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１３６】
図１４は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図１５は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図１４および図１５に示されるように、本数値実施例５に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１３７】
数値実施例６
基本的なレンズデータ
【表１１】
2020144314.tif 000014
【０１３８】
f12=4.646mm
f34=-8.681mm
f89=-14.768mm
f123=7.330mm
f456=20.161mm
f789=-12.343mm
D89=0.334mm
T7=0.565mm
T8=0.634mm
TL=7.069mm
Hmax=4.65mm
Dep=2.881mm
【０１３９】
【表１２】
2020144314.tif 000015
【０１４０】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.27
f456/f=3.50
f789/f=-2.14
f1/f=8.35
f2/f=0.82
f1/f2=10.21
f12/f=0.81
f3/f=-1.67
R3f/R3r=2.15
f3/f2=-2.05
f4/f3=10.40
f34/f=-1.51
f34/f12=-1.87
f5*f6/(f*(f5+f6))=2.85
R8f/R8r=0.92
T8/T7=1.12
D89/f=0.06
|f8/f9|=5.81
f89/f=-2.56
R9r/f=0.38
f9/f=-1.92
TL/f=1.23
TL/Hmax=1.52
f/Dep=2.00
このように、本数値実施例６に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１４１】
図１７は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図１８は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図１７および図１８に示されるように、本数値実施例６に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１４２】
数値実施例７
基本的なレンズデータ
【表１３】
2020144314.tif 000016
【０１４３】
f12=4.636mm
f34=-8.461mm
f89=-11.815mm
f123=7.497mm
f456=37.901mm
f789=-52.326mm
D89=0.387mm
T7=0.532mm
T8=0.449mm
TL=7.128mm
Hmax=4.50mm
Dep=2.914mm
【０１４４】
【表１４】
2020144314.tif 000017
【０１４５】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.35
f456/f=6.84
f789/f=-9.45
f1/f=13.07
f2/f=0.83
f1/f2=15.83
f12/f=0.84
f3/f=-1.69
R3f/R3r=2.27
f3/f2=-2.05
f4/f3=10.30
f34/f=-1.53
f34/f12=-1.82
f5*f6/(f*(f5+f6))=4.94
R8f/R8r=0.97
T8/T7=0.84
D89/f=0.07
|f8/f9|=10.19
f89/f=-2.13
R9r/f=0.39
f9/f=-1.80
TL/f=1.29
TL/Hmax=1.58
f/Dep=1.90
このように、本数値実施例７に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１４６】
図２０は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図２１は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２０および図２１に示されるように、本数値実施例７に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１４７】
数値実施例８
基本的なレンズデータ
【表１５】
2020144314.tif 000018
【０１４８】
f12=4.601mm
f34=-8.594mm
f89=-9.272mm
f123=7.332mm
f456=35.049mm
f789=-24.335mm
D89=0.391mm
T7=0.532mm
T8=0.423mm
TL=7.164mm
Hmax=4.71mm
Dep=3.011mm
【０１４９】
【表１６】
2020144314.tif 000019
【０１５０】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.28
f456/f=6.13
f789/f=-4.25
f1/f=11.71
f2/f=0.80
f1/f2=14.70
f12/f=0.80
f3/f=-1.66
R3f/R3r=2.25
f3/f2=-2.09
f4/f3=10.55
f34/f=-1.50
f34/f12=-1.87
f5*f6/(f*(f5+f6))=4.56
R8f/R8r=1.11
T8/T7=0.80
D89/f=0.07
|f8/f9|=9.98
f89/f=-1.62
R9r/f=0.38
f9/f=-1.76
TL/f=1.25
TL/Hmax=1.52
f/Dep=1.90
このように、本数値実施例８に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１５１】
図２３は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図２４は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２３および図２４に示されるように、本数値実施例８に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１５２】
数値実施例９
基本的なレンズデータ
【表１７】
2020144314.tif 000020
【０１５３】
f12=4.544mm
f34=-8.751mm
f89=-13.472mm
f123=7.025mm
f456=29.957mm
f789=-11.511mm
D89=0.413mm
T7=0.519mm
T8=0.463mm
TL=7.397mm
Hmax=4.51mm
Dep=2.987mm
【０１５４】
【表１８】
2020144314.tif 000021
【０１５５】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.12
f456/f=4.78
f789/f=-1.84
f1/f=8.88
f2/f=0.73
f1/f2=12.24
f12/f=0.72
f3/f=-1.56
R3f/R3r=2.15
f3/f2=-2.15
f4/f3=9.67
f34/f=-1.40
f34/f12=-1.93
f5*f6/(f*(f5+f6))=3.64
R8f/R8r=0.95
T8/T7=0.89
D89/f=0.07
|f8/f9|=7.25
f89/f=-2.15
R9r/f=0.35
f9/f=-1.71
TL/f=1.18
TL/Hmax=1.64
f/Dep=2.10
このように、本数値実施例９に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１５６】
図２６は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図２７は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２６および図２７に示されるように、本数値実施例９に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１５７】
数値実施例１０
基本的なレンズデータ
【表１９】
2020144314.tif 000022
【０１５８】
f12=4.426mm
f34=-8.985mm
f89=-9.694mm
f123=6.636mm
f456=26.563mm
f789=-8.534mm
D89=0.413mm
T7=0.489mm
T8=0.461mm
TL=7.215mm
Hmax=4.50mm
Dep=2.958mm
【０１５９】
【表２０】
2020144314.tif 000023
【０１６０】
各条件式の値を以下に示す。
f123/f=1.07
f456/f=4.28
f789/f=-1.37
f1/f=7.39
f2/f=0.72
f1/f2=10.21
f12/f=0.71
f3/f=-1.61
R3f/R3r=2.12
f3/f2=-2.22
f4/f3=9.93
f34/f=-1.45
f34/f12=-2.03
f5*f6/(f*(f5+f6))=3.38
R8f/R8r=1.11
T8/T7=0.94
D89/f=0.07
|f8/f9|=9.85
f89/f=-1.56
R9r/f=0.35
f9/f=-1.69
TL/f=1.16
TL/Hmax=1.60
f/Dep=2.10
このように、本数値実施例１０に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１６１】
図２９は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものであり、図３０は像高比Ｈに対応する横収差を示したものである。図２９および図３０に示されるように、本数値実施例１０に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１６２】
以上説明した本実施の形態に係る撮像レンズは６５°以上の非常に広い画角（２ω）を有する。ちなみに、上述の数値実施例１〜１０に係る撮像レンズは７１．４°〜７８．９°の画角を有する。
【０１６３】
また近年では、撮像レンズを通じて得られた画像の任意の領域を画像処理によって拡大するデジタルズーム技術の進歩により、高画素の撮像素子と高解像度の撮像レンズとが組み合わせられることが多い。高画素の撮像素子では１画素当りの受光面積が減少することが多く、撮影した画像が暗くなる傾向にある。数値実施例１〜１０の撮像レンズのＦｎｏは１．９〜２．１と小さな値である。本実施の形態に係る撮像レンズによれば、上述のような高画素の撮像素子にも対応した十分に明るい画像を得ることができる。
【０１６４】
したがって、上記実施の形態に係る撮像レンズをスマートフォン、携帯電話機、および携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラや、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、当該カメラの高性能化と小型化の両立を図ることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１６５】
本発明は、スマートフォン、携帯電話機、および携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラ、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズに適用できる。
【符号の説明】
【０１６６】
Ｘ    光軸
ＳＴ    開口絞り
Ｌ１    第１レンズ
Ｌ２    第２レンズ
Ｌ３    第３レンズ
Ｌ４    第４レンズ
Ｌ５    第５レンズ
Ｌ６    第６レンズ
Ｌ７    第７レンズ
Ｌ８    第８レンズ
Ｌ９    第９レンズ
１０    フィルタ
ＩＭ    像面
【図１】
2020144314.tif 000024
【図２】
2020144314.tif 000025
【図３】
2020144314.tif 000026
【図４】
2020144314.tif 000027
【図５】
2020144314.tif 000028
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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