(57)【要約】【課題】板材の脱落を抑制することができる板材施工具を提供する。【解決手段】板材施工具１は、複数の板材５を下地６に固定するのに用いられる。板材施工具１は、下地６に固定される固定片２と、固定片２から延びて、下地６に固定された板材５の下地６からの離間を規制する規制片２０と、を備える。規制片２０は、板材５のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂが集合する箇所において、板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面に当接して離間を規制する。【選択図】図１
2020122351.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の板材を下地に固定するのに用いられる板材施工具であって、
前記板材施工具は、前記下地に固定される固定片と、前記固定片から延びて、前記下地に固定された前記板材の当該下地からの離間を規制する規制片と、を備え、
前記規制片は、前記板材のコーナー部が集合する箇所において、前記板材の各々のコーナー部の表面に当接して前記離間を規制する、
板材施工具。
【請求項２】
前記板材施工具は、目地を介して固定される前記板材を施工するのに用いられ、
前記規制片が前記目地と同一幅の間隔をあけて設けられて前記板材の位置決めに用いられる、
請求項１に記載の板材施工具。
【請求項３】
前記板材施工具は、突き付けて固定される前記板材を施工するのに用いられ、
前記板材の各コーナー部を規制する前記規制片が互いに離間して設けられ、これらの間で前記板材の突付け位置が視認可能となっている、
請求項１に記載の板材施工具。
【請求項４】
板材施工具を用いて複数の板材が下地に施工された板材施工構造であって、
前記板材施工具は、前記下地に固定される固定片と、前記固定片から延びて、前記下地に固定された前記板材の当該下地からの離間を規制する規制片と、を備え、
前記規制片は、４つの前記板材のコーナー部が集合する箇所において、前記４つの板材の各々のコーナー部の表面に当接して前記離間を規制している、
板材施工構造。
【請求項５】
板材施工具によって複数の板材を下地に施工する板材施工方法であって、
前記板材施工具は、前記下地に固定される固定片と、前記固定片から延びて、前記下地に固定された前記板材の表面に当接して当該板材の当該下地からの離間を規制する規制片と、を備え、
前記下地に２つの板材を左右に隣り合わせて固定する工程と、
前記２つの板材のうち、左側の板材の右上のコーナー部と、右側の板材の左上のコーナー部と、を前記板材施工具の前記規制片で規制した状態で前記板材施工具を前記下地に固定する工程と、
前記２つの板材の上方において、別の２つの板材を左右に隣り合わせて固定し、前記別の２つの板材のうち、左側の板材の右下のコーナー部と、右側の板材の左下のコーナー部と、を前記板材施工具の前記規制片で規制する工程と、を含む、
板材施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に板材施工具、板材施工構造、及び板材施工方法に関し、より詳細には複数の板材を下地に固定するのに用いられる板材施工具、板材施工構造、及び板材施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、壁面の石板等の張り付け方法を開示している。この壁面の石板等の張り付け方法では、壁面の外側や内側に石板やタイル等を張り付け施工している。具体的には、石板等を張り付ける壁面に十字状となった固定金具を所定の間隔で固着する。そして、この固定金具の石板等の厚さのほぼ半分の高さに設けた係止片に石板等のコーナー部に凹設した凹所部を挿入して順次石板等を張り付けていく。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−３３６２７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では、固定金具の係止片に石板等の凹所部を挿入しているだけであるので、固定金具による石板等の保持力が大きいとは言い難い。特に壁面の低い位置に比べて、壁面の高い位置には、強風が当たりやすい。特許文献１では、石板等はモルタルや接着剤等で壁面に張り付けられているが、接着剤等の接着力が低下した場合には、強風に煽られるなどして、石板等が壁面から脱落するおそれがある。
【０００５】
本発明の目的は、板材の脱落を抑制することができる板材施工具、板材施工構造、及び板材施工方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様に係る板材施工具は、複数の板材を下地に固定するのに用いられる。前記板材施工具は、前記下地に固定される固定片と、前記固定片から延びて、前記下地に固定された前記板材の当該下地からの離間を規制する規制片と、を備える。前記規制片は、前記板材のコーナー部が集合する箇所において、前記板材の各々のコーナー部の表面に当接して前記離間を規制する。
【０００７】
本発明の一態様に係る板材施工構造は、板材施工具を用いて複数の板材が下地に施工されている。前記板材施工具は、前記下地に固定される固定片と、前記固定片から延びて、前記下地に固定された前記板材の当該下地からの離間を規制する規制片と、を備える。前記規制片は、４つの前記板材のコーナー部が集合する箇所において、前記４つの板材の各々のコーナー部の表面に当接して前記離間を規制している。
【０００８】
本発明の一態様に係る板材施工方法では、板材施工具によって複数の板材を下地に施工する。前記板材施工具は、前記下地に固定される固定片と、前記固定片から延びて、前記下地に固定された前記板材の表面に当接して当該板材の当該下地からの離間を規制する規制片と、を備える。前記板材施工方法は、前記下地に２つの板材を左右に隣り合わせて固定する工程と、前記２つの板材のうち、左側の板材の右上のコーナー部と、右側の板材の左上のコーナー部と、を前記板材施工具の前記規制片で規制した状態で前記板材施工具を前記下地に固定する工程と、前記２つの板材の上方において、別の２つの板材を左右に隣り合わせて固定し、前記別の２つの板材のうち、左側の板材の右下のコーナー部と、右側の板材の左下のコーナー部と、を前記板材施工具の前記規制片で規制する工程と、を含む。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、板材の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具の規制片が、４つの板材の各々のコーナー部の表面を下地の向きに押さえているので、板材の脱落を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１Ａは、実施形態１に係る板材施工具の正面図である。図１Ｂは、同上の板材施工具の平面図である。図１Ｃは、同上の板材施工具の側面図である。
【図２】図２Ａは、実施形態２に係る板材施工具の正面図である。図２Ｂは、同上の板材施工具の平面図である。図２Ｃは、同上の板材施工具の側面図である。
【図３】図３Ａは、実施形態１に係る板材施工具を用いた板材施工構造の正面図である。図３Ｂは、同上の板材施工構造の断面図である。
【図４】図４Ａは、実施形態２に係る板材施工具を用いた板材施工構造の正面図である。図４Ｂは、同上の板材施工構造の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
（１）概要
本実施形態に係る板材施工具１は、複数の板材５を下地６に固定するのに用いられる（図３Ａ〜図４Ｂ参照）。板材５としては、特に限定されないが、例えば、タイルなどが挙げられる。板材５の材質も特に限定されない。
【００１２】
板材施工具１は、固定片２と、規制片２０と、を備える（図１Ａ〜図２Ｃ参照）。固定片２は、下地６に固定される。規制片２０は、固定片２から延びて、下地６に固定された板材５の下地６からの離間を規制する。規制片２０は、板材５のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂが集合する箇所において、板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面に当接して、上記の離間を規制する。なお、「当接」とは、突き当てた状態に接することを意味する。
【００１３】
本実施形態によれば、板材５の脱落を抑制することができる。すなわち、図３Ａ〜図４Ｂに示すように、板材施工具１の規制片２０が、４つの板材５１，５２，５３，５４の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を下地６の向きに押さえているので、板材５の脱落を抑制することができる。
【００１４】
（２）詳細
（２．１）板材施工具
本実施形態に係る板材施工具１は、複数の板材５を下地６に固定するのに用いられる（図３Ａ〜図４Ｂ参照）。つまり、板材施工具１は、板材施工構造１０を形成する施工に用いられる。板材施工具１は、外装及び内装のいずれの用途にも使用可能である。以下では、板材施工具１を外装用に使用する場合について説明するが、これには限定されない。
【００１５】
図３Ａ及び図３Ｂに示す板材施工構造１０では、複数の板材５は、目地７を介して固定されている。換言すると、複数の板材５は、隙間をあけて横目地７１及び縦目地７２を形成して固定されている。以下、実施形態１では、目地形成用の板材施工具１について説明する。この場合、横目地７１を左右方向（水平方向）、及び縦目地７２を上下方向（鉛直方向）として説明するが、横目地７１及び縦目地７２は、それぞれ左右方向及び上下方向に対して傾斜していてもよい。つまり、目地形成用の板材施工具１は、傾斜させた状態で使用可能である。
【００１６】
一方、図４Ａ及び図４Ｂに示す板材施工構造１０では、複数の板材５は、突き付けられて固定されている。換言すると、複数の板材５は、ほぼ隙間をあけずに密接されて固定されている。ここで、「ほぼ隙間をあけずに」とは、目地７の幅に相当する程度の隙間をあけずに、という意味である。実際には、板材５の寸法変動があるため、１ｍｍ程度の隙間をあける場合がある。以下、実施形態２では、突付け用の板材施工具１について説明する。なお、突付け用の板材施工具１も、傾斜させた状態で使用可能である。
【００１７】
（２．１．１）実施形態１
図１Ａ〜図１Ｃに本実施形態に係る板材施工具１を示す。板材施工具１は、複数の板材５を目地７を介して固定するのに用いられる（図３Ａ及び図３Ｂ参照）。図３Ａ及び図３Ｂでは、板材施工具１は、複数の板材５を格子状に固定している。
【００１８】
板材施工具１は、固定片２と、規制片２０と、を備える。規制片２０は、目地７と同一幅の間隔をあけて設けられている。規制片２０は、板材５の位置決めにも用いられる。具体的には、規制片２０は、４つの接続片３と、４つの押え片４と、を含む。規制片２０は、板材施工具１は、例えば、ステンレス板を適宜、切断加工及び曲げ加工することにより製造可能である。
【００１９】
固定片２は、平板状であり、下地６に固定される部位である。固定片２は、２つの短辺２ａ，２ｃと、２つの長辺２ｂ，２ｄと、を有する矩形状に形成されている（図１Ａ〜図１Ｃ参照）。２つの短辺２ａ，２ｃの長さは、目地７（具体的には横目地７１）の幅と同一幅である。厳密に同一幅でなくてもよい。一方、２つの長辺２ｂ，２ｄの長さは、目地７（具体的には縦目地７２）の幅よりも長い。横目地７１及び縦目地７２の幅は同じでも異なっていてもよい。固定片２の略中央には、ビス孔２ｅが設けられている。
【００２０】
４つの接続片３は、第１接続片３１と、第２接続片３２と、第３接続片３３と、第４接続片３４とからなる。４つの接続片３は、固定片２からほぼ同じ向きに突出している。
【００２１】
固定片２の２つの長辺２ｂ，２ｄの各々から２つの接続片３が突出している。具体的には、固定片２の一方の長辺２ｂから、第１接続片３１及び第２接続片３２が突出している。また固定片２の他方の長辺２ｄから、第３接続片３３及び第４接続片３４が突出している。４つの接続片３は、固定片２に対してほぼ垂直な方向に突出している。４つの接続片３の突出寸法は、板材５の厚みにほぼ等しい。
【００２２】
第１接続片３１と第４接続片３４とが対向し、第２接続片３２と第３接続片３３とが対向している。第１接続片３１及び第４接続片３４の対向している面同士の間隔は、目地７（具体的には横目地７１）の幅にほぼ等しい。同様に、第２接続片３２及び第３接続片３３の対向している面同士の間隔も、目地７（具体的には横目地７１）の幅にほぼ等しい。このように、４つの接続片３で挟まれた箇所に、容易に目地７（具体的には横目地７１）を形成することができる。
【００２３】
第１接続片３１及び第２接続片３２は、ほぼ同一平面上に存在する。一方、第３接続片３３及び第４接続片３４も、ほぼ同一平面上に存在する。
【００２４】
同一の長辺２ｂ（又は２ｄ）における２つの接続片３１，３２（又は３３，３４）間の距離は目地７（具体的には縦目地７２）の幅と同一幅である。厳密に同一幅でなくてもよい。換言すれば、第１接続片３１の内側縁３１ａと、第２接続片３２の内側縁３２ａとの間の間隔は、目地７（具体的には縦目地７２）の幅にほぼ等しい。第３接続片３３の内側縁３３ａと、第４接続片３４の内側縁３４ａとの間の間隔は、目地７（具体的には縦目地７２）の幅にほぼ等しい。
【００２５】
４つの押え片４は、第１押え片４１と、第２押え片４２と、第３押え片４３と、第４押え片４４とからなる。４つの押え片４の各々は、４つの接続片３の各々の先端から固定片２に対して平行に突出している。厳密に平行でなくてもよい。さらに４つの押え片４の各々は、４つの接続片３の各々の先端から固定片２と対向しない向きに突出している。
【００２６】
具体的には、第１押え片４１は、第１接続片３１の先端から固定片２と逆向きに突出している。第２押え片４２は、第２接続片３２の先端から固定片２と逆向きに突出している。つまり、第１押え片４１と第２押え片４２とは同じ向きに突出している。
【００２７】
一方、第３押え片４３は、第３接続片３３の先端から固定片２と逆向きに突出している。第４押え片４４は、第４接続片３４の先端から固定片２と逆向きに突出している。つまり、第３押え片４３と第４押え片４４とは同じ向きに突出している。
【００２８】
このように、第１押え片４１及び第２押え片４２の組と、第３押え片４３及び第４押え片４４の組とは、相互に離れる向きに突出している。４つの押え片４は、各接続片３に対してほぼ垂直な方向に突出している。４つの押え片４は、ほぼ同一平面上に存在する。ここで、固定片２を含む平面と、４つの押え片４を含む平面との間の間隔は、板材５の厚みにほぼ等しい。
【００２９】
４つの押え片４は、対称となる位置に配置されている。すなわち、目地７の中心線に関して、４つの押え片４は、線対称となる位置に配置されている。具体的には、横目地７１の中心線に関して、第１押え片４１と第４押え片４４とは線対称であり、第２押え片４２と第３押え片４３とは線対称である。また縦目地７２の中心線に関して、第１押え片４１と第２押え片４２とは線対称であり、第３押え片４３と第４押え片４４とは線対称である。さらにビス孔２ｅの中心に対して、４つの押え片４は、点対称となる位置に配置されている。具体的には、ビス孔２ｅの中心に関して、第１押え片４１と第３押え片４３とは点対称であり、第２押え片４２と第４押え片４４とは点対称である。
【００３０】
板材施工具１は、位置決め手段を備える。位置決め手段は、４つの板材５の位置を決める手段である。４つの板材５は、第１板材５１と、第２板材５２と、第３板材５３と、第４板材５４とからなる。位置決め手段は、４つの接続片３と、４つの押え片４とで構成される。
【００３１】
４つの押え片は、次のようにして位置決め手段として機能し得る。すなわち、図３Ａに示すように、第１板材５１の左端面と、第１押え片４１の内側縁４１ａとを揃える。また第２板材５２の右端面と、第２押え片４２の内側縁４２ａとを揃える。また第３板材５３の右端面と、第３押え片４３の内側縁４３ａとを揃える。また第４板材５４の左端面と、第４押え片４４の内側縁４４ａとを揃える。これらの一連の作業を作業者が目視により確認して行うことが可能である。このように、対称に配置された４つの押え片４の位置を基準にして４つの板材５を整然と配置することができる。４つの押え片４の内側縁４１ａ，４２ａ，４３ａ，４４ａを基準にすることで、容易に目地７（縦目地７２）を形成することができる。
【００３２】
一方、４つの接続片３は、次のようにして位置決め手段として機能し得る。すなわち、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、第１板材５１の下端面を第１接続片３１の上面に突き当てる。また第２板材５２の下端面を第２接続片３２の上面に突き当てる。また第３板材５３の上端面を第３接続片３３の下面に突き当てる。また第４板材５４の上端面を第４接続片３４の下面に突き当てる。このように、４つの板材５の端面を接続片３に突き当てることで、４つの板材５の位置を物理的に規制することができる。
【００３３】
４つの押え片４は、複数の板材５のうち４つの板材５が集合する箇所において、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を押さえるように構成されている（図３Ａ及び図３Ｂ参照）。このようにして、板材５の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具１の規制片２０（特に４つの押え片４）が、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を下地６の向きに押さえているので、板材５の脱落を抑制することができる。
【００３４】
（２．１．２）実施形態２
図２Ａ〜図２Ｃに本実施形態に係る板材施工具１を示す。板材施工具１は、複数の板材５を突き付けて固定するのに用いられる（図４Ａ及び図４Ｂ参照）。図４Ａ及び図４Ｂでは、板材施工具１は、複数の板材５を格子状に突き付けて固定しているが、千鳥状に突き付けて固定してもよい。
【００３５】
板材施工具１は、固定片２と、規制片２０と、を備える。規制片２０は、板材５の各コーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂを規制する。規制片２０は、互いに離間して設けられている。これらの間で板材５の突付け位置が視認可能となっている。具体的には、規制片２０は、１つの接続片３と、４つの押え片４と、を含む。板材施工具１は、例えば、ステンレス板を適宜、切断加工及び曲げ加工することにより製造可能である。
【００３６】
固定片２は、平板状であり、下地６に固定される部位である。固定片２は、横長の矩形状に形成されている。固定片２には、３つのビス孔２ｅが等間隔で横方向に設けられている。
【００３７】
接続片３は、固定片２から突出している。接続片３は、固定片２に対してほぼ垂直な方向に突出している。接続片３の突出寸法は、板材５の厚みにほぼ等しい。
【００３８】
４つの押え片４は、第１押え片４１と、第２押え片４２と、第３押え片４３と、第４押え片４４とからなる。４つの押え片４は、接続片３の先端から固定片２に対して平行に突出している。厳密に平行でなくてもよい。
【００３９】
４つの押え片４のうち、２つの押え片４と、残り２つの押え片４とが互いに逆向きに１つの接続片３の先端から突出している。具体的には、第１押え片４１及び第２押え片４２は、接続片３の先端から固定片２と対向する向きに突出している。また第３押え片４３及び第４押え片４４は、接続片３の先端から固定片２と対向しない向きに突出している。第１押え片４１及び第２押え片４２は、第３押え片４３と第４押え片４４との間に位置する。
【００４０】
このように、第１押え片４１及び第２押え片４２の組と、第３押え片４３及び第４押え片４４の組とは、相互に離れる向きに突出している。４つの押え片４は、接続片３に対してほぼ垂直な方向に突出している。
【００４１】
４つの押え片４は、ほぼ同一平面上に存在する。ここで、固定片２を含む平面と、４つの押え片４を含む平面との間の間隔は、板材５の厚みにほぼ等しい。
【００４２】
４つの押え片４は、対称となる位置に配置されている。すなわち、図４Ａに示すように、直線Ｌに関して、４つの押え片４は、線対称となる位置に配置されている。具体的には、直線Ｌに関して、第１押え片４１と第２押え片４２とは線対称であり、第３押え片４３と第４押え片４４とは線対称である。なお、直線Ｌは、２つの板材５を左右方向に並べて突き付けたときの境界線と同じ位置に存在する。
【００４３】
板材施工具１は、位置決め手段を備える。位置決め手段は、４つの板材５の位置を決める手段である。４つの板材５は、第１板材５１と、第２板材５２と、第３板材５３と、第４板材５４とからなる。位置決め手段は、１つの接続片３と、４つの押え片４とで構成される。
【００４４】
４つの押え片は、次のようにして位置決め手段として機能し得る。すなわち、第１押え片４１の内側縁４１ａと、第２押え片４２の内側縁４２ａとの間のほぼ中央に、第１板材５１と第２板材５２とを突き付けたときの境界線が位置するようにする。また第３押え片４３の内側縁４３ａと、第４押え片４４の内側縁４４ａとの間のほぼ中央に、第３板材５３と第４板材５４とを突き付けたときの境界線が位置するようにする。これにより、第１板材５１と第２板材５２とを突き付けたときの境界線と、第３板材５３と第４板材５４とを突き付けたときの境界線とがほぼ一致して上下方向に連なる。これらの一連の作業を作業者が目視により確認して行うことが可能である。つまり、隣り合う板材５同士の突付け位置が視認可能となっている。このように、対称に配置された４つの押え片４の位置を基準にして４つの板材５を整然と配置することができる。４つの押え片４の内側縁４１ａ，４２ａ，４３ａ，４４ａを基準にすることで、左右方向において容易に板材５同士を突き付けることができる。
【００４５】
一方、接続片３は、次のようにして位置決め手段として機能し得る。すなわち、第１板材５１及び第２板材５２の下端面を接続片３の上面に突き当てる。また第３板材５３及び第４板材５４の上端面を接続片３の下面に突き当てる。このように、４つの板材５の端面を接続片３に突き当てることで、４つの板材５の位置を物理的に規制することができる。
【００４６】
４つの押え片４は、複数の板材５のうち４つの板材５が集合する箇所において、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を押さえるように構成されている（図４Ａ及び図４Ｂ参照）。このようにして、板材５の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具１の規制片２０（特に４つの押え片４）が、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を下地６の向きに押さえているので、板材５の脱落を抑制することができる。
【００４７】
（２．２）板材施工構造
（２．２．１）実施形態１．２
図３Ａ及び図３Ｂに本実施形態に係る板材施工構造１０を示す。本実施形態に係る板材施工構造１０は、実施形態１に係る板材施工具１を用いて複数の板材５が下地６に施工されている。
【００４８】
板材５は、矩形板状の部材である。板材５の具体例として、タイルなどが挙げられるが、特に限定されない。板材５の材質も特に限定されない。下地６としては、特に限定されないが、例えば、合板などが挙げられる。
【００４９】
複数の板材５は、接着剤などで下地６に張り付けられている。板材施工具１は、複数の板材５のうち４つの板材５が集合する箇所に固定されている。換言すると、板材施工具１は、横目地７１と縦目地７２とが十字状に交差する箇所に固定されている。固定片２のビス孔２ｅに挿通されたビス８により、板材施工具１は下地６に固定されている。
【００５０】
第１板材５１と第４板材５４との間、及び第２板材５２と第３板材５３との間には、横目地７１が形成されている。第１板材５１と第２板材５２との間、及び第３板材５３と第４板材５４との間には、縦目地７２が形成されている。これらの目地７には適宜、バックアップ材９１及びシーリング材９２が充填されている。バックアップ材９１を充填せずに、シーリング材９２のみを充填してもよい。
【００５１】
規制片２０は、４つの板材５のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂが集合する箇所において、４つの板材５の各々のコーナー部の表面に当接して、板材５の下地６からの離間を規制している。具体的には、４つの押え片４は、複数の板材５のうち４つの板材５が集合する箇所において、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を押さえている。コーナー部５１ｃは、第１板材５１の表面の左下隅の部分である。コーナー部５２ｄは、第２板材５２の表面の右下隅の部分である。コーナー部５３ａは、第３板材５３の表面の右上隅の部分である。コーナー部５４ｂは、第４板材５４の表面の左上隅の部分である。なお、図示省略しているが、各板材５において残り３つのコーナー部の表面も、別の板材施工具１で押さえられていてもよい。
【００５２】
本実施形態に係る板材施工構造１０によれば、板材５の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具１の規制片２０（４つの押え片４）が、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を下地６の向きに押さえているので、板材５の脱落を抑制することができる。
【００５３】
本実施形態に係る板材施工構造１０は、建築物の低い位置（例えば１階部分）に形成されていてもよいが、高い位置（２階以上の部分）に形成されていると、より有効である。低い位置に比べて、高い位置には強風が当たりやすい。しかしながら、本実施形態では、板材施工具１の４つの押え片４が、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を下地６の向きに押さえているので、接着剤等の接着力が低下したり、強風に煽られたりしても、板材５が脱落しにくい。なお、板材施工構造１０が建築物の高い位置に形成されていると、地上から建築物を見たときに、板材施工具１の４つの押え片４が目立ちにくくなるという利点もある。
【００５４】
（２．２．２）実施形態２．２
図４Ａ及び図４Ｂに本実施形態に係る板材施工構造１０を示す。本実施形態に係る板材施工構造１０は、実施形態２に係る板材施工具１を用いて複数の板材５が下地６に施工されている。なお、実施形態１．２と共通する事項については説明を適宜省略する。
【００５５】
複数の板材５は、接着剤などで下地６に張り付けられている。板材施工具１は、複数の板材５のうち４つの板材５が集合する箇所に固定されている。換言すると、板材施工具１は、４つの板材５が十字状に突き付けられた箇所に固定されている。固定片２のビス孔２ｅに挿通されたビス８により、板材施工具１は下地６に固定されている。
【００５６】
第１板材５１と第４板材５４との間、及び第２板材５２と第３板材５３との間には、板材施工具１の接続片３が介在している。このように、第１板材５１と第４板材５４とは上下方向においてほぼ突き付けられている。同様に、第２板材５２と第３板材５３とは上下方向においてほぼ突き付けられている。
【００５７】
第１板材５１と第２板材５２とは、左右方向においてほぼ突き付けられている。同様に、第３板材５３と第４板材５４とは、左右方向においてほぼ突き付けられている。
【００５８】
規制片２０は、４つの板材５のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂが集合する箇所において、４つの板材５の各々のコーナー部の表面に当接して、板材５の下地６からの離間を規制している。具体的には、４つの押え片４は、複数の板材５のうち４つの板材５が集合する箇所において、４つの板材５の各々のコーナー部５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂの表面を押さえている。なお、図示省略しているが、各板材５において残り３つのコーナー部の表面も、別の板材施工具１で押さえられていてもよい。
【００５９】
本実施形態に係る板材施工構造１０によれば、実施形態１．２に係る板材施工構造１０と同様に、板材５の脱落を抑制することができる。
【００６０】
（２．３）板材施工方法
（２．３．１）実施形態１．３
本実施形態に係る板材施工方法は、図３Ａ及び図３Ｂに示す板材施工構造１０を形成する方法である。本実施形態に係る板材施工方法は、以下の第１〜第３工程を含む。
【００６１】
第１工程は、下地６に２つの板材５３，５４を左右に隣り合わせて固定する工程である。具体的には、第３板材５３及び第４板材５４の上端面の高さを揃えつつ、左右方向において隙間をあけて、第３板材５３及び第４板材５４を下地６に接着剤などで張り付けて固定する。図３Ａでは、第３板材５３を左側に配置し、第４板材５４を右側に配置している。上記の隙間は、目地７（具体的には縦目地７２）の幅とほぼ同じである。
【００６２】
第２工程は、下地６に固定された隣り合う２つの板材５３，５４のコーナー部５３ａ，５４ｂの表面を板材施工具１で押さえる工程である。すなわち、２つの板材５３，５４のうち、左側の第３板材５３の右上のコーナー部５３ａの表面と、右側の第４板材５４の左上のコーナー部５４ｂの表面と、を板材施工具１の規制片２０で規制した状態で、板材施工具１を下地６に固定する。
【００６３】
具体的には、２つの板材５３，５４のうち、左側の第３板材５３の右上のコーナー部５３ａの表面と、右側の第４板材５４の左上のコーナー部５４ｂの表面と、を板材施工具１の２つの押え片４（それぞれ第３押え片４３，第４押え片４４）で押さえる。このとき、第３板材５３の上端面に第３接続片３３の下面を突き当てつつ、第３板材５３の右端面と第３押え片４３の内側縁４３ａとが揃っているか確認する。同様に、第４板材５４の上端面に第４接続片３４の下面を突き当てつつ、第４板材５４の左端面と第４押え片４４の内側縁４４ａとが揃っているか確認する。これにより、縦目地７２の幅を確保することが可能である。
【００６４】
さらに固定片２のビス孔２ｅにビス８を挿通し、このビス８により板材施工具１を下地６に固定する。
【００６５】
第３工程は、下地６に固定された隣り合う２つの板材５の上方に、別の２つの板材５を設置する工程である。すなわち、２つの板材５（具体的には第３板材５３及び第４板材５４）の上方において、別の２つの板材５（具体的には第１板材５１及び第２板材５２）を左右に隣り合わせて固定する。
【００６６】
図３Ａでは、第２板材５２を左側に配置し、第１板材５１を右側に配置している。このとき、第２板材５２を第２接続片３２上に載せるだけで、上下方向の位置決めがなされる。同様に、第１板材５１を第１接続片３１上に載せるだけで、上下方向の位置決めがなされる。これにより、横目地７１の幅を確保することが可能である。
【００６７】
また第２板材５２の右端面と第２押え片４２の内側縁４２ａとを揃える。同様に、第１板材５１の左端面と第１押え片４１の内側縁４１ａとを揃える。これにより、縦目地７２の幅を確保することが可能である。
【００６８】
上記のように、第１板材５１及び第２板材５２の位置決めを行いつつ、第１板材５１及び第２板材５２を下地６に接着剤などで張り付けて固定する。この状態で、左側の第２板材５２の右下のコーナー部５２ｄの表面と、右側の第１板材５１の左下のコーナー部５１ｃの表面と、を板材施工具１の規制片２０で規制する。
【００６９】
具体的には、左側の第２板材５２の右下のコーナー部５２ｄの表面と、右側の第１板材５１の左下のコーナー部５１ｃの表面と、が板材施工具１の残り２つの押え片４（具体的には第１押え片４１及び第２押え片４２）で押さえられている。適宜、目地７にバックアップ材９１及びシーリング材９２を充填する。バックアップ材９１を充填せずに、シーリング材９２のみを充填してもよい。
【００７０】
第１〜第３工程を経て、板材施工具１によって複数の板材５を下地６に固定する。上記のようにして、板材施工構造１０を形成することができる。本実施形態に係る板材施工方法は、建築物の少なくとも高い位置で実施されればよい。もちろん低い位置で実施されてもよい。
【００７１】
（２．３．２）実施形態２．３
本実施形態に係る板材施工方法は、図４Ａ及び図４Ｂに示す板材施工構造１０を形成する方法である。本実施形態に係る板材施工方法は、以下の第１〜第３工程を含む。なお、実施形態１．３と共通する事項については説明を適宜省略する。
【００７２】
第１工程は、下地６に２つの板材５３，５４を左右に隣り合わせて固定する工程である。具体的には、第３板材５３及び第４板材５４の上端面の高さを揃えつつ、左右方向において隙間をあけずに突き付けて、第３板材５３及び第４板材５４を下地６に接着剤などで張り付けて固定する。図４Ａでは、第３板材５３を左側に配置し、第４板材５４を右側に配置している。
【００７３】
第２工程は、下地６に固定された隣り合う２つの板材５３，５４のコーナー部５３ａ，５４ｂの表面を板材施工具１で押さえる工程である。すなわち、２つの板材５３，５４のうち、左側の第３板材５３の右上のコーナー部５３ａの表面と、右側の第４板材５４の左上のコーナー部５４ｂの表面と、を板材施工具１の２つの押え片４（それぞれ第３押え片４３，第４押え片４４）で押さえる。このとき、第３板材５３の上端面、及び第４板材５４の上端面に、接続片３の下面を突き当てる。このとき、第３板材５３と第４板材５４とを突き付けたときの境界線が、第３押え片４３の内側縁４３ａと第４押え片４４の内側縁４４ａとの間のほぼ中央に位置しているか確認する。
【００７４】
さらに固定片２のビス孔２ｅにビス８を挿通し、このビス８により板材施工具１を下地６に固定する。
【００７５】
第３工程は、下地６に固定された隣り合う２つの板材５の上方に、別の２つの板材５を設置する工程である。すなわち、２つの板材５（具体的には第３板材５３及び第４板材５４）の上方において、別の２つの板材５（具体的には第１板材５１及び第２板材５２）を左右に隣り合わせて固定する。
【００７６】
図４Ａでは、第２板材５２を左側に配置し、第１板材５１を右側に配置している。このとき、第２板材５２及び第１板材５１を接続片３上に載せるだけで、上下方向の位置決めがなされる。そして、第２板材５２及び第１板材５１を左右方向において隙間をあけずに突き付ける。このとき、第２板材５２と第１板材５１とを突き付けたときの境界線が、第２押え片４２の内側縁４２ａと第１押え片４１の内側縁４１ａとの間のほぼ中央に位置しているか確認する。これにより、第２板材５２と第１板材５１との境界線と、第３板材５３と第４板材５４との境界線とが、縦方向において連なる。
【００７７】
そして、第３板材５３及び第４板材５４を下地６に接着剤などで張り付けて固定する。左側の第２板材５２の右下のコーナー部５２ｄの表面と、右側の第１板材５１の左下のコーナー部５１ｃの表面と、が板材施工具１の残り２つの押え片４（具体的には第１押え片４１及び第２押え片４２）で押さえられる。
【００７８】
第１〜第３工程を経て、板材施工具１によって複数の板材５を下地６に固定する。上記のようにして、板材施工構造１０を形成することができる。本実施形態に係る板材施工方法は、建築物の少なくとも高い位置で実施されればよい。もちろん低い位置で実施されてもよい。
【００７９】
（３）まとめ
上記実施形態から明らかなように、本発明は、下記の態様を含む。以下では、実施形態との対応関係を明示するためだけに、符号を括弧付きで付している。
【００８０】
第１の態様に係る板材施工具（１）は、複数の板材（５）を下地（６）に固定するのに用いられる。前記板材施工具（１）は、前記下地（６）に固定される固定片（２）と、前記固定片（２）から延びて、前記下地（６）に固定された前記板材（５）の当該下地（６）からの離間を規制する規制片（２０）と、を備える。前記規制片（２０）は、前記板材（５）のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）が集合する箇所において、前記板材（５）の各々のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）の表面に当接して前記離間を規制する。
【００８１】
この態様によれば、板材（５）の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具（１）の規制片（２０）が、板材（５）の各々のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）の表面を下地（６）の向きに押さえているので、板材（５）の脱落を抑制することができる。
【００８２】
第２の態様に係る板材施工具（１）は、第１の態様において、目地（７；７１，７２）を介して固定される前記板材（５）を施工するのに用いられる。前記規制片（２０）が前記目地（７）と同一幅の間隔をあけて設けられて前記板材（５）の位置決めに用いられる。
【００８３】
この態様によれば、容易に目地（７）を形成することができる。
【００８４】
第３の態様に係る板材施工具（１）は、第１の態様において、突き付けて固定される前記板材（５）を施工するのに用いられる。前記板材（５）の各コーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）を規制する前記規制片（２０）が互いに離間して設けられ、これらの間で前記板材（５）の突付け位置が視認可能となっている。
【００８５】
この態様によれば、容易に板材（５）同士を突き付けることができる。
【００８６】
第４の態様に係る板材施工構造（１０）は、板材施工具（１）を用いて複数の板材（５）が下地（６）に施工されている。前記板材施工具（１）は、前記下地（６）に固定される固定片（２）と、前記固定片（２）から延びて、前記下地（６）に固定された前記板材（５）の当該下地（６）からの離間を規制する規制片（２０）と、を備える。前記規制片（２０）は、４つの前記板材（５；５１，５２，５３，５４）のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）が集合する箇所において、前記４つの板材（５；５１，５２，５３，５４）の各々のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）の表面に当接して前記離間を規制している。
【００８７】
この態様によれば、板材（５）の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具（１）の規制片（２０）が、４つの板材（５；５１，５２，５３，５４）の各々のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）の表面を下地（６）の向きに押さえているので、板材（５）の脱落を抑制することができる。
【００８８】
第５の態様に係る板材施工方法では、板材施工具（１）によって複数の板材（５）を下地（６）に施工する。前記板材施工具（１）は、前記下地（６）に固定される固定片（２）と、前記固定片（２）から延びて、前記下地（６）に固定された前記板材（５）の表面に当接して当該板材（５）の当該下地（６）からの離間を規制する規制片（２０）と、を備える。前記板材施工方法は、前記下地（６）に２つの板材（５３，５４）を左右に隣り合わせて固定する工程と、前記２つの板材（５３，５４）のうち、左側の板材（５３）の右上のコーナー部（５３ａ）と、右側の板材（５４）の左上のコーナー部（５４ｂ）と、を前記板材施工具（１）の前記規制片（２０）で規制した状態で前記板材施工具（１）を前記下地（６）に固定する工程と、前記２つの板材（５３，５４）の上方において、別の２つの板材（５１，５２）を左右に隣り合わせて固定し、前記別の２つの板材（５１，５２）のうち、左側の板材（５２）の右下のコーナー部（５２ｄ）と、右側の板材（５１）の左下のコーナー部（５１ｃ）と、を前記板材施工具（１）の前記規制片（２０）で規制する工程と、を含む。
【００８９】
この態様によれば、板材（５）の脱落を抑制することができる。すなわち、板材施工具（１）の規制片（２０）が、４つの板材（５；５１，５２，５３，５４）の各々のコーナー部（５１ｃ，５２ｄ，５３ａ，５４ｂ）の表面を下地（６）の向きに押さえているので、板材（５）の脱落を抑制することができる。
【符号の説明】
【００９０】
１  板材施工具
２  固定片
２０  規制片
５  板材
５１ｃ  コーナー部
５２ｄ  コーナー部
５３ａ  コーナー部
５４ｂ  コーナー部
６  下地
７  目地
【図１】
2020122351.tif 000003
【図２】
2020122351.tif 000004
【図３】
2020122351.tif 000005
【図４】
2020122351.tif 000006