(57)【要約】      （修正有）【課題】送風効率を向上することができるインペラを提供する。【解決手段】インペラ２は、上下に延びる中心軸回りに回転可能であり、下方に向かうにつれて径方向外方に広がるベース部２１と、前記ベース部の上面において周方向に配列され、上方に向かうにつれて周方向一方に延びる複数の第１ブレード２２と、周方向に隣接する前記第１ブレードの周方向間に配置され、上方に向かうにつれて周方向一方に延びる複数の第２ブレード２３と、を有し、前記第２ブレードの径方向外端は、周方向に隣接する前記第１ブレードにおける径方向外端の周方向中間よりも、周方向一方側に配置される。【選択図】図６
2020197214.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下に延びる中心軸回りに回転可能であり、
下方に向かうにつれて径方向外方に広がるベース部と、
前記ベース部の上面において周方向に配列され、上方に向かうにつれて周方向一方に延びる複数の第１ブレードと、
周方向に隣接する前記第１ブレードの周方向間に配置され、上方に向かうにつれて周方向一方に延びる複数の第２ブレードと、
を有し、
前記第２ブレードの径方向外端は、周方向に隣接する前記第１ブレードにおける径方向外端の周方向中間よりも、周方向一方側に配置される、インペラ。
【請求項２】
前記第１ブレードの径方向内縁は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる、請求項１に記載のインペラ。
【請求項３】
前記第１ブレードの径方向外縁は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる、請求項1又は２に記載のインペラ。
【請求項４】
径方向外方から前記第１ブレードを見た際に、前記第１ブレードの上縁の上部は、周方向他方側に凸の曲面であり、前記第１ブレードの上縁の下部は、周方向一方側に凸の曲面である、請求項１から３のいずれかに記載のインペラ。
【請求項５】
前記第２ブレードの径方向内縁は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる、請求項１から４のいずれかに記載のインペラ。
【請求項６】
前記第２ブレードの径方向外縁は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる、請求項１から５のいずれかに記載のインペラ。
【請求項７】
平面視において、前記第２ブレードの径方向内縁は、径方向外方に向かうにつれて周方向一方側に配置されている、請求項１から６のいずれかに記載のインペラ。
【請求項８】
径方向外方から前記第２ブレードを見た際に、前記第２ブレードの上縁は、周方向一方側に凸の曲面である、請求項１から７のいずれかに記載のインペラ。
【請求項９】
平面視において、前記第１ブレードの径方向内縁は、中心軸から放射状に延びる仮想線に沿って配置されている、請求項１から８のいずれかに記載のインペラ。
【請求項１０】
平面視において、少なくとも一つの前記第２ブレードの径方向内縁における径方向外端は、前記仮想線上に配置されている、請求項９に記載のインペラ。
【請求項１１】
径方向外方から前記インペラを見た際に、前記第２ブレードの上端は、前記第１ブレードの上端と前記第１ブレードの下端との軸方向中点よりも上方に配置されている、請求項１から１０のいずれかに記載のインペラ。
【請求項１２】
平面視において、前記ベース部と前記第１ブレードの周方向他方の面との第１接続領域における曲率半径の最小値は、前記ベース部と前記第２ブレードの周方向他方の面との第２接続領域における曲率半径の最小値よりも小さい、請求項１から１１のいずれかに記載のインペラ。
【請求項１３】
前記第１ブレードの径方向外端は周方向等間隔に配置されており、前記第２ブレードの径方向外端は周方向等間隔に配置されている、請求項１から１２のいずれかに記載のインペラ。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれかに記載のインペラを有する、送風装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の送風装置を有する、掃除機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インペラ、送風装置、及び、掃除機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のインペラとして、電動送風機に備えられ、羽根車の比速度Ｎｓ（ｍｉｎ−１、ｍ３／ｍｉｎ、ｍ  基準）＝回転速度Ｎ×√（流量Ｑ）÷揚程Ｈ３／４＝１２００未満であって、羽根車の入口面積は、羽根車の出口面積よりも大きいものが知られている（特許文献１）。
【０００３】
従来のインペラにおいては、上記構成によって、羽根車の出口において流体の運動エネルギーを静圧に変換することで効率を向上させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１３３１０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のインペラにおいては、より送風効率を向上させることが求められている。
【０００６】
上記状況に鑑み、本発明は、送風効率をより向上することができるインペラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の例示的な実施形態に係るインペラは、上下に延びる中心軸回りに回転可能であり、下方に向かうにつれて径方向外方に広がるベース部と、前記ベース部の上面において周方向に配列され、上方に向かうにつれて周方向一方に延びる複数の第１ブレードと、周方向に隣接する前記第１ブレードの周方向間に配置され、上方に向かうにつれて周方向一方に延びる複数の第２ブレードと、を有し、前記第２ブレードの径方向外端は、周方向に隣接する前記第１ブレードにおける径方向外端の周方向中間よりも、周方向一方側に配置される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のインペラによれば、送風効率をより向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の例示的な実施形態に係る掃除機の斜視図である。
【図２】図２は、本発明の例示的な実施形態に係る送風装置の斜視図である。
【図３】図３は、本発明の例示的な実施形態に係る送風装置の縦断面図である。
【図４】図４は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラの斜視図である。
【図５】図５は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラの正面図である。
【図６】図６は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラの平面図である。
【図７】図７は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラの縦断面図である。
【図８】図８は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の例示的な実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、本明細書では、送風装置Ｂの中心軸Ｊが延びる方向を「上下方向」または「軸方向」、送風装置Ｂの中心軸Ｊに直交する方向を「径方向」、送風装置Ｂの中心軸Ｊを中心とする円弧に沿う方向を「周方向」とそれぞれ称する。ただし、上記の「上下方向」は、実際に機器に組み込まれる際の送風装置Ｂの方向を限定しない。また、図面においては、便宜上、寸法等の図面の記載内容が実際の構造と異なる場合がある。さらに、図面においては、便宜上、ハッチングを省略することがある。なお、本明細書においては、上下方向、軸方向、径方向、周方向等の単語は、厳密にそれらの方向のみを指すのではなく、それらの方向から少し傾いた方向も含むものとする。
【００１１】
また、本明細書では、掃除機Ａにおいて、床面Ｆに近づく方向を「下方」とするとともに、床面Ｆから離れる方向を「上方」として、各部の形状および位置関係を説明する。なお、これらの方向は、単に説明のために用いられる名称であって、実際の位置関係および方向を限定しない。
【００１２】
本発明の例示的な実施形態の掃除機Ａについて説明する。図１は、本発明の例示的な実施形態に係る掃除機Ａの斜視図である。掃除機Ａは、所謂スティック型の電気掃除機であり、下面および上面にそれぞれ吸気部１０３および排気部１０４が構成されている筐体１０２を備える。筐体１０２の背面からは電源コード（不図示）が導出される。電源コードは居室の側壁面に設けた電源コンセント（不図示）に接続され、掃除機Ａに電力を供給する。なお、掃除機Ａは所謂ロボット型、キャニスター型またはハンディ型の電気掃除機でもよい。
【００１３】
筐体１０２内には吸気部１０３と排気部１０４とを連結する空気通路（不図示）が形成される。空気通路内には上流側から下流側に向かって集塵部（不図示）、フィルタ（不図示）および送風装置Ｂが順に配置される。送風装置Ｂは、後述のインペラ３０を有する。気体通路内を流通する気体に含まれる塵埃等のゴミはフィルタにより捕捉され、容器状に形成される集塵部内に集塵される。集塵部およびフィルタは、筐体１０２に対して着脱可能に構成される。
【００１４】
筐体１０２の上部には把持部１０５および操作部１０６が設けられる。使用者は把持部１０５を把持して掃除機Ａを移動させることができる。操作部１０６は複数のボタン１０６ａを有し、ボタン１０６ａの操作によって掃除機Ａの動作設定を行う。例えば、ボタン１０６ａの操作により、送風装置Ｂの駆動開始、駆動停止、および回転数の変更等が指示される。吸気部１０３には棒状の吸引管１０７の下流端（図中、上端）が接続される。吸引管１０７の上流端には吸引ノズル１０８が吸引管１０７に対して着脱可能に取り付けられる。床面Ｆ上のゴミは、吸引ノズル１０８を通って吸引管１０７に吸い込まれる。掃除機Ａは、後述する送風装置Ｂを有する。これにより、掃除機Ａに搭載される送風装置Ｂの送風効率を向上できる。
【００１５】
図２は、本発明の例示的な実施形態に係る送風装置Ｂの斜視図であり、図３は、本発明の例示的な実施形態に係る送風装置Ｂの縦断面図である。図２は、図１における仮想断面Ａ−Ａにおける縦断面図である。
【００１６】
図２及び図３に示す通り、送風装置Ｂは、モータ１と、インペラ２と、ハウジング３と、を有する。モータ１は、いわゆるインナーロータ型のモータである。
【００１７】
モータ１は、ステータ１１と、ロータ１２と、モータハウジング１３と、軸受１４と、基板１５と、を有する。ロータ１２は、上下に延びる中心軸Ｊ回りに回転可能であり、ステータ１１と径方向に対向する。モータハウジング１３は、ステータ１１及びロータ１２の少なくとも一部を囲む。
【００１８】
ステータ１１は、ステータコア１１１と、インシュレータ１１２と、コイル１１３と、を有する。ステータコア１１１は、磁性材料で構成され、環状のコアバックと、コアバックから径方向内方に延びるティース部と、を有する。ティース部の少なくとも一部は、インシュレータ１１２によって囲まれる。コイル１１３は、ティース部にインシュレータ１１２を介して導線が巻かれることによって形成される。
【００１９】
ロータ１２は、シャフト１２１と、マグネット１２２と、上スペーサ１２３と、下スペーサ１２４と、を有する。シャフト１２１は、中心軸Ｊに沿って配置される。マグネット１２２は、シャフト１２１に固定され、ティース部の径方向内端部と径方向に対向する。上スペーサ１２３と下スペーサ１２４は、それぞれシャフト１２１に固定される。マグネット１２２の上面は上スペーサ１２３の下面と接触し、マグネット１２２の下面は下スペーサ１２４の上面と接触している。マグネット１２２は、上スペーサ１２３及び下スペーサ１２４によって軸方向に挟まれることにより固定される。
【００２０】
モータハウジング１３は、上モータハウジング１３１と、下モータハウジング１３２と、固定部材１３３と、を有する。下モータハウジング１３２は、上モータハウジング１３１よりも下方に配置される。上モータハウジング１３１と下モータハウジング１３２は、それぞれステータ１１及びロータ１２の少なくとも一部を囲む。ステータコア１１１と上モータハウジング１３１と下モータハウジング１３２とは、固定部材１３３によって固定される。本実施形態においては、固定部材１３３はネジである。
【００２１】
軸受１４は、上軸受１４１と下軸受１４２とによって構成される。上軸受１４１及び下軸受１４２は、それぞれ上モータハウジング１３１及び下モータハウジング１３２に固定され、シャフト１２１を中心軸Ｊ回りに回転可能に支持する。
【００２２】
基板１５は、ステータコア１１１よりも下方に配置される。基板１５の上面には、電子部品１５１が配置される。電子部品１５１は、例えばコンデンサ又はＦＥＴ等である。基板１５は、固定部材１５２によって下モータハウジング１３２に固定される。
【００２３】
インペラ２は、ベース部２１と、第１ブレード２２と、第２ブレード２３と、を有する。インペラ２は、シャフト１２１に固定される。ベース部２１の下面には、下方に延びる筒状のハブ２１１が配置される。ハブ２１１には上方に凹む凹部が構成され、当該凹部にシャフト１２１の上端部が挿入された状態で固定される。これにより、インペラ２は、シャフト１２１と一体となって中心軸Ｊ回りに回転可能である。すなわち、インペラ２は、上下に延びる中心軸Ｊ回りに回転可能である。
【００２４】
ハウジング３は、インペラカバー３１と、外ハウジング３２と、内ハウジング３３と、を有する。インペラカバー３１は、インペラ２の上方と径方向外方の少なくとも一部を囲む。インペラカバー３１の中央には軸方向に開口する吸気口３１１が構成される。インペラカバー３１は、下方に向かうにつれて径方向外方に延びる曲面部３１２と、曲面部の径方向外縁から下方に延びる筒状部３１３と、を有する。
【００２５】
外ハウジング３２は、軸方向延びる筒状の部位である。外ハウジング３２の上端部は、筒状部３１３と固定される。外ハウジング３２の下端部は、下モータハウジング１３２に固定される。内ハウジング３３は、外ハウジング３２の径方向内方に配置される。内ハウジング３３は、ベース部２１の下方に配置されて中心軸Ｊと交差する方向に広がる天板部３３１と、天板部の径方向外縁から下方に延びる筒状の筒状部３３２と、を有する。外ハウジング３２の径方向内面と筒状部３３２の径方向外面との径方向間には、流路が構成される。
【００２６】
吸気口３１１からインペラカバー３１内に吸引された気体は、インペラ２によって下方かつ径方向外方に向かって排出され、外ハウジング３２と筒状部３３２との間の流路を下方に流れ、下モータハウジング１３２の径方向内面に沿って流れた後に、送風装置Ｂの外部空間に排出される。送風装置Ｂは、インペラ２を有する。これにより、送風装置Ｂの送風効率が向上する。
【００２７】
図４は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラ２の斜視図であり、図５は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラ２の正面図であり、図６は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラ２の平面図であり、図７は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラ２の縦断面図であり、図８は、本発明の例示的な実施形態に係るインペラ２の斜視図である。図４と図８は、それぞれ、インペラ２を上方から見た斜視図及び下方から見た斜視図である。また、図７は、図６における仮想断面Ｂ−Ｂによってインペラを切断した場合の縦断面図である。
【００２８】
以下では、図４から図８を参照して、インペラ２の構造について詳細に説明する。インペラ２は、いわゆる斜流型の立体インペラである。インペラ２は、上下に延びる中心軸Ｊ回りに回転可能である。インペラ２は、ベース部２１と、複数の第１ブレード２２と、複数の第２ブレード２３と、を有する。第１ブレード２２はいわゆる主翼であり、第２ブレード２３はいわゆる補助翼である。ベース部２１は、下方に向かうにつれて径方向外方に広がる。図７及び図８に示す通り、ベース部２１の下面における中央部には、下方に延びる筒状のハブ２１１が形成されている。ハブ２１１よりも径方向外方において、ベース部２１の軸方向の厚みは略一定である。よって、ハブ２１１よりも径方向外方において、ベース部２１の下方には、上方に凹む凹部２１２が構成される。
【００２９】
図４から図８を参照して、複数の第１ブレード２２は、ベース部２１の上面において周方向に配列される。複数の第１ブレード２２は、上方に向かうにつれて周方向Ｃ一方に延びる。ここで、周方向Ｃ一方はインペラ２の回転方向前方であり、周方向Ｃ他方はインペラ２の回転方向後方である。第１ブレード２２の径方向内縁２２１は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる。これにより、第１ブレード２２の面積が広くなるため、送風効率が向上する。すなわち、例えば、径方向内縁２２１が、中心軸Ｊと直交する平面に沿って径方向外方に延びる場合と比べて、第１ブレード２２の圧力面の面積が広くなるため、送風効率が向上する。図５に示す通り、径方向内縁２２１は、ベース部２１の上面における法線方向に延びる。
【００３０】
図６に示す通り、平面視において、第１ブレード２２の径方向内縁２２１は、中心軸Ｊから放射状に延びる仮想線Ｌに沿って配置されている。すなわち、径方向内縁２２１が径方向に延びる。これにより、隣接する第１ブレード２２における径方向内縁２２１の周方向Ｃ間によって構成される空間の面積を広くできるため、送風効率が向上する。例えば、平面視において、径方向内縁が径方向外方に向かうにつれて周方向Ｃ一方に湾曲している場合に比べて、上記特徴を有するインペラ２においては、周方向Ｃに隣接する径方向内縁２２１の周方向Ｃ間によって構成される空間の面積を広くできる。
【００３１】
第１ブレード２２の径方向外縁２２３は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる。これにより、第１ブレード２２の面積が広くなるため、送風効率が向上する。すなわち、例えば、径方向外縁が、中心軸Ｊと平行な方向に沿って上方に延びる場合と比べて、第１ブレード２２の圧力面の面積が広くなるため、送風効率が向上する。図５に示す通り、径方向外縁２２３は、ベース部２１の上面における法線方向に延びる。
【００３２】
図４及び図５に示す通り、第１ブレードの上縁は、一定の曲率半径を有しているのではなく、第１ブレード２２の上縁２２６部位によって曲率半径が異なる。より具体的に述べると、径方向外方から第１ブレード２２を見た際に、第１ブレード２２の上縁２２６の上部は、周方向Ｃ他方側に凸の曲面であり、第１ブレード２２の上縁２２６の下部は、周方向Ｃ一方側に凸の曲面である。すなわち、径方向外方から第１ブレード２２を見た際に、上縁２２６の上部は周方向Ｃ他方側に膨らむように湾曲しており、上縁２２６の下部は周方向Ｃ一方側に膨らむように湾曲している。これにより、第１ブレード２２の上部において、周方向Ｃ他方側に凸の曲面に沿って気体を吸引することができ、吸気効率を向上できる。また、第１ブレード２２の下部において、周方向Ｃ一方側に凸の曲面に沿って気体を径方向外方かつ下方に排出することができ、送風効率が向上する。
【００３３】
複数の第２ブレード２３は、周方向Ｃに隣接する第１ブレード２２の周方向間に配置される。複数の第２ブレード２３は、上方に向かうにつれて周方向Ｃ一方に延びる。第２ブレード２３の径方向内縁２３１は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる。これにより、第２ブレード２３の面積が広くなるため、送風効率が向上する。すなわち、例えば、径方向内縁２３１が、中心軸Ｊと直交する平面に沿って径方向外方に延びる場合と比べて、第２ブレード２３の圧力面の面積が広くなるため、送風効率が向上する。
【００３４】
平面視において、第２ブレード２３の径方向内縁２３１は、径方向外方に向かうにつれて周方向Ｃ一方側に配置されている。本実施形態においては、径方向内縁２３１は、ベース部２１の法線方向よりも周方向Ｃ一方側に傾いた方向に延びる線分状の部位である。これにより、これにより、第２ブレード２３の面積が広くなるため、送風効率が向上する。すなわち、例えば、径方向内縁２３１がベース部２１の法線方向に延びる場合に比べて、第２ブレード２３の圧力面の面積が広くなるため、送風効率が向上する。
【００３５】
平面視において、少なくとも一つの第２ブレード２３の径方向内縁２３１における径方向外端２３７は、仮想線Ｌ上に配置されている。より具体的に述べると、ある第１ブレード２２の周方向Ｃ一方側に隣接する第２ブレード２３の径方向内縁２３１における径方向外端２３７が、中心軸Ｊと当該第１ブレード２２の径方向内縁２２１とを結ぶ仮想線Ｌ上に配置されている。これにより、径方向内縁２３１の径方向外端２３７が第１ブレード２２の径方向内縁２２１と重なる仮想線Ｌ上に配置されるので、第２ブレード２３の圧力面側と負圧面側の両方に滑らかに気体が流れるため、送風効率が向上する。なお、本実施形態においては、全ての第１ブレード２２の周方向Ｃ一方側に隣接する第２ブレード２３の径方向内縁２３１における径方向外端２３７が、中心軸Ｊとそれぞれの第２ブレード２２の周方向Ｃ他方側に配置される第１ブレード２２の径方向内縁２２１とを結ぶ仮想線Ｌ上に配置されている。また、本実施形態においては、径方向内縁２３１における径方向外端２３７は、第２ブレード２３の上端２３２と同一の部位である。
【００３６】
第２ブレード２３の径方向外縁２３３は、径方向外方に向かうにつれて上方に延びる。これにより、第２ブレード２３の面積が広くなるため、送風効率が向上する。すなわち、例えば、径方向外縁２３３が、中心軸Ｊと平行な方向に沿って上方に延びる場合と比べて、第２ブレード２３の圧力面の面積が広くなるため、送風効率が向上する。図５に示す通り、径方向外縁２３３は、ベース部２１の上面における法線方向に延びる。
【００３７】
図４及び図５に示す通り、径方向外方から第２ブレード２３を見た際に、第２ブレード２３の上縁２３６は、周方向Ｃ一方側に凸の曲面である。すなわち、径方向外方から第２ブレード２３を見た際に、上縁２３６は周方向Ｃ一方側に膨らむように湾曲している。これにより、第２ブレード２３における周方向Ｃ一方側に凸の曲面に沿って気体を径方向外方かつ下方に排出することができ、送風効率が向上する。また、第１ブレード２２とは異なり、第２ブレード２３の上縁２３６は、全体にわたって周方向Ｃ一方側に凸の曲面である。本実施形態においては、第２ブレード２３は第１ブレード２２よりも長手方向の長さが短い。しかし、第２ブレードの上縁２３６に周方向Ｃ他方側に凸となる曲面が形成されないことによって、第２ブレード２３の正圧面側に凹凸が形成されないため、第２ブレード２３の正圧面側に流れる気体が正圧面から剥離し、渦が発生することを抑制できる。
【００３８】
図４から図６に示す通り、第２ブレード２３の径方向外端２３４は、周方向Ｃに隣接する第１ブレード２２における径方向外端２２４の周方向Ｃ中間２４よりも、周方向Ｃ一方側に配置される。これにより、インペラ２における送風効率が向上する。すなわち、本実施形態におけるインペラ２においては、例えば、第２ブレード２３の径方向外端２３４が、周方向Ｃに隣接する第１ブレード２２の径方向外端２２４の周方向Ｃ中間近傍に配置される場合に比べて、送風効率が向上する。本実施形態においては、ある第２ブレード２３の径方向外端２３４と、当該第２ブレード２３の周方向Ｃ他方側に隣接する第１ブレード２２の径方向外端２２４との周方向Ｃにおける長さは、当該第２ブレード２３の径方向外端２３４と、当該第２ブレード２３の周方向Ｃ一方側に隣接する第１ブレード２２の径方向外端２２４との周方向Ｃにおける長さの約２倍である。
【００３９】
本実施形態においては、第１ブレード２２の径方向外端２２４は周方向Ｃ等間隔に配置されている。また、第２ブレード２３の径方向外端２３４も周方向Ｃ等間隔に配置されている。これにより、インペラ２の回転バランスが向上する。よって、インペラ２が高速回転する場合においても中心軸Ｊ回りに精度良く回転することができる。
【００４０】
図６に示す通り、第１ブレード２２は第１接続領域２５においてベース部２１と接続され、第２ブレード２３は第２接続領域２６においてベース部２１と接続される。本実施形態においては、ベース部２１は略円錐状の部位である。よって、第１接続領域２５及び第２接続領域２６は、略円錐面を成すベース部２１の上面を基準として、第１ブレード２２及び第２ブレード２３が延びる部位との境界である。
【００４１】
平面視において、第１接続領域２５及び第２接続領域２６の曲率は一定ではない。また、第１接続領域２５の曲率は、第２接続領域２６の曲率よりも大きい。より詳細に述べると、平面視において、ベース部２１と第１ブレード２２の周方向Ｃ他方の面との第１接続領域２５における曲率半径Ｒ１の最小値は、ベース部２１と第２ブレード２３の周方向Ｃ他方の面との第２接続領域２６における曲率半径Ｒ２の最小値よりも小さい。これにより、第１接続領域２５及び第２接続領域２６の近傍を流れる気体が、第１ブレード２２及び第２ブレード２３の負圧面から剥離することを抑制できるため、インペラ２の送風効率が向上する。
【００４２】
図５に示す通り、本実施形態においては、第１ブレード２２の下端２２５及び第２ブレード２３の下端２３５の軸方向位置は同じである。そして、第２ブレード２３の軸方向長さＬ２は、第１ブレード２２の軸方向長さＬ１の半分よりも長い。換言すると、径方向外方からインペラ２を見た際に、第２ブレード２３の上端２３２は、第１ブレード２２の上端２２２と第１ブレード２２の下端２２５との軸方向中点２７よりも上方に配置されている。ここで、第１ブレード２２の軸方向長さＬ１は、第１ブレード２２の下端２２５から上端２２２までの軸方向における長さである。また、第２ブレード２３の軸方向長さＬ２は、第２ブレード２３の下端２３５から上端２３２までの軸方向における長さである。これにより、周方向Ｃに隣接する第１ブレード２２の周方向Ｃ間を流れる気体を、できるだけ上方において第２ブレード２３の圧力面又は負圧面に沿って案内できるため、乱流の発生を抑制できる。
【００４３】
本明細書中に開示されている種々の技術的特徴は、その技術的創作の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えること、及び、組み合わせることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明は、例えば、インペラに利用することができる。また、本発明のインペラは、送風装置又は掃除機においても利用することができる。加えて、本発明は他の電気機器に利用することもできる。
【符号の説明】
【００４５】
Ａ        掃除機
Ｂ        送風装置
Ｆ        床面
Ｊ        中心軸
Ｌ        仮想線
Ｌ１      軸方向長さ
Ｌ２      軸方向長さ
Ｃ        周方向
Ｒ１      曲率半径
Ｒ２      曲率半径
Ａ−Ａ    仮想断面
Ｂ−Ｂ    仮想断面
１０２    筐体
１０３    吸気部
１０４    排気部
１０５    把持部
１０６    操作部
１０６ａ  ボタン
１０７    吸引管
１０８    吸引ノズル
１        モータ
１１      ステータ
１１１    ステータコア
１１２    インシュレータ
１１３    コイル
１２      ロータ
１２１    シャフト
１２２    マグネット
１２３    上スペーサ
１２４    下スペーサ
１３      モータハウジング
１３１    上モータハウジング
１３２    下モータハウジング
１３３    固定部材
１４      軸受
１４１    上軸受
１４２    下軸受
１５      基板
１５１    電子部品
１５２    固定部材
２        インペラ
２１      ベース部
２１１    ハブ
２１２    凹部
２２      第１ブレード
２２１    径方向内縁
２２２    上端
２２３    径方向外縁
２２４    径方向外端
２２５    下端
２２６    上縁
２３      第２ブレード
２３１    径方向内縁
２３２    上端
２３３    径方向外縁
２３４    径方向外端
２３５    下端
２３６    上縁
２３７    径方向外端
２４      周方向中間
２５      第１接続領域
２６      第２接続領域
２７      軸方向中点
３        ハウジング
３１      インペラカバー
３１１    吸気口
３１２    曲面部
３１３    筒状部
３２      外ハウジング
３３      内ハウジング
３３１    天板部
３３２    筒状部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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