(57)【要約】【課題】接着や融着などによらずにベルト本体に容易に着脱することができるベルト用付属品、及びベルト用付属品を備えたベルトを提供する。【解決手段】一側表面３と、前記一側表面３と逆側の他側表面５と、前記一側表面３から前記他側表面５へ貫通した貫通穴４２と、を有するベルト本体２Ａの、前記一側表面３に突出した輪郭を付加するガイド１４Ｄと、前記他側表面５に配置され、前記ガイド１４Ｄを前記ベルト本体２Ａに取り外し可能に固定する固定体５０Ａとを備え、前記固定体５０Ａは、前記貫通穴４２に通される係合雄部１８を有し、ガイド１４Ｄは、前記ベルト本体２Ａの長手方向に交差する表面に前記係合雄部１８を受け入れる第１開口２４と、前記ベルト本体２Ａに接する表面２２と逆側の表面２３において外部に対し開放された第２開口８５と、を有する。【選択図】図２２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一側表面と、前記一側表面と逆側の他側表面と、
前記一側表面から前記他側表面へ貫通した貫通穴と、
を有するベルト本体の、
前記一側表面に突出した輪郭を付加するガイドと、
前記他側表面に配置され、前記ガイドを前記ベルト本体に取り外し可能に固定する固定体と
を備え、
前記固定体は、前記貫通穴に通される係合雄部を有し、
前記ガイドは、
前記ベルト本体の長手方向に交差する表面に前記係合雄部を受け入れる第１開口と、
前記ベルト本体に接する表面と逆側の表面において外部に対し開放された第２開口と、
を有する、
ベルト用付属品。
【請求項２】
前記第１開口の内面と前記係合雄部の間に、前記ベルト本体の長手方向に交差する方向に延びる係合構造が設けられた、請求項１記載のベルト用付属品。
【請求項３】
前記係合構造は、前記第１開口の内面から突出した突出部を有し、
前記突出部は、前記ベルト本体の長手方向に交差する前記係合雄部の係合面に接触する、
請求項２記載のベルト用付属品。
【請求項４】
前記固定体はプロファイルである、請求項１〜３のいずれか１項に記載のベルト用付属品。
【請求項５】
前記貫通穴を１以上有する前記ベルト本体と、前記貫通穴に対応した請求項１〜３のいずれか１項に記載の前記ベルト用付属品と、を備えたベルト。
【請求項６】
前記ベルト本体は、前記一側表面に前記貫通穴の周囲を凹ませたザグリを有し、
前記係合雄部が前記貫通穴に挿入された前記固定体が、前記ザグリに接している、
請求項５記載のベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト用付属品、及びベルト用付属品を備えたベルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、紙葉類（例えば印刷用の紙）等を搬送する搬送装置に使用される搬送用ベルトは、搬送面が平面である平ベルトが使用される。平ベルトは、搬送物との接触が面接触であるので、搬送物を安定して搬送することができるが、走行中に蛇行してプーリから外れるという問題がある。そこで、ベルトのプーリに接する側の面（プーリ接触面）に蛇行防止のためのガイドを設けたガイド付搬送用ベルトが知られている（例えば特許文献１）。また、搬送面に桟などのプロファイルが設けられたプロファイル付搬送用ベルトが知られている（例えば特許文献２）。プロファイルは、例えば、搬送物を高所へ搬送する際に、搬送物が搬送用ベルトから落下することを防止する。プーリ接触面に取り付けているガイドや、搬送面に取り付けているプロファイルは、一般的に接着や融着などによってベルトに接合される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１２１３３号公報
【特許文献２】特開２００９−４０５２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
接着や融着などによってガイドやプロファイルをベルトに接合した場合、接合箇所は、他の場所に比べ硬くなり、特にプーリに巻き付けた場合に屈曲疲労を受けやすく、ベルトに割れなどが生じる起点になる。そのため、ガイドやプロファイルは、融着や接着加工が容易な材質が選ばれ、走行による剥がれや割れが発生しないように、ベルトと同じ材質や、ベルトと相性のよい、比較的硬度の低い（柔らかい）材質を選ぶ必要がある。したがってガイドやプロファイルの材質は、限られた材質の中から選択していた。またプロファイルやガイドの取り外しができないことから、外観を観察するだけでは接合箇所の状態を確認できず、寿命を判断しにくいことが多い。
【０００５】
ガイドやプロファイルを接着や融着などによってベルトに固定するには、専用の融着機や熱プレス及び接着剤を使用し、必要に応じて専用の金型を用いる場合があるので、ガイドやプロファイルの取り付けが困難であるという問題があった。ガイドやプロファイルをベルトに容易に着脱することができれば、ガイドやプロファイルの一部が破損した場合、容易に補修をすることができる。
【０００６】
本発明は、接着や融着などによらずにベルト本体に容易に着脱することができるベルト用付属品、及びベルト用付属品を備えたベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るベルト用付属品は、一側表面と、前記一側表面と逆側の他側表面と、前記一側表面から前記他側表面へ貫通した貫通穴と、を有するベルト本体の、前記一側表面に突出した輪郭を付加するガイドと、前記他側表面に配置され、前記ガイドを前記ベルト本体に取り外し可能に固定する固定体とを備え、前記固定体は、前記貫通穴に通される係合雄部を有し、前記ガイドは、前記ベルト本体の長手方向に交差する表面に前記係合雄部を受け入れる第１開口と、前記ベルト本体に接する表面と逆側の表面において外部に対し開放された第２開口と、を有する。
【０００８】
本発明に係るベルトは、前記貫通穴を１以上有する前記ベルト本体と、前記貫通穴に対応した上記ベルト用付属品と、を備える。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、輪郭付加体をベルト本体の長手方向にスライドさせて、開口に係合雄部を挿入し、係合雌部に係合雄部を係合することによって、ベルト本体に取り付けることができる。したがってベルト用付属品は、従来のように接着や融着などによらずに、ベルト本体に容易に着脱することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す斜視図である。
【図２】プロファイルの正面図である。
【図３】図２におけるＡ−Ａ断面図である。
【図４】ガイドの斜視図である。
【図５】ガイドの正面図である。
【図６】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（１）である。
【図７】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（２）である。
【図８】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（３）である。
【図９】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する部分断面図である。
【図１０】ベルト用付属品の使用状態の説明に供する模式図である。
【図１１】変形例（１）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１２】変形例（２）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１３】変形例（３）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１４】変形例（４）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１５】変形例（５）に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す模式図である。
【図１６】変形例（５）に係るベルト本体を示す斜視図である。
【図１７】第２実施形態に係るベルト用付属品を備えたベルトを示す斜視図である。
【図１８】ガイドの斜視図である。
【図１９】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（１）である。
【図２０】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（２）である。
【図２１】ベルト用付属品の取り付け方法の説明に供する斜視図（３）である。
【図２２】第３実施形態のベルトの概略図である。
【図２３】ベルト用付属品のガイドを示す斜視図である。
【図２４】ベルト用付属品の固定体を示す斜視図である。
【図２５】ベルト用付属品を示す斜視図である。
【図２６】変形例に係るガイドを示す斜視図である。
【図２７】変形例に係るベルトの概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
ベルト用付属品は、一側表面と、前記一側表面と逆側の他側表面と、前記一側表面から前記他側表面へ貫通した貫通穴と、を有するベルト本体の、前記一側表面に突出した輪郭を付加するガイドと、前記他側表面に配置され、前記ガイドを前記ベルト本体に取り外し可能に固定する固定体とを備え、前記固定体は、前記貫通穴に通される係合雄部を有し、前記ガイドは、前記ベルト本体の長手方向に交差する表面に前記係合雄部を受け入れる第１開口と、前記ベルト本体に接する表面と逆側の表面において外部に対し開放された第２開口と、を有する。
【００１２】
ベルト本体は、搬送用ベルトに限らず、駆動用ベルトに適用することもできる。例えば、搬送用ベルトの搬送物を載せる側の面を搬送面、プーリと接する側の面をプーリ接触面とすると、ベルト本体の一側表面が搬送面の場合、ベルト本体の他側表面はプーリ接触面である。ベルト本体の一側表面がプーリ接触面の場合、ベルト本体の他側表面は搬送面である。
【００１３】
輪郭付加体は、前記搬送面に設けられるプロファイル、又は前記プーリ接触面に設けられるガイドである場合を含む。固定体は、前記プーリ接触面に設けられる場合と、前記搬送面に設けられる場合とを含む。すなわち輪郭付加体がプロファイルである場合、固定体は、前記プーリ接触面に設けられる。輪郭付加体がガイドである場合、固定体は、前記搬送面に設けられる。輪郭付加体がプロファイルである場合、固定体は、ガイドである場合を含む。輪郭付加体がガイドである場合、固定体はプロファイルである場合を含む。
【００１４】
ここで「交差する」とは、ベルト本体の長手方向と係合雌部の表面とが直交する場合に限らず、９０度から若干ずれた角度で交差する場合を含む。
【００１５】
１．第１実施形態
以下、図面を参照して本発明の第１実施形態について詳細に説明する。本明細書において、プーリに掛け渡された場合のベルトの走行方向を「長手方向」、ベルト表面に直交する方向を「厚さ方向」、上記長手方向及び上記厚さ方向に直交する方向（プーリの軸方向）を「幅方向」、と称する。なお本明細書において「方向」は一つの向きのみの場合に限らず、上記１つの向きと反対の向きとを合わせた場合を含む。また、プーリに掛け渡された場合のベルトのプーリと接触する面を「内周面」又は「プーリ接触面」、プーリと接触する面と反対の面を「外周面」又は「搬送面」と称する。
【００１６】
（全体構成）
図１は、本実施形態に係るベルト１Ａを示す斜視図である。図１において、ｘ方向を長手方向（走行方向ともいう）、ｙ方向を幅方向、ｚ方向を厚さ方向とする。図１に示すベルト１Ａは、ベルト本体２Ａと、ベルト用付属品１０Ａとを備える。本図においてベルト本体２Ａは、説明の便宜上、想像線で示している。ベルト本体２Ａは、樹脂やゴムで形成された、無端状の平ベルトや歯付ベルトなどを用いることができる。ベルト用付属品１０Ａは、本図では省略しているが、長手方向ｘに所定のピッチで複数設けられている。
【００１７】
ベルト用付属品１０Ａは、輪郭付加体としてのプロファイル１２Ａと、固定体としてのガイド１４Ａとを備える。ベルト用付属品１０Ａは、ベルト本体２Ａと同じ材質でもよいし、異なる材質で形成してもよい。例えば、ベルト用付属品１０Ａは、ポリアセタール、ナイロンやポリプロピレンなどの合成樹脂や、黄銅、鉄、ステンレスやアルミニウムなどの金属から形成される。プロファイル１２Ａとガイド１４Ａは、同じ材質であっても、異なる材質であってもよい。
【００１８】
プロファイル１２Ａは、板状のプロファイル本体２０と、プロファイル本体２０に一体に形成された雌本体２１とを有する。プロファイル本体２０は、ベルト本体２Ａの幅方向ｙに長い長方形状であり、本図における下端にベルト本体２Ａの搬送面に接触する第１ベルト接触面２２を有する。プロファイル１２Ａは、ベルト本体２Ａの側面に係合する係合突起２９を有していてもよい。係合突起２９は、プロファイル本体２０の両側部に設けられ、第１ベルト接触面２２から突出している。
【００１９】
雌本体２１は、板状のプロファイル本体２０の厚さを部分的に厚くした形状を有する。プロファイル１２Ａは、雌本体２１を除くプロファイル本体２０の厚さを薄くすることによって、材料の減量化を図っている。
【００２０】
図２に示すように、雌本体２１は、プロファイル本体２０の幅方向ｙの中央に配置され、第１ベルト接触面２２に接するように設けられている。雌本体２１は、三角柱を横に倒した形状の輪郭を有する。雌本体２１は、係合雌部１６が設けられている。係合雌部１６は、雌本体２１の第１ベルト接触面２２側に形成されている。係合雌部１６は、プロファイル本体２０を折り曲げや削り込みなどを行うことにより形成されてもよい。
【００２１】
係合雌部１６は、第１ベルト接触面２２の幅方向ｙの中央に配置されており、プロファイル本体２０の正面３３に形成された開口２４を有する。プロファイル本体２０の正面３３は、ベルト１Ａに設置された場合、ベルト１Ａの長手方向ｘ側に配置される。すなわちプロファイル本体２０の正面３３は、ベルト本体２Ａの長手方向ｘに交差する。したがって、係合雌部１６は、ベルト本体２Ａの長手方向ｘに交差する雌本体２１の表面に開口２４を有する。
【００２２】
開口２４は、プロファイル本体２０の厚さ方向に貫通している。すなわち開口２４は、プロファイル本体２０の正面３３から背面３５へ貫通している。開口２４の両側には、規制面２６が形成されている。図３に示すように、規制面２６は、開口２４の側面であって、プロファイル本体２０の正面３３から背面３５に向かって側面間の距離が漸減する方向に傾斜している。
【００２３】
開口２４の下端には、開口２４の側面から中央に向かって突出した一対の顎部２７が設けられている（図２）。顎部２７の先端に、案内面２８が設けられている。案内面２８は、プロファイル本体２０の正面３３から背面３５に向かって、顎部２７の先端間の距離が一定で、互いに平行である（図３）。
【００２４】
ガイド１４Ａは、係合雄部１８とガイド部３１とを有する（図１）。ガイド１４Ａは、係合雌部１６と係合雄部１８が係合することによって、プロファイル１２Ａと一体化されている。
【００２５】
図４に示すように、ガイド１４Ａは、ガイド部３１と係合雄部１８が一体に形成されている。ガイド部３１は、縦断面形状が、台形、矩形、半円形、Ｖ形、Ｕ形などで形成される。すなわちガイド部３１は、縦断面が上記のような形状である立体形状を有する。本図の場合、ガイド部３１の縦断面形状は、台形である。ガイド部３１は、上面である第２ベルト接触面３２上に、係合雄部１８が一体に形成されている。第２ベルト接触面３２は、ベルト本体２Ａのプーリ接触面に接する。
【００２６】
係合雄部１８は、頭部３０と、軸部３４と、凸部３６とを有する。軸部３４は、上端が頭部３０の下面に接続され、下端が凸部３６の上面に接続されている。頭部３０は、平面視において台形であり、長辺である基端から、短辺である先端に向かって、両側部の間の距離が漸減する傾斜したテーパ部３７を有する。頭部３０の側面、すなわちテーパ部３７の表面を挿入面３８と称する。頭部３０は、軸部３４を介して第２ベルト接触面３２に接続されている。
【００２７】
軸部３４は、図５に示すように、頭部３０の基端から頭部３０の先端に向かって側部間の距離が一定である平行な側面を有する。第２ベルト接触面３２に、凸部３６が設けられている。すなわち、凸部３６は、下面が第２ベルト接触面３２に接続されている。凸部３６は、厚さ方向ｚの長さを厚さ（「高さ」ともいう）とする板形状を有する。凸部３６は、平面視において真円以外の形状、本図の場合、頭部３０の平面視と同じ台形であって、頭部３０と同軸上に配置されており、高さはベルト本体２Ａの厚さより低い。
【００２８】
（取り付け方法）
次に、ベルト用付属品１０Ａをベルト本体２Ａに取り付ける方法について説明する。まず、図６に示すような、ベルト本体２Ａを用意する。ベルト本体２Ａは、一側表面としての搬送面３と、搬送面３に平行な他側表面としてのプーリ接触面５と、搬送面３からプーリ接触面５へ貫通した貫通穴４２とを有する。すなわち、厚さ方向ｚに頭部３０の平面形状と同じ台形の貫通穴４２が形成されたベルト本体２Ａを用意する。貫通穴４２は、短辺と長辺が幅方向ｙに平行となるように形成されている。本図では省略されているが、貫通穴４２は、長手方向ｘに所定のピッチで複数形成される。複数の貫通穴４２は、ベルト本体２Ａの長手方向ｘに一列に配置される。本図の場合、貫通穴４２は、幅方向ｙに１個である。
【００２９】
次いで、図７に示すように、ベルト本体２Ａのプーリ接触面５側にガイド１４Ａを配置し、貫通穴４２に頭部３０を通し、貫通穴４２に凸部３６を嵌め込む。平面視において台形である凸部３６が同じ台形である貫通穴４２に嵌り込むため、ガイド１４Ａはベルト本体２Ａに対し、ベルト本体２Ａの厚さ方向を回転軸とする回転方向に固定される。
【００３０】
続いて図８に示すように、正面３３を頭部３０に向けてプロファイル１２Ａを搬送面３に配置する。開口２４は、長手方向ｘに交差する雌本体２１の表面に配置されている。プロファイル１２Ａを長手方向ｘにスライドさせることによって、軸部３４が案内面２８に接触しながら、頭部３０が開口２４に挿入される（図９）。開口２４に挿入された頭部３０の挿入面３８が規制面２６に接触することによって、係合雄部１８と係合雌部１６が係合し、プロファイル１２Ａとガイド１４Ａが一体化される（図１０）。
【００３１】
このとき、顎部２７が頭部３０の下面に接触している。プロファイル１２Ａの第１ベルト接触面２２は搬送面３に、ガイド１４Ａの第２ベルト接触面３２は貫通穴４２周縁のプーリ接触面５に、それぞれ接触する。プロファイル１２Ａとガイド１４Ａでベルト本体２Ａを厚さ方向ｚに挟むことによって、ベルト用付属品１０Ａがベルト本体２Ａに取り付けられる。上記の様にして得られたベルト１Ａは、ガイド溝４６を備えたプーリ４４に巻き付けられる。
【００３２】
顎部２７が頭部３０の下面に接していることによって、プロファイル１２Ａをベルト本体２Ａ表面に対し垂直方向に持ち上げただけでは、プロファイル１２Ａはガイド１４Ａから外れない。さらに上記した手順と反対の手順でベルト用付属品１０Ａをベルト本体２Ａから取り外すことができる。
【００３３】
（作用及び効果）
本実施形態に係るベルト用付属品１０Ａは、プロファイル１２Ａを長手方向ｘにスライドさせて係合雌部１６と係合雄部１８が係合することによって、ベルト本体２Ａに取り付けることができる。したがってベルト用付属品１０Ａは、従来のように接着や融着などによらずに、ベルト本体２Ａに容易に着脱することができる。ベルト用付属品１０Ａをベルト本体２Ａに取り付ける際、熱プレスや超音波融着機などの特殊な工具を必要としないため、ベルト用付属品１０Ａは、その分、容易にベルト本体２Ａに取り付けることができる。
【００３４】
複数のベルト用付属品１０Ａを備えたベルト１Ａは、容易にベルト用付属品１０Ａを着脱することができるので、一部のベルト用付属品１０Ａが破損した場合、破損した部分を交換することによって、容易に補修をすることができる。ベルト用付属品１０Ａを容易に取り外すことができるので、ベルト１Ａは、ベルト用付属品１０Ａを取り外した状態でベルト本体２Ａを洗浄することができる。
【００３５】
ベルト用付属品１０Ａを適宜取り外して観察することにより、プロファイル１２Ａの寿命などの判断をすることができる。ベルト用付属品１０Ａは、接着や融着などによらずにベルト本体２Ａに取り付けることができるので、ベルト本体２Ａ、プロファイル１２Ａ、ガイド１４Ａの材質を自由に選択することができる。したがってベルト本体２Ａとして例えば樹脂やゴムで形成された標準品を用いることができると共に、プロファイル１２Ａを搬送物と接触するのに適した材質とし、ガイド１４Ａをガイド溝４６に接するのに適した材質とすることができる。
【００３６】
頭部３０の短辺をベルト本体２Ａの走行方向の下流側に配置し、開口２４が走行方向の上流側となるように配置して、係合雄部１８を係合雌部１６に係合する。係合雄部１８と係合雌部１６は、搬送物を押し出す力によって、より強固に係合する。さらにプロファイル１２Ａとガイド１４Ａでベルト本体２Ａを厚さ方向ｚに挟むことによって、ベルト用付属品１０Ａがベルト本体２Ａに取り付けられるので、ベルト用付属品１０Ａがベルト本体２Ａから外れにくい。
【００３７】
ベルト用付属品１０Ａは、第１ベルト接触面２２と第２ベルト接触面３２でベルト本体２Ａを挟んで固定しているため、従来の接着や融着などに比べて、ベルト本体２Ａと固定されている面積が小さい。したがってベルト１Ａは、巻き付けられるプーリ径の影響を受けにくく、従来のベルト用付属品がベルト本体に固着されたベルトに比べて、比較的小径のプーリにも適用することができる。
【００３８】
ベルト１Ａは、プロファイル１２Ａを備えることによって、搬送物を走行方向に、より確実に送り出すことができる。ベルト１Ａは、ガイド１４Ａがガイド溝４６に入り込むことによって、ベルト本体２Ａが走行中に蛇行してプーリ４４から外れることが防止される。したがってベルト１Ａは、高い走行安定性および搬送能力を得ることができる。
【００３９】
頭部３０が台形であって、規制面２６と接触することによって、係合雄部１８と係合雌部１６が一体化されているので、ガイド１４Ａに対しプロファイル１２Ａが回転するのを防ぐことができる。搬送物からプロファイル１２Ａに力が加わった場合でも、凸部３６が台形であってベルト本体２Ａの貫通穴４２に嵌りこんでいるから、ベルト本体２Ａに対しガイド１４Ａが回転するのを防ぐことができる。したがってベルト１Ａは、ベルト本体２Ａに対するプロファイル１２Ａの回転を防ぎ、ベルト本体２Ａに対しプロファイル１２Ａを所定の姿勢で保持することができる。
【００４０】
ベルト１Ａは、係合突起２９がベルト本体２Ａの側面に係合することによって、ベルト本体２Ａに対するプロファイル１２Ａの回転をより確実に防ぐことができる。
【００４１】
ベルト用付属品１０Ａは、厚さ方向ｚに貫通した貫通穴４２に係合雄部１８が通されて取り付けられているので、長手方向ｘにずれが生じるのを防ぐことができる。
【００４２】
（変形例）
上記第１実施形態の場合、ベルト用付属品１０Ａは、プロファイル１２Ａ及びガイド１４Ａを備える場合について説明したが、本発明はこれに限らない。以下、変形例について、上記第１実施形態と同様の構成について同様の符号を付した図面を参照して説明する。
【００４３】
例えば、図１１に示すベルト用付属品１０Ｂは、搬送面３に設けられた輪郭付加体としてのプロファイル１２Ａと、プーリ接触面５に設けられ、プロファイル１２Ａをベルト本体２Ａに固定する固定体５０Ａとを備える。固定体５０Ａは、上記第１実施形態におけるガイド部３１に替えて、係止部５２を有し、当該係止部５２と係合雄部１８が一体に形成されている。係止部５２は、プーリとの干渉を避けるため、厚さの薄い板状の部材であり、上面である第２ベルト接触面３２上に、係合雄部１８が一体に形成されている。本変形例のベルト１Ｂは、ベルト用付属品１０Ｂを備えるので、上記第１実施形態と同様の効果が得られる。
【００４４】
図１２に示すベルト用付属品１０Ｃは、プーリ接触面５に設けられた輪郭付加体としてのガイド１４Ａと、搬送面３に設けられ、ガイド１４Ａをベルト本体２Ａに固定する固定体５４Ａとを備える。固定体５４Ａは、上記第１実施形態におけるプロファイル本体２０を有さず、雌本体２１を有する。雌本体２１は、本図における下端、すなわち搬送面３に接触する第１ベルト接触面２２側に、係合雌部１６が設けられている。本変形例のベルト１Ｃは、ベルト用付属品１０Ｃを備えるので、上記第１実施形態と同様の効果が得られる。
【００４５】
上記第１実施形態の場合、ベルト用付属品１０Ａは、プロファイル１２Ａが係合雌部１６を有し、ガイド１４Ａが係合雄部１８を有する場合について説明したが、本発明はこれに限らない。例えば、図１３に示すベルト用付属品１０Ｄは、プロファイル１２Ｂが、プロファイル本体２０と係合雄部１８とを有する。プロファイル本体２０の第１ベルト接触面２２に係合雄部１８が設けられている。ガイド１４Ｂは、ガイド部３１と係合雌部１６を有する。ガイド部３１は、上面である第２ベルト接触面３２側に係合雌部１６が設けられている。係合雌部１６は、長手方向ｘに交差するガイド部３１の表面に開口２４を有する。開口２４の上端には、開口２４の側面から中央に向かって突出した一対の顎部２７が設けられている。顎部２７の先端に、案内面２８が設けられている。本変形例のベルト１Ｄは、ベルト用付属品１０Ｄを備えるので、上記第１実施形態と同様の効果が得られる。
【００４６】
図１４に示すベルト用付属品１０Ｅは、プーリ接触面５に設けられた輪郭付加体としてのガイド１４Ｂと、搬送面３に設けられ、ガイド１４Ｂをベルト本体２Ａに固定する固定体５０Ａとを備える。ガイド１４Ｂは、ガイド部３１と係合雌部１６を有する。
【００４７】
図１４に示すベルト用付属品１０Ｅを備えたベルト１Ｅは、係止部５２が薄い板状の部材であるので、ベルト本体２Ａからほとんど突出せずにガイド１４Ｂをベルト本体２Ａに固定することができる。したがってベルト１Ｅは、搬送用ベルトのほか、駆動用ベルトとしても使用することができる。
【００４８】
図１５に示すベルト１Ｆは、ベルト用付属品１０Ｅと、ベルト本体２Ｂとを備える。ベルト本体２Ｂは、図１６に示すように、貫通穴４２と、ザグリ４３とを有する。ザグリ４３は、固定体５０Ａが配置される搬送面３の貫通穴４２の周囲を凹形状に加工して形成される。ザグリ４３の深さ、すなわち搬送面３からザグリ４３の底面までの長さは、係止部５２の厚さと同じである。ここで「同じ」とは、完全に一致する場合に限らず、多少異なっている場合を含む。
【００４９】
固定体５０Ａは、ベルト本体２Ｂの搬送面３側から頭部３０が貫通穴４２に通され、係止部５２がザグリ４３に挿入される。続いて、開口２４を頭部３０に向けてガイド１４Ｂをプーリ接触面５に配置する。ガイドを長手方向ｘにスライドさせることによって、係合雄部１８と係合雌部１６が係合し、ガイド１４Ｂと固定体５０Ａが一体化される（図１５）。
【００５０】
ザグリ４３の深さと係止部５２の厚さが同じであるので、係止部５２の表面と、搬送面３の間に段差が生じない。すなわち、ベルト１Ｆの搬送面３は、平坦であるといえる。したがってベルト１Ｆは、プーリ接触面５にガイド１４Ｂを備えると共に、搬送面３を平坦に保持することができる。したがってベルト１Ｆは、ベルト用付属品１０Ｅが、搬送面３に載置される搬送物を制限したり、搬送物に対し障害となったりすることを防ぐことができる。
【００５１】
ベルト本体２Ｂは、搬送面３にザグリ４３を有する場合について説明したが、本発明はこれに限らず、プーリ接触面５にザグリを有してもよい。この場合、輪郭付加体としてのプロファイル１２Ａと、固定体５０Ａとを備えるベルト用付属品１０Ｂ（図１１）を適用することができる。すなわち、プーリ接触面５に形成されたザグリに固定体５０Ａの係止部５２を嵌め込むことによって、搬送面３にプロファイル１２Ａを備えると共に、プーリ接触面５を平坦に保持することができる。
【００５２】
頭部は、平面視において台形である場合について説明したが、平面視において、三角形、五角形などの多角形でもよい。すなわち平面視において、長手方向ｘに対し所定の角度を有し、規制面に接触する挿入面を有していれば、種々の形状を採用することができる。
【００５３】
開口２４は、正面３３から背面３５に向かってプロファイルの厚さ方向に貫通している場合について説明したが、背面３５側が閉塞していてもよい。背面３５側が閉塞していることによって、異物の混入を防ぐことができる。開口２４の背面３５側が閉塞している場合、係合雄部の頭部は、平面視において長手方向に平行な側面を有する矩形でもよい。この場合、開口２４をプロファイルの背面３５側で閉塞する面が規制面となり、頭部の先端面が規制面に接触する。
【００５４】
２．第２実施形態
第２実施形態に係るベルト用付属品について説明する。上記第１実施形態の場合、ベルト用付属品は、係合雄部と係合雌部の組み合わせを一組とし、幅方向ｙに一組設けた場合について説明したが、本発明はこれに限らず、幅方向ｙに二組以上設けてもよい。なお、係合雄部と係合雌部を幅方向ｙに二組設ける場合、凸部を省略してもよいし、頭部、貫通穴、凸部の平面視における形状を真円形状としてもよい。すなわち、係合雄部はベルト本体に対し、ベルト本体の厚さ方向を回転軸とする回転方向に回転可能でもよい。図を参照して詳細に説明する。なお上記第１実施形態と同様の構成には同様の符号を付し、説明を省略する。
【００５５】
図１７に示すベルト用付属品１０Ｇは、プロファイル１２Ｃと２個のガイド１４Ｃとを備える。係合雌部６０と係合雄部６２は、幅方向ｙに、二組設けられている。本図に示すベルト本体２Ｃは、上記第１実施形態に比べ幅長さが長い。ベルト本体２Ｃの幅長さは、プロファイル１２Ｃより長い。プロファイル１２Ｃは、２個の係合雌部６０を有する点、及び、係合突起を有しない点が、上記第１実施形態と異なる。係合雌部６０の開口６３（図２１）は、図示しないが、背面３５側が閉塞している。
【００５６】
図１８に示すように、ガイド１４Ｃは、ガイド部３１と係合雄部６２とを有する。係合雄部６２は、頭部６４と軸部３４とを有する。頭部６４は、平面視において円形であり、円柱状の部材である。頭部６４は、軸部３４を介して第２ベルト接触面３２に接続されている。第２ベルト接触面３２には上記第１実施形態における凸部が設けられていない。すなわち軸部３４は、下端が第２ベルト接触面３２に接続されている。
【００５７】
次に、ベルト用付属品１０Ｇをベルト本体２Ｃに取り付ける方法について説明する。図１９に示すように、まず厚さ方向ｚに頭部６４の平面形状と同じ円形の貫通穴６６が形成されたベルト本体２Ｃを用意する。貫通穴６６は、幅方向ｙに２個、長手方向ｘに所定のピッチで複数形成される。ベルト本体２Ｃは、長手方向ｘに一列に配置された複数の貫通穴６５からなる列を、幅方向ｙに２列有する。
【００５８】
次いで図２０に示すように、ベルト本体２Ｃのプーリ接触面５側にガイド１４Ｃを配置し、貫通穴６６に頭部６４を通す。続いて、図２１に示すように、正面３３を頭部６４に向けてプロファイル１２Ｃを搬送面３に配置する。プロファイル１２Ｃを長手方向ｘにスライドさせることによって、係合雌部６０と係合雄部６２が係合し、プロファイル１２Ｃとガイド１４Ｃが一体化される。
【００５９】
ベルト用付属品１０Ｇは、幅方向ｙに係合雌部６０と係合雄部６２を二組備えることによって、ベルト本体２Ｃに対するプロファイル１２Ｃの回転を防ぎ、ベルト本体２Ｃに対しプロファイル１２Ｃを所定の姿勢で保持することができる。したがって、ガイド１４Ｃは、ベルト本体２Ｃの貫通穴６６と嵌合する必要がない、すなわち厚さ方向ｚを中心軸とする回転方向に固定される必要がないため、凸部を省略できる分、上記第１実施形態に比べ、形状を簡略化することができる。
【００６０】
係合雄部６２の頭部６４が平面視において円形であることによって、ベルト本体２Ｃに形成する貫通穴６６を円形とすることができる。すなわち貫通穴６６の形状が単純な分、上記第１実施形態に比べ、より簡単に貫通穴６６を形成することができる。
【００６１】
３．第３実施形態
第３実施形態に係るベルト用付属品について説明する。第１実施形態と同様の構成については同様の符号を付し、説明を省略する。図２２に示すように、ベルト１Ｈは、ベルト本体２Ａと、ベルト用付属品１０Ｈとを備える。
【００６２】
ベルト用付属品１０Ｈは、輪郭付加体としてのガイド１４Ｄと固定体５０Ａとを備える。ガイド１４Ｄは、図２３に示すように、ガイド部７９Ａと係合雌部８３とを有する。係合雌部８３は、長手方向ｘに交差するガイド部７９Ａの正面８０に形成された第１開口２４と、第１開口２４に対向した閉塞面８６と、第１ベルト接触面２２と逆側の表面２３に形成された第２開口８５とを有する。第１開口２４は、幅方向ｙの範囲が一対の規制面８１で区画されている。一対の規制面８１は、ガイドの正面８０から背面８４に向かって、一対の規制面８１間の幅方向ｙの距離が漸減するように、所定の角度で傾斜している。閉塞面８６は、長手方向ｘに直交する。
【００６３】
それぞれの規制面８１には、係合構造としての突出部８２が１個ずつ形成されている。突出部８２は、第１開口２４を中心として幅方向ｙ内向きに、それぞれの規制面８１から長手方向ｘに直交するように突出している。突出部８２の先端間には、所定の長さＹＦを有する間隔が設けられている。突出部８２は、それぞれの規制面８１の正面８０側の始まりの部分に設けられている。突出部８２は、背面８４側に、長手方向ｘに略直交する受け面８７を有する。
【００６４】
係合雌部８３は、第１ベルト接触面２２に接するように顎部２７が設けられ、顎部２７の先端に案内面２８が形成されている。ガイド部７９Ａは、第２開口８５を有することによって、表面２３の係合雌部８３に対応する部分が、外部に対し開放されている。
【００６５】
固定体５０Ａは、図２４に示すように、係止部５２と係合雄部１８とを有する。係合雄部５０Ａは、図１１に示した係合雄部と同じ構成である。係合雄部１８は、頭部３０と軸部３４と凸部３６とを有する。頭部３０は、長辺である長手方向ｘの基端から、短辺である長手方向ｘの先端に向かって、両側部の間の距離が漸減する傾斜したテーパ部３７を有する。頭部３０は、規制面８１と、受け面８７によって、囲まれた係合雌部８３の空間（図２３）に嵌る大きさ、及び形状を有する。頭部３０の短辺の幅方向ｙの長さＹＭは、突出部８２の先端間の間隔の長さＹＦより短い。係合面としての頭部３０の基端面７６は、長手方向ｘに直交する。
【００６６】
係止部５２は、プーリとの干渉を避けるため、厚さの薄い板状の部材であり、上面である第２ベルト接触面３２上に、係合雄部１８が一体に形成されている。固定体５０Ａは、ベルト本体２Ａの搬送面３側から頭部３０が貫通穴４２に通される。続いて、正面８０を頭部３０に向けてプーリ接触面５に配置したガイド１４Ｄを、長手方向ｘにスライドさせることによって、係合雌部８３Ａに係合雄部１８を挿入する。
【００６７】
頭部３０が短辺から突出部８２の先端間を通じて開口２４内へ入り込み、テーパ部３７が突出部８２に接触する。さらに係合雄部１８が係合雌部８３に対し長手方向ｘに相対的に移動することによって、ガイド部７９Ａが、突出部８２の先端間の長さＹＦが広がる方向、すなわち幅方向ｙ外向きに弾性変形する。ガイド部７９Ａが幅方向ｙ外向きに弾性変形することによって、頭部３０が突出部８２の先端間を通過する。
【００６８】
頭部３０が突出部８２の先端間を完全に通過すると、ガイド部７９Ａは、弾性変形し、広がった突出部８２の先端間の長さＹＦが元の長さに戻る。頭部３０は、一対の規制面８１と、一対の受け面８７と、閉塞面８６とによって囲まれた空間に嵌り込む。上記のようにして、係合雌部８３Ａと係合雄部１８が係合し、ガイド１４Ｄと固定体５０Ａが一体化される（図２５）。
【００６９】
ガイド１４Ｄは、ガイド部７９Ａの表面２３に第２開口８５を有しているため、係合雌部８３を形成する際の加工性を向上することができる。すなわち、第２開口８５を通じて、規制面８１、閉塞面８６、受け面８７、顎部２７を容易に形成することができる。したがって、ガイド１４Ｄを容易に製造することができる。図２５に示すように、係合雌部８３と一体化された係合雄部１８の頭部３０の上面は、外部から視認することができる。ガイド部７９Ａの表面２３が開放されているため、すなわち頭部３０の上面を覆う必要がなく、ベルト本体２Ａから突出するガイド１４Ｄの高さを低くすることもできる。
【００７０】
規制面８１と受け面８７によって囲まれた空間に嵌り込んだ頭部３０は、基端面７６が受け面８７に接触することによって、長手方向ｘに固定される。長手方向ｘから正面８０を見た場合、頭部３０の基端面７６は、突出部８２によって、幅方向ｙの両側の一部が隠れる（図２５）。このようにしてガイド１４Ｄは、固定体５０Ａにより強固に固定されるので、走行中のベルト１Ｈからベルト用付属品１０Ｈが脱落するのをより確実に防止することができる。
【００７１】
（変形例）
ベルト用付属品は、輪郭付加体としてのガイドと、固定体とを備える場合に適用してもよい。具体例を挙げて以下、説明する。
【００７２】
本実施形態の場合、突出部８２は、開口８５を中心として規制面８１から幅方向ｙの内向きであって長手方向ｘに直交するように突出している場合について説明したが、本発明はこれに限らない。例えば、突出部は、幅方向ｙ内向きであって長手方向ｘに多少ずれた方向に突出していてもよい。
【００７３】
本実施形態の場合、突出部８２は、係合雌部８３に設けた場合について説明したが、本発明はこれに限らない。例えば、突出部は、係合雄部の頭部の側面や上面に設けてもよい。この場合、前記突出部に対応した開口の内面に凹部を設けることによって、本実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００７４】
本実施形態の場合、突出部８２は、規制面８１の正面８０側の始まりの部分に設けられている場合について説明したが、本発明はこれに限らない。突出部８２は、規制面８１の正面８０側の始まりの部分から、終わりの部分、すなわち規制面８１の背面８４側の終わりの部分までの間に、少なくとも１個、設けられていればよい。
【００７５】
図２６に示すガイド１４Ｅは、図２３のガイド１４Ｄに対し、ガイド部７９Ｂの外形形状のみが異なる。ガイド１４Ｅは、円柱状のガイド部７９Ｂを有する。ガイド部７９Ｂは、係合雌部８３を有し、一方の底面（本図の場合、下面）を第１ベルト接触面２２とする。係合雌部８３は、長手方向ｘに交差するガイド部７９Ｂの側面に第１開口２４を有する。第１開口２４が形成されたガイド部７９Ｂの側面は、平坦な形状に加工されている。係合雌部８３は、第１ベルト接触面２２と逆側であるガイド部７９Ｂの他方の底面２３において、外部に対し開放された第２開口８５を有している。したがってガイド１４Ｅは、係合雌部８３を形成する際の加工性を向上することができる。
【００７６】
ガイド部は、平面視において三角形や五角形などの多角柱状でもよい。
【００７７】
上記実施形態の場合、固定体５０Ａは、係合雄部１８と係止部５２とを有する場合について説明したが、本発明はこれに限らない。図２７に示すように、固定体５０Ｂは、係合雄部１８とプロファイル本体２０とを有することとしてもよい。本図に示すベルト１Ｊは、ガイド１４Ｄとプロファイル本体２０とを有するベルト用付属品１０Ｊを備えることによって、上記第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００７８】
４．変形例
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨の範囲内で適宜変更することが可能である。
【００７９】
プロファイル本体２０は、板状である場合について説明したが、本発明はこれに限らず、例えば、側面視において台形、山形、半円形などでもよい。
【００８０】
規制面は、頭部の側面に接する場合について説明したが、頭部の側面、頭部の天面、頭部の先端面の少なくとも一つに接する場合を含む。
【００８１】
上記第１実施形態、上記第２実施形態、及び上記第３実施形態は、適宜、組み合わせて適用してもよい。以下、具体例を例示するが、本発明はこれに限られない。
【００８２】
例えば、第２実施形態は、係合雄部６２が円柱状の頭部６４を有する場合について説明したが、本発明はこれに限らず、第１実施形態の係合雄部１８を適用してもよい。
【００８３】
さらに第２実施形態は、第１実施形態の図１１や図１３に示したベルト用付属品１０Ｂ，１０Ｄに適用してもよい。この場合、プロファイル１２Ａ，１２Ｂの係合突起２９は省略することができる。
【００８４】
第３実施形態を、第１実施形態の変形例や第２実施形態に適用してもよい。
【００８５】
また図２３，２６に示したガイド１４Ｄ，１４Ｅの場合、係合雌部８３は、突出部８２を有する場合について説明したが、本発明はこれに限らず、第１実施形態、第２実施形態に示した突出部８２を有さないガイド１４Ｂ、１４Ｃに適用してもよい。
【符号の説明】
【００８６】
１Ａ〜１Ｈ，１Ｊ  ベルト、２Ａ〜２Ｃ  ベルト本体、３  搬送面（一側表面）、５  プーリ接触面（他側表面）、１０Ａ〜１０Ｅ，１０Ｇ，１０Ｈ，１０Ｊ  ベルト用付属品、１２Ａ〜１２Ｃ  プロファイル（輪郭付加体）、１４Ａ〜１４Ｅ  ガイド（固定体、輪郭付加体）、１６，６０，８３  係合雌部、１８，６２  係合雄部、２０  プロファイル本体、２１  雌本体、２２  第１ベルト接触面、２３  表面、２４  開口（第１開口）、３２  第２ベルト接触面、６３  開口、８５  第２開口、２６，８１  規制面（内面）、２７  顎部、２８  案内面、２９  係合突起、３０，６４  頭部、３１，７９Ａ，７９Ｂ  ガイド部、３３，８０  正面（表面）、３４  軸部、３５，８４  背面、３６  凸部、３７  テーパ部、３８  挿入面、４２，６６  貫通穴、４３  ザグリ、４４  プーリ、４６  ガイド溝、５０Ａ，５０Ｂ，５４Ａ  固定体、５２  係止部、７６  基端面、８２  突出部（係合構造）、８７  受け面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020183306.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2020183306.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2020183306.tif 000017
【図１６】
2020183306.tif 000018
【図１７】
2020183306.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
2020183306.tif 000021
【図２０】
2020183306.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
2020183306.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
2020183306.tif 000027
【図２６】
2020183306.tif 000028
【図２７】
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