(57)【要約】【課題】本発明は、表面と裏面とのいずれの面を上にして机等に置いても、片手で簡単に付箋を一枚剥離することが可能となる台紙部を備えた重量台紙付き付箋紙を提供することを課題とする。【解決手段】片手で一枚の付箋を剥離することが可能な付箋紙であって、台紙部と、複数の付箋が再剥離性粘着剤により積層された付箋紙から成り、該付箋紙は前記台紙部の片面又は両面に設けられ、前記台紙部は、前記付箋紙を捲る際に働く力の大きさよりも、大きな反力を生じさせる重量であることを基本構成とし、前記台紙部の一部又は全部が金属材料である構成、又は、前記台紙部の一部又は全部が強磁性材である構成を採用した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
片手で剥離することが可能な付箋紙であって、
台紙部（１０）と、
付箋紙（２０）から成り、
該付箋紙（２０）は前記台紙部（１０）の片面又は両面に設けられ、
前記台紙部（１０）は、前記付箋紙（２０）を捲る際に働く力の大きさよりも、大きな反力（Ｄ）を生じさせる重量を有していることを特徴とする重量台紙付き付箋紙（１）
【請求項２】
前記台紙部（１０）の一部又は全部が金属材料（１１）であることを特徴とする請求項１に記載の重量台紙付き付箋紙（１）
【請求項３】
前記台紙部（１０）の一部又は全部が強磁性材（１２）であることを特徴とする請求項１に記載の重量台紙付き付箋紙（１）
【請求項４】
前記付箋紙（２０）が、分割された複数の前記付箋紙（２０）の集合体（３０）となることを特徴とする請求項１から請求項３の何れかに記載の重量台紙付き付箋紙（１）
【請求項５】
前記台紙部（１０）に設けられる付箋紙（２０）が、表面（２１）と裏面（２２）において異なる大きさ、又は形状に分割された付箋紙の集合体（３０）であることを特徴とする請求項４に記載の重量台紙付き付箋紙（１）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、付箋紙に関し、詳しくは、付箋台紙に重量の大きな素材を用いることで、積層された複数の付箋紙から一枚の付箋を剥離する場合に、押さえることなく片手で付箋を剥離することが可能となる重量台紙付き付箋紙の技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
勉強や事務仕事、或いは調べ物をする際に、印をつけたりメモ書きを付したくなることがある。このような場合に重宝する文具として付箋紙がある。付箋紙は、多数の付箋が再剥離性粘着剤により積層され、用途に応じて異なった大きさ、形状、色を有しているのが一般的である。係る付箋紙は、机上に置かれて使用されることが多く、片方の手で押さえて他方の手で引き剥がすため両手を使用することを余儀なくされる。そうすると、書き物の作業をしている途中で筆記具を一度置かなくてはならず、また、小さな付箋紙では、これに準じて小さな台紙が基台となるため、積層された状態で表面の付箋紙にメモ書き等がしにくいという問題がある。
【０００３】
また、プレゼンテーションにおいて、ホワイトボードを使用して説明をする際、マーカー代わりに付箋紙を利用することもある。この場合、色の異なる複数の付箋紙を演台の上に用意しておかなければならず不便である。そこで、ホワイトボードにも磁石で装着することができ、なおかつ片手で剥離可能な付箋紙があれば便利である。
【０００４】
上記の問題点に鑑みて、本発明者以外にも係る問題を解決しようと種々の技術が提案されている。例えば、発明の名称を「付箋紙ディスペンサー」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献１参照）。具体的には、「付箋紙束結束部を挟着、載置させることにより、ディスペンサーとして付箋作業を容易にし、さらに、付箋紙束の自由端側を押さえる部材で付箋紙束の自由端側を保護することにより、付箋紙束の保管性、携帯性を向上させる。構成としては、構成付箋紙束載置板の案内部１に、付箋紙束の結束部を挟着するための一対の挟着片２を設置し、付箋紙束の自由端側を押さえる部材６を、ピン８及びネジリコイルバネ９にて構成されたヒンジ部を介して同載置板側にバネ付勢して取り付ける。」というものである。
【０００５】
また、特許文献２には、発明の名称を「付箋ファイル」とする技術が開示され、公知技術となっている（特許文献２参照）。具体的には、「一度使用した付箋を、再利用可能な状態に貼付して保存することができるファイルを提供することを課題とし、解決手段は、付箋台紙を設け、一端をそれぞれ貼着して重合した多葉数の付箋を、該付箋台紙に貼着し、複葉数の貼付用台紙を設け、該貼付用台紙及び付箋台紙を綴じ合わせる。」というものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９―３００８５３号公報
【特許文献２】特願平９−６１６９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、表面と裏面とのいずれの面を上にして机等に置いても、片手で簡単に付箋を一枚剥離することを可能とする台紙部を備えた重量台紙付き付箋紙の提供を課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は片手で剥離することが可能な付箋紙であって、台紙部と、付箋紙から成り、該付箋紙は前記台紙部の片面又は両面に設けられ、前記台紙部は、前記付箋紙を捲る際に働く力の大きさよりも、大きな反力を生じさせる重量を有する構成を採用した。
【０００９】
また、本発明は、前記台紙部の一部又は全部が金属製とする構成を採用することもできる。
【００１０】
また、本発明は、前記台紙部の一部又は全部が強磁性材とする構成を採用することもできる。
【００１１】
また、本発明は、前記付箋紙が、分割された複数の前記付箋紙の集合体とする構成を採用することもできる。
【００１２】
また、本発明は、前記台紙部に設けられる付箋紙が、表面と裏面において異なる大きさ、又は形状に分割された付箋紙の集合体とする構成を採用することもできる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る重量台紙付き付箋紙によれば、机上に置いたまま、片手で押さえることなく付箋紙をめくることが可能という優れた効果を発揮するものである。
【００１４】
また、本発明に係る重量台紙付き付箋紙において、台紙部に強磁性材を用いる構成を採用した場合には、永久磁石を利用したスタンドに磁着させ、片手でも容易に一枚ずつ剥がせるという優れた効果を発揮するものである。
【００１５】
また、本発明に係る重量台紙付き付箋紙によれば、片面、又は両面に付箋紙が設けられているため、色や形状が異なる付箋紙を多数備えることができるという優れた効果を発揮するものである。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る重量台紙付き付箋紙の基本構成を示す基本構成説明斜視図である。
【図２】本発明に係る重量台紙付き付箋紙の機能を説明する機能説明図である。
【図３】本発明に係る付箋紙の剥離力を測定する実験方法を説明する実験方法説明図である。
【図４】本発明に係る集合体として分割される付箋紙の配置例を示す配置例説明図である。
【図５】本発明に係る台紙部の形状が異なる場合の付箋紙の配置例を示す配置例説明図である。
【図６】本発明に係る台紙部を保持するスタンドを用いた場合の実施例を示す実施例説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明に係る重量台紙付き付箋紙は、付箋一枚を剥離する力に対してこれよりも大きな力が作用する重量若しくは吸引力を有する台紙部を備えたことを最大の特徴とするものである。以下、図面を用いて各構成について説明する。但し、図面に表した形状や寸法、或いは色等については特に限定されるものではなく、本発明に係る技術的思想の創作として、同一と認められる範囲において変更可能である。
【００１８】
図１は、本発明に係る重量台紙付き付箋紙の基本構成を示す基本構成説明図であり、図１（ａ）は台紙部の両面全体に付箋紙がそれぞれ一つずつ設けられる場合の基本構成を示す基本構成説明斜視図であり、図１（ｂ）は、台紙部の両面全体に付箋紙がそれぞれ複数設けられる場合の基本構成を示す基本構成説明図である。なお、図面では両面に付箋紙を配置する構成を示したが、片側のみの配置構成とすることも有効である。
【００１９】
本発明は、片手で剥離することが可能な付箋紙であって、台紙部１０と、付箋紙２０から成り、該付箋紙２０は前記台紙部１０の片面又は両面に設けられ、前記台紙部１０は、前記付箋紙２０を捲る際に働く力の大きさよりも、大きな反力Ｄを生じさせる重量又は、磁力による吸引力を備えていることを備えていることを基本構成とするものである。図１（ａ）では、両面に備えられる付箋紙と、台紙部１０とが同一面積の構成であり、図１（ｂ）では、表面２１と、裏面２２に配置される付箋紙２０が分割した集合体３０を成す構成である。係る構成を採用することにより、表面２１と裏面２２の何れを上方に向けて配置しても、同じ効果を発揮するものである。
【００２０】
台紙部１０は、積層された付箋の台紙の面積と同一、若しくはそれよりも大きい面積を有し、前記付箋紙２０を異なる大きさ、形状、又は色に分割した構成を採用する場合には、これらを組み合わせた面積に対応して同一若しくはそれ以上大きな面積を有する必要がある。また、付箋紙２０を一枚めくるときにかかる力に作用して持ち上がらないような重量を有することが必要である。従って、比重の大きな素材が有効である。例えば、比重が２．８のアルミを素材として用いた場合は、鉄（比重７．８）と比較すると、約３倍の体積が必要となり、これは台紙部１０の厚さに直結する。また、近似の比重であるアルミ（比重２．８）と大理石（比重約２．６）とでは、厚みも略同一となるが、見た目の美観も相違することから、デザインを考慮して素材を選択すればよい。なお、係る実施例は、非鉄金属並びに石材の中から特定したものではなく、チタンと御影石（「火成岩」の一種の「花崗岩（花こう岩）」）も同様である。
【００２１】
金属材料１１は、金属類の中でも比重が大きく、単位体積当たりの重量が大きなものを用いる。具体的には鉄の比重７．８５よりも大きなものを用いれば台紙部１０の厚みを薄くすることができる。但し、比重で１０を超えるものは、高価な金属１１が多く、若しくは入手しにくいものが多い。そのため、鉄（比重７．８）、ステンレス（比重７．９３）或いは銅（比重８．９）などを選択することが好適である。なお、比較的安価で購入しやすく、比重の大きな金属１１として鉛（比重１１，３）もあるが、環境を考慮すると選択肢から除外した方が好ましいといえる。
【００２２】
強磁性材１２は、永久磁石４３を近づけると、強く磁化を示すもの、例えば、鉄、ニッケル、コバルト、フェライト等のような素材であり、強磁性材１２には、アルニコ磁石、フェライト磁石、サマリウムコバルト磁石などの多様な永久磁石４３による磁力に反応し、吸着する材料である。
【００２３】
永久磁石４３は、台紙部１０に強磁性材１２を採用した場合に保持力を高めるために用いるものであり、吸引力の大きなネオジム磁石を用いることが有効である。また、台紙部１０そのものを永久磁石４３とすることも有効である。なお、台紙部１０を鉄などの磁化性の強い強磁性材を用いて、係る強磁性材の一部にネオジム磁石等の永久磁石４３を磁着させて台紙部１０を磁石化させることも好適である。
【００２４】
なお、永久磁石４３を、専用のスタンド４０等の一部に設ける場合は、台紙部１０は磁性材料であるか非磁性材料であるかは問わない。例えば、図６に示すスタンド４０のような基台においては、磁石につく鉄や、フェライト系ステンレス、マルテンサイト系ステンレス等だけでなく、磁石につかないアルミ、銅、オーステナイト系ステンレス(ＪＩＳ３００番台)でもよい。要は、重量によるか、磁性による吸引力によるか、若しくは組み合わせて、付箋１枚あたりの剥離力に対し、これを越える反力Dを備えていれば良い。
【００２５】
付箋紙２０は、複数の付箋が再剥離性粘着剤によって、積層されて構成されたものをいい、各付箋紙の付箋の上面には離型剤が塗布されることもある。形状については、矩形の組み合わせが代表的といえるが、これに限定されることはなく、本発明の技術的思想の創作として同一の作用効果を生ずる範囲内において変更可能である。また、色彩についても同様に限定はなく、表面２１と裏面２２で異なる色彩としてもよいし、片側の面では分割構成として、図１（ｂ）に示すような小片に区切った複数の付箋紙２０の集合体３０として、異なる色や形状の付箋紙２０の組み合わせから成る構成とすることも可能である。
【００２６】
表面２１は、図面上で上側を向いている方の面であり、裏面２２は、図面上で下側を向いている方の面を指す用語として用いたものである。なお、どちらの面を表側とするか裏側とするかは特に問題ではなく、逆転しても作用効果としては特に変化するものではない。
【００２７】
集合体３０は、台紙部１０を基準の面積としてこれを分割し、本記載の形状の異なる付箋紙２０を組み合わせたものであり、図１（ｂ）に示した実施例に基づき説明すると、小さい正方形３０ａの２つと、色彩が異なり同形状の小さい正方形３０ｂの２つと、長方形３０ｃと、該長方形３０ｃとは色彩が異なる（大きさが異なっても良い）長方形３０ｄから成る集合体３０を表面２１に有し、裏面２２には、大きい正方形３０ｇが一つと、長方形３０ｅと、該長方形３０ｅとは異なる色彩（大きさが異なっても良い）の長方形３０ｆから構成される集合体３０という形状の組み合わせ構成とし、計四つの長方形３０ｃ・３０ｄ・３０ｅ・３０ｆと、小さい正方形３０ａ・３０ｂは、それぞれ別々の色分けをしてもよい。
【００２８】
この様に、複数のバリエーションを用意することによって、多様な用途に対応できる構成とすることができるものである。図１では矩形の組み合わせを示したが、図４に示したような小さな楕円形３０ｌと大きな楕円３０ｍ、或いは図面には示していない正円などの組み合わせでもよく、また、付箋紙２０は、全て台紙部１０を覆わずに、一部露出しても良い。即ち、図１（ａ）に示した台紙部１０と同一の形状としてメモ付箋として書き込み領域を大きく取った表面２１の付箋紙２０と、図３に示したような小さく区切られ、デザイン化された吹き出し形状３０ｉや、インデックス形状３０ｈ等を組み合わせた付箋紙２０の集合体３０とすることも有効である。
【００２９】
再剥離性粘着剤は、積層される各付箋の底面側に塗布され、係る再剥離性粘着特性によって、剥離に対する保持力を超える重量又は吸引力を備えた台紙部１０とすることが必要であり、係る粘着力特性について検討しなくてはならない。但し、一般的に付箋の剥離は人が自らの手で行うため、機械とは異なり、剥離過程において、剥離するための力の向きや大きさを常に一定に保つことは難しく、剥離力や剥離角度θが随時変化する剥離過程での粘着力や、台紙部１０に加わる力をその時毎に机上で計算することは非常に困難である。
【００３０】
付箋紙２０の粘着力を示す特性は、一般にタック、剥離力、保持力の3種類で示され、タックは付箋紙２０を被着体に接着させた瞬間粘着力であり、タックが接着させる瞬間の力であるのに対し、剥離力や保持力は、静的な状態における粘着力特性を現わし、剥離力は台紙部１０の表面２１に対して、垂直な方向の力に対する特性を示し、付箋紙２０の台紙を台紙部１０に貼着させ、一定時間経過後に付箋1枚を剥離するために必要な力である。一方、保持力は台紙部１０の表面２１に平行な方向に対する特性を示し、荷重を水平に加えた際の、付箋紙２０のずれの大きさから計算されるものである。しかしながら、剥離の速度、剥離力の大きさ、並びに向きによっても付箋紙２０の挙動が変化するため、前記３種類の粘着力特性の中から剥離力のみを考慮することとする。
【００３１】
表1は、剥離角度θと剥離速度がどのように最大剥離力（単位：Ｎ）と関係するかを示したものである。ゆっくり（１ｍｍ／ｓ）剥離した場合と、一気（５ｍｍ／ｓ）に剥離した場合とでは、剥離角度θが異なっても剥離速度が速くなれば最大剥離力は増加し。また、剥離角度θについては、机上に配置した状態で付箋紙２０の最上面を一枚捲る動作から、想定される剥離角度θがπ／３（３０度）から７．５π／９（１５０度）の範囲となる。そこで、係る範囲の略中心である剥離角度θがπ／２（９０度）として実験を行った（図３）。
【００３２】
【表１】
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【００３３】
一般に市販されている通常の付箋紙２０を数種類用意し、剥離力に対する重量との関係を実験により調査したので、その結果を下記の表２及び表３に示す。また、表２は一般的な剥離強度の弱い弱再剥離性粘着剤が塗布されたもので、略同サイズで製造元が異なる付箋紙２０と、これと同じ弱再剥離性粘着剤の塗布幅が２倍の大きさにある関係のものであり、表３は「粘着力が強い」と表示されて市販されている強再剥離性粘着剤が塗布された付箋紙２０において、塗布幅が２倍の大きさとなる関係のものである。
【００３４】
【表２】
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【００３５】
【表３】
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【００３６】
図３は、本発明に係る付箋紙２０の剥離力を測定する実験方法を説明する実験方法説明図であり、図３（ａ）は、荷重Ｗが９０度に作用する剥離角度θでの実験を示し、図３（ｂ）は、荷重Ｗが所定の剥離角度θを有する場合の実験を示している。なお、実験では荷重Ｗを人が指先で付箋を一枚めくるときに必要な力を作用させるものとして、上下反対に力の向きが示されたものである。
【００３７】
なお、剥離過程においては、図３に示すように、粘着力は一列の質点にのみ働き、それぞれの質点は図３に示すように、順々に剥離が進行する。剥離力を加えた瞬間から０列目の質点に粘着力が働いている間は、1列目以降の質点には、粘着力は働かない。剥離が進行すると同時に、0列目の質点に働く粘着力は単調減少し０となる。以降、０列目の質点には粘着力は働かない。０列目の質点の粘着力が０になると、次に1列目の質点が剥がれはじめ、同時に粘着力が働く。同様に２列目以降の質点においても、順々に粘着力が働くことになり、単位幅辺りの剥離加重（ｇ／ｍｍ）と、台紙部１０に設けられる付箋紙２０の再剥離性粘着剤が塗布された領域の剥離方向の幅との関係となる。
【００３８】
上記の表２及び表３から、例えば、台紙部１０の縦横が６０ｍｍ×９０ｍｍの場合、弱再剥離性粘着剤であれば、表2より、２．４ｇ／ｍｍ×９０ｍｍとなり、２１６ｇを越える重量が必要となる。他方、強再剥離性粘着剤であれば、表３より、４．３ｇ／ｍｍ×９０ｍｍとなり、３８７ｇを越える重量又は吸着力が必要となる（表３より）。
【００３９】
再剥離生粘着剤は、積層される付箋の底面側に塗布されるもので、貼って剥がすことを複数回繰り返し行える周知のものを用いればよく、粘着剤の種類は表２の実験で使用した弱粘着から表３の実験で使用した強粘着等、多種多様のものが存在するが、一度貼ってから剥がすことができる粘着剤であれば特に限定されるものではない。従って、例えば、一般的なアクリル系粘着剤、ウレタン系粘着剤、天然ゴム系粘着剤、又はシリコーン系粘着剤等から、使用の目的や用途に応じて適宜選択すればよい。但し、あまりにも強粘着特性を示す再剥離性粘着剤を用いると、係る粘着力に対応する重量を備える台紙部としなくてはならなくなる。
【００４０】
非粘着材は、付箋紙２０の上面に塗布して剥離しやすいようにするもので、再剥離性粘着剤が付着せず、若しくは付着しにくくするものである。一般的に、シリコーン系コーティング剤や、フッ素系コーティング剤などが代表的なものである。
【００４１】
図４は、本発明に係る集合体３０として分割される付箋紙２０の配置例を示す配置例説明図であり、図４（ａ）は、インデックス形状３０ｈで構成され、図４（ｂ）は、吹き出し形状３０ｉで構成され、図４（ｃ）は、小さい三角形の３０ｊと、大きい三角形３０ｋで構成され、図４（ｄ）は、小さい楕円形３０ｌと大きい楕円形３０ｍで構成される実施例をそれぞれ示している。なお、図４（ｄ）では、台紙部１０の全面が、すべて付箋紙２０で覆われるのではなく、部分的に台紙部１０が露出した構成となり、大理石や御影石、或いはカーボン繊維やチタン等の表面に特徴を有する素材の質感を見せることも美観を生じさせる意味で有効である。
【００４２】
図５は、本発明に係る台紙部１０の形状や大きさが異なる場合の付箋紙２０の配置例を示す配置例説明図である。
図５（ａ）は、台紙部１０が長方形状であり、付箋紙２０の配置例として、例えば、基本となる付箋紙３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆ（２５ミリ×７５ミリ）を二つ分の大きさ（５０ミリ×７０ミリ）とした台紙部１０ａを左側に示し、係る台紙部１０ａの片側面に基本となる長方形の付箋紙３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆのうち二つ配置したものを中央に示し、細い長方形の付箋紙３０ｃｂ（１２．５ミリ×７５ミリ）を４冊配置したものを右側に示している。係る台紙部１０ａは、比較的小さな面積となるため（５０ミリ×７５ミリ=３７５０平方ミリ）、重量については、矩形の形状と方向及び、付箋紙２０のそれぞれの配置を参考に、単位長さ当たりに必要な重量を考慮し、弱再剥離性粘着剤であれば、２．４ｇ／ｍｍ×５０ｍｍとなり、１２０ｇを越える重量が必要となる（表2参照）。他方、強再剥離性粘着剤であれば、４．３ｇ／ｍｍ×５０ｍｍとなり、２１５ｇを越える重量又は吸着力が必要となる（表３参照）。比重７．８の鉄製の台紙部１０ａの場合には弱再剥離性粘着剤に対しては０．３ミリを超える厚さとし、強再剥離性粘着剤に対しては０．６ミリを超える厚さとすればよく、比重２．６の大理石の台紙部１０ｂの場合には弱再剥離性粘着剤に対しては１．０ミリを超える厚さとし、強再剥離性粘着剤に対しては１．７ミリを超える厚さとすればよい。なお、剥離速度を考慮して、係る厚みを１．５倍から３倍（表１参照）とすることも、早い剥離動作に対して安定する点で有効である。
【００４３】
図５（ｂ）は、台紙部１０が正方形状の台紙部１０ｂであり、付箋紙２０の配置例として、例えば、基本となる付箋紙３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆ（２５ミリ×７５ミリ）として、三つ分の大きさ（７５ミリ×７５ミリ）を左側に示し、片側面に基本となる長方形の付箋紙３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆのうち三つ配置したものを中央に示し、小さい正方形の付箋紙３０ａ・ｂ（３７．５ミリ×３７．５ミリ）を４冊配置したものを右側に示す。係る台紙部は図５ａと比較するとやや大きな面積となり（７５ミリ×７５ミリ=５６２５平方ミリ）、重量については、縦横の長さが等しいため、付箋紙２０のそれぞれの配置を考慮しても、単位長さ当たりに必要な重量を考慮し、弱再剥離性粘着剤であれば、２．４ｇ／ｍｍ×７５ｍｍとなり、１８０ｇを越える重量が必要となる（表2参照）。他方、強再剥離性粘着剤であれば、表３より、４．３ｇ／ｍｍ×７５ｍｍとなり、３２３ｇを越える重量又は吸引力が必要となる（表３参照）。比重７．８の鉄製の台紙部１０ｂの場合には弱再剥離性粘着剤に対しては０．３ミリを超える厚さとし、強再剥離性粘着剤に対しては０．６ミリを超える厚さとすればよく、比重２．６の大理石の台紙部１０ｂの場合には弱再剥離性粘着剤に対しては１．０ミリを超える厚さとし、強再剥離性粘着剤に対しては１．７ミリを超える厚さとすればよい。なお、剥離速度を考慮して、係る厚みを１．５倍から３倍（表１参照）とすることも、早い剥離動作に対して安定する点で有効である。
【００４４】
図５（ｃ）は、台紙部１０が大きな長方形状の台紙部１０ｃであり、付箋紙２０の配置例として、例えば、基本となる付箋紙３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆ（２５ミリ×７５ミリ）として、四つ分の大きさ（７５ミリ×１００ミリ）を左側に示し、片側面に基本となる長方形の付箋紙３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆのうち四つ配置したものを中央に示す。係る台紙部１０ｃは、比較的大きな面積となるため（７５ミリ×１００ミリ=７５００平方ミリ）、重量については、長辺と短辺とで長さが異なるため、大きな粘着力を発揮する長手方向を参考にして、単位長さ当たりに必要な重量を考慮し、弱再剥離性粘着剤であれば、２．４ｇ／ｍｍ×１００ｍｍとなり、２４０ｇを越える重量が必要となる（表2参照）。他方、強再剥離性粘着剤であれば、表３より、４．３ｇ／ｍｍ×１００ｍｍとなり、４３０ｇを越える重量又は吸引力が必要となる（表３参照）。比重７．８の鉄製の台紙部１０ｃの場合には弱再剥離性粘着剤に対しては０．３ミリを超える厚さとし、強再剥離性粘着剤に対しては０．６ミリを超える厚さとすればく、比重２．６の大理石の台紙部１０ｃの場合には弱再剥離性粘着剤に対しては１．０ミリを超える厚さとし、強再剥離性粘着剤に対しては１．７ミリを超える厚さとすればよい。なお、剥離速度を考慮して、係る厚みを１．５倍から３倍（表１参照）とすることも、早い剥離動作に対して安定する点で有効である。
【００４５】
図６は台紙部１０を保持するスタンド４０を用いた実施例を示している。図６（ａ）は、台紙部１０と付箋紙２０、若しくは集合体３０とが同形状の場合を示し、図６（ｂ）は、台紙部１０が付箋紙２０若しくは集合体３０から突き出した突き出し部を有する場合を示している。
【００４６】
即ち、図６（ａ）の構成では、台紙部１０のうち一部の辺と面接触して磁着する構成であり、図６（ｂ）の構成では、台紙部１０のうち、一部の辺を備えられる付箋紙２０の面積よりも大きなものとし、付箋紙２０が設けられる領域から突き出した突き出し部を設ける構成である。係る構成におけるスタンド４０では、係る突き出し部を保持するための溝部４１と、突き出し部を保持して本発明に係る重量台紙付き付箋紙１を立脚させるための立脚部４２を有して成り、台紙部１０が鉄等の強磁性材１２である場合には、図６（ｂ）のスタンド４０に波線で示したように、溝部４１の内部に永久磁石４３を備えて磁着させることも有効である。なお、図６（ａ）では棒形、図６（ｂ）では丸形を例示したが、図６（ａ）に示すようなシート型としたり、小型の永久磁石を複数配置する分割構造としたりするなど自由に配置すれば良く、或いはスタンドの底部若しくは全体に永久磁石４３とすることも有効である。
【００４７】
また、台紙部１０が永久磁石４３等の素材である場合には、スタンド４０の素材に、鉄等の強磁性材料１２を用いて磁着させることも有効である。更には、突き出した台紙部１０を単に挟み込んで挟持する保持手段を採用してもよい。このような構成を採用することにより、スタンド４０の重量が加わることによって、付箋の剥離に対する力を増強させることができる。なお、図６（ａ）ではスタンド４０に備える永久磁石４３を僅かに落とし込み、段差部を有する略Ｊ型形状に示したが、磁着させる永久磁石４３の上面とスタンド４０の上面を一致させ、当接部をフラット化した略Ｌ型形状とする構成も有効である。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明は、学習や文献調査、或いは事務仕事等における付箋紙の利用の途を広げ、新規な文具に関する物品の製造等に係る産業上の利用可能性は極めて高いと思慮されるものである。
【符号の説明】
【００４９】
１      重量台紙付き付箋紙
１０    台紙部
１０ａ  小さい長方形の台紙部
１０ｂ  正方形の台紙部
１０ｃ大きい長方形の台紙部
１２    強磁性材
２０    付箋紙
２１    表面
２２    裏面
３０    集合体
３０ａ・ｂ    正方形（Ｓ）の付箋紙
３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆ    長方形（Ｍ）の付箋紙
３０ｃａ    長方形（Ｌ）の付箋紙
３０ｃｂ    長方形（Ｓ）の付箋紙
３０ｃｃ    長方形（ＬＬ）の付箋紙
３０ｇ    正方形（Ｌ）の付箋紙
３０ｈ    インデックス型の付箋紙
３０ｉ    吹き出し型の付箋紙
３０ｊ    三角形（Ｓ）の付箋紙
３０ｋ    三角形（Ｌ）の付箋紙
３０ｌ    楕円形（Ｓ）の付箋紙
３０ｍ    楕円形（Ｌ）の付箋紙
４０  スタンド
４１  溝部
４２  立脚部  
４３  永久磁石
θ    剥離角度
Ｗ    荷重
Ｄ  反力
【図１】
2020049849.tif 000006
【図２】
2020049849.tif 000007
【図３】
2020049849.tif 000008
【図４】
2020049849.tif 000009
【図５】
2020049849.tif 000010
【図６】
2020049849.tif 000011
【手続補正書】
【提出日】平成30年12月21日(2018.12.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
片手で剥離することが可能な付箋紙であって、
台紙部（１０）と、
付箋紙（２０）から成り、
該付箋紙（２０）は前記台紙部（１０）の片面又は両面に設けられ、
前記台紙部（１０）は、前記付箋紙（２０）と同形状又は一部を成す一辺のみが突き出した略同形状であって、前記付箋紙（２０）を捲る際の再剥離性粘着剤の粘着力、剥離速度、剥離角度（θ）との関係から、前記再剥離性粘着剤が塗布された領域の剥離方向の単位幅当たりに対応する剥離力（U）よりも大きな力（Ｄ）を生じさせる重量となる厚みを有していることを特徴とする重量台紙付き付箋紙（１）。
【請求項２】
前記台紙部（１０）の一部又は全部が金属材料（１１）であることを特徴とする請求項１に記載の重量台紙付き付箋紙（１）。
【請求項３】
前記台紙部（１０）の一部又は全部が強磁性材（１２）であることを特徴とする請求項１に記載の重量台紙付き付箋紙（１）。
【請求項４】
前記付箋紙（２０）が、分割された複数の前記付箋紙（２０）の集合体（３０）となることを特徴とする請求項１から請求項３の何れかに記載の重量台紙付き付箋紙（１）。
【請求項５】
前記台紙部（１０）に設けられる前記付箋紙（２０）が、表面（２１）と裏面（２２）において異なる大きさ、又は形状に分割された付箋紙の集合体（３０）であることを特徴とする請求項４に記載の重量台紙付き付箋紙（１）。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明は片手で剥離することが可能な付箋紙であって、台紙部と、付箋紙から成り、該付箋紙は前記台紙部の片面又は両面に設けられ、前記台紙部は、前記付箋紙を捲る際の再剥離性粘着剤の粘着力、剥離速度、剥離角度との関係から、前記再剥離性粘着剤が塗布された領域の剥離方向の単位幅当たりに対応する剥離力よりも大きな力を生じさせる重量となる厚みを有する構成を採用した。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
本発明は、片手で剥離することが可能な付箋紙であって、台紙部１０と、付箋紙２０から成り、該付箋紙２０は前記台紙部１０の片面又は両面に設けられ、前記台紙部１０は、前記付箋紙２０を捲る際の再剥離性粘着剤の粘着力、剥離速度、剥離角度との関係から、前記再剥離性粘着剤が塗布された領域の剥離方向の単位幅当たりに対応する剥離力よりも大きな力を生じさせる重量となる厚み、又は磁力による吸引力を備えていることを備えていることを基本構成とするものである。図１（ａ）では、両面に備えられる付箋紙と、台紙部１０とが同一面積の構成であり、図１（ｂ）では、表面２１と、裏面２２に配置される付箋紙２０が分割した集合体３０を成す構成である。係る構成を採用することにより、表面２１と裏面２２の何れを上方に向けて配置しても、同じ効果を発揮するものである。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
なお、永久磁石４３を、専用のスタンド４０等の一部に設ける場合は、台紙部１０は磁性材料であるか非磁性材料であるかは問わない。例えば、図６に示すスタンド４０のような基台においては、磁石につく鉄や、フェライト系ステンレス、マルテンサイト系ステンレス等だけでなく、磁石につかないアルミ、銅、オーステナイト系ステンレス(ＪＩＳ３００番台)でもよい。要は、重量によるか、磁性による吸引力によるか、若しくは組み合わせて、付箋１枚あたりの上向きの剥離力Uに対し、これよりも大きな下向きの力を備えていれば良い（図2参照）。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
再剥離性粘着剤は、積層される各付箋の底面側に塗布され、係る再剥離性粘着特性によって、剥離に対する保持力を超える重量又は吸引力を備えた台紙部１０とすることが必要であり、係る粘着力特性について検討しなくてはならない。但し、一般的に付箋の剥離は人が自らの手で行うため、機械とは異なり、剥離過程において、剥離するための力の向きや大きさを常に一定に保つことは難しく、剥離力Uや剥離角度θが随時変化する剥離過程での粘着力や、台紙部１０に加わる力をその時毎に机上で計算することは非常に困難である。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３０】
付箋紙２０の粘着力を示す特性は、一般にタック、剥離力U、保持力の3種類で示され、タックは付箋紙２０を被着体に接着させた瞬間粘着力であり、タックが接着させる瞬間の力であるのに対し、剥離力Uや保持力は、静的な状態における粘着力特性を現わし、剥離力Uは台紙部１０の表面２１に対して、垂直な方向の力に対する特性を示し、付箋紙２０の台紙を台紙部１０に貼着させ、一定時間経過後に付箋1枚を剥離するために必要な力である。一方、保持力は台紙部１０の表面２１に平行な方向に対する特性を示し、荷重を水平に加えた際の、付箋紙２０のずれの大きさから計算されるものである。しかしながら、剥離の速度、剥離力Uの大きさ、並びに向きによっても付箋紙２０の挙動が変化するため、前記３種類の粘着力特性の中から剥離力Uのみを考慮することとする。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
表1は、剥離角度θと剥離速度がどのように最大剥離力U（単位：Ｎ）と関係するかを示したものである。ゆっくり（１ｍｍ／ｓ）剥離した場合と、一気（５ｍｍ／ｓ）に剥離した場合とでは、剥離角度θが異なっても剥離速度が速くなれば最大剥離力Uは増加し。また、剥離角度θについては、机上に配置した状態で付箋紙２０の最上面を一枚捲る動作から、想定される剥離角度θがπ／３（３０度）から７．５π／９（１５０度）の範囲となる。そこで、係る範囲の略中心である剥離角度θがπ／２（９０度）として実験を行った（図３）。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
一般に市販されている通常の付箋紙２０を数種類用意し、剥離力Uに対する重量との関係を実験により調査したので、その結果を下記の表２及び表３に示す。また、表２は一般的な剥離強度の弱い弱再剥離性粘着剤が塗布されたもので、略同サイズで製造元が異なる付箋紙２０と、これと同じ弱再剥離性粘着剤の塗布幅が２倍の大きさにある関係のものであり、表３は「粘着力が強い」と表示されて市販されている強再剥離性粘着剤が塗布された付箋紙２０において、塗布幅が２倍の大きさとなる関係のものである
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３６】
図３は、本発明に係る付箋紙２０の剥離力Uを測定する実験方法を説明する実験方法説明図であり、図３（ａ）は、荷重Ｗが９０度に作用する剥離角度θでの実験を示し、図３（ｂ）は、荷重Ｗが所定の剥離角度θを有する場合の実験を示している。なお、実験では荷重Ｗを人が指先で付箋を一枚めくるときに必要な力を作用させるものとして、上下反対に力の向きが示されたものである。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３７】
なお、剥離過程においては、図３に示すように、粘着力は一列の質点にのみ働き、それぞれの質点は図３に示すように、順々に剥離が進行する。剥離力Uを加えた瞬間から０列目の質点に粘着力が働いている間は、1列目以降の質点には、粘着力は働かない。剥離が進行すると同時に、0列目の質点に働く粘着力は単調減少し０となる。以降、０列目の質点には粘着力は働かない。０列目の質点の粘着力が０になると、次に1列目の質点が剥がれはじめ、同時に粘着力が働く。同様に２列目以降の質点においても、順々に粘着力が働くことになり、単位幅辺りの剥離加重（ｇ／ｍｍ）と、台紙部１０に設けられる付箋紙２０の再剥離性粘着剤が塗布された領域の剥離方向の幅との関係となる。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４９】
１      重量台紙付き付箋紙
１０    台紙部
１０ａ  小さい長方形の台紙部
１０ｂ  正方形の台紙部
１０ｃ大きい長方形の台紙部
１２    強磁性材
２０    付箋紙
２１    表面
２２    裏面
３０    集合体
３０ａ・ｂ    正方形（Ｓ）の付箋紙
３０ｃ・ｄ・ｅ・ｆ    長方形（Ｍ）の付箋紙
３０ｃａ    長方形（Ｌ）の付箋紙
３０ｃｂ    長方形（Ｓ）の付箋紙
３０ｃｃ    長方形（ＬＬ）の付箋紙
３０ｇ    正方形（Ｌ）の付箋紙
３０ｈ    インデックス型の付箋紙
３０ｉ    吹き出し型の付箋紙
３０ｊ    三角形（Ｓ）の付箋紙
３０ｋ    三角形（Ｌ）の付箋紙
３０ｌ    楕円形（Ｓ）の付箋紙
３０ｍ    楕円形（Ｌ）の付箋紙
４０  スタンド
４１  溝部
４２  立脚部  
４３  永久磁石
θ    剥離角度
Ｗ    荷重
Ｄ  力
U 剥離力