(57)【要約】【課題】自在流体システムコネクタを提供すること。【解決手段】自在流体システムコネクタは、多様な排煙システムレセプタクルと様々なホースとの間に気密シールを作り出す。自在コネクタは、本体部と、複数の半径方向に延在する可撓性フィンを有するシールと、を含む。シール上の複数のフィンは、本体部の長さに沿って配設されており、フィンの外縁は、円錐台形状を形成している。フィンはまた、様々な剛性の１つ又は２つ以上の屈曲ゾーンと、１つ又は２つ以上の可撓性フィン延在部と、を含む。フィンは、レセプタクルの内壁に対して変形し、レセプタクルのテーパ角、サイズ、ねじ山、又は他の特徴にかかわらず、自在コネクタとレセプタクルとの間に気密な摩擦嵌合を形成する。【選択図】図２
2020049217.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自在流体システムコネクタであって、
本体部であって、前記本体部の遠位端と前記本体部の近位端との間に延在する長さを有する、本体部と、
前記本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールであって、前記本体部の前記長さに沿って配設された複数の可撓性フィンを有し、各フィンが直径を有する、シールと、を備え、
各フィンが複数の屈曲ゾーンを含み、各屈曲ゾーンが剛性を有し、
前記複数のフィンが前記本体部の前記長さに沿って円錐台形状を形成するように、前記フィンの前記直径が前記遠位端から前記近位端まで増加する、自在流体システムコネクタ。
【請求項２】
前記複数のフィンが３つのフィンを含み、最遠位のフィンと２番目に最遠位のフィンとの間の前記直径の差が、最近位のフィンと２番目に最近位のフィンとの間の前記直径の差よりも小さい、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項３】
各フィンがテーパを含む、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項４】
前記テーパが、各フィンの近位面上に形成されている、請求項３に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項５】
前記テーパが、各フィンの遠位面上に形成されている、請求項３に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項６】
各フィンが、第１の屈曲ゾーン及び第２の屈曲ゾーンを含み、前記第１の屈曲ゾーンが、前記フィンの外縁を含む前記フィンの第１の外側リング部分を含み、前記第２の屈曲ゾーンが、前記第１の屈曲ゾーンから半径方向内向きに配設された前記フィンの内側リング部分を含む、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項７】
前記第２の屈曲ゾーンが、前記第１の屈曲ゾーンよりも剛性である、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項８】
各フィンが、前記フィンの同心リング部分として前記フィンの周囲に半径方向に配設された３つの屈曲ゾーンを含む、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項９】
前記屈曲ゾーンの前記剛性が、前記フィンの中心に向かって増加している、請求項８に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項１０】
前記屈曲ゾーンの前記剛性が、前記フィンの中心に向かって減少している、請求項８に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項１１】
前記屈曲ゾーンの前記剛性が、前記フィンの中心に向かってゾーンごとに互いに交互になり、前記フィン上に剛性のブルズアイパターンを形成している、請求項８に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項１２】
１つ又は２つ以上のフィン延在部を更に備え、各フィン延在部が、少なくとも部分的に前記フィンの外周の周囲でフィンから半径方向外向きに延在している、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項１３】
各フィンが、前記本体部の長手方向中心軸に垂直に配設されている、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項１４】
各フィンが、前記本体部の長手方向中心軸に対して垂直でない角度で配設されている、請求項１に記載の自在流体システムコネクタ。
【請求項１５】
各フィンが、前記本体部の周囲で周囲方向に延在している、請求項１に記載の自在システムコネクタ。
【請求項１６】
流体システムコネクタであって、
本体部であって、
前記本体部の遠位端と前記本体部の近位端との間に延在する長さと、
前記本体部の前記長さに沿って配設された複数のリブであって、各リブが、少なくとも部分的に前記本体部の周囲に延在し、前記本体部から半径方向外向きに延在している、複数のリブと、を含む、本体部と、
前記本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールであって、
前記本体部の前記長さに沿って配設された複数の可撓性フィンであって、前記複数のフィンの外縁が、前記遠位端に向かって下向きにテーパ状をなす円錐台形状を形成している、複数の可撓性フィンと、
前記シールの内表面から半径方向外向きに延在する複数の凹部であって、各凹部が少なくとも部分的に前記シールの前記内表面の外周の周囲に配設されている、複数の凹部と、を含む、シールと、を備え、
前記複数のリブは、前記リブが前記凹部と嵌合して前記本体部の周りに前記シールを保持するように、前記複数の凹部と位置が対応している、流体システムコネクタ。
【請求項１７】
前記本体部が、前記シールよりも剛性である、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項１８】
前記本体部がＡＢＳプラスチックを含む、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項１９】
前記シールが、約３５〜８０ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体を含む、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２０】
前記シールが、約４５〜６５ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体を含む、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２１】
前記シールが、約５０〜６０ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体を含む、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２２】
前記リブが前記本体部から半径方向外向きに延在するにつれて、前記リブがより薄くテーパ状をなしている、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２３】
前記本体部が、前記本体部から近位方向に延在する１つ又は２つ以上のタブを更に含み、前記タブが、前記流体システムコネクタの操作を支援するように構成されている、請求項１６に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２４】
流体システムコネクタであって、
本体部であって、前記本体部の遠位端と前記本体部の近位端との間に延在する長さを有する、本体部と、
前記本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールであって、
複数の可撓性フィンであって、前記フィンの外縁が前記遠位端に向かって下方にテーパ状をなす前記本体部の前記長さに沿った円錐台形状を形成するように、前記本体部の長さに沿って配設され、各フィンは、前記複数のフィンが前記本体部の少なくとも一部分の周囲で半径方向にらせん状をなすように湾曲している、複数の可撓性フィンと、
少なくとも部分的に前記複数のフィンの周囲に配設され、前記フィンの前記外縁に接続された外側円錐台状シェルと、を含む、シールと、を備える、流体システムコネクタ。
【請求項２５】
各フィンが、前記本体部の前記長さに沿って長手方向に配設されている、請求項２４に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２６】
各フィンが第１の厚さを含み、前記円錐台状シェルが第２の厚さを含み、前記第２の厚さが前記第１の厚さよりも大きい、請求項２４に記載の流体システムコネクタ。
【請求項２７】
前記円錐台状シェルの外表面に外力が加えられると、各フィンの前記曲率が増加して、各フィンを前記本体部に向けて圧潰させる、請求項２４に記載の流体システムコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電気外科用システムで使用される排煙システムなどの流体システムに関する。より具体的には、本開示は、ホースを排液デバイスに接続するためのデバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
当業者には知られているように、現在の外科技術では通常、組織を切断し、外科手技を実施する上で発生する出血を凝固させるために、高周波（radio frequency、ＲＦ）電力が用いられている。この種の手術は、電気外科手術として知られている。電気外科手術は広く使用され、組織の切断及び凝固の両方のための単一外科用器具の使用を含む、多くの利点をもたらす。単極の電気外科用発生器システムは、ハンドピースと導電性電極又はチップとを有する電気外科用器具などの形態をなし、手術を実施するために外科医によって手術部位で患者に当てられる活性電極と、患者を再び発生器に接続するための戻り電極とを有する。
【０００３】
電気外科用器具の電極又はチップは、焼灼によって組織を切断する又は凝固させる外科的効果を生み出すため、高度な電流密度を有する高周波電流を発生させるように、患者との接触点においては小さいものとなっている。戻り電極は、電気外科用器具の電極又はチップに供給される高周波信号と同じ高周波信号を搬送し、その高周波信号が患者を通過した後、電気外科用発生器に戻る経路を提供する。
【０００４】
電気外科用器具は、組織を切断するため、並びに／又は標的組織の中及び／若しくは付近の血管を焼灼するために、患者の標的組織に電気エネルギーを伝達する。この切断／焼灼は、煙が空気中に放出されることをもたらし、これは不快であり、かつ施術者の視界に対して障害となり得る。したがって、多くの電気外科用システムは、もたらされる煙を捕捉し、それを、施術者及び／又は患者から離れたフィルタ及び排気ポートを通して導く排出システムを採用し得る。
【０００５】
排煙システムは、典型的には、ホースの一端が接続されたハンドピース又はワンドを含む。ホースの第２の端部は、吸引を作り出して煙をハンドピース又はワンド内にホースを通して引き込む排出デバイスに接続することができる。典型的な排煙システムが直面する一般的な問題は、ホースを排煙デバイスに安全かつ気密に接続することである。典型的なハンドピース又はワンド上のホースには、排煙デバイスに接続するための任意の数の異なるコネクタが付設され得る。同じく、典型的な排煙デバイスには、ホースが接続される任意の数の異なるレセプタクル又は接続機構が付設され得る。ホースコネクタと排煙デバイスのレセプタクル／接続機構とが、不適合であるか、又は確実かつ気密に相互接続されないことが非常に多い。その結果、ハンドピース又はワンドが吸引の低減に見舞われることがあり、煙がホースと排煙デバイスとの間の不良な接続部で不所望に流出することがある。
【０００６】
本明細書において特許請求される主題は、いずれかの不利益を解消するか、又は上記のような環境においてのみ機能する実施形態に限定されるものではない。むしろこの背景技術は単に、本明細書に記載されるいくつかの実施形態が実施され得る、１つの代表的な技術分野を例示するために提示される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示は、電気外科用システムで使用される排煙システムなどの流体システムに関する。より具体的には、本開示は、ホースを排液デバイスに接続するためのデバイスに関する。ホースコネクタは、一般に、レセプタクルの固有の幾何学的形状又は他の特徴に起因して、唯一の又は限られた数の排液デバイスレセプタクルと適合するように設計されている。本開示の流体システムコネクタは、コネクタと任意の数の排出デバイスレセプタクルとの間の自在適合性を可能にする。
【０００８】
本開示の実施形態では、自在流体システムコネクタは、本体部と、本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールと、を含む。シールは、本体部の長さに沿って配設された複数の可撓性フィンを有し、各フィンは直径を有する。このような実施形態では、複数のフィンが円錐台形状を形成するように、フィンの直径は、コネクタの遠位端からコネクタの近位端まで増加してもよい。加えて、各フィンは、各ゾーンが剛性を有する、複数の屈曲ゾーンを有してもよい。
【０００９】
本開示の実施形態では、自在流体システムコネクタは、本体部と、本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールと、を含む。シールは、本体部の長さに沿って配設された複数の可撓性フィンを有しており、各フィンが直径を有している。このような実施形態では、複数のフィンが円錐台形状を形成するように、フィンの直径が、コネクタの遠位端からコネクタの近位端まで増加してもよい。また、シールは、シールの内表面の周囲に配設された複数の凹部を含んでもよい。本体部は、シール及び本体部が互いに接合されるとき、シールの凹部と位置が対応している複数のリブを含んでもよい。この実施形態では、本体部のリブは、シールの凹部を係合させてシールを本体部の周囲に保持する。
【００１０】
本開示の実施形態では、自在流体システムコネクタは、本体部と、本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールと、を含む。シールは、コネクタの遠位端に向かって下方にテーパ状をなす円錐台形状を形成する外縁を有する複数の可撓性フィンを含む。この実施形態はまた、フィンの外縁を少なくとも部分的に取り囲む外側の円錐台状シェルを含んでもよい。フィンは、複数のフィンが本体部の周囲で半径方向にらせん状をなすように湾曲していてもよい。
【００１１】
この「発明の概要」は、「発明を実施するための形態」において以下に更に説明される簡潔な形態で概念の選択を紹介するために提供される。この「発明の概要」は、特許請求対象の主要な特徴又は必須の特徴を特定することを意図するものではなく、また特許請求対象の範囲を決定する際の補助として使用されることも意図していない。開示された実施形態の追加の特徴及び利点は、以下の説明に記載され、一部はその説明から明らかとなるか、又は本開示の実践によって習得され得る。これら及び他の特徴は、以下の説明及び添付の特許請求の範囲からより完全に明らかとなるか、又は本開示の実践によって習得され得る。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
本発明の上記及び他の利点及び特徴を更に明確にするために、本発明のより具体的な説明が、添付の図面に例示されるその特定の実施形態を参照することによって提供される。これらの図面は、本発明の単なる例示の実施形態を描き、したがって、その範囲の限定とみなされるものではないことが理解される。本発明は、以下の添付図面の使用により、更に具体的かつ詳細に記載及び説明される。
【図１】例示的な電気外科用システムを示す。
【図２】例示的な自在流体システムコネクタの側面図を排液デバイスレセプタクルと共に示す。
【図３】排液デバイスレセプタクル内に挿入された例示的な自在流体システムコネクタの側面図を示す。
【図４】例示的な自在流体システムコネクタの斜視図を示す。
【図５Ａ】例示的な自在流体システムコネクタの側面図を示す。
【図５Ｂ】例示的な自在流体システムコネクタの別の側面図を示す。
【図６】図５Ａ及び図５Ｂに示す自在コネクタの断面図を示し、この観察平面は、コネクタのフィンを通過する。
【図７Ａ】コネクタのシール及び本体部を含む例示的な自在流体システムコネクタの斜視分解図を示す。
【図７Ｂ】自在流体システムコネクタの例示的なシールの断面図を示す。
【図７Ｃ】自在流体システムコネクタの例示的な本体部の断面図を示す。
【図７Ｄ】例示的な自在流体システムコネクタの断面図を示す。
【図８】角度付きフィンを有する例示的な自在流体システムコネクタの断面図を示す。
【図９】角度付きフィンを有する例示的な自在流体システムコネクタの断面図を示す。
【図１０】例示的な自在流体システムコネクタの正面斜視図を示す。
【図１１】図１０に示す自在流体システムコネクタの背面斜視図を示す。
【図１２Ａ】図１０に示す自在流体システムコネクタの背面図を示す。
【図１２Ｂ】部分的に圧縮された状態にある、図１０に示す流体システムコネクタの背面図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本開示は、煙を生成するか、又は使用中に煙を生成させる、電気外科用器具及び他の手持ち式器具に関連する排煙デバイスに関する。図１は、例えば、例示的な電気外科用システム１００を示す。図示の実施形態は、信号発生器１０２と、電気外科用器具１０４と、リターン電極１０６と、を含む。発生器１０２は、一実施形態では、高周波電気エネルギーを生成する高周波発生器である。電気外科用器具１０４に、ユーティリティ導管１０８が連結されている。図示の実施形態では、ユーティリティ導管１０８は、発生器１０２から電気外科用器具１０４に電気エネルギーを伝達するケーブル１１０を含む。図示のユーティリティ導管１０８はまた、捕捉／収集された煙及び／又は流体を手術部位から離れる方向に、例えば排煙デバイス１２０まで搬送するバキュームホース１１２を含む。いくつかの実施形態では、バキュームホース１１２はまた、流体又は気体を手術部位に送達するために使用され得る。それに加えて、図１に示す実施形態など、いくつかの実施形態では、ケーブル１１０は、バキュームホース１１２の少なくとも一部分を通じて、電気外科用器具１０４まで延び得る。
【００１４】
一般に、電気外科用器具１０４は、ハンドピース又はペンシル１１４、電極先端１１６、及び入口又はノズル１２２を含む。電気外科用器具１０４は、組織を切断するため、並びに／又は標的組織の中及び／若しくは付近の血管を焼灼するために、患者の標的組織に電気エネルギーを伝達する。具体的に言えば、電極チップ１１６に密着した患者の細胞物質の加熱を引き起こすために、放電が電極チップ１１６から患者に供給される。この加熱は、電気外科用器具１０４を使用して電気外科手術を実施することが可能となるように、適度に高い温度で生じる。電気外科手技中に作り出された煙は、ノズル１２２を通して電気外科用器具１０４に引き込まれ、バキュームホース１１２を通して排煙デバイス１２０に伝達される。回路を完成させ、かつ患者の体内に流れるエネルギーのための波形発生器１０２への戻り電気経路を提供するために、リターン電極１０６がケーブル１１８によって波発生器１０２に接続されている。
【００１５】
実際には、電気外科用システム１００などのシステムの様々な構成要素は、一般的に、互いに別個に取得され、その後完全なシステムに組み立てられる。例えば、病院又は他の外科的現場は、発生器１０２及び／又は排煙デバイス１２０を、これらの構成要素がシステム構成要素のうちで最も高価であり、かつ／又は最も長い寿命を有し得るため、このようなシステムの中心的存在として取得してもよい。一方、病院又は外科的現場は、電気外科用器具（例えば、器具１０４（関連するユーティリティ導管１０８を含む）及び戻り電極（例えば、電極１０６）を、それらの使い捨ての性質又はこれらの構成要素のより短い寿命に起因して、定期的又は周期的に取得してもよい。
【００１６】
多様な提供者から入手可能である広範囲の電気外科用器具及び戻り電極を理由に、病院又は外科的現場は、病院又は外科的現場がどの電気外科用器具及び／又は戻り電極を使用するかを変更してもよい。予想できるように、新しい電気外科用器具及び／又は戻り電極に切り替えるときに、いくつかの課題が生じる可能性がある。例えば、病院又は外科的現場が新しい電気外科用器具に切り替えたい場合に、新しい電気外科用器具の、既存のシステム構成要素（例えば、発生器１０２及び／又は排煙デバイス１２０）との適合性を確認する必要がある。
【００１７】
考慮される必要があるが、看過されることが余りにも多い適合性の一領域は、バキュームホースと排煙デバイスとの接続機構が、バキュームホースが確実かつ気密に排煙デバイスに接続されることを可能にするかどうかである。場合によっては、バキュームホースと排煙デバイスとの接続機構は、確実な接続を作り出すために正確に嵌合しないねじ山であってもよい。他の場合では、接続機構は、確実な接続を作り出すのに互いに十分に対応しない（例えば、角度、サイズ、長さなど）摩擦嵌合機構（例えば、テーパ）であってもよい。更に他の場合では、接続機構は、互いに完全に異なっていてもよい（例えば、一方の構成要素はねじ山を有し、他方の構成要素は摩擦嵌合テーパを有する）。
【００１８】
バキュームホース１１２と排煙デバイス１２０との接続不良は、煙や他の流体が接続部から漏出することにつながる可能性がある。このような（例えば、排煙デバイス１２０とバキュームホース１１２との接続機構間の）不適合性の結果として、病院及び外科的現場は、新しい電気外科用器具への変更が望まれる場合であっても、同じ電気外科用器具を使用し続ける以外の選択肢が少ない場合が多い。
【００１９】
以下でより詳細に説明するように、本開示の実施形態は、電気外科用器具と排煙デバイスとの実質的に任意の組み合わせの間の確実かつ気密な接続を可能にする、自在コネクタに関する。その結果、本明細書に開示するような自在コネクタを装備した電気外科用器具は、実質的に任意の利用可能な排煙デバイスと共に安全かつ効果的に使用することができる。それに加えて、実質的に任意の利用可能な電気外科用器具は、電気外科用器具を実質的に任意の利用可能な排煙デバイスと共に安全かつ効果的に使用することができるように、本明細書に開示する自在コネクタを装備するか、又はそれを後付けすることができる。
【００２０】
なお、先へ進む前に、本明細書では、煙の排出及びこのような機能を促進する構成要素について言及する。「煙」についての言及は単に簡潔性と利便性のためであり、開示及び特許請求する実施形態を煙の排出のみに限定することを意図するものではないことを理解されたい。むしろ、開示及び特許請求する実施形態は、液体、気体、蒸気、煙、又はそれらの組合せを含めて、実質的に任意のタイプの流体を排出するために用いられ得る。それに加えて、単純に流体を排出するのではなく、少なくとも一部の実施形態は、手術部位など、所望の位置に流体を送達するために用いられ得ると考えられる。本明細書で使用するとき、用語「流体」は、気体、バルク液体、及び／又は液体蒸気を含み、これには、外科部位から取得され又は外科部位内に導入される、生物学的由来又は他による液体（例えば、水、生理食塩水、リンパ液、血液、滲出液、化膿性排出物、及び／又は他の流体）を含むことができる。
【００２１】
それに加えて、本明細書では、開示する自在コネクタが接続され得る、関連するバキュームホースを有する電気外科用器具に言及する。開示する自在コネクタは、ハンドピース又は電気外科用器具以外の他の用具に関連するバキュームホースに接続され得ることが理解されるであろう。例えば、バキュームホース及び開示する自在コネクタは、歯科用器具（例えば、ドリル、研磨ツール、スケーラー、圧縮空気ツール、吸引ツール、灌水ツール、キャリー（carries）検出ツール、ウォーターフロッシングツール（water flossing tool）（例えば、ウォーターピック））、はんだ付け工具（例えば、加熱工具、煙収集工具、はんだ除去工具）、高速研削及び研磨工具（例えば、ドレメル製の工具、彫刻工具、マニキュア工具、歯科研削盤／研磨機）、レーザー処置器具、レーザー外科用器具、光プローブ、吸引ハンドル（例えば、ヤンカウアー（Yankauer））、ブラスト工具（例えば、サンドブラスト、グリットブラスト）、衝撃波治療ツール、超音波治療ツール、超音波プローブツール、超音波外科用ツール、接着剤塗布器具、グルーガン、空気圧ピペット、溶接工具、高周波シワ治療ハンドピース、水晶体（phaco）ハンドピース、剪断機、シェーバー、又はレーザーハンドピース、マイクロドリルハンドピース、バキュームハンドピース、小部品処理ハンドピース、入れ墨針ハンドル、スモールトーチハンドピース、エレクトロジー（electrology）ハンドピース、低速の研削、研磨及び彫刻工具、永久メイクアップハンドピース、電気プローブハンドピース、強磁性外科用ハンドピース、外科用プラズマハンドピース、アルゴンビーム外科用ハンドピース、外科用レーザーハンドピース、外科用吸引器具（例えば、脂肪吸引カニューレ）、外科用吸引カニューレ、微細皮膚擦傷ハンドピース、光ファイバーカメラハンドル、マイクロカメラハンドピース、ｐＨプローブハンドピース、光ファイバー及びＬＥＤ光源ハンドピース、水治療（hydrosurgery）ハンドピース、整形外科用シェーバー、カッター、バールハンドピース、木材燃焼ツール、電動ドライバー、電子パッドスタイラスなどと接続して使用され得る。
【００２２】
ここで、排煙デバイス１２０及び排煙デバイス１２０に選択的に接続され得る自在コネクタ１３０の部分断面図を示す図２に注意を向ける。より具体的には、図２は、排煙デバイス１２０の入口又はレセプタクル１３２の断面図を示す。それに加えて、自在コネクタ１３０は、電気外科用器具１０４又は別のハンドピース若しくは器具と関連付けられ得るバキュームホース１１２に接続されている。
【００２３】
図２に示すレセプタクル１３２は、利用可能な排煙デバイスのレセプタクル内に一般的に見られる機構を含む。例えば、レセプタクル１３２は、外部開口部１３４及び内部開口部１３６を含む。外部開口部１３４は、バキュームホースコネクタがレセプタクル１３２に挿入されることを可能にするように構成されている。内部開口部１３６は、排煙デバイス１２０とバキュームホース１１２との間の流体連通を可能にし、それにより、バキュームホース１１２内の煙を排煙デバイス１２０に引き込むことができる。
【００２４】
図示したレセプタクル１３２はまた、開口部１３４、１３６とテーパ状壁１３８上に形成されたねじ山１４０との間に延在するテーパ状壁１３８を含む。テーパ壁１３８及びねじ山１４０は、レセプタクル１３２内にバキュームホースコネクタを固定することを意図した一般的な接続機構である。例えば、テーパ壁１３８は、バキュームホースコネクタがレセプタクル１３２に挿入されたときに摩擦嵌合が作り出されるように、バキュームホースコネクタのテーパに対応するテーパを有していてもよい。同様に、ねじ山１４０は、バキュームホースコネクタ上の対応するねじ山と嵌合してもよい。ただし、本明細書の他の箇所に記載するように、レセプタクル１３２内の接続機構は、特定のバキュームホースコネクタと共に使用するように設計されてもよく、全てのバキュームホースコネクタに適していない場合がある。その結果、異なるバキュームホースコネクタを使用することにより、レセプタクル１３２とバキュームホースコネクタとの間に確実かつ気密なシールがもたらされない場合がある。
【００２５】
図２に示す自在コネクタ１３０は、そのレセプタクル又は接続機構の特定の構成にかかわらず、多様な排煙デバイスと共に使用するように設計されている。より具体的には、自在コネクタ１３０は、多様なレセプタクル内に確実に受容され、それらのレセプタクルと気密シールを作り出すように構成されている。
【００２６】
図示した自在コネクタ１３０は、近位端１５１と遠位端１５３とを有する本体部１５０と、本体部１５０の長さの一部分上又は一部分の周りに配設されたシール１５２と、を含む。シール１５２は、本体部１５０の長さに沿って複数のフィン１５４を含んでおり、各フィン１５４は本体部１５０の周囲で周囲方向に延在している。以下により詳細に記載するように、フィン１５４の少なくとも一部は、フィンがレセプタクル１３２のテーパ状壁１３８に適合し、それにより自在コネクタ１３０とレセプタクル１３２との間に確実かつ気密な接続を作り出すことができるように、可撓性であり得る。
【００２７】
フィン１５４は一緒になって、概して円錐状又は円錐台状の形状を有する。換言すれば、フィン１５４は、フィンの外縁が円錐台形状を形成するように、本体部１５０の長さに沿って増加する直径を有する。具体的には、自在コネクタ１３０の遠位端１５３に隣接するフィン１５４は、第１の直径を有し、次に最遠位のフィン１５４は、第１の直径よりも大きい第２の直径を有し、３番目に最遠位のフィン１５４は、第２の直径よりも大きい第３の直径を有し、最近位のフィン１５４は、第３の直径よりも大きい第４の直径を有する。
【００２８】
図示した実施形態では、第１の直径と第２の直径との間の差は、第２の直径と第３の直径との間の差とほぼ同じである。換言すれば、３つの最遠位のフィン１５４は、概して揃ったテーパを有するプロファイルを有する。ただし、第３の直径と第４の直径との間の差は、第１の直径と第２の直径と第３の直径との間の差よりも大きい。その結果、複数のフィン１５４のプロファイルテーパは、自在コネクタ１３０の近位端付近で急になる。
【００２９】
シール１５２を４つのフィン１５４で示しているが、シール１５２は、４つより少ないか又は４つより多いフィン１５４を含んでいてもよいことが理解されるであろう。同様に、フィン１５４の直径は、実施形態ごとに相違していてもよい。例えば、いくつかのフィンは、互いに類似又は同一の直径を有していてもよい。いくつかの実施形態では、隣接するフィンの直径間の差は全て、互いに同じであっても異なっていてもよく、又はこれらの組み合わせであってもよい。
【００３０】
自在コネクタ１３０の本体部１５０は、ねじ山１５５を任意選択的に含んでいてもよい。ねじ山１５５は、自在コネクタ１３０の遠位端１５３付近に配設されていてもよく、レセプタクル１３２内にねじ山１４０を係合させるように構成されていてもよい。
【００３１】
図２に引き続き注意を払い、ここで図３にも注意を向ける。図３は、バキュームホース１１２を排煙デバイス１２０に接続するために、レセプタクル１３２に挿入された自在コネクタ１３０を示す。分かるように、フィン１５４の外側先端部は、自在コネクタ１３０がレセプタクル１３２に挿入されると、テーパ状壁１３８を係合させ、後方に（例えば、自在コネクタ１３０の近位端に向かって）屈曲する。フィン１５４とテーパ状壁１３８との係合により、相互間に気密シールが作り出される。その結果、バキュームホース１１２から排煙デバイス１２０に搬送された煙は、テーパ状壁１３８とフィン１５４との間に流出することができない。それに加えて、フィン１５４とテーパ状壁１３８との間の摩擦により、自在コネクタ１３０をレセプタクル１３２内に確実に保持することができる。
【００３２】
自在コネクタ１３０の挿入に応じてフィン１５４が曲がる程度は、フィン１５４及びレセプタクル１３２の相対寸法、並びに自在コネクタ１３２に適用される力の大きさに依存することが理解されるであろう。図３で分かるように、自在コネクタ１３０の近位端１５１に向かって大きくなるフィンなどのいくつかのフィン１５４は、より遠位のフィン１５４よりも大きい程度で屈曲する。場合によっては、図３に示す最遠位のフィン１５４などの、１つ又は２つ以上のフィン１５４は、全く屈曲しなくてもよい。
【００３３】
このように、様々な直径及びサイズの少なくとも１つ又は２つ以上のフィン１５４がレセプタクル１３２のテーパ状壁１３８を係合させるため、自在コネクタ１３０は、様々なサイズ、テーパ、及び形状のレセプタクル１３２と適合し得る。また、１つ又は２つ以上のフィン１５４がテーパ状壁１３８の内側ねじ付き表面に屈曲及び／又は適合し得るため、自在コネクタ１３０が、ねじ付き機構を有するレセプタクル１３２内に気密シールを形成し得ることも理解されるであろう。
【００３４】
自在コネクタ１３０をより詳細に示すために、図４は、例示的な分離した自在コネクタ１３０の斜視図を示す。図示した自在コネクタ１３０は、少なくとも部分的に本体部１５０の周囲に延在する複数のリブ１５４を有するシール１５２を含み、複数のリブ１５４は、本体部１５０の長さに沿って配設され、円錐台形状を形成するように直径が相違している。加えて、流体通路１５６は、本体部１５０の内部空間を通って遠位端１５３から近位端１５１まで延在している。本体部１５０はまた、図２及び図３を参照して上述したものと同様に、遠位端１５３付近にねじ付き機構１５５を含む。更に、ホース保持リップ１５８は、近位端１５１に配設されている。本明細書に記載するバキュームホース１１２などのホースは、保持リップ１５８の上に延在して、流体通路１５６とバキュームホース１１２との間に気密な嵌合を形成することができる。バキュームホース１１２は、バキュームホース１１２と保持リップ１５８との間の摩擦により、自在コネクタ１３０の本体部１５０に固定することができる。
【００３５】
加えて、本体部１５０は、本体部１５０から近位方向に延在して、ユーザが、レセプタクル内へと自在コネクタ１３０を把持し及び押し／ねじり、又はレセプタクルから外へと自在コネクタ１３０を引き出す／ねじることを支援する、１つ又は２つ以上のタブ１６０を含んでいてもよい。図２〜図５Ｂ、図７Ａ、図７Ｃ〜図９、及び図１０に示すタブ１６０は、本体部１５０と一体的に形成されているが、本体部１５０とは別個に形成され、本体部１５０に緊密に連結されてもよい。また、自在コネクタ１３０の１つ又は２つ以上の他の実施形態では、タブの数、形状、サイズ、及び構成が相違していてもよい。例えば、図５Ａに示す実施形態では、本体部１５０は、２つの概ね矩形のタブ１６０を含む。別の実施形態では、本体部１５０は、円形、三角形、又は任意の他の形状であり得る１つのタブ１６０又は３つ以上のタブ１６０を含んでいてもよい。タブ１６０は、自在コネクタ１３０をレセプタクル内に挿入する、又は自在コネクタ１３０をレセプタクルから引き出すとき、ユーザが自在コネクタ１３０を把持するのを支援してもよい。レセプタクルがねじ付き機構を含む場合に、タブ１６０は、ユーザが必要に応じて自在コネクタ１３０をより容易にねじ山１４０上にねじり合わせるか、又はねじ山１４０からねじり取ることを可能にし得る。参照のために、図５Ｂは、相応に回転するタブ１６０及びねじ山１５５を示すために９０度回転させた自在コネクタ１３０の側面図を示す。
【００３６】
図５Ａを再び参照すると、自在コネクタ１３０のシール１５２はまた、フィン１５４のうちの１つ又は２つ以上の周囲に配設されたフィン延在部１６２を含んでいてもよい。図５Ａに示すように、フィン延在部１６２は、フィン１５４の外縁又は外縁付近に配設されており、かつフィン１５４の外縁を越えて半径方向外向きに延在する材料を含んでいてもよい。フィン延在部１６２は、それらがフィン１５４よりも低剛性であるように、フィン１５４よりも薄くてもよい。簡潔に図４を再び参照すると、フィン延在部１６２は、それらが配設された各フィン１５４の周囲で周囲方向に延在しているのが分かる。一実施形態では、フィン延在部１５４は、フィン１５４の周囲に部分的にのみ延在してもよい。別の実施形態では、各フィンは、各フィンから延在する２つ以上又はゼロ個のフィン延在部１６２を有してもよく、これには、フィン１５４の全周囲に、及び／又は記載したように部分的にのみ周囲に延在するフィン延在部１６２が含まれる。加えて、１つ又は２つ以上の実施形態は、シール１５２の、１つのフィン１５４上のみフィン延在部１６２を含んでもよく、全てのフィン１５４上にフィン延在部１６２を含んでもよく、いずれのフィン１５４上にもフィン延在部１６２を含まなくてもよく、又はいくつかのフィン１５４上にのみにフィン延在部１６２を含んでもよい。
【００３７】
フィン延在部１６２は、相違するレセプタクル１３２サイズにおける自在コネクタ１３０の嵌合を改善するために、可撓性フィン１５４のうちの１つ又は２つ以上の近位縁に付加されていてもよい。フィン延在部１６２によって提供される利点は、フィン１５４上のフィン延在部１６２上の直径、厚さ、及び位置に依存する。例えば、フィン延在部１６２がフィン１５４の近位面上にある実施形態では、フィン延在部１６２は、自在コネクタ１３０をレセプタクル１３２に押し込むために必要とされる挿入力を実質的に変化させないことがある。ただし、この構成では、保持力及び抽出力を大幅に増加させ、自在コネクタ１３０の改善された機能性、並びにより広い範囲のレセプタクル１３２のサイズ及び構成にわたるより良好な適合を提供してもよい。
【００３８】
より大きい、より厚いフィン１５４の近位面上のより薄いフィン延在部１６２の位置はまた、フィン延在部１６２がフィン１５４から後方に押し戻されて離れる際に、挿入時の更なる干渉を防止する。一方、挿入されると、自在コネクタ１３０をレセプタクルから引き出すために、フィン延在部１６２が折り返されるように強制されると、保持力及び抽出力が著しく増加し得る。この折り畳み動作は、自在コネクタ１３０のフィン１５４とレセプタクル１３２との間の全体的な干渉を増加させ、使用中の保持力及び抽出力を増加させる。また、上述したように、自在コネクタ１３０の１つ又は２つ以上の実施形態は、各フィン１５４上に２つ以上のフィン延在部１６２を含んでいてもよく、フィン延在部１６２の直径、厚さ、及び位置を調整して、自在コネクタ１３０の適合性及び機能性を改善するために、必要な挿入力、保持力、及び抽出力を変更してもよい。
【００３９】
本明細書に記載するフィン延在部１６２に加えて、フィン１５４のうちの１つ以上はまた、フィン１５４の外縁又は外縁付近にテーパ１６４を含んでいてもよい。図５Ｂは、各フィン１５４の近位面上に配設されたテーパ１６４を有するフィン１５４を示す。テーパ１６４は、フィン１５４の近位面の下方に部分的に延在してもよい。一実施形態では、テーパ１６４は、フィン１５４の面の下方に全面的に延在してもよく、及び／又は様々な角度で角度をなしてもよい。また、１つ又は２つ以上の他の実施形態では、フィン１５４のうちの１つ又は全ては、各フィン１５４の遠位面上にテーパ１６４を有していてもよい。更に別の実施形態では、フィン１５４のうちの１つ以上は、フィン１５４の両面にテーパ１６４を有していてもよい。本明細書に記載する様々なテーパ１６４及び構成は、テーパ１６４と構成との組み合わせを有する多様なフィン１５４を形成するために、１つ又は２つ以上の他の実施形態において組み合わされてもよいことが理解されるであろう。
【００４０】
本明細書に記載する様々なテーパ１６４、フィン延在部１６４、及びフィン１５４の他の特徴は、フィン１５４が、図３に示し、上述したように、レセプタクル１３２のテーパ状壁１３８に対して偏向、屈曲、又は別の方法で適合する方法に影響を及ぼし得る。すなわち、各テーパ６４の角度及び／又はサイズからもたらされる各フィン１５４の材料厚さ、並びに各フィン延在部１６２の厚さ、数、及びサイズは、各フィン１５４の剛性に影響を及ぼし得る。加えて、これらの機構は、各フィン１５４が１つ又は２つ以上の屈曲ゾーン１６６を有し、各屈曲ゾーンは隣接する屈曲ゾーン１６６とは異なる剛性を有し得る。
【００４１】
図６は、明確化のために点線の間に示す、複数の屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃを有するフィン１５４の断面図を示す。点線は、屈曲ゾーン境界線を表している。図示した実施形態では、フィン１５４は、フィン１５４の周囲に半径方向に構成された３つの屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃを含む。１つ又は２つ以上の他の実施形態では、フィン１５４は、１つ、２つ、又は３つより多い屈曲ゾーン１６６を有していてもよい。加えて、フィン１５４の各屈曲ゾーン１６６は、他よりも大きくても小さくてもよく、又はそれらは全て同じ半径を有していてもよい。
【００４２】
図６に示す実施形態などの一実施形態では、各屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃは、隣接する屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃとは異なる剛性を有していてもよい。例えば、最内の屈曲ゾーン１６６ａは、中間屈曲ゾーン１６６ｂよりも高剛性でも低剛性でもよく、最も外側の屈曲ゾーン１６６ｃは、中間屈曲ゾーン１６６ｂ及び／又は最内屈曲ゾーン１６６ａよりも高剛性でも低剛性でもよい。一実施形態では、屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃは、フィン１５４の中心に向かって外縁から半径方向内向きに剛性を増加させてもよい。別の実施形態では、屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃは、フィン１５４の中心に向かって外縁から半径方向内向きに剛性を減少させてもよい。更に別の実施形態では、屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃは、フィン１５４の面にわたって剛性を交互にして、フィン１５４上に剛性のブルズアイパターンを形成してもよい。
【００４３】
ここでも、図６は、３つの屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃを有するフィン１５４を示しているが、屈曲ゾーン１６６の数が１つ又は２つ以上の他の実施形態において３つより多いか、又は３つより少なくてもよいことが理解されるであろう。加えて、１つ又は２つ以上の他の実施形態は、フィン１５４の中心からフィン１５４の外縁まで半径方向外向きに延在する屈曲ゾーン１６６を含んでいてもよく、その場合、複数のそのような屈曲ゾーンは、フィン１５４の外周の周囲に並んで配設されている。このようにして、フィン１５４の剛性は、フィン１５４の外周の周囲で相違してもよい。
【００４４】
様々な屈曲ゾーン１６６ａ〜ｃ間の境界を示す図６の点線は、例示目的で提示され、隣接する屈曲ゾーン１６６間の剛性の離散的な遷移のみを示すことを意味するものではない。フィン１５４の一実施形態は、相互間の剛性の急峻な遷移を有する離散的な屈曲ゾーン１６６を含んでいてもよいが、１つ又は２つ以上の他の実施形態は、相互間の剛性の緩慢な遷移を有する複数の屈曲ゾーン１６６、又は急峻な遷移と緩慢な遷移との組み合わせを含んでいてもよい。ここでも、様々な屈曲ゾーン１６６は、本明細書に記載する様々な特徴及び／又はそれら特徴の組み合わせ、すなわちテーパ１６４、材料厚さ、フィン延在部１６２、並びにフィン１５４及びフィン延在部１６２の材料特性からもたらされてもよい。
【００４５】
例えば、図５Ｂに示すものなどの一実施形態では、テーパ１６４がその近位面上で始まる場合に、フィン１５４の外縁において剛性の急峻な変化が生じてもよい。別の例として、緩慢な連続的な剛性変化がフィン１５４に沿って生じてもよく、この場合に、テーパ１６４は、フィン１５４が中心付近でより厚く、フィン１５４の外縁に向かってより薄くなるように、フィン１５４の下方まで全体にわたって延在する。前述の説明から、任意の数の剛性プロファイル及び屈曲ゾーン構成が、フィン１５４の幾何学的形状、厚さ、材料、及び他の特徴を変更することによって達成可能であることが理解されるであろう。
【００４６】
本明細書に記載する屈曲ゾーン１６６の様々な組み合わせは、図３に示すレセプタクル１３２内に自在コネクタ１３０がどのように保持されるかに影響を及ぼしてもよい。すなわち、各屈曲ゾーン１６６の相違する剛性は、各フィン１５４をそのゾーン内で異なる程度に変形させ、したがって、各屈曲ゾーン構成に固有であるレセプタクル１３２に挿入されたときにフィン１５４の変形プロファイルを形成してもよい。したがって、フィン１５４上の屈曲ゾーン１６６の構成を変更することによって、レセプタクルねじ、レセプタクルテーパ角、及びレセプタクルサイズなどの多様なレセプタクル機構に最良に適合するフィン変形プロファイルを達成することができる。
【００４７】
図７Ａに移ると、シール１５２及び本体部１５０を有する自在コネクタ１３０の分解図が示されている。シール１５２は、シール１５２が少なくとも部分的に本体部１５０の周りに配設されるように、本体部１５０が通過する通路１６８を含む。一実施形態では、本体部１５０は、シール１５２とは別個に形成されてもよく、シール１５２よりも剛性の高い材料を含んでいてもよい。例えば、本体部１５０は、ＡＢＳプラスチック材料、又は任意の他の好適に剛性のポリマー、又は金属、複合材、ガラス、セラミックなどであるがこれらに限定されない他の材料を含んでいてもよい。
【００４８】
シール１５２は、約３５〜８０ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体材料を含んでいてもよい。一実施形態では、シール１５２は、約４５〜６５ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体材料を含んでいてもよい。一実施形態では、シール１５２は、約５０〜６０ポイントであって好ましくは約５５ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体材料を含んでいてもよい。
【００４９】
また、複数のフィン１５４と、フィン１５４が延在する起点のシール１５２の他の部分と、を含むシール１５２の様々な部分は、異なるデュロメータ硬度を有する材料を含んでいてもよい。例えば、一実施形態では、シール１５２は、上記のショアＡポイント範囲の内側又は外側のいずれかにおいて異なるデュロメータ硬度を各々が有するフィン１５４を含んでいてもよい。別の実施形態では、複数のフィン１５４のうちの１つ以上は、実質的に同じデュロメータ硬度を有していてもよく、一方、同じシール１５２の１つ又は２つ以上の他のフィン１５４は、異なるデュロメータ硬度を有していてもよい。更に、複数のフィン１５４のうちの１つ又は２つ以上は、異なるデュロメータ硬度を有する屈曲ゾーンを有していてもよい。更に別の実施形態では、フィン１５４のうちの１つ又は２つ以上のデュロメータ硬度は、フィン１５４が延在するシール１５２の部分のデュロメータ硬度よりも大きくても小さくてもよい。したがって、いくつかの実施形態では、シール１５２の様々な部分は、上記のショアＡポイント範囲内及び／又は外側のいずれかにおいて、任意の数のデュロメータ硬度値及びそれらデュロメータ硬度値の組み合わせをもたらす異なる材料を含んでいてもよい。
【００５０】
図７Ａはまた、本体部１５０から半径方向外向きに突出し、本体部１５０の外周を少なくとも部分的に取り囲む複数のリブ１７２を有する本体部１５０を示す。図７Ａに示す実施形態では、リブ１７２は、本体部１５０から離れる方向に延在する様々な高さを有する。リブ１７２はまた、概ね矩形の断面プロファイルを有するように示されている。１つ又は２つ以上の他の実施形態は、図７Ａの本体部１５０に示すものよりも多い又は少ないリブ１５０を含んでいてもよい。１つ又は２つ以上の他の実施形態はまた、三角形、円形などの他の断面プロファイルを有するリブ１７２を含んでいてもよい。１つ又は２つ以上の他の実施形態は、リブ１７２間の様々な高さ及び空間の本体部１５０及び／又はリブ１７２の外周の周囲全体に延在するリブ１７２を含んでいてもよい。
【００５１】
図７Ｂ及び図７Ｃは、図７Ａに示すシール１５２及び本体部１５０の断面図を示す。図７Ｂに示すように、シール１５２は、少なくとも部分的にシール１５２の内部表面１７０の外周の周囲に延在する、シール１５２の内部表面１７０内に延在する複数の凹部１７４を含んでいてもよい。凹部１７４は、シール１５２を少なくとも部分的に本体部１５０の周りに配置することにより、シール１５２の凹部１７２内に延在する複数のリブ１７２がもたらされるように、図７Ｃに示す本体部１５０のリブ１７２と位置が対応していてもよい。したがって、一実施形態では、図７Ｂの断面図に示すような凹部１７４の断面形状は、使用中にリブ１７２がシール１５２を少なくとも部分的に本体部１５０の周りに保持するように、リブ１７２の断面形状に対応していてもよい。
【００５２】
これらの線に沿って、図７Ｄは、凹部１７４内に延在してそれと嵌合するリブ１７２と共に保持されたシール１５２を有する本体部１５０の断面図を示す。一実施形態では、図７Ｄに示すように、リブ１７２及び凹部１７４のうちの１つ又は２つ以上は、フィン１５４と位置が対応していてもよく、１つ又は２つ以上は、対応していなくてもよい。一実施形態では、シール１５２及び本体部１５０は、上述のように別々に製造され、合わせて組み立てられてもよい。一実施形態では、シール１５２及び本体部１５０は、成形又は他の製造プロセスなどによって一体的に形成されてもよい。一実施形態では、フィン１５４は、シール１５２の残りの部分と同じ材料を含むか又は異なる材料を含むかのいずれかの単一のピースとしてシール１５２と共に形成されてもよい。更に別の実施形態では、フィン１５４は、シール１５２の残りの部分と同じ又は異なる材料で別個に形成され、製造中にシールに固定されてもよい。
【００５３】
各リブ１７２及び対応する凹部１７４の高さはまた、リブ１７２が延在し得るフィン１５４の可撓性に影響を及ぼしてもよい。例えば、上述したように、本体部１５０及びリブ１７２は、シール１５２及びフィン１５４よりも剛性の高い材料を含んでいてもよい。こうして、フィン１５４内へとリブ１７２が更に延在すると、その領域におけるフィン１５４の剛性が大きくなる。したがって、リブ１７２は、上述のように、フィン１５４の屈曲ゾーン１６６を生成又は変更してもよい。同じく、テーパ状リブ１７２は、リブ１７２が半径方向外向きに延在するにつれてリブ１５４がより細くテーパ状をなすようにリブ１７２が延在するフィン１５４の屈曲の緩慢な変化を引き起こしてもよい。
【００５４】
上述の自在コネクタ１３０の様々な実施形態は、本体部１５０の流体通路１５６の中央長手方向軸１７６に対して概ね垂直な平面内に延在するフィン１５４を有するシール１５２を含む。ただし、１つ又は２つ以上の他の実施形態は、長手方向中心軸１７６に対して垂直でない角度で本体部１５０から半径方向外向きに延在するフィン１５４を含んでいてもよい。例えば、図８は、フィン１５４が長手方向中心軸１７６に対して垂直でない角度で近位方向に後方に延在する、自在コネクタ１３０の実施形態の断面図を示す。また、例えば、図９は、長手方向中心軸１７６に対して垂直でない角度で遠位方向に前方に延在するフィン１５４を有する自在コネクタ１３０の実施形態の断面図を示す。
【００５５】
一実施形態では、リブ１７２は、角度付きフィン１５４に対応するように角度付けされていてもよい。一実施形態では、フィン１５４及び／又はリブ１７２は、図に示すものよりも大きい程度又は小さい程度に角度付けされていてもよい。一実施形態では、単一のシール１５２のフィン１５４は各々、互いに異なる角度をなし、遠位方向に、垂直に、近位方向に、又はこれらの組み合わせのいずれかで延在していてもよい。フィン１５４の角度は、自在コネクタ１３０をレセプタクル１３２に挿入し、かつそこから取り外すのに必要な力に影響を及ぼし得る。
【００５６】
例えば、近位方向に後方に延在するフィン１５４を有する、図８に示す実施形態では、レセプタクルに挿入して気密な接続を形成するために必要とする力が、レセプタクル３１２から自在コネクタ１３０を取り外すのに必要な力よりも小さくなり得る。これは、この実施形態のフィン１５４が、取り外されるときにレセプタクル１３８のテーパ状壁１３８に対して、図３に示すように、フィン１５４の角度にわたってより大きい程度に変形する必要があり得るからである。逆に、前方に遠位方向に延在するフィン１５４を有する、図９に示す実施形態では、レセプタクルに挿入して気密な接続を形成するために必要とする力が、レセプタクル１３２から自在コネクタ１３０を取り外すのに必要な力よりも大きくなり得る。
【００５７】
図１０に移ると、自在コネクタ１３０の別の実施形態の斜視図が示されている。この実施形態では、外側の円錐台状シェル１７８は、フィンの外縁を少なくとも部分的に取り囲んで、シール１５２の外側表面を形成している。図１１は、図１０に示す実施形態の後方斜視図を示す。フィン１５４は各々、本体部１５０の長さに沿って配設されており、複数のフィン１５４が本体部１５０の外周の少なくとも一部分の周囲で半径方向にらせん状をなすように湾曲している。シール１５２及び本体部１５０の材料は、他の実施形態に関して上述したシール１５２及び本体部１５０について記載した材料と同様であってもよい。こうして、図１０〜図１２Ｂに示す実施形態の円錐台状シェル１７８及びフィン１５４は、可撓性高分子弾性体材料を含んでいてもよい一方、本体部１５０は、ＡＢＳプラスチックなどのより剛性の高い材料を含んでいてもよい。
【００５８】
したがって、図１０〜図１２Ｂに示す自在コネクタ１３０がレセプタクル１３２に挿入されると、円錐台状のシェル１７８は収縮してもよく、フィン１５４は、自在コネクタ１３０の本体部１５０に向かって半径方向内向きに圧潰してもよい。弾性フィン１５４は、レセプタクル１３２のテーパ状壁１３８と対向する力を作り出して、円錐台状シェル１７８とレセプタクルのテーパ状壁１３８との間の摩擦により、レセプタクル１３２内に円錐台状シェル１７８の外面を保持する。
【００５９】
図１０及び図１１に示す実施形態をより良く理解するために、図１２Ａ及び図１２Ｂは、図１０及び図１１に示す自在コネクタ１３０の背面図を示す。図１２Ａの自在コネクタ１３０は、円錐台状シェル１７８が収縮しておらず、かつ湾曲したフィン１５４が完全に延在するように、レセプタクルに挿入されていない。上述したように、及び図１２Ｂに示すように、レセプタクルのテーパ状壁が円錐台状シェル１７８の外部に対して半径方向内向きに力を及ぼし、可撓性円錐台状シェル１７８が収縮し、湾曲したフィン１５４が本体部１５０に向かって圧潰する。こうして、フィン１５４は、本体部に向かってより大きな角度で湾曲し、フィン１５４の弾性は、自在コネクタ１３０が摩擦によりレセプタクル内に保持されるように、レセプタクルのテーパ状壁に外向きの力を及ぼす。
【００６０】
円錐台状シェル１７８と本体部１５０の長さに沿って長手方向に延在する複数のフィン１５４とは、本体部１５０の長さに沿って異なる程度に変形してもよい。例えば、円錐台状シェル１７８のテーパ角度が、レセプタクルのテーパ状壁のテーパ角度と一致しない場合、円錐台状シェル１７８の遠位端は、レセプタクルのテーパ角を収容するために、近位端よりも大きく収縮してもよく、又はその逆であってもよい。円錐台状シェル１７８はまた、ねじ山などの他のレセプタクル機構の周囲で変形して、気密シールを形成してもよい。このようにして、図１０〜１２Ｂに示す自在コネクタの実施形態は、広範囲のレセプタクル内に気密シールを形成することができる。
【００６１】
本発明は、その趣旨又は本質的な特性から逸脱することなく、他の特定の形態で具現化することができる。記載される実施形態は、あらゆる点で単なる例示にすぎず、限定的に解釈してはならない。したがって、本発明の範囲は、前述の説明によってではなく、添付の特許請求の範囲によって示される。特許請求の範囲に相当する意味及び範囲内に含まれる全ての変更が、それの範囲内に包含されるものである。
【００６２】
〔実施の態様〕
（１）  自在流体システムコネクタであって、
本体部であって、前記本体部の遠位端と前記本体部の近位端との間に延在する長さを有する、本体部と、
前記本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールであって、前記本体部の前記長さに沿って配設された複数の可撓性フィンを有し、各フィンが直径を有する、シールと、を備え、
各フィンが複数の屈曲ゾーンを含み、各屈曲ゾーンが剛性を有し、
前記複数のフィンが前記本体部の前記長さに沿って円錐台形状を形成するように、前記フィンの前記直径が前記遠位端から前記近位端まで増加する、自在流体システムコネクタ。
（２）  前記複数のフィンが３つのフィンを含み、最遠位のフィンと２番目に最遠位のフィンとの間の前記直径の差が、最近位のフィンと２番目に最近位のフィンとの間の前記直径の差よりも小さい、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（３）  各フィンがテーパを含む、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（４）  前記テーパが、各フィンの近位面上に形成されている、実施態様３に記載の自在流体システムコネクタ。
（５）  前記テーパが、各フィンの遠位面上に形成されている、実施態様３に記載の自在流体システムコネクタ。
【００６３】
（６）  各フィンが、第１の屈曲ゾーン及び第２の屈曲ゾーンを含み、前記第１の屈曲ゾーンが、前記フィンの外縁を含む前記フィンの第１の外側リング部分を含み、前記第２の屈曲ゾーンが、前記第１の屈曲ゾーンから半径方向内向きに配設された前記フィンの内側リング部分を含む、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（７）  前記第２の屈曲ゾーンが、前記第１の屈曲ゾーンよりも剛性である、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（８）  各フィンが、前記フィンの同心リング部分として前記フィンの周囲に半径方向に配設された３つの屈曲ゾーンを含む、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（９）  前記屈曲ゾーンの前記剛性が、前記フィンの中心に向かって増加している、実施態様８に記載の自在流体システムコネクタ。
（１０）  前記屈曲ゾーンの前記剛性が、前記フィンの中心に向かって減少している、実施態様８に記載の自在流体システムコネクタ。
【００６４】
（１１）  前記屈曲ゾーンの前記剛性が、前記フィンの中心に向かってゾーンごとに互いに交互になり、前記フィン上に剛性のブルズアイパターンを形成している、実施態様８に記載の自在流体システムコネクタ。
（１２）  １つ又は２つ以上のフィン延在部を更に備え、各フィン延在部が、少なくとも部分的に前記フィンの外周の周囲でフィンから半径方向外向きに延在している、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（１３）  各フィンが、前記本体部の長手方向中心軸に垂直に配設されている、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（１４）  各フィンが、前記本体部の長手方向中心軸に対して垂直でない角度で配設されている、実施態様１に記載の自在流体システムコネクタ。
（１５）  各フィンが、前記本体部の周囲で周囲方向に延在している、実施態様１に記載の自在システムコネクタ。
【００６５】
（１６）  流体システムコネクタであって、
本体部であって、
前記本体部の遠位端と前記本体部の近位端との間に延在する長さと、
前記本体部の前記長さに沿って配設された複数のリブであって、各リブが、少なくとも部分的に前記本体部の周囲に延在し、前記本体部から半径方向外向きに延在している、複数のリブと、を含む、本体部と、
前記本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールであって、
前記本体部の前記長さに沿って配設された複数の可撓性フィンであって、前記複数のフィンの外縁が、前記遠位端に向かって下向きにテーパ状をなす円錐台形状を形成している、複数の可撓性フィンと、
前記シールの内表面から半径方向外向きに延在する複数の凹部であって、各凹部が少なくとも部分的に前記シールの前記内表面の外周の周囲に配設されている、複数の凹部と、を含む、シールと、を備え、
前記複数のリブは、前記リブが前記凹部と嵌合して前記本体部の周りに前記シールを保持するように、前記複数の凹部と位置が対応している、流体システムコネクタ。
（１７）  前記本体部が、前記シールよりも剛性である、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
（１８）  前記本体部がＡＢＳプラスチックを含む、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
（１９）  前記シールが、約３５〜８０ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体を含む、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
（２０）  前記シールが、約４５〜６５ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体を含む、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
【００６６】
（２１）  前記シールが、約５０〜６０ポイントのデュロメータ硬度、ショアＡを有する可撓性高分子弾性体を含む、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
（２２）  前記リブが前記本体部から半径方向外向きに延在するにつれて、前記リブがより薄くテーパ状をなしている、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
（２３）  前記本体部が、前記本体部から近位方向に延在する１つ又は２つ以上のタブを更に含み、前記タブが、前記流体システムコネクタの操作を支援するように構成されている、実施態様１６に記載の流体システムコネクタ。
（２４）  流体システムコネクタであって、
本体部であって、前記本体部の遠位端と前記本体部の近位端との間に延在する長さを有する、本体部と、
前記本体部の少なくとも一部分の周りに配設されたシールであって、
複数の可撓性フィンであって、前記フィンの外縁が前記遠位端に向かって下方にテーパ状をなす前記本体部の前記長さに沿った円錐台形状を形成するように、前記本体部の長さに沿って配設され、各フィンは、前記複数のフィンが前記本体部の少なくとも一部分の周囲で半径方向にらせん状をなすように湾曲している、複数の可撓性フィンと、
少なくとも部分的に前記複数のフィンの周囲に配設され、前記フィンの前記外縁に接続された外側円錐台状シェルと、を含む、シールと、を備える、流体システムコネクタ。
（２５）  各フィンが、前記本体部の前記長さに沿って長手方向に配設されている、実施態様２４に記載の流体システムコネクタ。
【００６７】
（２６）  各フィンが第１の厚さを含み、前記円錐台状シェルが第２の厚さを含み、前記第２の厚さが前記第１の厚さよりも大きい、実施態様２４に記載の流体システムコネクタ。
（２７）  前記円錐台状シェルの外表面に外力が加えられると、各フィンの前記曲率が増加して、各フィンを前記本体部に向けて圧潰させる、実施態様２４に記載の流体システムコネクタ。
【図１】
2020049217.tif 000003
【図２】
2020049217.tif 000004
【図３】
2020049217.tif 000005
【図４】
2020049217.tif 000006
【図５Ａ】
2020049217.tif 000007
【図５Ｂ】
2020049217.tif 000008
【図６】
2020049217.tif 000009
【図７Ａ】
2020049217.tif 000010
【図７Ｂ】
2020049217.tif 000011
【図７Ｃ】
2020049217.tif 000012
【図７Ｄ】
2020049217.tif 000013
【図８】
2020049217.tif 000014
【図９】
2020049217.tif 000015
【図１０】
2020049217.tif 000016
【図１１】
2020049217.tif 000017
【図１２Ａ】
2020049217.tif 000018
【図１２Ｂ】
2020049217.tif 000019
【外国語明細書】
2020049217000001.pdf