(57)【要約】【課題】体幹を効果的に鍛えられる、運動具を提供する。【解決手段】本発明の運動具１は、環状に構成された、又は、留め具によって環状に維持されることが可能に構成された、非伸縮性の帯部材１１と、ブロック部材２０と、を備え、ブロック部材は、帯部材が環状をなす状態における帯部材の内周側で、ユーザの２本の四肢によって、又は、ユーザの四肢及び胴体によって、挟持されるように構成された面Ｓを備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状に構成された、又は、留め具によって環状に維持されることが可能に構成された、非伸縮性の帯部材と、
ブロック部材と、
を備え、
前記ブロック部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側で、ユーザの２本の四肢によって、又は、ユーザの四肢及び胴体によって、挟持されるように構成された面を備えている、運動具。
【請求項２】
前記ブロック部材は、
一方向に長く延在しており、
前記ブロック部材の長手方向に垂直な幅方向の寸法が、前記ブロック部材の長手方向の第１側から第２側に向かって、徐々に減少する、請求項１に記載の運動具。
【請求項３】
前記ブロック部材は、前記ブロック部材の長手方向の前記第１側の端部の幅が、前記ブロック部材の長手方向の前記第２側の端部の幅の２〜４倍である、請求項２に記載の運動具。
【請求項４】
前記ブロック部材は、前記ブロック部材の長手方向及び幅方向に垂直な厚み方向の寸法が、
前記ブロック部材の全長にわたって均一であるか、又は、
該ブロック部材の長手方向の前記第１側から前記第２側に向かって、徐々に減少する、請求項２又は３に記載の運動具。
【請求項５】
前記帯部材は、幅が非均一であり、
前記帯部材における最大幅は、前記帯部材における最小幅よりも、４ｃｍ以上大きい、請求項１〜４のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項６】
前記帯部材は、布、皮、金属、プラスチック、及び繊維強化プラスチックのうち少なくともいずれか１つから構成されている、請求項１〜５のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項７】
前記ブロック部材は、ＥＶＡ、プラスチック、繊維強化プラスチック、ゴム、木材、及び金属のうち少なくともいずれか１つから構成されている、請求項１〜６のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項８】
前記帯部材及び前記ブロック部材のうち少なくともいずれか一方には、前記ブロック部材の前記帯部材に対する滑りを抑制するように構成された、滑り止め部材が設けられている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項９】
前記帯部材及び前記ブロック部材は、接着され一体化しており、ユーザの四肢又は胴体が挿入される閉じた空間が設けられている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項１０】
前記帯部材には、前記帯部材の幅方向に延在するテープ部材が、固定されているか、又は、一体に連結されており、
前記テープ部材は、面ファスナを有しており、
前記テープ部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側に前記ブロック部材が配置された状態で、前記ブロック部材及び前記帯部材の周囲に、前記帯部材の幅方向に沿って巻かれた状態を、前記面ファスナによって維持できるように、構成されている、請求項１〜８のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項１１】
前記帯部材には、それぞれ前記帯部材の幅方向両端から前記帯部材の幅方向外側に延在する一対の前記テープ部材が、固定されているか、又は、一体に連結されており、
前記一対のテープ部材は、それぞれ、前記面ファスナを有しているとともに、少なくとも前記面ファスナに対応する部分で、前記テープ部材の厚み方向で湾曲しており、
前記一対のテープ部材は、それぞれの前記面ファスナどうしが噛み合った状態において、前記一対のテープ部材のうちの一方の湾曲形状が、前記一対のテープ部材のうちの他方の湾曲形状に沿うように、構成されている、請求項１０に記載の運動具。
【請求項１２】
前記運動具は、面ファスナを有するテープ部材を、さらに備えており、
前記テープ部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側に前記ブロック部材が配置された状態で、前記ブロック部材及び前記帯部材の周囲に、前記帯部材の幅方向に沿って巻かれた状態を、前記面ファスナによって維持できるように、構成されている、請求項１〜８のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項１３】
前記ブロック部材は、前記帯部材を通すように構成された通し孔を、有している、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の運動具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、人間の筋肉トレーニングに用いられる運動具として、様々なものがある。例えば、特許文献１には、開脚運動を行うための運動具が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第4771320号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の運動具は、人間の体幹を効果的に鍛えられるものではなかった。
ここで、本明細書において、「体幹」とは、人間の背骨から四肢骨（下肢骨及び上肢骨）までにおける、骨に最も近くにある筋肉（インナーマッスル）を指す。
競技界では、アスリートにとって、体幹を鍛えるということは、優れたバランス及びパフォーマンスを得るために非常に重要であることが理解されている。また、アスリートではない人々（健常者、高齢者、傷病者など）においても、体幹を鍛えれば、日常生活において体のバランスを向上でき、ひいては、健康を向上できることが期待できる。
【０００５】
本発明は、体幹を効果的に鍛えられる、運動具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の運動具は、
環状に構成された、又は、留め具によって環状に維持されることが可能に構成された、非伸縮性の帯部材と、
ブロック部材と、
を備え、
前記ブロック部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側で、ユーザの２本の四肢によって、又は、ユーザの四肢及び胴体によって、挟持されるように構成された面を備えているものである。
【０００７】
本発明の運動具においては、
前記ブロック部材は、
一方向に長く延在しており、
前記ブロック部材の長手方向に垂直な幅方向の寸法が、前記ブロック部材の長手方向の第１側から第２側に向かって、徐々に減少すると、好適である。
【０００８】
本発明の運動具においては、
前記ブロック部材は、前記ブロック部材の長手方向の前記第１側の端部の幅が、前記ブロック部材の長手方向の前記第２側の端部の幅の２〜４倍であると、好適である。
【０００９】
本発明の運動具においては、
前記ブロック部材は、前記ブロック部材の長手方向及び幅方向に垂直な厚み方向の寸法が、
前記ブロック部材の全長にわたって均一であるか、又は、
該ブロック部材の長手方向の前記第１側から前記第２側に向かって、徐々に減少すると、好適である。
【００１０】
本発明の運動具においては、
前記帯部材は、幅が非均一であり、
前記帯部材における最大幅は、前記帯部材における最小幅よりも、４ｃｍ以上大きいと、好適である。
【００１１】
本発明の運動具においては、
前記帯部材は、布、皮、金属、プラスチック、及び繊維強化プラスチックのうち少なくともいずれか１つから構成されていると、好適である。
【００１２】
本発明の運動具においては、
前記ブロック部材は、ＥＶＡ、プラスチック、繊維強化プラスチック、ゴム、木材、及び金属のうち少なくともいずれか１つから構成されていると、好適である。
【００１３】
本発明の運動具においては、
前記帯部材及び前記ブロック部材のうち少なくともいずれか一方には、前記ブロック部材の前記帯部材に対する滑りを抑制するように構成された、滑り止め部材が設けられていると、好適である。
【００１４】
本発明の運動具においては、
前記帯部材及び前記ブロック部材は、接着され一体化しており、ユーザの四肢又は胴体が挿入される閉じた空間が設けられていると、好適である。
【００１５】
本発明の運動具においては、
前記帯部材には、前記帯部材の幅方向に延在するテープ部材が、固定されているか、又は、一体に連結されており、
前記テープ部材は、面ファスナを有しており、
前記テープ部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側に前記ブロック部材が配置された状態で、前記ブロック部材及び前記帯部材の周囲に、前記帯部材の幅方向に沿って巻かれた状態を、前記面ファスナによって維持できるように、構成されていると、好適である。
【００１６】
本発明の運動具においては、
前記帯部材には、それぞれ前記帯部材の幅方向両端から前記帯部材の幅方向外側に延在する一対の前記テープ部材が、固定されているか、又は、一体に連結されており、
前記一対のテープ部材は、それぞれ、前記面ファスナを有しているとともに、少なくとも前記面ファスナに対応する部分で、前記テープ部材の厚み方向で湾曲しており、
前記一対のテープ部材は、それぞれの前記面ファスナどうしが噛み合った状態において、前記一対のテープ部材のうちの一方の湾曲形状が、前記一対のテープ部材のうちの他方の湾曲形状に沿うように、構成されていると、好適である。
【００１７】
本発明の運動具においては、
前記運動具は、面ファスナを有するテープ部材を、さらに備えており、
前記テープ部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側に前記ブロック部材が配置された状態で、前記ブロック部材及び前記帯部材の周囲に、前記帯部材の幅方向に沿って巻かれた状態を、前記面ファスナによって維持できるように、構成されていると、好適である。
【００１８】
本発明の運動具においては、
前記ブロック部材は、前記帯部材を通すように構成された通し孔を、有していると、好適である。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、体幹を効果的に鍛えられる、運動具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態に係る運動具を示す斜視図である。
【図２】図１の帯部を平面に展開して示す平面展開図である。
【図３】図３（ａ）は、図１の運動具をユーザの下肢に使用する様子を示す図面であり、図３（ｂ）は、図３（ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面を示すＡ−Ａ断面図である。
【図４】図４（ａ）は、図１の運動具をユーザの上肢及び胴体に使用する様子を示す図面であり、図４（ｂ）は、図４（ａ）のＢ−Ｂ線に沿った断面を示すＢ−Ｂ断面図である。
【図５】本発明の第１変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図６】本発明の第２変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図７】本発明の第３変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図８】本発明の第４変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図９】本発明の第５変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図１０】本発明の第６変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図１１】本発明の第７変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図１２】本発明の第８変形例に係る運動具のブロック部材を示す斜視図である。
【図１３】図１３（ａ）は、本発明の第９変形例に係る運動具の帯部を示す斜視図であり、図１３（ｂ）は、図１３（ａ）の帯部を平面に展開して示す平面展開図である。
【図１４】本発明の第１０変形例に係る運動具の帯部を示す斜視図である。
【図１５】図１５（ａ）は、図７のブロック部材と図１３の帯部とを備えた運動具を、ユーザの下肢に装着する途中の様子を示す図面であり、図１５（ｂ）は、図１５（ａ）の運動具を、ユーザの下肢に装着した後の様子を示す図面である。
【図１６】図１５（ｂ）のＣ−Ｃ線に沿った断面を示すＣ−Ｃ断面図である。
【図１７】図１７（ａ）は、本発明の第１１変形例に係る運動具の帯部を示す斜視図であり、図１７（ｂ）は、図１７（ａ）の留め具の一例を説明するための図面であり、図１７（ｃ）は、図１７（ａ）の留め具の他の例を説明するための図面である。
【図１８】本発明の第１２変形例に係る運動具を示す斜視図である。
【図１９】図１８の運動具をユーザの四肢に装着した際における、帯部材の周方向に沿う断面を示す、断面図である。
【図２０】本発明の第１３変形例に係る運動具の帯部及びテープ部材を平面に展開して示す平面展開図である。
【図２１】図２１（ａ）は、図１のブロック部材と図２０の帯部及びテープ部材とを備えた運動具を、ユーザの下肢に使用する様子を示す図面であり、図２１（ｂ）は、図２１（ａ）のＤ−Ｄ線に沿った断面を示すＤ−Ｄ断面図である。
【図２２】本発明の第１４変形例に係る運動具の帯部及びテープ部材を平面に展開して示す平面展開図である。
【図２３】図２３（ａ）は、図１のブロック部材と図２２の帯部及びテープ部材とを備えた運動具を、ユーザの上肢及び胴体に使用する様子を示す図面であり、図２３（ｂ）は、図２３（ａ）のＥ−Ｅ線に沿った断面を示すＥ−Ｅ断面図である。
【図２４】本発明の第１５変形例に係る運動具を、ユーザの下肢に使用する様子を示す図面である。
【図２５】本発明の第１６変形例に係る運動具の帯部を示す斜視図である。
【図２６】本発明の第１７変形例に係る運動具を示す斜視図である。
【図２７】図２６のＦ−Ｆ線に沿った断面を示すＦ−Ｆ断面図である。
【図２８】本発明の運動具を用いた運動方法を説明するための図面である。
【図２９】本発明の運動具を用いた運動方法を説明するための図面である。
【図３０】本発明の運動具を用いた運動方法を説明するための図面である。
【図３１】本発明の運動具を用いた運動方法を説明するための図面である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の運動具は、人間の体幹を鍛えるために使用されるものであり、アスリート、健常者、高齢者等のトレーニングや、傷病者等のリハビリなどに、好適に使用できるものである。ここで、「体幹」とは、人間の背骨から四肢骨（下肢骨及び上肢骨）までにおける、骨に最も近くにある筋肉（インナーマッスル）を指す。
以下、図面を参照しつつ、本発明に係る運動具の実施形態を例示説明する。
【００２２】
図１及び図２は、本発明の一実施形態に係る運動具１を示している。図１は、本実施形態に係る運動具１を示す斜視図である。図２は、図１の帯部１０を平面に展開して示す平面展開図である。
運動具１は、１つ又は複数（図１の例では１つ）の帯部１０と、１つ又は複数（図１の例では１つ）のブロック部材２０と、を備えている。
【００２３】
本実施形態において、帯部１０は、環状に構成された帯部材１１からなる。帯部材１１は、非伸縮性に構成されている。帯部材１１は、例えば、布、皮、金属、プラスチック、及び繊維強化プラスチックのうち少なくともいずれか１つから構成されると、好適である。
ここで、「布」とは、繊維を含む帯状物を意味し、織物、編物及び不織布を含む。布を構成する繊維は、例えば、ナイロンやポリエステル等の合成繊維、炭素繊維、又は、綿や麻等の天然繊維等、任意の種類の繊維を使用してよい。
帯部材１１の「非伸縮性」とは、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６：２０１０、織物及び編物の生地試験方法、８．１４  引張強さ及び伸び率のＢ法（グラブ法）に従って測定される、切断時の伸び率が、好ましくは約３０％以下、より好ましくは約２０％以下、さらに好ましくは約１０％以下、さらに好ましくは約５％以下、そしてさらに好ましくは約３％以下であることを意味する。上述の切断時の伸び率は、織物においては、縦方向及び横方向の２方向、編物においては、ウェール方向及びコース方向の２方向において上述の範囲にあることが好ましく、そして任意の方向において上述の範囲にあることがより好ましい。なお、上記伸び率は、布帛の自然状態の長さをＬ0とし、破断時の長さをＬBとした場合に、
伸び率（％）＝１００×（ＬB−Ｌ0）／Ｌ0
で表される。
上記試験に用いられる引張試験機としては、例えば、定速伸張型引張試験器、例えば、ＯＲＩＥＮ  ＴＥＣ社製のＲＴＣ−１２１０Ａが挙げられる。
上記「繊維強化プラスチック」に含まれる繊維は、例えば、炭素繊維が好適である。
【００２４】
本実施形態において、ブロック部材２０は、円柱形状の外形状を有している。ブロック部材２０は、中実でもよいし、中空でもよい。ブロック部材２０は、人の力によってほとんど撓まないように構成されているのが好ましく、このような観点から、例えば、ＥＶＡ、プラスチック、繊維強化プラスチック、ゴム、木材、及び金属のうち少なくともいずれか１つから構成されると、好適であり、ＥＶＡから構成されると、より好適である。上記「繊維強化プラスチック」に含まれる繊維は、例えば、炭素繊維が好適である。
ブロック部材２０は、帯部材１１の内周側で、ユーザＵの２本の四肢ＬＩによって、又は、ユーザＵの四肢ＬＩ及び胴体Ｔによって、挟持されるように構成された１つ又は複数（図１の例は、３つ）の面（以下、被挟持面という。）Ｓを備えているものである。
本実施形態のブロック部材２０は、被挟持面Ｓとして、周面Ｓ１と、長手方向２０ＬＤの両側の端面Ｓ２とを、有している。
本明細書において、ブロック部材２０の「長手方向２０ＬＤ」は、ブロック部材２０が一方向に長く延在する方向であり、ブロック部材２０の中心軸線に平行な方向でもある。ブロック部材２０の「幅方向２０ＷＤ」及び「厚み方向２０ＴＤ」は、それぞれ、長手方向２０ＬＤに垂直であり、かつ、互いに垂直な方向である。また、ブロック部材２０の「長さ２０Ｌ」は、ブロック部材２０の長手方向２０ＬＤの寸法であり、ブロック部材２０の「幅２０Ｗ」は、ブロック部材２０の幅方向２０ＷＤの寸法であり、ブロック部材２０の「厚み２０Ｔ」は、ブロック部材２０の厚み方向２０ＴＤの寸法である。
また、本明細書において、ユーザの「四肢（ＬＩ）」とは、ユーザの一対の下肢（脚、ＬＥ）及び一対の上肢（腕、ＡＲ）のうちのいずれか１本を指す。
【００２５】
図２に示すように、本例において、帯部材１１は、平面に展開したときに、略ひし形に構成されている。帯部材１１は、帯部材１１の周方向１１ＣＤに沿って幅１１Ｗが非均一であり、より具体的には、周方向１１ＣＤに沿って、幅１１Ｗが徐々に増大した後に徐々に減少するように構成されている。これに伴い、帯部材１１は、広幅部１１ａと、幅１１Ｗが広幅部１１ａよりも狭くされた狭幅部１１ｂと、を有している。
なお、本明細書において、帯部材１１の「幅方向ＷＤ」は、帯部材１１の周方向１１ＣＤに垂直な方向である。また、帯部材１１の「幅１１Ｗ」は、帯部材１１の幅方向ＷＤの寸法である。
【００２６】
図３（ａ）は、図１の運動具１が、ユーザＵの一対の下肢ＬＥ、特には、一対の膝Ｋに、使用される様子を示している。図３（ｂ）は、図３（ａ）のＡ−Ａ線に沿った断面を示すＡ−Ａ断面図である。図３において、ユーザＵは、仰向けになっているとともに、一対の膝Ｋを曲げている。帯部材１１は、ユーザＵの一対の膝Ｋの周りを環状に囲むように装着されている。そして、帯部材１１の内周側で、ブロック部材２０の長手方向２０ＬＤ両側の被挟持面Ｓ２は、ユーザＵの一対の膝Ｋによって、挟持されている。
この状態で、ユーザＵは、一対の下肢ＬＥを開く方向に帯部材１１に対し力を入れる運動と、一対の下肢ＬＥを閉じる方向にブロック部材２０に対し力を入れる運動とを、交互に繰り返し行う。これにより、ユーザＵは、下肢骨の周りの筋肉（特に、大腿部の筋肉）や、背骨の周りの筋肉を、効果的に鍛えることができ、ひいては、体幹を効果的に鍛えることができる。
なお、図３では、ブロック部材２０を一対の下肢ＬＥで挟持して開閉運動を行う例を示しているが、後述するように、下肢ＬＥに代えて、一対の上肢ＡＲでブロック部材２０を挟持して開閉運動を行ってもよい。
【００２７】
図４（ａ）は、図１の運動具１が、ユーザＵの一対の上肢ＡＲ、特には、一対の上腕ＵＡと、ユーザＵの胴体Ｔとに、使用される様子を示している。図４（ｂ）は、図４（ａ）のＢ−Ｂ線に沿った断面を示すＢ−Ｂ断面図である。図４の例において、ユーザＵは、直立しているとともに、前腕が前方を向くように上肢ＡＲを曲げている。運動具１は、ブロック部材２０を２つ備えている。図４において、帯部材１１は、ユーザＵの一対の上腕ＵＡ及び胴体Ｔの周りを環状に囲むように装着されている。そして、帯部材１１の内周側で、各ブロック部材２０の周面からなる被挟持面Ｓ１は、その幅方向２０ＷＤの両側の部分で、ユーザＵのいずれか一方の上腕ＵＡと胴体Ｔとによって、挟持されている。
この状態で、ユーザＵは、一対の上肢ＡＲを開く方向に帯部材１１に対し力を入れる運動と、一対の上肢ＡＲを閉じる方向にブロック部材２０に対し力を入れる運動とを、交互に繰り返し行う。これにより、ユーザＵは、上肢骨の周りの筋肉（特に、上腕の筋肉）や、背骨の周りの筋肉を、効果的に鍛えることができ、ひいては、体幹を効果的に鍛えることができる。
【００２８】
本実施形態の運動具１によれば、ユーザＵが２本の四肢ＬＩを開く方向に帯部材１１に対し力を入れる運動と、２本の四肢ＬＩを閉じる方向にブロック部材２０に対し力を入れる運動とを、交互に繰り返し行う運動（以下、「開閉運動」という。）を行うことができるので、例えば特許文献１のように２本の脚を開く方向の運動のみを行えるようにされた運動具に比べ、より効果的に体幹を鍛えることができる。
また、本実施形態の運動具１によれば、帯部材１１が非伸縮性であるので、ユーザＵが２本の四肢ＬＩを開く方向に帯部材１１に対し力を入れる運動を行う際に、帯部材１１が伸びるのが防止され、それにより、ユーザＵの２本の四肢ＬＩが帯部材１１からの反力をしっかりと受けることができる。よって、効果的に体幹を鍛えることができる。
同様に、上述のように、ブロック部材２０が人の力によってほとんど撓まないように構成されている場合には、ユーザＵが２本の四肢ＬＩを閉じる方向にブロック部材２０に対し力を入れる運動を行う際に、ブロック部材２０が撓むのが防止され、それにより、ユーザＵの２本の四肢ＬＩがブロック部材２０からの反力をしっかりと受けることができる。よって、効果的に体幹を鍛えることができる。
【００２９】
後に図２８〜図３１を参照して説明するように、本明細書で説明する各例の運動具１は、図３及び図４に示す使用例以外にも、例えば、ユーザＵの一対の足首ＡＮ、一対の肘Ｅ、又は、一対の手首Ｗに対し、同様に開閉運動のために使用されてもよく、その場合であっても、体幹を効果的に鍛えることができる。
【００３０】
なお、世の中には、筋肉トレーニング方法として、錘を使って呼吸をしながらゆっくりと上下運動をする方法や、ベルトで体の一部を縛って負荷を掛けながら運動する加圧式トレーニング方法等が知られているが、上述した開閉運動は、これらの筋肉トレーニング方法とは異なるものである。この開閉運動は、帯部材１１によって区画された小さな空間の中で、ユーザＵの２本の四肢ＬＩを開閉する、自己完結型の筋肉トレーニングである。この開閉運動は、ユーザＵ自身の最大限の力よりも大きな力が、四肢ＬＩに掛からないので、安全で、かつ、優れた効果を発揮することができる。また、ゴムチューブやゴム帯を単独で使用する場合とは異なり、非伸縮性の帯部材１１やブロック部材２０に、ユーザＵ自身の最大限の力を掛けることができるので、より効果的に体幹を鍛えられる。また、大型の筋肉トレーニングマシーンが不要である。
【００３１】
本例の帯部材１１は、図２のように構成されているので、図３に示すように、例えば運動具１がユーザＵの一対の膝Ｋの使用される場合に、帯部材１１は、広幅部１１ａによって、一対の膝Ｋの表側を包むことができ、それにより一対の膝Ｋをしっかりとホールドすることができる。また、帯部材１１は、狭幅部１１ｂが一対の膝Ｋの裏側に配置されることによって、ユーザＵが膝Ｋを曲げるのを邪魔しないようにすることができる。
また、例えば運動具１がユーザＵの一対の肘Ｅの使用される場合においても、帯部材１１は、広幅部１１ａによって、一対の肘Ｅの外側を包むことができ、それにより一対の肘Ｅをしっかりとホールドすることができる。また、帯部材１１は、狭幅部１１ｂが一対の肘Ｅの内側に配置されることによって、ユーザＵが肘Ｅを曲げるのを邪魔しないようにすることができる。
【００３２】
以下、運動具１の様々な変形例について説明する。
【００３３】
運動具１のブロック部材２０の外形状は、図１の例のような円柱形状に限らず、例えば以下に図５〜図１２を参照しつつ例示するように、任意の形状でよい。
図５は、本発明の第１変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図５に示すように、ブロック部材２０の外形状は、直方体形状でもよい。図５の例において、ブロック部材２０は、被挟持面Ｓとして、互いに反対側に位置する一対の面Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３を、３組有している。
【００３４】
図６は、本発明の第２変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図６に示すように、ブロック部材２０の外形状は、その長手方向２０ＬＤに沿って、幅２０Ｗが徐々に減少した後に徐々に増大するようにされた、くびれ形状でもよい。図６の例において、ブロック部材２０の幅方向２０ＷＤの両側の端面は、ブロック部材２０の中心（言い換えれば、幅方向２０ＷＤの内側）に向かって湾曲しており、それぞれ、被挟持面Ｓを構成している。
【００３５】
図７は、本発明の第３変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図７に示すように、ブロック部材２０の外形状は、台形柱形状でもよい。より具体的に、図７の例におけるブロック部材２０の外形状は、一方向に長く延在しており、長手方向２０ＬＤに垂直な断面の形状が四角形状であり、幅２０Ｗが、長手方向２０ＬＤの第１側２０ＬＤ１から第２側２０ＬＤ２に向かって、徐々に減少し、また、厚み２０Ｔが、長手方向２０ＬＤに沿って一定であるような、くさび形状である。図７の例において、ブロック部材２０の幅方向２０ＷＤの両側の端面は、それぞれ、被挟持面Ｓを構成している。
図８は、本発明の第４変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図８に示すように、ブロック部材２０の外形状は、四角錐台形状でもよい。より具体的に、図８の例におけるブロック部材２０の外形状は、一方向に長く延在しており、長手方向２０ＬＤに垂直な断面の形状が四角形状であり、幅２０Ｗが、長手方向２０ＬＤの第１側２０ＬＤ１から第２側２０ＬＤ２に向かって徐々に減少し、また、厚み２０Ｔが、第１側２０ＬＤ１から第２側２０ＬＤ２に向かって徐々に減少するような、くさび形状である。図８の例において、ブロック部材２０の幅方向２０ＷＤの両側の端面は、それぞれ、被挟持面Ｓを構成している。
図９は、本発明の第５変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図９に示すように、ブロック部材２０の外形状は、円錐台形状でもよい。より具体的に、図９の例におけるブロック部材２０の外形状は、一方向に長く延在しており、長手方向２０ＬＤに垂直な断面の形状が円形状であり、直径（幅２０Ｗ及び厚み２０Ｔ）が、長手方向２０ＬＤの第１側２０ＬＤ１から第２側２０ＬＤ２に向かって、徐々に減少するような、くさび形状である。図９の例において、ブロック部材２０の周面は、被挟持面Ｓを構成している。
図１０は、本発明の第６変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図１０に示すように、ブロック部材２０の外形状は、球形状でもよい。図１０の例において、ブロック部材２０の表面全体は、被挟持面Ｓを構成している。
図１１は、本発明の第７変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図１１に示すように、ブロック部材２０の外形状は、円盤形状（すなわち、中心軸線方向の厚みが薄い円柱形状）でもよい。図１１の例において、ブロック部材２０における互いに反対側に位置する一対の円形の面は、それぞれ、被挟持面Ｓを構成している。
図１２は、本発明の第８変形例に係る運動具１のブロック部材２０を示す斜視図である。図１２に示すように、ブロック部材２０の外形状は、中心軸線方向の厚みが薄い略三角柱形状（すなわち、おにぎり形状）でもよい。この場合、図１２に示すように、ブロック部材２０の外形状のなす略三角柱形状の３つの略四角形の側面どうしのエッジ部分は、角張りの無い湾曲面をなしている（アール付けされている）と、エッジ部分によってユーザに痛みを与えるおそれが無いので、好適である。図１２の例において、ブロック部材２０における略四角形の側面と、これと反対側に位置するエッジ部分のなす湾曲面とは、それぞれ、被挟持面Ｓを構成している。
【００３６】
上述した各例において、ブロック部材２０の長さ２０Ｌは、例えば、２０〜６０ｃｍであると好適である。
図１、図５の各例において、ブロック部材２０の幅２０Ｗや厚み２０Ｔは、例えば、５〜２０ｃｍであると好適である。
図７〜図９の各例において、ブロック部材２０の長手方向２０ＬＤの第１側２０ＬＤ１の端部２１の幅２０Ｗ１は、例えば、１０〜３０ｃｍであると好適である。図７〜図９の各例において、ブロック部材２０の長手方向２０ＬＤの第２側２０ＬＤ２の端部２２の幅２０Ｗ２は、例えば、３〜１５ｃｍであると好適である。図７〜図９の各例において、ブロック部材２０は、長手方向２０ＬＤの第１側２０ＬＤ１の端部２１の幅２０Ｗ１が、長手方向２０ＬＤの第２側２０ＬＤ２の端部２２の幅２０Ｗ２の２〜４倍であると、好適である。図７〜図９の各例において、ブロック部材２０の厚み２０Ｔ（図８及び図９の例では、厚み２０Ｔの最大値）は、例えば、５〜１５ｃｍであると好適である。
図１０、図１１の各例において、ブロック部材２０の直径は、例えば、２０〜６０ｃｍであると好適である。
【００３７】
運動具１の帯部１０の帯部材１１の形状は、図１及び図２の例のように、平面に展開したときに略ひし形となるような形状に限らず、例えば以下に図１３〜図１４を参照しつつ例示するように、任意の形状でよい。
図１３（ａ）は、本発明の第９変形例に係る運動具１の帯部１０を示す斜視図であり、図１３（ｂ）は、図１３（ａ）の帯部１０を平面に展開して示す平面展開図である。図１３に示す例のように、帯部材１１は、広幅部１１ａと狭幅部１１ｂとが、それぞれ、帯部材１１の周方向１１ＣＤに沿って幅が一定となるように、構成されていてもよい。図１３の例において、帯部材１１のうち、広幅部１１ａと狭幅部１１ｂとの間の部分は、幅１１Ｗが狭幅部１１ｂから広幅部１１ａに向かって徐々に増大している。
【００３８】
図２及び図１３の各例において、帯部材１１における広幅部１１ａの最大幅１１Ｗ１は、帯部材１１における狭幅部１１ｂの最小幅１１Ｗ２よりも、４ｃｍ以上大きいと、好適であり、５ｃｍ以上大きいと、より好適である。図２及び図１３の各例において、帯部材１１における広幅部１１ａの最大幅１１Ｗ１は、例えば、１０〜１５ｃｍであると、好適である。図２及び図１３の各例において、帯部材１１における狭幅部１１ｂの最小幅１１Ｗ２は、例えば、４〜９ｃｍであると、好適である。
図２及び図１３の各例において、図示する例は、帯部材１１が、１つの広幅部１１ａと１つの狭幅部１１ｂとを有しているが、帯部材１は、複数（例えば２つ）の広幅部１１ａと、複数（例えば２つ）の狭幅部１１ｂとを有し、広幅部１１ａと狭幅部１１ｂとが交互に配置されていてもよい。この場合、例えば、２つの広幅部１１ａによって、ユーザＵの一対の膝Ｋの表側を包んだり、一対の肘Ｅの外側を包んだりすることができる。
【００３９】
図１４は、本発明の第１０変形例に係る運動具１の帯部１０を示す斜視図である。図１４に示すように、帯部１０の帯部材１１は、その全長にわたって幅１１Ｗが均一でもよい。
【００４０】
図１５（ａ）は、図７のブロック部材２０と図１３の帯部１０（ひいては帯部材１１）とを備えた運動具１を、ユーザＵの一対の下肢ＬＥ（具体的には、膝Ｋ）に装着する途中の様子を示している。図１５（ｂ）は、図１５（ａ）の運動具１を、ユーザの下肢ＬＥ（具体的には、膝Ｋ）に装着した後の様子を示す図面である。図１６は、図１５（ｂ）のＣ−Ｃ線に沿った断面を示すＣ−Ｃ断面図である。図１５（ａ）において、ユーザＵは、仰向けになっているとともに、一対の膝Ｋを曲げており、帯部材１１は、ユーザＵの一対の膝Ｋの周りを環状に囲むように装着されている。帯部材１１の広幅部１１ａは、一対の膝Ｋの表側を包んでおり、また、帯部材１１の狭幅部１１ｂは、一対の膝Ｋの裏側に配置されている。その状態で、ブロック部材２０は、その長手方向ＬＤの第２側２０ＬＤ２の端部２２が、ユーザＵから観たときの前方を向くように指向された状態で、ユーザＵの一対の膝Ｋどうしの間に差し込まれる。
ここで、帯部材１１の周長（周方向１１ＣＤに沿った全長）１１Ｃを一定として考えたとき、帯部材１１の内周側に配置された一対の四肢ＬＩ（図１５の例では、膝Ｋ）の占めるスペースは、ユーザＵの体格に依って異なる。しかし、ユーザＵが運動具１を用いて上述のような運動を安定的に行うためは、図１６に示すように、帯部材１１の内周側に一対の四肢ＬＩとブロック部材２０とを配置したときに、帯部材１１の内周側で、各四肢ＬＩが帯部材１１とブロック部材２０との両方に接触していることが好ましい。その点、図１５の例のように、ブロック部材２０がくさび形である場合、ブロック部材２０の長手方向２０ＬＤに垂直な断面における外形状の大きさが、長手方向２０ＬＤの位置によって異なることから、帯部材１１の内周側かつ一対の四肢ＬＩどうしの間で、ブロック部材２０の位置をブロック部材２０の長手方向２０ＬＤに調整し、ひいては、一対の四肢ＬＩどうしの間でブロック部材２０の占めるスペースを調整することで、ユーザＵの体格に依らずに、簡単に、帯部材１１の内周側で、各四肢ＬＩが帯部材１１とブロック部材２０との両方に接触した状態にすることができる（図１５（ｂ）参照）。なお、図７の例のくさび形のブロック部材２０に限らず、図８や図９の各例のくさび形のブロック部材２０を用いる場合も、同様の効果が得られる。
【００４１】
図１７（ａ）は、本発明の第１１変形例に係る運動具１の帯部１０を示す斜視図である。上述した各例において、図１７（ａ）に示すように、運動具１の帯部１０は、いわゆるベルトとして構成されていてもよい。この場合、帯部１０は、帯部材１１に加えて、留め具１２を有する。帯部材１１は、環状ではなく、有端状に構成されており、留め具１２によって環状に維持されることが可能に構成されている。
この場合、開閉運動を行う際には、帯部材１１が留め具１２によって環状をなす状態で、帯部材１１の内周側で行うものとする。
帯部１０は、このような構成によって、帯部材１１の周長を調整することができるので、ユーザＵの体格や、ブロック部材２０の大きさに依らずに、簡単に、帯部材１１の内周側で、各四肢ＬＩが帯部材１１とブロック部材２０との両方に接触した状態にすることができる。よって、ユーザＵは、運動具１を用いた開閉運動を、安定的に行うことができる。
留め具１２としては、任意の構成のものを用いてよい。例えば、図１７（ｂ）に示すように、留め具１２は、帯部材１１の一端に固定された、荷締めベルト用の留め具であってもよい。あるいは、図１７（ｃ）に示すように、留め具１２は、帯部材１１の一端に固定された雌バックル１２ａと、帯部材１１の他端に固定された雄バックル１２ｂとからなる、バックルでもよい。
【００４２】
図１８は、本発明の第１２変形例に係る運動具１を示す斜視図である。図１９は、図１８の運動具１をユーザＵの四肢ＬＩに装着した際における、帯部材１１の周方向１１ＣＤに沿う断面を示す、断面図である。上述した各例において、図１８及び図１９に示すように、帯部材１１及びブロック部材２０のうち少なくともいずれか一方（図１８及び図１９の例では両方）には、ブロック部材２０の帯部材１１に対する滑りを抑制するように構成された、滑り止め部材３０が設けられていてもよい。滑り止め部材３０は、例えば、ゴムシート、又は、面ファスナ等から構成される。
このような構成によって、ユーザＵが運動具１を使用して開閉運動をしている間に、ブロック部材２０が帯部材１１の内周側で位置ずれしたり、帯部材１１から抜け出たりしてしまうのを、抑制できる。ひいては、ユーザＵが安定的に運動を行うことができる。
滑り止め部材３０が帯部材１１に設けられる場合、滑り止め部材３０は、帯部材１１の内周面に設けられると、好適である。図１８に示す例では、帯部材１１が図１３の例の帯部材１１の構成を有しており、滑り止め部材３０は、帯部材１１の広幅部１１ａの内周面と、帯部材１１の狭幅部１１ｂの内周面とに、それぞれ設けられている。
滑り止め部材３０がブロック部材２０に設けられる場合、使用時において帯部材１１の内周面と対向するように構成された面に設けられると、好適である。図１８に示す例では、ブロック部材２０が図７の例のブロック部材２０の構成を有しており、滑り止め部材３０は、ブロック部材２０の厚み方向２０ＴＤの両側の端面に、それぞれ設けられている。
図１９に示すように、滑り止め部材３０が帯部材１１及びブロック部材２０の両方に設けられる場合、帯部材１１の内周側で、ユーザＵの一対の四肢ＬＩが配置され、かつ、その間にブロック部材２０が配置されたときに、帯部材１１に設けられた滑り止め部材３０と、ブロック部材２０に設けられた滑り止め部材３０とが、互いに接触できるように配置されていると、好適である。
なお、図１９において、滑り止め部材３０に代えて接着剤を用い、ブロック部材２０と帯部材１０（１１）とを一体化してもよい。この場合、ブロック部材２０と帯部材１０とで形成された閉じた空間内に、ユーザＵの体の一部（例えば、四肢）を挿入して固定し、前述した運動を行うことができる。
【００４３】
上述した各例において、図２０〜図２３に示すように、運動具１は、面ファスナ４１を有するテープ部材４０を、さらに備えていてもよい。図２０〜図２３の各例において、テープ部材４０の一方側の面の少なくとも一部分には、多数のフックを有する雄面ファスナ４１ａが設けられ、テープ部材４０の他方側の面の少なくとも一部分には、多数のループを有する雌面ファスナ４１ｂが設けられている。
図２０は、本発明の第１３変形例に係る運動具１の帯部１０及びテープ部材４０を平面に展開して示す平面展開図である。例えば、図２０の例のように、帯部材１１に、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに延在する１つのテープ部材４０の一端が、固定されていてもよい。なお、図２０の例の帯部材１１は、図２の例の帯部材１１の構成を有しており、帯部材１１の広幅部１１ａに、テープ部材４０の一端が、固定されている。図２１（ａ）は、図２０の帯部１０及びテープ部材４０を備えた運動具１の使用例を示している。図２１（ｂ）は、図２１（ａ）のＤ−Ｄ線に沿った断面を示すＤ−Ｄ断面図である。図２１に示すように、テープ部材４０は、帯部材１１の内周側に一対の四肢ＬＩ（図２１の例では、膝Ｋ）が配置され、その間にブロック部材２０が配置された状態で、ブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに沿って巻かれた状態を、面ファスナ４１によって維持できるように、構成されている。
図２２は、本発明の第１４変形例に係る運動具１の帯部１０及びテープ部材４０を平面に展開して示す平面展開図である。図２２の例のように、帯部材１１に、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに延在する２つのテープ部材４０の一端が、それぞれ固定されていてもよい。これら２つのテープ部材４０は、帯部材１１の周方向１１ＣＤに互いから離間されている。図２３（ａ）は、図２２の帯部１０及びテープ部材４０を備えた運動具１の使用例を示している。図２３（ｂ）は、図２３（ａ）のＥ−Ｅ線に沿った断面を示すＥ−Ｅ断面図である。図２３に示すように、これら２つのテープ部材４０は、帯部材１１の内周側に一対の四肢ＬＩ（図２３の例では、上腕ＵＡ）と胴体Ｔとが配置され、それらの間に２つのブロック部材２０がそれぞれ配置された状態で、各ブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに沿って巻かれた状態を、面ファスナ４１によって維持できるように、それぞれ構成されている。
また、図２０〜図２３の各例において、テープ部材４０は、帯部材１１に、一体に連結（一体に構成）されていてもよい。
図２４は、本発明の第１５変形例に係る運動具１を、ユーザＵの下肢ＬＥに使用する様子を示す図面である。図２４の例のように、テープ部材４０は、帯部材１１には固定されずに、帯部材１１とは別体に構成されてもよい。この場合も、テープ部材４０は、帯部材１１の内周側に一対の四肢ＬＩ（図２４の例では、膝Ｋ）が配置され、その間にブロック部材２０が配置された状態で、ブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに沿って巻かれた状態を、面ファスナ４１によって維持できるように、構成されていると、よい。
図２０〜図２４に示すように、運動具１がテープ部材４０を備えることにより、ユーザＵが運動具１を使用して開閉運動をしている間に、ブロック部材２０が帯部材１１の内周側で位置ずれしたり、帯部材１１から抜け出たりしてしまうのを、抑制できる。ひいては、ユーザＵが安定的に運動を行うことができる。
なお、図２０〜図２４の各例では、テープ部材４０が面ファスナ４１の雄面ファスナ４１ａ及び雌面ファスナ４１ｂを有しており、テープ部材４０がブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に１周以上にわたって巻かれて、雄面ファスナ４１ａの一部と雌面ファスナ４１ｂの一部とが噛み合うことにより、帯部材１１の巻かれた状態が維持される。ただし、これに代えて、テープ部材４０は、面ファスナ４１の雄面ファスナ４１ａ及び雌面ファスナ４１ｂのうちいずれか一方のみを有し、帯部材１１の外周面には、面ファスナ４１の雄面ファスナ４１ａ及び雌面ファスナ４１ｂのうちの他方が設けられてもよい。この場合も、テープ部材４０がブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に巻かれて、雄面ファスナ４１ａの一部と雌面ファスナ４１ｂの一部とが噛み合うことにより、帯部材１１の巻かれた状態が維持されるようにすることができる。
【００４４】
図２５は、本発明の第１６変形例に係る運動具１の帯部１０を示す斜視図である。図２５の例において、帯部１０は、上述の図２０〜図２３の各例と同様に、帯部材１１には、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに延在するテープ部材４０が、固定されているか、又は、一体に連結されており、テープ部材４０は、面ファスナ４１を有しており、テープ部材４０は、帯部材１１が環状をなす状態における帯部材１１の内周側にブロック部材２０が配置された状態で、ブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に、帯部材１１の幅方向１１ＷＤに沿って巻かれた状態を、面ファスナ４１によって維持できるように、構成されている。より具体的に、図２５の例では、帯部材１１には、それぞれ帯部材１１の幅方向１１ＷＤの両端から帯部材１１の幅方向１１ＷＤの外側に延在する一対のテープ部材４０が、固定されているか、又は、一体に連結されている（図の例では、一体に連結されている）。一対のテープ部材４０は、それぞれ、面ファスナ４１を有している。より具体的には、帯部材１１の幅方向１１ＷＤの一方側の端から帯部材１１の幅方向１１ＷＤの一方側へ延在する、一方のテープ部材４０は、その帯部材１１の内周側を向く面に、面ファスナ４１の雄面ファスナ４１ａ及び雌面ファスナ４１ｂのうちいずれか一方（図の例では、雄面ファスナ４１ａ）を有している。また、帯部材１１の幅方向１１ＷＤの他方側の端から帯部材１１の幅方向１１ＷＤの他方側へ延在する、他方のテープ部材４０は、その帯部材１１の外周側を向く面に、面ファスナ４１の雄面ファスナ４１ａ及び雌面ファスナ４１ｂのうちの他方（図の例では、雌面ファスナ４１ｂ）を有している。これにより、一方のテープ部材４０がブロック部材２０及び帯部材１１の周囲に巻かれて、他方のテープ部材４０の上に重ねられたときに、雄面ファスナ４１ａと雌面ファスナ４１ｂとが噛み合うことにより、帯部材１１の巻かれた状態が維持されるようにされている。ここで、一対のテープ部材４０は、それぞれ、少なくとも面ファスナ４１（４１ａ、４１ｂ）に対応する部分で、テープ部材の厚み方向（ひいては、帯部材１１の厚み方向１１ＴＤ）で湾曲している。より具体的に、図の例では、一対のテープ部材４０は、それぞれ、少なくとも面ファスナ４１（４１ａ、４１ｂ）に対応する部分で、テープ部材の厚み方向で、帯部材１１の外周側に向かって突出するように湾曲している。そして、一対のテープ部材４０は、それぞれの面ファスナ４１ａ、４１ｂどうしが噛み合った状態において、一対のテープ部材４０のうちの一方の湾曲形状が、一対のテープ部材４０のうちの他方の湾曲形状に沿うように、構成されている。すなわち、このとき、一対のテープ部材４０の湾曲形状どうしが互いに嵌まり合った状態となるので、これらのテープ部材４０どうしが互いから位置ずれしにくくなり、ひいては、それぞれの面ファスナ４１ａ、４１ｂどうしが噛み合った状態をより確実に維持できるようになる。よって、ユーザＵが運動具１を使用して開閉運動をしている間に、ブロック部材２０が帯部材１１の内周側で位置ずれしたり、帯部材１１から抜け出たりしてしまうのを、抑制できる。
【００４５】
図２６は、本発明の第１７変形例に係る運動具１を示す斜視図である。図２７は、図２６のＦ−Ｆ線に沿った断面を示すＦ−Ｆ断面図である。図２７では、ユーザＵの一対の四肢ＬＩ（より具体的に、図の例では、膝Ｋ）が、帯部材１１の内周側でブロック部材２０を挟持しているが、図２６では、便宜のため、ユーザＵの図示を省略している。この例において、ブロック部材２０は、帯部材１１を通すように構成された１つ又は複数（図の例では、複数）の通し孔２３を、有している。より具体的に、図の例において、ブロック部材２０は、帯部材１１が環状をなす状態における帯部材１１の周方向１１ＣＤの任意の一部分（第１部分）を通すように構成された、第１通し孔２３ａと、帯部材１１が環状をなす状態において前記第１部分と対向する、帯部材１１の第２部分を、通すように構成された、第２通し孔２３ｂと、を有している。図の例において、第１通し孔２３ａは、ブロック部材２０を貫通しており、第１通し孔２３aの両端は、ブロック部材２０の一対の被挟持面Ｓにそれぞれ開口している。第１通し孔２３ａは、ブロック部材２０の中心よりも、ブロック部材２０における、一対の被挟持面Ｓどうしの間に連続する面のうちの１つ（図２６における下面）に隣接して配置されている。ブロック部材２０における、一対の被挟持面Ｓどうしの間に連続する面のうち、第１通し孔２３ａに隣接する面（図２６における下面）とは反対側の面（図２６における上面）には、当該面から隆起した、一対の隆起部２４が設けられており、各隆起部２４には、それぞれ第２通し孔２３ｂが設けられている。一対の隆起部２４は、互いから離間されており、一対の被挟持面Ｓ側にそれぞれ隣接して配置されている。
本例によれば、ブロック部材２０が、帯部材１１を通すように構成された１つ又は複数の通し孔２３を、有しているので、ユーザＵが運動具１を使用して開閉運動をしている間に、ブロック部材２０が帯部材１１の内周側で位置ずれしたり、帯部材１１から抜け出たりしてしまうのを、効果的に抑制できる。
なお、ブロック部材２０の通し孔２３は、帯部材１１を通すように構成されている限り、図２６及び図２７に示す構成のものに限られず、任意の構成が可能である。
また、図の例では、帯部材１１が、（環状ではなく）有端状に構成されており、帯部１０が、帯部材１１に加えて、帯部材１１を環状に維持するための留め具１２を有しており、留め具１２が、一対の隆起部２４の間に配置されている。ただし、この構成は必須ではなく、帯部材１１は環状に構成されていてもよい（その場合、留め具１２は不要である）。
また、図の例では、帯部材１１のうち、第１通し孔２３ａ及び第２通し孔２３ｂに通される第１部分及び第２部分が、それぞれ狭幅部１１ｂで構成され、これらの狭幅部１１ｂどうしの間の部分が、それぞれ広幅部１１ａで構成されている。ただし、帯部材１１の各部分における幅は、図示するものに限られず、任意でよい。
また、図１〜図２５を参照しつつ上述した各例においても、ブロック部材２０が、１つ又は複数の通し孔２３を有していてもよい。
【００４６】
上述した各例において、運動具１は、ユーザＵの一対の膝Ｋに使用される場合、帯部材１１の周長１１Ｃが、例えば、７０〜１５０ｃｍであると、好適である。また、運動具１は、ユーザＵの一対の足首ＡＮに使用される場合、帯部材１１の周長１１Ｃが、例えば、４０〜１１０ｃｍであると、好適である。また、運動具１は、ユーザＵの一対の肘Ｅに使用される場合、帯部材１１の周長１１Ｃが、例えば、３０〜１００ｃｍであると、好適である。また、運動具１は、ユーザＵの一対の手首Ｗに使用される場合、帯部材１１の周長１１Ｃが、例えば、３０〜８０ｃｍであると、好適である。
【００４７】
以下、上述した各例の運動具１を使用した運動方法について、より詳しく説明する。
図２８に示すように、ユーザＵは、帯部材１１の内周側に２本の四肢ＬＩ（２本の下肢ＬＥ、又は、２本の上肢ＡＲ）を配置し、さらに、これら２本の四肢ＬＩの間でブロック部材２０を挟持した状態で、２本の四肢ＬＩを、左右方向（図２８（ａ））、右下斜め方向（図２８（ｂ））、左下斜め方向（図２８（ｃ））、上下方向（図２８（ｄ））の各方向に並ぶように順次指向させながら、開閉運動を行うと、効果的に体幹を鍛えることができる。
また、図２９に示すように、ユーザＵは、運動具１を、一対の下肢ＬＥに使用する場合、特に、運動具１を、一対の膝Ｋ、かつ／又は、一対の足首ＡＮに、使用するのが、好適である。このように、一対の下肢ＬＥのうち、関節部分である膝Ｋや足首ＡＮに使用することにより、仮に一対の下肢ＬＥのうち、関節部分以外の部分（大腿部や下肢部）に使用する場合に比べて、より効果的に体幹を鍛えることが可能であるとともに、下肢骨を痛める恐れも低減できる。また、ユーザＵは、運動具１を、一対の下肢ＬＥに使用する場合、仰向けになって膝Ｋを曲げた姿勢（図２９（ａ））、うつ伏せになって膝Ｋより下の部分を持ち上げるように膝Ｋを曲げた姿勢（図２９（ｂ））、仰向けになって下肢ＬＥの全体を伸ばした姿勢（図２９（ｃ））、仰向けになって下肢ＬＥの全体を伸ばすとともに下肢ＬＥの全体を持ち上げた姿勢（図２９（ｄ））のいずれかの姿勢を保ちながら、開閉運動を行うと、効果的に体幹を鍛えることができる。また、この場合、尿漏れ、尿切れの予防や改善にも効果的である。
また、図３０に示すように、ユーザＵは、運動具１を、一対の上肢ＡＲに使用する場合、特に、運動具１を、一対の肘Ｅ、かつ／又は、一対の手首Ｗに、使用するのが、好適である。このように、一対の上肢ＡＲのうち、関節部分である肘Ｅや手首Ｗに使用することにより、仮に一対の上肢ＡＲのうち、関節部分以外の部分（上腕ＵＲや前腕）に使用する場合に比べて、より効果的に体幹を鍛えることが可能であるとともに、上肢骨を痛める恐れも低減できる。また、ユーザＵは、運動具１を、一対の上肢ＡＲに使用する場合、立ったまま上肢ＡＲの全体を前方へ伸ばした姿勢（図３０（ａ））、立ったまま上肢ＡＲの全体を上方へ伸ばした姿勢（図３０（ｂ））、立ったまま上肢ＡＲの全体を後方へ伸ばした姿勢（図３０（ｃ））のいずれかの姿勢を保ちながら、開閉運動を行うと、効果的に体幹を鍛えることができる。
また、図３１に示すように、ユーザＵは、運動具１を、椅子等の上に座った姿勢（図３１（ａ））、又は、床の上で一対の下肢ＬＥを伸ばした姿勢（図３１（ｂ））で、胴体Ｔと一対の下肢ＬＥ（図３１（ａ）の例では、大腿。図３１（ｂ）の例では、下腿。）との間でブロック部材２０を挟持し、帯部材１１を胴体Ｔ（図の例では肩）と一対の下肢ＬＥ（図３１（ａ）の例では、大腿。図３１（ｂ）の例では、下腿。）との周りを環状に囲むように装着した状態で、胴体Ｔを、一対の下肢ＬＥから遠ざけたり近づけたりする、開閉運動を行ってもよい。これによっても、効果的に体幹を鍛えることができる。図示は省略するが、図３１（ａ）又は図３１（ｂ）の各例において、ユーザＵは、ブロック部材２０を、顎と一対の下肢ＬＥとの間で挟持しながら開閉運動を行ってもよい。また、図３１（ａ）に破線で示すように、図３１（ａ）又は図３１（ｂ）の各例において、ユーザＵは、帯部材１１を、首と一対の下肢ＬＥとの周りを環状に囲むように装着した状態で首を一対の下肢ＬＥから遠ざけたり近づけたりする開閉運動を行ってもよいし、あるいは、頭と一対の下肢ＬＥとの周りを環状に囲むように装着した状態で頭を一対の下肢ＬＥから遠ざけたり近づけたりする開閉運動を行ってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明の運動具は、人間の体幹を鍛えるために使用されるものであり、アスリート、健常者、高齢者等のトレーニングや、傷病者等のリハビリなどに、好適に使用できるものである。
【符号の説明】
【００４９】
１  運動具
１０  帯部
１１  帯部材
１１ａ  帯部材の広幅部
１１ｂ  帯部材の狭幅部
１１Ｃ  帯部材の周長
１１ＣＤ  帯部材の周方向
１１ＷＤ  帯部材の幅方向
１１Ｗ  帯部材の幅
１１Ｗ１  帯部材の最大幅
１１Ｗ２  帯部材の最小幅
１２  留め具
１２ａ  雌バックル
１２ｂ  雄バックル
２０  ブロック部材
２０Ｌ  長さ（長手方向の寸法）
２０ＬＤ  ブロック部材の長手方向
２０ＬＤ１  ブロック部材の長手方向の第１側
２０ＬＤ２  ブロック部材の長手方向の第２側
２０Ｔ  厚み（厚み方向の寸法）
２０ＴＤ  ブロック部材の厚み方向
２０Ｔ１  長手方向第１側の端部の厚み（厚み方向の寸法）
２０Ｔ２  長手方向第２側の端部の厚み（厚み方向の寸法）
２０Ｗ  幅（幅方向の寸法）
２０Ｗ１  長手方向第１側の端部の幅（幅方向の寸法）
２０Ｗ２  長手方向第２側の端部の幅（幅方向の寸法）
２０ＷＤ  ブロック部材の幅方向
２１  長手方向の第１側の端部
２２  長手方向の第２側の端部
２３  通し孔
２４  隆起部
３０  滑り止め部材
４０  テープ部材
４１  面ファスナ
４１ａ  雄面ファスナ
４１ｂ  雌面ファスナ
ＡＮ  足首
ＡＲ  上肢（腕）
Ｅ  肘
Ｋ  膝
ＬＥ  下肢（脚）
ＬＩ  四肢
Ｗ  手首
Ｔ  胴体
Ｕ  ユーザ
ＵＡ  上腕
Ｓ、Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３  被挟持面（面）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年11月19日(2018.11.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状に構成された、又は、留め具によって環状に維持されることが可能に構成された、非伸縮性の帯部材と、
ブロック部材と、
を備え、
前記ブロック部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側で、ユーザの２本の四肢によって、又は、ユーザの四肢及び胴体によって、挟持されるように構成された面を備えており、
前記帯部材は、幅が非均一であり、
前記帯部材における最大幅は、前記帯部材における最小幅よりも、４ｃｍ以上大きい、運動具。
【請求項２】
環状に構成された、又は、留め具によって環状に維持されることが可能に構成された、非伸縮性の帯部材と、
ブロック部材と、
を備え、
前記ブロック部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側で、ユーザの２本の四肢によって、又は、ユーザの四肢及び胴体によって、挟持されるように構成された面を備えており、
前記帯部材には、前記帯部材の幅方向に延在するテープ部材が、固定されているか、又は、一体に連結されており、
前記テープ部材は、面ファスナを有しており、
前記テープ部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側に前記ブロック部材が配置された状態で、前記ブロック部材及び前記帯部材の周囲に、前記帯部材の幅方向に沿って巻かれた状態を、前記面ファスナによって維持できるように、構成されている、運動具。
【請求項３】
前記帯部材には、それぞれ前記帯部材の幅方向両端から前記帯部材の幅方向外側に延在する一対の前記テープ部材が、固定されているか、又は、一体に連結されており、
前記一対のテープ部材は、それぞれ、前記面ファスナを有しているとともに、少なくとも前記面ファスナに対応する部分で、前記テープ部材の厚み方向で湾曲しており、
前記一対のテープ部材は、それぞれの前記面ファスナどうしが噛み合った状態において、前記一対のテープ部材のうちの一方の湾曲形状が、前記一対のテープ部材のうちの他方の湾曲形状に沿うように、構成されている、請求項２に記載の運動具。
【請求項４】
環状に構成された、又は、留め具によって環状に維持されることが可能に構成された、非伸縮性の帯部材と、
ブロック部材と、
面ファスナを有するテープ部材と、
を備え、
前記ブロック部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側で、ユーザの２本の四肢によって、又は、ユーザの四肢及び胴体によって、挟持されるように構成された面を備えており、
前記テープ部材は、前記帯部材が環状をなす状態における前記帯部材の内周側に前記ブロック部材が配置された状態で、前記ブロック部材及び前記帯部材の周囲に、前記帯部材の幅方向に沿って巻かれた状態を、前記面ファスナによって維持できるように、構成されている、運動具。
【請求項５】
前記ブロック部材は、
一方向に長く延在しており、
前記ブロック部材の長手方向に垂直な幅方向の寸法が、前記ブロック部材の長手方向の第１側から第２側に向かって、徐々に減少する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項６】
前記ブロック部材は、前記ブロック部材の長手方向の前記第１側の端部の幅が、前記ブロック部材の長手方向の前記第２側の端部の幅の２〜４倍である、請求項５に記載の運動具。
【請求項７】
前記ブロック部材は、前記ブロック部材の長手方向及び幅方向に垂直な厚み方向の寸法が、
前記ブロック部材の全長にわたって均一であるか、又は、
該ブロック部材の長手方向の前記第１側から前記第２側に向かって、徐々に減少する、請求項５又は６に記載の運動具。
【請求項８】
前記帯部材は、布、皮、金属、プラスチック、及び繊維強化プラスチックのうち少なくともいずれか１つから構成されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項９】
前記ブロック部材は、ＥＶＡ、プラスチック、繊維強化プラスチック、ゴム、木材、及び金属のうち少なくともいずれか１つから構成されている、請求項１〜８のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項１０】
前記帯部材及び前記ブロック部材のうち少なくともいずれか一方には、前記ブロック部材の前記帯部材に対する滑りを抑制するように構成された、滑り止め部材が設けられている、請求項１〜９のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項１１】
前記帯部材及び前記ブロック部材は、接着され一体化しており、ユーザの四肢又は胴体が挿入される閉じた空間が設けられている、請求項１〜９のいずれか一項に記載の運動具。
【請求項１２】
前記ブロック部材は、前記帯部材を通すように構成された通し孔を、有している、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の運動具。