(57)【要約】      （修正有）【課題】動脈を治療するためのデバイスのシステムを提供する。【解決手段】システムは、介入カテーテル２０３０を動脈中に導入するように構成された動脈アクセスシースおよびシース本体の内腔内に配置可能な細長い拡張器を含む。システムはまた、頸動脈アクセスサイトを介して、動脈アクセスシースの内腔を通って総頸動脈中に導入される寸法および形状にされた細長いカテーテル本体から形成されたカテーテルを含む。カテーテルは、使用中に最遠位部が頭蓋内動脈中に配置でき、最近位部の少なくとも一部が総頸動脈中に配置されるような全長および最遠位部長さを有する。【選択図】図１
2020049277.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動脈を治療するためのデバイスのシステムであって、
動脈中に介入カテーテルを導入するように構成された動脈アクセスシースであって、動脈アクセスシースは、頸動脈アクセスサイトを介して総頸動脈中に導入される寸法および形状にされたシース本体を含み、第１の細長い本体が前記総頸動脈中に配置されたときに、前記シース本体が、カテーテルを前記総頸動脈に導入するための通路を提供する内腔を画定し、前記シース本体は、近位部および前記近位部より柔軟な最遠位部を有し、前記シース本体の全長に対する前記最遠位部の全体長さの比が、前記シース本体の全長の１／１０〜１／２である、動脈アクセスシースと、
前記シース本体の内腔内に配置可能な細長い拡張器であって、前記動脈アクセスシースおよび前記拡張器を共に前記総頸動脈中に導入することができる、拡張器と、
頸動脈アクセスサイトを介して、前記動脈アクセスシースの内腔を通って総頸動脈中に導入される寸法および形状にされた細長いカテーテル本体から形成されたカテーテルであって、前記カテーテル本体が前記頸動脈中の前記アクセス位置を介して前記総頸動脈を通って頭蓋内動脈の遠位に進められる寸法および形状にさられ、前記カテーテル本体が４０ｃｍ〜７０ｃｍの長さを有し、前記カテーテル本体が最近位部および最遠位部を有し、前記最近位部は前記カテーテル本体の最も硬い部分であり、前記カテーテル本体は、使用中に前記最遠位部が頭蓋内動脈中に配置可能で且つ前記最近位部の少なくとも一部が前記総頸動脈中に配置されるような全長および最遠位部長さを有する、カテーテルと、を含むシステム。
【請求項２】
前記カテーテル本体の前記最遠位部が、５ｃｍ〜１５ｃｍの長さである、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも８５％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも７１％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記カテーテル本体が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体に対し、少なくとも２０５ｍＬ／分の実際の吸引速度を達成する、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記カテーテル本体が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体に対し、少なくとも３２１ｍＬ／分の実際の吸引速度を達成する、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記介入カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも５９％大きい実際の吸引速度を達成することができる、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも２３％大きい実際の吸引速度を達成することができる、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記シース本体は、前記シース本体の遠位領域が、前記シース本体の近位領域の大きい直径に比べて縮小された直径を有するように、階段状になっており、
同様に、前記カテーテル本体は、前記カテーテル本体の遠位領域が、前記カテーテル本体の近位領域の大きい直径に比べて縮小された直径を有するように、階段状になっている、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記カテーテル本体の内径および外径の両方が階段状になっている、請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記カテーテル本体の近位領域の前記大きい直径が、前記カテーテル本体の遠位領域の直径より１０〜２５％大きい直径を有する、請求項９に記載のシステム。
【請求項１２】
前記カテーテル本体の遠位領域が、１０〜２５ｃｍの長さである、請求項９に記載のシステム。
【請求項１３】
前記介入カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも１７９％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、請求項９に記載のシステム。
【請求項１４】
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも１２８％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、請求項９に記載のシステム。
【請求項１５】
前記カテーテルが、前記動脈アクセスシースの長手方向軸に沿って前記動脈アクセスシースの遠位端から遠位方向に伸縮自在に伸びて、前記動脈アクセスシースと前記カテーテルとの間で連続的な内腔を形成することができるように、前記カテーテルが、前記動脈アクセスシースに伸縮自在に取り付けられており、
前記カテーテルが、前記動脈アクセスデバイスの遠位端を越えて伸びないように伸縮自在に後退することができる、請求項１に記載のシステム。
【請求項１６】
前記シース本体が、１５〜３０ｃｍの長さであり、前記カテーテルが１０〜１５ｃｍの長さである、請求項１に記載のシステム。
【請求項１７】
前記介入カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも３３７％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１８】
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも２５１％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、請求項１５に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
＜関連出願の相互参照＞
本出願は、（１）２０１３年１２月２３日に出願の「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ａｃｕｔｅ  Ｉｓｃｈｅｍｉｃ  Ｓｔｒｏｋｅ」と題された米国特許仮出願第６１／９１９，９４５号；（２）２０１４年１１月２１日に出願の「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ａｃｕｔｅ  Ｉｓｃｈｅｍｉｃ  Ｓｔｒｏｋｅ」と題された米国特許仮出願第６２／０８３，１２８号；（３）２０１４年７月２８日に出願の「Ｉｎｔｒａｖａｓｃｖｕｌａｒ  Ｃａｔｈｅｔｅｒ  ｗｉｔｈ  Ｓｍｏｏｔｈ  Ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｆｌｅｘｉｂｉｌｉｔｙ」と題された米国特許仮出願第６２／０２９，７９９号；（４）２０１４年１１月４日に出願の「Ｔｒａｎｓｃａｒｏｔｉｄ  Ｎｅｕｒｏｖａｓｃｕｌａｒ  Ｃａｔｈｅｔｅｒ」と題された米国特許仮出願第６２／０７５，１０１号；（５）２０１４年９月４日に出願の「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｃａｒｏｔｉｄ  Ａｃｃｅｓｓ」と題された米国特許仮出願第６２／０４６，１１２号；および（６）２０１４年１１月４日に出願の「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｃａｒｏｔｉｄ  Ａｃｃｅｓｓ」と題された米国特許仮出願第６２／０７５，１６９号に対する優先権を主張する。これらの特許仮出願の開示は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれ、この出願日に対する優先権を主張する。
【０００２】
本開示は、一般に、急性虚血性脳卒中の治療のための医療方法および医療デバイスに関する。より具体的には、本開示は、脳動脈血管系の経頸動脈アクセスおよび脳閉塞の治療のための方法およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００３】
急性虚血性脳卒中は、脳の部分への適切な血流の突然の閉塞であり、通常は、脳に血液を供給する血管の１つに詰まったもしくは形成された血栓またはその他の塞栓によって引き起こされる。この閉塞状態がすぐに解消されなければ、虚血は、永久的な神経障害または神経死に繋がる可能性がある。脳卒中の効果的な治療の期限は、静脈内（ＩＶ）血栓溶解療法に対しては３時間以内であり、部位特異的な動脈内血栓溶解療法または閉塞された脳動脈の介入再開通に対しては６時間以内である。この期間を過ぎた後の虚血脳への再灌流は、患者に対する全体的な利点はなく、実際に、線維素溶解剤の使用による頭蓋内出血のリスク増加によって害を引き起こす可能性がある。この期間内であっても、発症から治療までの時間が短いほど、良好な結果が得られるという強力なエビデンスがある。残念なことに、この時間枠以内に、症状に気づき、患者を脳卒中の治療場所まで送り、そして最終的にこれらの患者をこの期限内に治療できることはまれである。治療が進歩したにもかかわらず、脳卒中は、未だに米国における３番目の主要な死因である。
【０００４】
急性脳卒中の血管内治療は、血栓溶解薬、例えば、組み換え（ｒｅｃｏｍｂｉｎｅｎｔ）組織プラスミノゲンアクチベータ（ｒｔＰＡ）などの動脈内投与、閉塞の機械的除去、またはこれら２つの組合せから成る。上述のように、これらの介入療法は、発症の数時間以内に行わなければならない。動脈内（ＩＡ）血栓溶解療法と介入血栓除去術の両方とも、血管内技術およびデバイスを介して閉塞脳動脈にアクセスすることを含む。
【０００５】
ＩＶ血栓溶解療法と同様に、ＩＡ血栓溶解療法単独では、凝血塊を効率よく溶解するには注入に数時間を要する場合があるという制約がある。機械的な治療法は、凝血塊を捕捉して除去すること、凝血塊を溶解すること、凝血塊を破壊して吸引すること、および／または凝血塊を通す流路を形成することを必要としていた。脳卒中治療用に開発された最初の機械デバイスの１つは、ＭＥＲＣＩリトリーバーシステム（Ｃｏｎｃｅｎｔｒｉｃ  Ｍｅｄｉｃａｌ社、カリフォルニア州レッドウッドシティー）である。バルーンが先端に付いたガイドカテーテル（ｂａｌｌｏｏｎ−ｔｉｐｐｅｄ  ｇｕｉｄｅ  ｃａｔｈｅｔｅｒ）を使って、大腿動脈から内頸動脈（ＩＣＡ）にアクセスされる。マイクロカテーテルがガイドカテーテルを通して留置され、コイルが先端に付いたリトリーバー（ｃｏｉｌ−ｔｉｐｐｅｄ  ｒｅｔｒｉｅｖｅｒ）を凝血塊を横切って送達し、その後、引き戻して凝血塊の周りにリトリーバーを配置する。その後、凝血塊を引っ張るためにマイクロカテーテルおよびリトリーバーをバルーンガイドカテーテル中に引き戻し、同時にバルーンを膨張させ、バルーンガイドカテーテルにシリンジを連結して凝血塊回収の間、ガイドカテーテルを吸引する。このデバイスは、血栓溶解療法単独の場合と比較すると、当初は良好な結果が得られた。
【０００６】
他の血栓除去デバイスは、拡張可能なケージ、バスケットまたはスネアを利用して、凝血塊を捕捉し回収する。ステントリーバーまたは血管再生デバイスと呼ばれることもある一時的ステントは、血管に血流を回復するだけでなく、凝血塊の除去または回収のためにも利用される。凝血塊を破砕するためにアクティブレーザーまたは超音波のエネルギーを用いた一連のデバイスも利用されている。他のアクティブエネルギーデバイスは、血栓の溶解を促進するために、血栓溶解剤の動脈内注入と併せて用いられてきた。これらのデバイスの多くは、凝血塊の除去を助け、塞栓のリスクを低減するために、吸引と共に用いられてきた。凝血塊の直接吸引もまた、凝血塊の補助的な粉砕と一緒にまたはこれを行わずに、単一管腔のカテーテルとシリンジまたは吸引ポンプを使って行われてきた。この血栓除去法の効率を高めるために、吸引と併せて駆動された液体渦を適用するデバイスが利用されてきた。最後に、凝血塊の除去または溶解が不可能な場合には、凝血塊を通る開通管腔を形成するために、バルーンまたはステントが用いられてきた。
【発明の概要】
【０００７】
急性虚血性脳卒中を治療するための、脳動脈および頭蓋内動脈への安全で、迅速で、比較的短い経頸動脈アクセスを可能にする方法およびデバイスを開示する。方法およびデバイスは、閉塞を除去するための１種または複数種の経頸動脈アクセスデバイス、カテーテル、および血栓除去デバイスを含む。方法およびデバイスはまた、遠位の塞栓を最小化するだけでなく、閉塞の除去を容易にするために、吸引および受動的な血流逆行を提供するために含まれている。システムは、脳血管系の特異的な血行力学要求に対処するように、使用者にある程度の血流制御を提供する。開示された方法およびデバイスは、脳の損傷を最小限にするために、手技中に脳のペナンブラを保護する方法およびデバイスも含んでいる。さらに、開示された方法およびデバイスは、経頸動脈血腫により大被害になる可能性を回避するために、頸動脈のアクセスサイトを確実に閉鎖する手段を提供する。
【０００８】
一態様では、動脈を治療するデバイスからなるシステムが開示され、このシステムは、動脈中に介入カテーテルを導入するように構成された動脈アクセスシースであって、動脈アクセスシースは、頸動脈アクセスサイトを介して総頸動脈中に導入される寸法および形状にされたシース本体を含み、第１の（または、最初の）細長い本体が総頸動脈中に配置されたときに、シース本体がカテーテルを総頸動脈に導入するための通路を提供する内腔を画定し、シース本体は、近位部および近位部より柔軟な最遠位部を有し、シース本体の全長に対する最遠位部の全体長さの比が、シース本体の全長の１／１０〜１／２である動脈アクセスシースと、シース本体の内腔内に配置可能な細長い拡張器であって、動脈アクセスシースおよび拡張器を共に（または、ひとまとめにして:collectively）総頸動脈中に導入することができる拡張器と、頸動脈アクセスサイトを介して、動脈アクセスシースの内腔を通って総頸動脈中に導入される寸法および形状に作られた細長いカテーテル本体から形成されたカテーテルであって、カテーテル本体が頸動脈中のアクセスサイトを介して総頸動脈を通って頭蓋内動脈の遠位に進められる（または、ナビゲートできる）寸法および形状にされ、カテーテル本体が４０ｃｍ〜７０ｃｍの長さを有し、カテーテル本体が最近位部および最遠位部を有し、最近位部はカテーテル本体の最も硬い部分であり、カテーテル本体が使用中に最遠位部が頭蓋内動脈中に配置可能で且つ最近位部の少なくとも一部が総頸動脈中に配置されるような全長および最遠位部長さを有するカテーテルと、を含む。
【０００９】
他の特徴および利点は、本発明の原理を、例により説明する様々な実施形態の以下の記述から明らかになるはずである。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、急性虚血性脳卒中の経頸動脈アクセスおよび治療のためのデバイスからなるシステムの代表的実施形態の図で、頸動脈中に直接挿入された動脈アクセスデバイスおよびカテーテルを示す。
【図２】図２は、急性虚血性脳卒中の経頸動脈アクセスおよび治療のためのデバイスからなるシステムの別の実施形態の図で、システムはバルーンが先端に付いた動脈アクセスデバイスおよび血栓除去デバイスを備える。
【図３】図３は、急性虚血性脳卒中の経頸動脈アクセスおよび治療のためのデバイスからなるシステムの別の実施形態の図で、システムはバルーンが先端に付いたガイドカテーテルを備える。
【図４】図４は、経頸動脈初回アクセスシステムの実施形態を示す。
【図５】図５は、経頸動脈アクセスシースシステムの実施形態を示す。
【図６】図６は、経頸動脈アクセスシースの実施形態を示す。
【図７】図７は、経頸動脈アクセスシースの実施形態を示す。
【図８】図８は、経頸動脈アクセスシースの実施形態を示す。
【図９】図９は、経頸動脈アクセスシースの実施形態を示す。
【図１０】図１０は、経頸動脈アクセスシースの実施形態を示す。
【図１１】図１１は、経頸動脈アクセスシースの実施形態を示す。
【図１２】図１２は、２つの閉塞バルーンおよび２つのバルーン間に開口部を有する動脈アクセスデバイスの実施形態を示す。
【図１３】図１３は、伸縮性動脈アクセスデバイスの実施形態を示す。
【図１４ａ】図１４ａは、シースストッパーを備えた動脈アクセスデバイスの実施形態を示す。
【図１４ｂ】図１４ｂは、シースストッパーを備えた動脈アクセスデバイスの実施形態を示す。
【図１５】図１５は、拡張可能な遠位端を有するシースからなる動脈アクセスデバイスの例を示す。
【図１６】図１６は、拡張可能な遠位端を有するシースからなる動脈アクセスデバイスの例を示す。
【図１７】図１７は、拡張可能な遠位端を有するシースからなる動脈アクセスデバイスの例を示す。
【図１８】図１８は、拡張可能な遠位端を有するシースからなる動脈アクセスデバイスの例を示す。
【図１９】図１９は、拡張器の実施形態を示す。
【図２０】図２０は、拡張器の実施形態を示す。
【図２１】図２１は、拡張器の実施形態を示す。
【図２２】図２２は、カテーテルの実施形態を示す。
【図２３】図２３は、カテーテルの実施形態を示す。
【図２４Ａ】図２４Ａは、非正方形の遠位端または遠位縁を有する例を示す。
【図２４Ｂ】図２４Ｂは、非正方形の遠位端または遠位縁を有する例を示す。
【図２４Ｃ】図２４Ｃは、非正方形の遠位端または遠位縁を有する例を示す。
【図２４Ｄ】図２４Ｄは、非正方形の遠位端または遠位縁を有する例を示す。
【図２５Ａ】図２５Ａは、動脈中のカテーテルおよびテーパーの付いた拡張器の例を示す。
【図２５Ｂ】図５Ｂは、動脈中のカテーテルおよびテーパーの付いた拡張器の例を示す。
【図２６】図２６は、アンカーデバイスを備えたマイクロカテーテルの例を示す。
【図２７】図２７は、アンカーデバイスを備えたガイドワイヤーを示す。
【図２８】図２８は、単一デバイスとして組み合わせたカテーテルおよび動脈アクセスデバイスを示す。
【図２９】図２９は、１対の管腔を有するカテーテルを示す。
【図３０】図３０は、１対の管腔を有するカテーテルを示す。
【図３１Ａ】図３１Ａは、伸縮式カテーテルおよび動脈シースシステムを示す。
【図３１Ｂ】図３１Ｂは、伸縮式カテーテルおよび動脈シースシステムを示す。
【図３１Ｃ】図３１Ｃは、伸縮式カテーテルおよび動脈シースシステムを示す。
【図３２】図３２は、能動的吸引により動脈を治療するためのシステムの例である。
【図３３】図３３は、能動的吸引により動脈を治療するためのシステムの例である。
【図３４】図３４は、能動的吸引により動脈を治療するためのシステムの例である。
【図３５】図３５は、能動的吸引により動脈を治療するためのシステムの例である。
【図３６】図３６は、吸引ポンプデバイスの断面図を示す。
【図３７】図３７は、吸引ポンプデバイスの断面図を示す。
【図３８】図３８は、静脈リターンを使って動脈アクセスデバイス中への受動的逆流を樹立するシステムの代表的実施形態を示す。
【図３９】図３９は、代表的な血栓除去デバイスを示す。
【図４０】図４０は、少なくとも２つの管腔を有するマイクロカテーテルを示す。
【図４１】図４１は、遠位灌流カテーテルの実施形態を示す。
【図４２】図４２は、遠位灌流カテーテルの実施形態を示す。
【図４３】図４３は、閉塞バルーンを備えた遠位灌流カテーテルの別の実施形態を示す。
【図４４】図４４は、閉塞バルーンを備えた遠位灌流カテーテルの別の実施形態を示す。
【図４５】図４５は、閉塞バルーンを備えた遠位灌流カテーテルの別の実施形態を示す。
【図４６】図４６は、拡張可能デバイスを備えた灌流カテーテルの遠位領域を示す。
【図４７】図４７は、動脈アクセスデバイスまたはカテーテルを介して閉塞の遠位に配置されている近位灌流カテーテルを示す。
【図４８Ａ】図４８Ａは、バルーンの遠位および／または近位を潅流するように構成された遠位バルーンカテーテルの使用におけるステップを示す。
【図４８Ｂ】図４８Ｂは、バルーンの遠位および／または近位を潅流するように構成された遠位バルーンカテーテルの使用におけるステップを示す。
【図４８Ｃ】図４８Ｃは、バルーンの遠位および／または近位を潅流するように構成された遠位バルーンカテーテルの使用におけるステップを示す。
【図４８Ｄ】図４８Ｄは、バルーンの遠位および／または近位を潅流するように構成された遠位バルーンカテーテルの使用におけるステップを示す。
【図４９】図４９は、血管閉鎖デバイスの使用を容易にする動脈アクセスシステムの実施形態を示す。
【図５０】図５０は、血管閉鎖デバイスの使用を容易にする動脈アクセスシステムの実施形態を示す。
【図５１】図５１は、血栓破壊デバイスを示す。
【図５２】図５２は、血栓破壊デバイスを示す。
【図５３】図５３は、血栓破壊デバイスを示す。
【図５４】図５４は、本明細書で開示のデバイスに関連するデータを含む表を示す。
【図５５】図５５は、本明細書で開示のデバイスに関連するデータを含む表を示す。
【図５６】図５６は、本明細書で開示のデバイスに関連するデータを含む表を示す。
【図５７】図５７は、本明細書で開示のデバイスに関連するデータを含む表を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
脳または頭蓋内血管系への介入では、特殊なアクセスへのチャレンジが行われることが多い。ほとんどの神経血管介入手技では、頸動脈または椎骨動脈へ、さらにそこから標的の脳動脈または頭蓋内動脈への経大腿アクセスが使用される。近年、ワイヤー、ガイドカテーテル、ステントおよびバルーンカテーテルなどの介入デバイスは、神経血管構造内でより良く機能するように、小型化され、より柔軟にされている。最近では、脳卒中を治療するためのアクセスおよび治療カテーテルは、１５０ｃｍまでの長さのマイクロカテーテルを使って、１０５ｃｍ〜１３５ｃｍの長さの範囲をカバーする。これらのカテーテルは大腿動脈から動脈系にアクセスし、大動脈弓ならびに頸部動脈および頭蓋内動脈を進み（またはナビゲートして）脳動脈中の閉塞に到達する必要がある。このアクセス経路は長く、多くの場合ねじ曲がっており、大動脈弓ならびに頸動脈血管および腕頭血管の起点に狭窄プラーク物質を含んでいる可能性があり、手技によるアクセス中の塞栓合併症のリスクが存在する。ねじ曲がった解剖学的構造を有する患者では、既存のカテーテルおよびデバイスでは、閉塞へのアクセスが困難であるかまたは不可能となる場合がある。さらに、脳血管は通常、冠血管系または他の末梢血管系よりもずっと繊細で、穿孔され易い。デバイスによるアクセスへのチャレンジであるため、多くの神経血管介入手技はより困難のままであるか、または不可能のままである。
【００１２】
現在の急性脳卒中介入の１つの重大な欠点は、脳への血液の灌流を回復するのに必要な時間であり、この時間は、閉塞した脳動脈にアクセスするのに必要な時間と、閉塞を通る血流を回復するのに必要な時間に分解することができる。血栓溶解療法、機械的血栓除去術または他の手段による血流の回復には、多くの場合数時間かかり、その間、脳組織は十分な酸素が得られない。この期間に、脳組織が永久的な損傷を受けるリスクがある。「時は脳を助ける（ｔｉｍｅ  ｉｓ  ｂｒａｉｎ）」である急性虚血性脳卒中の状況では、これらの余計な困難事象は、重大な臨床的影響を与える。
【００１３】
神経血管介入の別のチャレンジは、脳塞栓のリスクである。経大腿アクセスサイトから脳血管に到達するためには、カテーテルは末梢動脈、大動脈弓、および頸動脈を横切る必要がある。多くの患者では、これらの動脈において、アテローム性動脈硬化症の形の疾患がある。これらの動脈を横切ってカテーテルを進めること（ナビゲートすること）により、断片が切断されて、脳へ流れていき、脳塞栓を生じる場合がある。多くの場合、これらの塞栓は、処置に伴う脳卒中に繋がるが、脳に対する無症状の塞栓負荷であっても、精神状態の変化をもたらすことが知られている。
【００１４】
標的サイトに到達しても、そこでも脳塞栓のリスクが存在する。脳動脈中の凝血塊閉塞を除去または溶解する努力の間に、例えば、血栓の断片化により塞栓粒子を生じ、これが下流に移動して脳灌流を損ない、神経学的イベントの原因となる場合があるという重大なリスクがある。頸動脈ステント留置術ＣＡＳでは、塞栓物質が脳血管系に入るリスクを減らすために、塞栓保護デバイスおよびシステムがよく用いられている。このタイプのデバイスは、血管内フィルター、逆流システムまたは定常流システムを含む。残念なことに、迅速な介入の必要性のためだけでなく、繊細な構造およびアクセスチャレンジのために、これらの塞栓保護システムは、急性虚血性脳卒中の介入治療では用いられない。
【００１５】
いくつかの現在の脳卒中治療用の機械的凝血塊回収手技では、塞栓のリスクを減らし、凝血塊の除去を容易にする手段として、吸引を用いている。例えば、いくつかの凝血塊回収手技は、ガイドカテーテルに大きなシリンジを取り付け、次に、凝血塊をガイド内に引き戻している間に、近位動脈を閉塞してガイドカテーテルを吸引することを含む。ガイドカテーテルは閉塞バルーンを有しても、または有さなくてもよい。しかし、このステップは、第２オペレーターを必要とし、シリンジを空にして再び取り付ける必要がある場合には吸引の中断を必要とすることがあり、吸引の速度およびタイミングを制御しない。この制御は、逆流に対する患者の耐性に疑問がある場合に重要であろう。さらに、マイクロカテーテルによって凝血塊を最初に横切り、回収デバイスを配置する間、塞栓の破砕物に対する保護が存在しない。別の要素が凝血塊を機械的に破砕するために補助的に使用されることがある一方で、ペナンブラシステム（Ｐｅｎｕｍｂｒａ  Ｓｙｓｔｅｍ）などの吸引システムは、凝血塊の表面で吸引するカテーテルを利用する。凝血塊を除去するために、凝血塊を横切るまたは破壊する必要がないために、吸引法および吸引デバイスはより急速に血流を回復し、遠位の塞栓のレベルを低減する潜在力を有する。しかし、現在のカテーテル設計を使った吸引の有効性は限られており、多くの場合、複数の試みおよび／または補助的な機械的血栓除去デバイスを必要とし、したがって、時間の利益および遠位の塞栓低減の利益を小さくしてしまう。
【００１６】
開示されるのは、虚血性脳卒中の治療用の介入デバイスを導入するための、安全で、迅速で、比較的短く、直線的な頸動脈および脳血管系への経頸動脈アクセスを可能にする方法およびデバイスである。経頸動脈アクセスは、血管アクセスポイントから標的脳血管治療サイトまで、距離が短く、ねじ曲がっていない経路を提供し、それにより、例えば経大腿アプローチと比較して、手技にかかる時間を短縮し、困難性を緩和する。さらに、このアクセスルートは、疾患があり、角張っており、またはねじ曲がっている大動脈弓または頸動脈構造を進行すること（ナビゲーションすること）による塞栓発生のリスクを低減する。さらに、以下でより詳細に記載するように、このアクセス経路により、手技の一部のまたは全ての点で、より迅速に、より安全に、およびより正確に行うことができる。デバイスおよび関連方法には、経頸動脈アクセスサイトを介して特異的に脳標的解剖学的構造に到達するための経頸動脈アクセスデバイス、ガイドカテーテル、およびガイドワイヤー、ならびに、経頸動脈アクセスサイト（経頸管的アクセスサイトとしても知られる）を通して送達するために最適化されている関連する脳卒中治療デバイスが含まれる。
【００１７】
また、開示されているのは、遠位の塞栓を最小化するために、アクセスシース、ガイドカテーテル、またはカテーテルからの吸引および受動的な血流逆行を提供するための方法およびデバイスである。また、開示されているのは、経大腿または経頸動脈アクセス手法により凝血塊吸引を最適化する方法およびデバイスである。この開示に含まれるのは、経頸動脈脳血管介入手技を容易にするための、これらのデバイスの種々の組み合わせからなるキットである。
【００１８】
別の態様では、遠位の塞栓を最小化する手技の間に、能動的吸引ならびに受動的逆流をさらに提供するための方法およびデバイスが開示される。システムは、脳血管系の具体的な血行力学的要求に対処するために、使用者にある程度の血流制御を提供する。システムは、血流コントローラを含むことができ、それにより、使用者が吸引のタイミングおよびモードを制御することが可能になる。
【００１９】
図１は、経頸動脈アプローチを介して総頸動脈（ＣＣＡ）にアクセスするための、および脳血管系に、例えば、脳動脈中の閉塞１０に、デバイスを送達するためのデバイスからなるシステムを示す。システムは、内腔およびポート２０１５を有する動脈アクセスデバイス２０１０（本明細書においては、動脈アクセスシースと呼ぶこともある）を含む。動脈アクセスデバイス２０１０は、経頸動脈の切開または穿刺を介して総頸動脈に挿入し、脳血管系へのアクセスを提供する位置、例えば総頸動脈または内頸動脈内に配置される寸法および形状に作られる。ポート２０１５は、動脈アクセスデバイスの内腔へのアクセスを提供し、動脈アクセスデバイス２０１０を介して脳血管系への追加のデバイスを導入するように構成されている。
【００２０】
図２は別のシステムの実施形態を示し、この場合、動脈アクセスデバイスがシース遠位端の位置で動脈を閉塞する閉塞バルーン２０２０を有する。図から分かるように、シースは経頸動脈アクセスサイトから遠位頸部ＩＣＡに到達するのに十分な長さであるが、他の実施形態では、ＣＣＡ中に閉塞バルーン２０２０が配置されるように、より短くてもよい。
【００２１】
ある実施形態では、動脈アクセスデバイス２０１０による直接的な総頸動脈への経頸動脈アクセスは、皮膚の切開または穿刺を介して経皮的に達成される。代替の実施形態では、動脈アクセスデバイス２０１０は、頸動脈までの直接的な外科的切開を介して、総頸動脈ＣＣＡにアクセスする。別の実施形態では、動脈アクセスデバイスは、例えば、後大脳動脈または脳底動脈などの後方の脳血管系中の閉塞にアクセスするために、椎骨動脈の切開または椎骨動脈の経皮的穿刺を経由して、脳底動脈ＢＡまたは後大脳動脈ＰＣＡへのアクセスを提供する。総頸動脈への挿入の場合には、動脈アクセスデバイスは総頸動脈内の開口に直接的に挿入することができ、その開口は、患者の鎖骨より上側で、患者の総頸動脈が内頸動脈と外頸動脈に分岐する分岐位置より下側に位置している。例えば、開口は、患者の総頸動脈が内頸動脈と外頸動脈に分岐する分岐位置よりも約３ｃｍ〜７ｃｍの距離だけ下側に位置してよい。
【００２２】
システムは中間配値ガイドカテーテルを含んでもよい。図３は、止血バルブ２０１２の近位にあるアクセスデバイスを介して、動脈アクセスシース２０１０を通って挿入されているガイドカテーテル２１０５を示す。ガイドカテーテル２１０５は、止血弁を備えた近位ポート２０１５を有する近位アダプターを含み、手技中の失血を防止または最小にすると同時にデバイスの導入を可能にしている。ガイドカテーテル２１０５はまた、遠位領域に閉塞バルーン２０２０を含めることができる。
【００２３】
図１、２および３に示すシステムは、動脈アクセスデバイス２０１０の最遠位端より遠位側の位置への追加のデバイス、限局性流体もしくは造影剤送達のための遠位アクセスおよびその位置での局所的な吸引を提供するために、１つまたは複数のカテーテル２０３０を含んでもよい。単一のカテーテルだけで、１つまたは複数の閉塞にアクセスし、治療するのに十分である場合もある。より遠位へのアクセスが望まれ、第１の（または、最初の：first）カテーテルでは不可能な場合には、より小径の第２のカテーテルを、第１のカテーテルを通して挿入しても、または第１のカテーテルと交換してもよい。ある実施形態では、カテーテル２０３０は、ポート２０１５を介して動脈アクセスデバイス２０１０の内腔に挿入される寸法および形状にされるか、または別の方法で挿入されるように構成される。カテーテル２０３０は、閉塞サイトの近傍への留置を容易にするために、ガイドレールとしておよびサポート機構として機能する、予め設置されたガイドワイヤー、マイクロカテーテルまたは他のデバイスを利用してもよい。カテーテルは、さらに、血管系を通りガイドワイヤーに沿って留置するのを容易にするために、拡張器要素を利用してもよい。カテーテルが標的サイトまたはその近傍に位置決めされると、拡張器を取り出してもよい。その後、カテーテル２０３０を、閉塞に吸引を適用するために使用してもよい。また、カテーテル２０３０または拡張器を、追加のカテーテルおよび／または介入デバイスを閉塞サイトに送達するために使用してもよい。
【００２４】
開示された方法およびデバイスはまた、脳の損傷を最小限にするために、手技中に脳のペナンブラを保護するデバイスも含んでいる。遠位灌流デバイスを、閉塞サイトを越えて脳に灌流を供給するために手技中に使用してもよく、それにより、血液不足による脳の損傷を低減することができる。これらの灌流デバイスはまた、血管中の閉塞に加わる順方向の血圧を低減し、したがって、例えば、吸引、機械的要素または両方により、閉塞を除去するのを支援する手段を提供する。
【００２５】
システムはまた、補助デバイス、例えば、ガイドワイヤーおよびマイクロカテーテル、ならびに脳卒中治療デバイス、例えば、ステントリトリーバー、スネア、またはその他の血栓除去デバイスを含むことができ、これらは、経頸動脈アクセスサイトを介して標的脳または頭蓋内治療サイトに到達するのに最も適切なように構成されている。例えば、システムは血栓除去デバイス４１００を含んでもよい。さらに、開示した方法およびデバイスは、経頸動脈の血腫という潜在的に大被害を及ぼす結果を回避するために、脳動脈へのアクセスサイトの確実な閉鎖を提供する。本開示は、追加の方法およびデバイスを提供する。
【００２６】
＜動脈アクセスデバイスの代表的実施形態＞
本明細書で記載されるのは、動脈アクセスデバイスで、本明細書においては、動脈アクセスシースまたはシースシステムとしても参照される。米国特許出願公開第２０１４／０２１９６７６９号、および２０１４年１１月４日に出願され、「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＦＯＲ  ＴＲＡＮＳＣＡＲＯＴＩＤ  ＡＣＣＥＳＳ」と題された米国特許仮出願第６２／０７５，１６９号、および２０１４年１１月１０日に出願され、「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＤＥＶＩＣＥＳ  ＦＯＲ  ＴＲＡＮＳＣＡＲＯＴＩＤ  ＡＣＣＥＳＳ」と題された米国特許出願第１４／５３７，３１６号も同様に、本明細書で考察の動脈アクセスデバイスについて記載している。これらの特許は、それぞれ、参照により本明細書に組み込まれる。
【００２７】
上記のように、図１、２および３は、別のイントロデューサーシースを使用せずに総頸動脈（ＣＣＡ）中に直接挿入されるように構成された動脈アクセスシース２０１０の実施形態を示す。シース２０１０は初回アクセスシステムのガイドワイヤーに沿って挿入することができる。図４は、ガイドワイヤーを頸動脈への導入を可能とすることを目的として頸動脈へのアクセスを確立するための経頸動脈初期アクセスシステム１００またはマイクロアクセスキットの実施形態を示す。頸動脈へのアクセスは、患者の首に位置するアクセスサイト、例えば、患者の頸動脈の領域で行なうことができる。経頸動脈初回アクセスシステム１００のデバイスは、総頸動脈の壁を通って頸動脈へ直接アクセスするのに特に適している。経頸動脈初回アクセスシステム１００は、アクセス針１２０、アクセスガイドワイヤー１４０、およびマイクロパンクチャーカニューレ１６０を含むことができる。マイクロパンクチャーカニューレ１６０は、カニューレ本体１６２および本体１６２の管腔内に摺動自在に配置される内側拡張器１６８を含むことができる。内側拡張器１６８は、テーパーの付いた先端部を有し、カニューレとアクセスガイドワイヤー１４０との間でスムーズな移行を可能とする。マイクロパンクチャーカニューレ１６０はまた、蛍光透視法下で使用者が先端部位置を可視化するのを助けるために、カニューレ１６０の先端近傍に放射線不透過性マーカー１６４を含むことができる。アクセスガイドワイヤー１４０は、使用者がカニューレ１６０に対しガイドワイヤー１４０の先端部のある位置を判断するのを助けるために、ガイドワイヤーマーキング１４３を含むことができる。アクセス針１２０、アクセスガイドワイヤー１４０、およびマイクロパンクチャーカニューレ１６０は全て、頸動脈穿刺を介して頸動脈中に導入されるように構成されている。頸動脈穿刺は、例えば、経皮的にまたは外科的切開を介して成し遂げることができる。初回アクセスシステム１００の実施形態は、どちらか一方の穿刺方法用として構成することができる。
【００２８】
代替の実施形態では、動脈アクセスデバイス２０１０はまた、別のイントロデューサーシースを使わないで、大腿動脈アクセスサイトから総頸動脈ＣＣＡにアクセスするように構成することができる。上述のように、アクセスデバイスは、止血弁を備えた近位ポート２０１５を有する近位アダプターおよび受動的または能動的な逆流に接続することができる血流ライン２０２５（またはシャント）への接続を含む。血流ライン２０２５は、動脈アクセスデバイスからの血液をシャントするために、動脈アクセスデバイス２０１０の内腔と連通している内腔を有する。経大腿および経頸動脈実施形態の両方では、血流ラインへの接続は動脈アクセスデバイス２０１０のＩＤ（内径）と少なくとも同じ大きさの血流管腔による血栓の吸引用として最適化される。
【００２９】
初回アクセスシステム１００を使って頸動脈へのアクセスが確立されると、本明細書で記載のものなどのシースシステムの動脈アクセスシースをアクセスサイトから頸動脈中に挿入することができる。図５は、アクセスシースを頸動脈中に、例えば、初回アクセスシステムのシースガイドワイヤーに沿って挿入するための、デバイスの経頸動脈アクセスシースシステム２００の実施形態を示す。頸動脈に挿入されると、アクセスシースシステム２００は、血管系の領域への介入手技を実施するために、少なくとも１つの介入デバイスをアクセスシースの管腔を介して頸動脈中に挿入することを可能とする。経頸動脈アクセスシースシステム２００は、アクセスシース２２０、シース拡張器２６０、およびシースガイドワイヤー３００を含むことができる。アクセスシース２２０、シース拡張器２６０およびシースガイドワイヤー３００は、全て頸動脈を介して頸動脈中に導入されるように構成されている。頸動脈穿刺は、経皮的にまたは外科的切開を介して成し遂げることができる。アクセスシースシステム２００の実施形態は、どちらか一方の穿刺方法用として構成することができる。
【００３０】
ある実施形態では、経頸動脈初回アクセスシステム１００および経頸動脈アクセスシースシステム２００の一部または全ての要素を、例えば、複数要素を単一のパッケージ、容器または一緒に包装された一群の容器として組み合わせることにより、１つの経頸動脈アクセスシステムキットに組み合わせてもよい。
【００３１】
本明細書で記載の動脈アクセスシースシステムは、血管に挿入されるように構成された遠位部および動脈アクセスシースの遠位部が動脈経路中に配置される場合、アクセスサイトから外側に伸びるように構成された近位部を含むことができる。例えば、図５を参照すると、動脈アクセスシース２２０は、手技中にシース本体２２２の少なくとも一部が動脈に挿入可能であり、同時に近位部が本体の外側に残るような寸法および形状にされた細長いシース本体２２２を有する。細長いシース本体２２２は、動脈中に挿入されるような寸法および形状にされており、細長いシース本体の少なくとも一部は手技中に実際に動脈中に挿入されている動脈アクセスシース２２０の一部である。近位アダプター２２４は、細長いシース本体２２２（例えば、図１のポート２０１５も参照されたい）の近位端近傍に配置することができる。シース本体２２２の少なくとも一部が動脈に挿入される場合、近位アダプター２２４は、本体の外側に残るように構成される。近位アダプター２２４は、シース本体２２２の内腔と連通する止血弁２２６を備えることができる。シース本体２２２の内腔と連通する止血弁２２６は、その中にデバイスの導入を可能とし、同時に、手技中の内腔を介した失血を防ぐかまたは最小化することを可能とする。止血弁２２６は、固定シール型受動弁であっても、または開度調節弁、例えば、トーイボーストバルブ２２７または回転式止血弁（ＲＨＶ）（図６参照）などであってよい。止血弁を近位アダプター２２４に一体化してもよく、またはアクセスシース２２０を、別の止血弁部品、例えば、受動的シールバルブ、トーイボーストバルブまたは回転式止血弁を取り付けることができるメス型ルアーアダプター中の近位端で終わらせてもよい。さらに、１つまたは複数の機構をアクセスシース２２０の近位端近傍に配置して、手技中のシースの固定に役立てることができる。例えば、アクセスシース２２０は縫合糸アイレット２３４を有してもよく、またはアダプター２２４中へ成形されているか、または別の方法でアダプター２２４に取り付けられた１つまたは複数のリブ２３６を有してもよい。これにより、操作者がシースハブを患者に縫合糸結紮することを可能とする。
【００３２】
ある実施形態では、シース本体２２２は、６フレンチシースサイズに相当する、約０．０８７”（インチ）の内径と、約０．１０４”の外径を有することができる。別の実施形態では、シース本体２２２は、８フレンチシースサイズに相当する、約０．１１３”の内径と、約０．１３６”の外径を有することができる。ある実施形態では、シース長さは１０〜１２ｃｍである。別の実施形態では、シース長さは１５〜３０ｃｍである。特定の実施形態に最も適する直径および長さは、標的サイトの位置およびデバイスの性質およびアクセスデバイス２００の管腔を通る血流要件に依存する。
【００３３】
場合によっては、近位ポートおよび／または止血弁を動脈アクセスシースの遠位端から離れる方向に動かし、本体の外側の近位部を効果的に伸ばすまたは延長し（本明細書では、近位延長部とも呼ばれる）、同時に挿入可能な遠位部を維持するのが望ましい。これにより、使用者が近位延長部の近位ポート中に、および、そこから動脈アクセスデバイスの管腔中に、標的サイトからさらに離れた位置から、および標的サイトを蛍光透視により画像形成するのに使われるイメージ増倍管から離れた位置からデバイスを挿入し、それにより、使用者の手および同様に彼または彼女の全身の放射線曝露を最小限にすることを可能とする。近位延長部は、近位ポートと動脈アクセスサイトとの間の長さが、約３０ｃｍ〜約５０ｃｍとなるように構成することができる。近位延長部は、動脈アクセスデバイスから取り除くことができる。近位延長部のデザインの一例は、２００９年８月１２日に出願された同時係属中の米国特許出願公開第２０１０／００４２１１８号（この参照により本明細書に組み込まれる）、米国特許第８，５７４，２４５号、米国特許出願公開第２０１０／０２１７２７６号、および米国特許出願公開第２０１１／００８７１４７号（それぞれ同様に参照により本明細書に組み込まれる）に記載されている。
【００３４】
図１０は、同様に、近位延長部８０５を有する動脈アクセスシース２２０の実施形態を示す。近位延長部８０５は、経頸動脈アクセス手技中に使用者への放射線曝露を効果的に低減するのに適した長さにすることができる。例えば、近位延長部８０５は、約１０ｃｍ〜約２５ｃｍ、または約１５ｃｍ〜約２０ｃｍである。他の選択肢としては、近位延長部８０５は、止血弁２２６とシース本体の遠位端との間で、アクセスシースの挿入可能な長さに応じて、約３０ｃｍ〜約６０ｃｍの距離を与えるように構成された長さを有してもよい。コネクター構造８１５を、細長いシース本体２２２を近位延長部８０５に接続することができる。この実施形態では、コネクター構造８１５は、アクセスシース２２０を患者に固定するのを助ける縫合糸アイレット８２０および／またはリブ８２５を含むことができる。ある実施形態では、止血弁２２６は、固定シール型の受動弁である。代替実施形態では、止血弁２２６は、例えば、トーイボーストバルブ２２７または回転式止血弁（ＲＨＶ）などの開度調節弁である。他の選択肢としては、近位延長部８０５を、別の止血弁部品の、受動的シールバルブ、トーイボーストバルブまたは回転式止血弁などを取り付けることができるメス型ルアーアダプター中の近位端で終わらせてもよい。
【００３５】
近位延長部および／または近位アダプター２２４は、シース本体２２２または動脈に挿入するように構成されたアクセスシースの一部より大きな内径および外径を有することができる。シースに挿入されるカテーテルの外径がシース本体の外径に近接している場合には、血流のために利用可能な管腔の輪形隙間が制限される。したがって、シース本体の長さを最小限にすることは、例えば、シースを生理食塩水または造影剤溶液で洗浄する間、またはシースからの吸引もしくは逆流の間、この血流に対する抵抗を最小限にするのに有利となる。再度、図１０に関して、シース本体２２２は、６フレンチシースサイズに相当する、約０．０８７”（インチ）の内径および約０．１０４”の外径を有し、近位延長部は約０．１００”〜約０．１２５”の内径および約０．１５０”〜約０．１７５”の外径を有する。別の実施形態では、シース本体２２２は、８フレンチシースサイズに相当する、約０．１１３”の内径および約０．１３６”の外径を有し、近位延長部は約０．１２５”の内径および約０．１７５”の外径を有する。さらに別の実施形態では、シース本体２２２は、図８に示すように、より小さい直径の遠位部６０５により階段状になっており、血流制限をさらに減らす。
【００３６】
動脈アクセスシース２２０の近位延長部９０５は、取り除くことができる。通常、血管閉鎖デバイスは、シース本体の遠位端から止血弁の近位側の間の、約１１ｃｍのシース本体と近位の止血弁の長さを含む残り４ｃｍで、約１５ｃｍの最大距離を有する動脈アクセスシースを必要とする。したがって、アクセスシースが１５ｃｍより大きい長さを有する場合は、手技の終わりに近位延長部を取り除くのが望ましい。再度、図１０に関して、近位延長部８０５は、取り除いた後に、止血が維持されるように取り除くことができる。例えば、止血弁は、シース本体２２２および近位延長部８０５との間のコネクター８１５中に組み込むことができる。近位延長部８０５が流体連通およびデバイスの挿入を可能とするように取り付けられるが、近位延長部８０５が取り除かれる際にシース２２０からの血流を防止する場合には、止血弁を開くことができる。手技が完結した後で、近位延長部８０５を取り除くことができ、止血弁の近位側と、シース先端部との間の距離を、１５ｃｍ超から１５ｃｍ以下まで減らし、したがって、血管閉鎖デバイスをアクセスシース２２０と共に使用してアクセスサイトを閉鎖することが可能となる。
【００３７】
本明細書で記載の動脈アクセスシースシステムは、そのアクセスサイトから種々の治療サイトに到達するための経頸動脈アクセスを提供するのに好適している、または最適化されている。本明細書で記載の動脈アクセスシースまたはシース／ガイドカテーテルシステムの作業長さは、例えば、大腿動脈中のアクセス位置から留置された長いシースまたはシースガイドシステムの長さよりかなり短くすることができる。大腿動脈から総頸動脈（ＣＣＡ）までの距離は動脈を通って移動して約６０〜８０ｃｍである。したがって、ＣＣＡアクセスサイトを使った動脈アクセスデバイスは、少なくとも、この量だけ短くすることができる。頸部のＩＣＡ中にアクセスまたはデバイスを配置するために使用される大腿動脈アクセス（例えば、Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｇｕｉｄｅ，Ｃｏｎｃｅｎｔｒｉｃ，Ｉｎｃ．）は、通常、８０〜９５ｃｍの長さである。錐体部ＩＣＡ中にアクセスまたはデバイスを配置するために使用される大腿動脈アクセス（例えば、ニューロン６フレンチガイド（Ｎｅｕｒｏｎ  ６Ｆ  Ｇｕｉｄｅ）ペナンブラ社製）は、通常、９５〜１０５ｃｍの長さである。本明細書で開示されたアクセスデバイスの長さが短いことにより、これらのデバイスの管腔を通る血流抵抗が低下し、吸引および／または逆流が生じ得る流量が増加する。例えば、ある実施形態では、細長いシース本体２２２は、約１０ｃｍ〜約１２ｃｍの範囲の長さを有する。大腿部アクセスサイトからの同じ標的サイトへのアクセスに対し、アクセスシースは通常、８０ｃｍ〜１１０ｃｍであるか、またはガイドカテーテルが動脈アクセスシースを通って挿入され、標的サイトまで進められる。しかし、アクセスシースを通るガイドカテーテルは管腔面積を占有し、したがって、標的サイトに導入することができるデバイスの寸法を制限する。したがって、ガイドカテーテルを使わずに介入デバイスの標的サイトへの到達を可能とするアクセスシースは、介入デバイスの標的サイトへの到達を可能とするガイドカテーテルの使用が必要なアクセスシースより利点がある。
【００３８】
本明細書で記載の動脈アクセスシースの長さおよび内径は、シース遠位端の所望の標的位置に応じて変えることができることは理解されるべきである。一実施形態では、アクセスシースは、ＣＣＡまたは近位のＩＣＡに配置された遠位端により総頸動脈（ＣＣＡ）中に挿入されるように構成される。この実施形態では、シースは、約７ｃｍ〜約１５ｃｍ、通常は約１０ｃｍ〜約１２ｃｍの範囲の長さを有する細長いシース本体２２２を有することができる。本明細書で考慮されている長さは、近位アダプター２２４から細長いシース本体２２２の遠位端まで伸びる長さであってよい。総頸動脈（ＣＣＡ）を介して、中間または遠位の内頸動脈中のより遠位のサイトまで挿入されるように構成されたシースに対し、細長いシース本体２２２の長さは、約１０ｃｍ〜約３０ｃｍ、通常は約１５ｃｍ〜約２５ｃｍの範囲であってよい。別の例示的実施形態では、動脈アクセスデバイスは、約１０ｃｍ〜約４０ｃｍの長さである。別の実施形態では、動脈アクセスデバイスの長さは、約１０．５ｃｍであり、アクセスデバイスを通して挿入される別のガイドカテーテルの長さは約３２ｃｍである。
【００３９】
米国特許第７，９９８，１０４号（Ｃｈａｎｇ）および米国特許第８，１５７，７６０号（Ｃｒｉａｄｏ）に記載のように、いくつかの手技では、アクセスシースの挿入可能な部分を通る血流抵抗を最小限にするために、動脈アクセスシースに対する機構を組み込むことが望ましい場合がある。これら両方の特許は、参照により本明細書に組み込まれる。例えば、図８は、シース本体２２２が縮小された直径の遠位領域７０５（縮小された直径はシースの残りの部分に比べたものである）を有するように、階段状またはテーパーの付いた形状を有するこのようなシース本体２２２の実施形態を示す。階段状シースの遠位領域７０５は、頸動脈中へ挿入用の寸法にすることができる。遠位領域７０５の内径は、０．０６５インチ〜０．１１５インチの範囲でありえ、残りのシースの近位の領域はより大きな外側および内腔径を有してよい。残りの近位領域の内径は通常、０．１１０インチ〜０．１３５インチの範囲であってよい。シース本体２２２の残りのより大きな内腔径は、シース２２０を通る全体の血流抵抗を最小化する。ある実施形態では、縮径された遠位領域７０５は、約２ｃｍ〜４ｃｍの長さである。縮径された遠位領域７０５の比較的短い長さによって、この部分が経頸動脈アプローチを介して総頸動脈ＣＣＡに配置されることを可能にし、同時に、シース本体２２２の遠位端が分岐部と接触するようになるリスクを低減する。代替の実施形態では、シース本体は、遠位のＩＣＡまで到達するように設計されている挿入可能な部分を有するように構成される。この実施形態では、縮径された遠位部６０５の長さは約１０ｃｍ〜１５ｃｍであり、全体シース本体の長さは、１５〜２５ｃｍである。縮径された部分はまた、血流抵抗のレベルに最小限の影響しか及ぼさずに、動脈にシースを導入するための動脈切開の寸法を縮小することを可能にする。さらに、縮小された遠位直径領域７０５は、より柔軟であり、したがって、血管の管腔により良好に適合することができる。
【００４０】
場合によっては、例えば、手技中の遠位の塞栓のリスクを減らすために、受動的または能動的吸引のために血流ラインにアクセスシースを接続するのが好ましい場合がある。図１１に示す実施形態では、動脈アクセスシース２２０は、アクセスシースに接続された低抵抗（大きな口径）の血流ラインまたはシャントを有する。低抵抗血流ライン９０５は、コネクター８１５のＹアーム９１５を介してシース本体２２２の内腔に接続することができる。血流ライン９０５は、より低圧のリターンサイト、例えば、静脈リターンサイトまたはリザーバーに接続することができる。血流ライン９０５はまた、ポンプまたはシリンジなどの吸引源に接続可能とすることができる。図１１に示すように、血流ライン９０５は、デバイスが動脈アクセスシース２２０の近位ポート２２６に入る位置の遠位に配置することができる。代替の実施形態では、血流ライン９０５は、別々に取り付けられたトーイボーストバルブのＹアームに取り付けられている。
【００４１】
血流ラインは、動脈アクセスシースからの血液をシャントすることができるように受動的および／または能動的逆流が構成された要素に接続することができる。血流ラインを中心静脈またはリザーバーなどの低圧システムに接続することは、受動的逆流の例である。圧力が約ゼロである場合には、リザーバーを患者に近くのテーブル上に配置することができ、または負圧を生成するために、テーブルの下に配置することができる。能動的逆流用のデバイスの例は、シリンジまたはその他のマニュアル吸引デバイス、または吸引ポンプである。受動的または能動的逆流デバイスは、手技の重要な期間中に、例えば、血栓が閉塞した領域からシース中に引き出され、さらに患者から引き出されている間に、活栓またはその他の血流制御スイッチを介して作動させることができる。ある実施形態では、血流制御スイッチは、動脈アクセスデバイスに一体化される。代替実施形態では、血流制御スイッチは、別の部品である。デバイスから全ての血栓源（ｔｈｒｏｍｂｕｓ）を除去して、不規則表面または接続面において物質片（ｍａｔｅｒｉａｌ）が見つかる確率が最小限であるかあるいは全くないのが望ましいので、アクセスデバイスの実施形態は、シース本体、Ｙアーム、血流制御スイッチ、血流ライン、および吸引源の管腔間の接合部（単一または複数）に出っ張りまたは裂け目のない連続的な内表面が存在するように構成される。
【００４２】
また、場合によっては、例えば遠位塞栓を形成する可能性のある手技では、シース本体が配置される動脈をそれ自体で閉塞することができるのが望ましい。これらの場合には、動脈の閉塞は動脈中の順方向血流を停止し、それにより、ＴＩＡまたは脳卒中などの神経系症状に繋がる可能性のある遠位塞栓のリスクを減らす。図１または図２の動脈アクセスデバイス２０１０は、膨脹した場合に動脈を閉塞するように構成された閉塞バルーン２０２０を備えることができる。さらには、動脈アクセスデバイス２０１０は、バルーン膨張用の管腔を含んでもよい。この管腔は、例えば、近位アダプターの第２のＹアームに、バルーンを流体連結している。このＹアームは、一方活栓２０２９で終端する配管２０２８に取り付けられている。血管閉塞が望まれる際には、バルーンを膨張させるために、シリンジなどの膨張装置を活栓２０２９に取り付けてもよい。図９は、膨張配管７１０を介して膨脹された遠位領域に膨張式バルーン７０５を備えた動脈アクセスシース２２０の実施形態を示す。膨張配管７１０はシース本体２２２の内部膨脹内腔を活栓２２９に接続し、次に活栓２２９を膨張装置に接続することができる。この実施形態では、遠位塞栓のリスクをさらに減らすために、受動的または能動的吸引源に接続されるＹアーム７１５も存在する。
【００４３】
いくつかの構成では、中間配値ガイドカテーテルを、動脈アクセスデバイスを通って挿入し、追加のカテーテル支援および場合により遠位閉塞を可能とすることができる。図３は、動脈アクセスデバイス２０１０の近位止血弁２０１２を通ってＣＣＡ中に挿入されたガイドカテーテル２１０５を備えたシステムを示す。ガイドカテーテル２１０５は、止血弁を備えた近位ポート２０１５を有する近位アダプターを含み、手技中の失血を防止または最小にすると同時にデバイスの導入を可能にしている。ガイドカテーテル２１０５はまた、閉塞バルーン２０２０およびバルーン膨張用管腔を含む。この膨張用管腔は近位アダプター中のＹアームに取り付けられ、次に配管２１２８に接続される。配管２１２８は、バルーン膨張装置に接続するための一方活栓２１２９で終端している。ガイドカテーテル２１０５は、血流ライン２１２５と連通している第２のＹアーム２１０７を含んでいてもよい。別のシース２１１０を通る導入により、患者の体外で洗浄して再挿入するために、またはイントロデューサーシース２１１０を除去せずにガイドカテーテル２１０５を別のガイドカテーテルと交換するために、ガイドカテーテル２１０５を取り除き、それにより、経頸動脈切開を介して動脈へのアクセスを維持することが可能となる。さらに、この配置によって、手技中に、動脈の挿入サイトを妨害することなく、閉塞バルーン２０２０の再留置が可能になる。図１１の実施形態はまた、動脈アクセスデバイス２１０５の取り出し、およびその後の、手技の終了時のイントロデューサーシース２１１０を通した血管閉鎖デバイスの挿入を可能にする
【００４４】
さらに別の実施形態では、図１２に示すように、動脈アクセスデバイスは、２つの閉塞バルーン２４０５および２４１０ならびに２つのバルーンの間に配置された側面開口部２４１５を備えたデバイス２０１０である。遠位閉塞バルーン２４１０は、動脈アクセスデバイス２０１０の遠位端またはその近傍に配置されており、近位閉塞バルーン２４０５は、動脈アクセスデバイスの作業部分の遠位端と近位端との間に配置されている。遠位閉塞バルーン２４１０は、外頸動脈ＥＣＡに配置される寸法および形状にされ、近位閉塞バルーン２４０５は、総頸動脈ＣＣＡに配置される寸法および形状にされている。このような２重バルーン配置は、ＣＣＡおよびＥＣＡの両方から内頸動脈ＩＣＡへの血流を止めており、これは、ＩＣＡ中にデバイスを挿入することなしにＩＣＡ中に配置された閉塞バルーンと機能的に同じ効果を有する。これは、ＩＣＡに疾患があり、それゆえアクセスによって塞栓を遊離させて塞栓合併症を生じる可能性のある場合、またはＩＣＡへのアクセスがひどくねじ曲がっていて、達成するのが困難な場合、もしくはその両方の場合に有利となるであろう。動脈アクセスデバイス２１０５の作業部分の側部開口２４１５は、遠位塞栓のリスクを低減または排除するために血流を停止または逆流させている間に、デバイス２４１６を、動脈アクセスデバイス２０１０を介して導入し、側部開口２４１５を介してＩＣＡ中に挿入することを可能とする。その後、このデバイス２４１６を脳動脈閉塞の位置まで前進させて、閉塞を治療することができる。
【００４５】
さらに別の実施形態では、図１３に示すように、動脈アクセスデバイスは複部構成（２つの部分など）の伸縮性システムである。アクセスシース２０１０ｂおよび／または遠位の延長部２０１０ｃは、２つ以上の同心状の管状部分から形成され、相互に伸縮自在にスライドして、可動可能なように取り付けられた管状部分の全体を一緒にした長さを伸ばすおよび／または縮小することができる。第１の部分は、ＣＣＡ中に直接挿入されるように構成されたアクセスシース２０１０ｂである。第２の部分は遠位伸張部２０１０ｃであり、イントロデューサーシース２０１０ｂの近位端を通って挿入され、シースの到達する範囲をＩＣＡまで延長する。シース２０１０ｂの遠位端および伸張部２０１０ｃの近位端は、伸張部が完全に挿入されたときに２つのデバイスを通る連続的な管腔が存在するように、重なり結合２１１３を形成する。伸縮性システム２１０５ｂの長さがある程度可変性となるように、重なり結合は可変長であってもよい。遠位伸張部２０１０ｃは、シース２０１０ｂを通って遠位伸張部２０１０ｃの留置および回収を可能にするテザーを含むことができる。ある実施形態では、遠位伸張部２０１０ｃは閉塞バルーン２８１５を含む。この実施形態では、テザー２８３５は、バルーン膨張用の管腔を含む。このテザーは、その近位端で、バルーン膨張デバイスに接続することができる。この配置は、管腔面積を犠牲にせずに、図３に示すシースプラスガイドカテーテルシステムの利点を提供する。 
【００４６】
本明細書で記載の動脈アクセスデバイスは、キンクを生じることなく、動脈中の屈曲部を通過するか、または進むこと（ナビゲートすること）が可能なように構成することができる。例えば、アクセスシースが経頸動脈アプローチにより、鎖骨の上側であるが頸動脈分岐部の下側に導入される場合、アクセスシースは、細長いシース本体２２２が柔軟であると同時にフープ強度を保持し、キンクまたは座屈に耐えるのが望ましい。これは、深部の頸動脈および／または首部の短い患者における経頸動脈アクセスのように、動脈中へのシース挿入量が限られている、および／または急な挿入角度がある場合の手技中には特に重要である。これらの場合には、シースの剛性のために、シース本体先端部が動脈の後壁に向けられる傾向がある。これにより、シース本体それ自体の挿入に起因する、またはシースを通って動脈中に挿入されているガイドワイヤーなどのデバイスに起因する損傷のリスクが生じる。他の選択肢としては、シース本体の遠位領域を、１つまたは複数の屈曲部、例えば、錐体部ＩＣＡを含む遠位の頸動脈中に配置することができる。したがって、動脈中に挿入される際に、キンク形成することなく、固定することができるように、シース本体２２２を作製することが望ましい。ある実施形態では、動脈アクセスデバイスは４５度以下の屈曲部を通過することが可能で、これを通過しており、この場合、屈曲部は、動脈を通って測定して、５ｃｍ、１０ｃｍ、または１５ｃｍ以内の動脈切開内に位置している。
【００４７】
動脈に入るシース本体などの動脈アクセスシースの作業部分は、２層以上から構成することができる。内側ライナーは、内腔を通してデバイスを前進させるための平滑表面を提供するために、ＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）またはＦＥＰ（フッ化エチレンプロピレン）などの低摩擦ポリマーから構成することができる。内側ライナーに機械的健全性を提供することができる外側ジャケット材料は、ペバックス、熱可塑性ポリウレタン、ポリエチレン、ナイロンなどの材料から構成することができる。内側ライナーと外側ジャケットとの間を強化することができる第３の層を組み込むことができる。強化層により、デバイスが血管系の屈曲部を通って進む（ナビゲートする）際の、シース本体の内腔のつぶれまたはキンク形成を防ぐことができる。強化層はまた、デバイスアクセスならびに吸引または逆流に対し、妨害を受けない管腔を提供することができる。ある実施形態では、シース本体２２２は周囲方向に強化されている。強化層は、ステンレス鋼、ニチノール、ニチノール編物、らせん状リボン、らせん状ワイヤー、切り込みステンレス鋼などの金属、またはＰＥＥＫなどの剛性ポリマーから作製することができる。強化層は、コイルもしくは編物、または柔軟になるようにレーザー切り込みまたは機械切り込みされたチューブなどの構造であってもよい。別の実施形態では、強化層は、切り込みハイポチューブ、例えば、ニチノールハイポチューブまたは切り込み硬質ポリマーなどであってよい。
【００４８】
本明細書で記載の動脈アクセスシースは、その長さ全体にわたり柔軟性が変化するシース本体を有することができる。上述のように、動脈アクセスデバイスの最遠位部は、デバイスの近位部より柔軟となるように構成することができる。一実施形態では、シース本体の最遠位部の残りの部分より柔軟であるシース本体２２２の最遠位部が存在する。遠位部は、カテーテルの作業部分の長さの少なくとも１０％であってよく、この場合、作業部分は動脈中に挿入されるように構成されている部分である。他の実施形態では、遠位部は、カテーテルの作業部分の長さの少なくとも２０％または少なくとも３０％である。柔軟性の可変性は、種々の方法で実現することができる。例えば、外側ジャケットの種々の部分におけるデュロメータ硬度および／または材料を変えることができる。シースの他の部分に比べて、より低いデュロメータ硬度の外側ジャケット材料を、シースの遠位部に使用することができる。他の選択肢としては、ジャケット材料の壁厚を減らして、および／または強化層の密度を変えて、柔軟性を高めてもよい。例えば、より柔軟になるように、コイルまたは編物のピッチを引き伸ばしても、またはチューブの切り込みパターンを変更してもよい。他の選択肢としては、強化構造または材料をシース本体の長さ全体に変更することもできる。例えば、最遠位部の曲げ剛性が、シース本体２２２の残りの部分の曲げ剛性の１／３〜１／１０であってよい。ある実施形態では、最遠位部は５０〜３００Ｎ−ｍｍ２の範囲の曲げ剛性（Ｅ＊Ｉ）であり、シース本体２２２の残りの部分は５００〜１５００Ｎ−ｍｍ２の曲げ剛性（Ｅ＊Ｉ）である。式中、Ｅは、デバイスの弾性係数、Ｉは断面二次モーメントである。ＣＣＡアクセスサイト用に構成されたシースでは、柔軟な最遠位部はシース本体２２２のかなりの部分を含み、これは比率として表すことができる。ある実施形態では、シース本体２２２の全長に対する柔軟な最遠位部の長さの比率は、全シース本体２２２の少なくとも１／１０、最大で１／２である。
【００４９】
場合によっては、動脈アクセスシースは、ＣＣＡアクセスサイトから頸動脈分岐または近位の内頸動脈ＩＣＡにアクセスするように構成される。図５で最も明確に示されるように、シース本体２２２は、最遠位部２２３を有し、これは約３ｃｍ〜約４ｃｍであり、全体シース本体２２２は、約１０ｃｍ〜１２ｃｍである。この実施形態では、シース本体２２２の全長に対する柔軟な最遠位部の長さの比率は、シース本体２２２の全長の約１／４〜１／２である。別の実施形態では、最遠位柔軟部分と近位部２３１との間の移行部２２５があり、最遠位部とシース本体の残りの部分との間には１つまたは複数の異なる柔軟性の部分が存在する。この実施形態では、最遠位部は、約２ｃｍ〜４ｃｍであり、移行部は約１ｃｍ〜約２ｃｍ、全体のシース本体２２２は約１０ｃｍ〜約１２ｃｍ、または比率で表して、最遠位柔軟部分および移行部は一緒にして、シース本体の全長の少なくとも１／４、最大で１／２である。
【００５０】
場合によっては、動脈アクセスシースのシース本体２２２は、動脈アクセス位置に対して、内頸動脈のより遠位に、また、場合により、内頸動脈の頭蓋内部分に挿入されるように構成される。例えば、細長いシース本体２２２の最遠位部２２３は、約２．５ｃｍ〜約５ｃｍであり、全体シース本体２２２は、約１５ｃｍ〜約３０ｃｍの長さである。この実施形態では、シース本体の全長に対する柔軟な最遠位部の長さの比率は、全シース本体２２２の１／１０〜１／４である。別の実施形態では、最遠位柔軟部分と近位部２３１との間の移行部２２５が存在し、最遠位部は、約２．５ｃｍ〜約５ｃｍ、移行部は約２ｃｍ〜約１０ｃｍ、全体のシース本体２２２は約１５ｃｍ〜約３０ｃｍである。この実施形態では、最遠位柔軟部分および移行部は一緒に、シース本体の全長の少なくとも１／６、最大で１／２を構成する。
【００５１】
場合によっては、動脈穿刺の直径を最小限にするために、シース挿入中にはシース先端部を可能な限り小さく保持し、血管へ挿入後はシース開口部を膨張させることが望ましい。この機構の少なくとも１つの目的は、吸引カテーテルまたはその他の血栓除去デバイスをシース中に引き戻す間の、遠位塞栓の影響または生成を最小限にすることである。血栓除去手技の間に、血栓を捕捉したデバイスのシースの遠位開口部中に血栓を「引き戻す」ことができる。シースの遠位端がその初期寸法より拡大されている場合は、血栓片が破砕されて塞栓を生じる確率が最小化される。理由は、より大きな寸法のシース先端部は、複数片に分割されないで吸い込まれる塞栓を収容する可能性がより高いためである。これは患者のためのより良好な臨床転帰をもたらす。動脈アクセスデバイスの実施形態では、動脈アクセスデバイスは、動脈中に挿入され、所望のサイトに配置されると、アクセスデバイスのシース本体の先端部をより大きな直径に膨張させることができるような材料から作製される、および／またはそのように構成される。ある実施形態では、シースの遠位領域は、約０．０８７”（インチ）のＩＤ（内径）を有し、約０．１００”〜０．１２０”の直径に拡大することができる。この拡大寸法は変わってもよい。
【００５２】
遠位端構造を膨張させる例には、短くすることにより膨張させることができるカバー付きの編物先端部が挙げられる。遠位端構造を膨張させる別の例は、非拘束状態になると、機械的作動または弾性バネ力により開くことができる傘または類似の構造である。径を拡張可能なチューブのその他の機構は当該技術分野において周知である。特定の一実施形態は、高圧バルーンを使って変形可能な材料から作製されたシースである。
【００５３】
図１５は、拡張可能遠位端を有するシース４３０５からなる動脈アクセスデバイスの例を示す。他の実施形態の場合と同様に、シース４３０５は、拡張器４３１０を受ける寸法および形状にされた内腔を有し、これは、シース４３０５の遠位端から突き出た状態で示されている。シース４３０５の近位領域は種々のＹアーム、バルブ、作動装置などを装着してもよい。図１６は、外側に付き出ている拡張器４３１０を備えるシース４３０５の遠位領域の拡大図を示す。図１６では、シースの遠位領域は拡張されていない。拡張器４３１０は、シース４３０５に対して、４３１０を前後にスライドさせることにより、シース４３０５に沿った所望の位置で整列させることができる拡張可能バルーン４５０５を備える。拡張器はバルーン４５０５を膨張させるための膨脹内腔および膨張装置を有してもよい。拡張器４３１０が動脈アクセスデバイスシース４３０５中に挿入される場合、バルーン４４０５はシース４３０５の所望の位置で整列させることができる。バルーン４５０５が膨脹すると、正確な長さまたはシース４３０５の領域は、シースの内側で膨張するバルーン４５０５の結果として、正確な直径まで拡張される。シース先端部がその所望の位置に置かれると、シース本体の遠位領域Ｒが拡張されている図１７に示すようにバルーンがシースを拡張させる圧力まで膨脹される。図１８は、バルーン４５０５がシース４３０５の内側にある間に膨張された結果として拡張された領域Ｒを有するシース４３０５を示す。ある実施形態では、遠位領域Ｒは、塑性的に拡張される。シース本体は、引き裂きまたは破壊をせずに、このより大きな直径まで引き伸ばすことが可能なように構成される。バルーン材料は、ナイロンなどの血管形成バルーンで使われるものと類似または同じ、非柔軟性または半柔軟性材料であってよい。これら材料は、設計された直径を越えて拡張することなく、非常に高い圧力まで膨脹させることができる。変形例では、バルーン膨張部材が拡張器から分離されるか、または第２の拡張器上にあり、シースが所望の位置に配置されると、シース挿入用に使われた最初の拡張器と交換される。遠位塞栓のリスクを最小限にするために、シース上の閉塞バルーンの他の選択肢としては、またはそれと併用して、先端部を膨張させる設計を採用することができる。
【００５４】
本明細書で記載の動脈アクセスデバイスはまた、後側動脈壁に面する、および接触する最遠位シース先端部により引き起こされる動脈に対する損傷のリスクを減らす、最小化する、または除くように構成することができる。いくつかの実施形態では、シースは、シース本体の遠位領域の長手方向軸が通常、血管の管腔の長手方向または中心軸に平行になるように動脈の管腔中でシース本体先端部を中心に配置するように構成された構造を有する。シースアライメント機構５０８は、シース先端部から外側に伸びるように作動させることができるシース本体２２２の１つまたは複数の機械的な構造であってよい（図７参照）。シースアライメント機構５０８は、動脈アクセスシース２２０の外壁上に配置された、膨張可能、拡大可能、拡張可能なバンパー、気泡、またはバルーンであってよい。シースアライメント機構５０８は、大きさを増加させて動脈内壁に力を作用させて、動脈アクセスシースの細長い本体２２２に接触し、動脈壁から離れる方向にそれを押すことができる。ある実施形態では、シース本体２２２は、動脈アクセスの特定の縁部が動脈の後壁に向くように動脈中に挿入されるように構成される。この実施形態では、シースアライメント機構５０８はシース本体２２２の長手方向軸に対する１つの方向から外側に伸びるか、または後側動脈壁から離れる方向にシース先端部を押すことができる。アライメント機構５０８は、図７に示すように、シース本体２２２の１つの側に配置するか、シース本体２２２の２つ以上の側に配置することができる。
【００５５】
別の実施形態では、シース本体２２２の少なくとも一部は、急なシース挿入角度であっても、シース挿入後に先端部が挿入する血管の長軸とより良好に整列するようにプリシェイプされる。この実施形態では、拡張器２６０がシースガイドワイヤー３００に沿ってシース挿入中にシース２２０とアセンブルされる場合、シース本体２２２は通常、まっすぐであるが、拡張器２６０とガイドワイヤー３００が取り出されると、シース本体２２２の最遠位部は、湾曲形状または傾斜形状をとることができる。ある実施形態では、シース本体２２２は、シース本体２２０の主軸から測定して、約０．５”（インチ）の曲率半径で、最遠位の０．５ｃｍ〜１ｃｍ部分が１０〜３０度傾斜するような形状である。挿入中にまっすぐにした後で、シース本体２２０の湾曲形状または傾斜形状を保持するために、製造中に、傾斜または湾曲形状にシース２２０を熱硬化することができる。他の選択肢としては、製造中に、強化構造をニチノールから構築し、湾曲形状または傾斜形状に加熱成形することができる。他の選択肢としては、追加のバネ要素をシース本体２２０に加えて、例えば、適切な形状のバネスチールまたはニチノールの細片をシース２２０の強化層に加えることができる。
【００５６】
いくつかの手技では、例えば、標的面積が動脈アクセスサイトに極めて近い場合の手技では、シース本体２２２の動脈への挿入量を制限するのが望ましい場合がある。頸動脈分岐部のステント手技では、シース先端部がステント配置を妨害しないように、または病気の領域に入り、塞栓をこぼれ落ちることを可能なかぎりさせないように、例えば、シース先端部を治療サイトの近位（アクセス位置に対し）に配置する必要がある。図１４Ａおよび１４Ｂに示す動脈シース２２０の実施形態では、シースストッパー１００５がシース本体の遠位部の外側上に摺動自在に（ｓｌｉｄｅａｂｌｙ）連結されるか、または取り付けられる。シースストッパー１００５は、シースの遠位部より短く、シース本体２２２に沿った特定の長さで確実な止め具を形成することによりシース本体２２２の挿入可能な部分を効率的に短縮する。シースストッパー１００５は、シース本体２２２上に摺動自在に適合し、シース本体２２２上に配置される場合、シース本体の遠位部を露出したままにする長さを有するチューブであってよい。この長さは、約２ｃｍ〜約４ｃｍの範囲であってよい。より具体的には、長さは約２．５ｃｍである。図１４Ａに示すように、シースストッパー１００５の遠位端は、シースが動脈に挿入される場合で、血管が動脈中に挿入される場合、角度が血管と端を揃えられて、動脈壁に対し止め具として機能するように傾斜され、配向されてもよい。他の選択肢としては、シースストッパーの遠位端は、図１４Ｂに示すように、動脈壁に接触する傾斜フランジ１０１５として形成してもよい。動脈壁に対しより確実で非侵襲的止め具を形成するように、フランジ１０１５は丸められるか、または非侵襲的形状を有する。シースストッパー１００５は、動脈シースに恒久的に固定されてもよく、例えば、シースストッパーの近位端を動脈アクセスシースのコネクター８１５に接着してもよい。他の選択肢としては、使用者がシースストッパー１００５を動脈アクセスシース２２０から取り外すことが可能であってもよく、それにより、手技において、シースストッパーを任意に選択して利用することができる。この場合には、シースストッパー１００５は、コネクター８１５上の対応する係止機構と係合する係止機構を近位部に、例えば、コネクター上の突出部に係合する溝またはくぼみを近位のシースストッパー上に備えてもよい。その他の係止機構も同様に使用することができる。
【００５７】
シース本体の挿入が約２ｃｍ〜約３ｃｍに制限されるような状況では、また、特にシース本体２２２が急な角度で挿入される場合には、患者に固定する場合、シース２２０を差し込み形状に適合させてもよい。例えば、差し込み形状は、第１の軸に沿って伸びる第１の部分、および第１の軸から軸方向にずれ、および／または第１の軸に非平行である第２の軸に沿って伸びる第２の部分を含む。シース本体２２２のばね反応性により、この形状が挿入サイトで血管に力を作用させて、適切に固定されない場合には、シース２２０が血管から出てくる傾向を高めさせる。血管への応力を減らすために、湾曲形状の場合に、シース本体の応力が血管ではなくシースストッパーに加わるように、シースストッパーを湾曲形状または差し込み形状にプリシェイプすることができる。シースストッパー１００５は弾性があるが屈曲可能な材料から作られるか、またはバネ要素、例えば、ステンレス鋼またはニチノールワイヤーもしくは細片を含むことができ、それにより、拡張器２６０がシース２２０およびシースストッパー１００５に挿入される場合には、シース２２０は比較的まっすぐになるが、拡張器２６０が取り除かれると、シースストッパー１００５は予め曲げられた形状をとり、シース２２０が血管壁に加える力を減少させる。他の選択肢としては、シースストッパー１００５は展性のある材料から作られるか、または展性のある要素、例えば、屈曲可能な金属ワイヤーまたは細片を含むことができ、それにより、シース２２０が挿入された後にシースストッパー１００５は所望の湾曲部の形状になることができ、この場合も、シース２２０が血管壁に加える応力を低減させる。
【００５８】
本明細書で記載のアクセスシースは、滑らかなまたは親水性コーティングをして、動脈中への挿入中の摩擦を低減し、血管系を通るデバイスの前進させ易さを向上させることができる。親水性のコーティングはデバイスの作業部分に限定することができる。ある実施形態では、軸の遠位部がポリウレタンなどの高分子材料で浸漬コーティングされる。浸漬コーティングは、デバイスの長さに沿って移動する種々の厚みの部分間で段階的変化を付与してもよい。ある実施形態では、遠位コーティングは細長いシース本体２２２の最遠位０．５ｃｍ〜３ｃｍに限定され、それにより、そのコーティングにより、穿刺サイトでのシースの安全性または挿入中に操作者が確実にシースを掴む能力を損なうことなく、挿入が容易になる。代替の実施形態では、シースはコーティングを有さない。本明細書で記載のアクセスシースはまた、放射線不透過性先端部マーカーを含み、蛍光透視法を使ったデバイスの留置を容易にする。例えば、図３は、放射線不透過性先端部マーカー２３０を有するアクセスシース２２０を示す。ある実施例では、放射線不透過性先端部マーカーは、金属バンド、例えば、アクセスシース２２０のシース本体２２２の遠位端近傍に埋め込まれた白金イリジウム合金である。他の選択肢としては、アクセスシース先端部材料は別の放射線不透過性材料、例えば、バリウムポリマーまたはタングステンポリマー混合物であってよい。
【００５９】
前述のように、動脈への挿入を改善するために、本明細書で記載の動脈アクセスデバイスシステムは１つまたは複数のテーパーの付いた拡張器を含むことができる。本明細書で記載の動脈アクセスシースの挿入端または遠位端は、動脈中へのスムーズなシースのガイドワイヤーに沿った導入を可能とするように、テーパーを付けることができる。動脈アクセスシースそれ自体の遠位端は、アクセスシースがシース拡張器とアセンブルされてシースアセンブリを形成する場合、シースアセンブリは、動脈穿刺を通ってシースガイドワイヤーに沿って最小限の抵抗でスムーズに挿入することができる。図５は、動脈に挿入された細長い本体であってよく、アクセスシース２２０の、動脈壁中の穿刺サイトを通ってシースガイドワイヤー３００に沿ってスムーズな挿入を可能とするシース拡張器２６０を示す。したがって、拡張器２６０の遠位端は通常、拡張器をシースガイドワイヤー３００に沿って動脈中に挿入することを可能とし、アクセスシース２２０それ自体の挿入のために針穿刺サイトをより大きな直径に拡張するために、テーパーを付けることができる。これらの機能に適応するために、拡張器２６０は、通常、６〜１２度の合計夾角（拡張器の長手方向軸に対し）のテーパーと丸められた先端を備えたテーパーの付いた末端部２６８を有することができる。動脈中への挿入用としてアセンブルされる場合には、シース拡張器はアクセスシースに固定することができる。例えば、シース拡張器２６０の近位ハブ２６４は、例えば、止血弁２２６を備えた近位ハブ２２４などの、動脈アクセスシース２２０上の対応する構造中にまたはその構造上にはめ込む構造にすることができる。例えば、シースガイドワイヤー寸法に応じて、０．０３７”（インチ）〜０．０４１”の内径を有する拡張器２６０の内腔は、シースガイドワイヤー３００を収容することができる。
【００６０】
ある実施形態では、動脈アクセスデバイスは２つ以上のテーパーの付いた拡張器を含むキットとして提供されうる。第１のテーパーの付いた拡張器は、例えば、図５のテーパーの付いた拡張器２６０のように、動脈に入るために動脈アクセスデバイスと共に使用され、したがって、標準的なイントロデューサーシース拡張器と同様な寸法にされ、同様に構成される。テーパーの付いた拡張器に使用することができる材料例としては、例えば、高密度ポリエチレン、７２Ｄペバックス、９０Ｄペバックス、または同等の剛性および潤滑性の材料が挙げられる。第２のテーパーの付いた拡張器は、動脈アクセスデバイスと共に提供され、第１のテーパーの付いた拡張器の遠位部に比べて、より柔らかい遠位部またはより低い曲げ剛性を有する遠位部を有する。すなわち、第２の拡張器は、第１の拡張器の対応する遠位領域に比べて、より柔らかく、より柔軟な、またはより関節様である、またはより容易に曲がる遠位領域を有する。したがって、第２の拡張器の遠位領域は、第１の拡張器の対応する遠位領域より容易に曲がる。ある実施形態では、第１の拡張器の遠位部は、５０〜１００Ｎ−ｍｍ２の範囲の曲げ剛性を有し、第２の拡張器の遠位部は、５〜１５Ｎ−ｍｍ２の範囲の曲げ剛性を有する。
【００６１】
第２の拡張器（より低い曲げ剛性の遠位部を有する）は、最初の(initial)第１の拡張器と交換することができ、それにより、第２の拡張器のより柔らかい遠位部に起因して、血管に対する過度の力または外傷を生ずることなしに、動脈アクセスデバイスを内頸動脈中および動脈中の湾曲部周辺に挿入することができる。柔らかい第２の拡張器の遠位部は、例えば、例えば、７２Ｄペバックスから作製された近位部を有する３５または４０Ｄペバックスで作製されてよい。第２の拡張器の柔らかい部分とより剛性の近位部との間にスムーズな変化部位を設けるために中間部または複数中間部を含めてもよい。ある実施形態では、両方の拡張器が放射線不透過性先端部マーカーを備え、それにより、蛍光透視法により拡張器先端位置が可視化されてもよい。ある実施形態では、片方または両方のカテーテルの最遠位縁部は、非侵襲的であり、最遠位縁部の組織に損害を与えるまたは傷つける可能性を減らすように構成される。最遠位縁部は丸められても、または最遠位縁部の組織に損害を与える可能性を減らす任意の形状を有してもよい。
【００６２】
第１の拡張器と第２の拡張器との交換を容易にするために、片方または両方の拡張器を、拡張器の遠位部はテーパーの付いた単一管腔チューブから構成されるが、拡張器の近位部および近位端のいずれかのアダプターは側面開口部を有するように構成することができる。図１９は、動脈に挿入される寸法および形状にされた細長い部材、および近位ハブ４０２０から形成される拡張器４００５の例を示す。拡張器は、拡張器４００５の長さの少なくとも一部に沿って、例えば、細長い本体に沿って伸びる溝などの側面開口部４０１０および近位ハブ４０２０を有する。ある実施形態では、側面開口部４０１０は、近位ハブ４０２０を通って、拡張器４００５の近位領域にのみ配置されるが、これは変わってもよい。側面開口部４０１０は、例えば、ガイドワイヤーを管腔に挿入するおよび／または管腔から取り出すなどの、拡張器４００５の内腔へのアクセスを提供する。片側に溝を有する輪状の移動可能なスリーブ４０１５が、拡張器４００５の近位ハブ４０２０に、またはその近くに配置される。後述のように、スリーブ４０１５を、例えば、回転を介して、ハブ４０２０の長手方向軸の周りで動かすことができる。拡張器４００５の遠位端は組織拡張用のテーパーの付いた形状を有する。
【００６３】
図２０は、拡張器４００５の近位領域の拡大図を示す。前述のように、拡張器４００５は、拡張器４００５の長さに沿って伸びる溝の形の側面開口部４０１０および近位ハブ４０２０を有する。スリーブ４０１５は、拡張器の外表面の周りに配置され、側面開口部４０１０の少なくとも一部をカバーするような形状にされている。したがって、スリーブ４０１５は、拡張器４００５の内側に配置されたガイドワイヤーが側面開口部４０１０を介して拡張器から出るのを防ぐことができる。前述のように、スリーブ４０１５は、拡張器４００５および近位ハブ４０２０に対し移動可能である。示した実施形態では、スリーブ４０１５は、拡張器４００５の長手方向軸の周りで回転可能であるが、他のタイプの相対運動も本開示の範囲内にある。図２１に示すように、スリーブ４０１５は側面開口部４０１０と整列させることができる溝４２１０を有する。従って、整列された場合、溝４２１０および側面開口部４０１０は一緒に、拡張器４００５の内腔に挿入されるか、または内腔から取り出されるガイドワイヤー用の開口部を提供するスリーブ４０１５は、図２０に示す位置（側面開口部４０１０をカバーする位置）と図２１に示す位置（スリット４２１０と側面開口部４０１０が整列されるために、側面開口部のカバーが外された位置）との間で回転させることができる。
【００６４】
動脈アクセスデバイスキットの使用方法が以降で記載される。改良セルジンガー法または微小穿刺法を用いて、ガイドワイヤー、例えば、０．０３５”（インチ）のガイドワイヤーが、総頸動脈中に挿入される。ガイドワイヤーの遠位端を内頸動脈または外頸動脈中に配置するか、または分岐部を除く総頸動脈中で停止することができる。第１のより剛性の高い拡張器を有する動脈アクセスデバイスを０．０３５”のワイヤーに沿って動脈中に挿入する。動脈アクセスデバイスはシースの少なくとも２．５ｃｍが動脈中にあるように挿入される。追加の購入が望ましい場合は、動脈アクセスデバイスはより遠くに、および内頸動脈中に向けることができる。第１の拡張器は取り除かれ、同時に、動脈アクセスデバイスおよび０．０３５”ワイヤーは所定位置で保持される。拡張器の近位部の側面開口部４０１０は、拡張器の取り出し中に、アクセスデバイスの外側のガイドワイヤーの大部分を直接に掴むことができるような「迅速交換」方式で拡張器が取り除かれることを可能とする。その後、０．０３５”ワイヤー上に第２の拡張器が配置され、シース中に挿入される。この場合も、拡張器の近位部に側面開口部４０１０を有する拡張器は、ガイドワイヤーの挿入中に、「迅速交換」法で０．０３５”のワイヤーを直接に掴むことを可能とするために使用することができる。第２の拡張器が完全に動脈アクセスデバイス中に挿入されると、血管の損傷を与える過度の力または損傷の懸念なしに、より柔らかい先端部の付いた第２の拡張器を有する動脈アクセスデバイスが内頸動脈および動脈中の屈曲部の周りまで前進させられる。この構成は、動脈中に挿入されるデバイスの能力を損なうことなく、動脈アクセスデバイスのより遠位の留置を可能とする。
【００６５】
他の選択肢としては、１つまたは複数の標準的拡張器を側面開口部なしで使うことができる。側面開口部のない標準的拡張器が使われる場合は、第１の拡張器を使って、アクセスデバイスがガイドワイヤーに沿って動脈中に挿入された後で、第１の拡張器をガイドワイヤーと一緒に取り出し、アクセスデバイスのみを所定位置に残すことができる。中央管腔中にプリロードされたガイドワイヤーを有する第２の拡張器を一緒に動脈アクセスデバイス中に挿入することができる。完全に挿入されると、アクセスデバイス、およびより柔らかい先端部を有する第２の拡張器を上記のように遠位側に内頸動脈まで前進させることができる。この代替方法では、最初のガイドワイヤーを、両方の拡張器と共に使用することができ、または第２のより柔らかい先端部の付いた拡張器で挿入する場合、より柔らかい先端部の付いたガイドワイヤーと交換することもできる。
【００６６】
＜カテーテルの代表的実施形態＞
本明細書で記載されるのは、動脈アクセスデバイスにより挿入されるように構成されたカテーテルである。カテーテルの例は、２０１４年７月２８日出願の米国特許仮出願第６２／０２９，７９９号および２０１４年１１月４日に出願され、「Ｔｒａｎｓｃａｒｏｔｉｄ  Ｎｅｕｒｏｖａｓｃｕｌａｒ  Ｃａｔｈｅｔｅｒ」と題された米国特許仮出願第６２／０７５，１０１号に記載されている。これら特許仮出願は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【００６７】
上記のように、図１、２および３は、動脈アクセスデバイス２０１０を通して総頸動脈（ＣＣＡ）に挿入され、さらに、そこから内頸動脈または脳動脈中の標的治療領域に前進させられるように構成されたカテーテル２０３０の実施形態を示す。２２は、代表的なカテーテル１０５の模式図を示す。カテーテル１０５は、血管への挿入のための寸法と形状にされた外形寸法を有している。近位ハブ２０６５は、プレップ中のシリンジの取り付けおよびその他の要素の取り付けのためのメス型ルアー形状を有する。例えば、手技中の失血を防ぐまたは最小限にする間に、マイクロカテーテル、ガイドワイヤー、または血栓除去デバイスなどのデバイスの導入を可能とするために、別の止血弁を、近位ハブ２０６５に取り付けることができる。他の選択肢としては、止血弁をカテーテル近位アダプターに一体化してもよい。ある実施形態では、このバルブは、例えばトーイボーストバルブまたは回転式止血弁（ＲＨＶ）などの開度調節弁である。別の実施形態では、バルブは受動的シール止血弁である。
【００６８】
カテーテル１０５は、２つ以上の層構造で作られてもよい。ある実施形態では、カテーテルはＰＴＦＥ内側ライナー、外側ジャケット層を有し、カテーテルの少なくとも一部は、例えば、巻きコイル、編物または切り込みハイポチューブ（ｈｙｐｔｏｔｕｂｅ）から形成された管状構造などの強化構造を有する。さらに、カテーテルは、遠位端に放射線不透過マーカーを有し、蛍光透視法を用いたデバイスの留置を容易にすることができる。
【００６９】
カテーテル１０５は、頸動脈中のアクセスシースを通って挿入され、動脈経路（動脈を通る）を通過して遠位ＩＣＡまたは脳血管に送られる寸法にされている挿入可能な部分（すなわち、作業長さ）を有する。ある実施形態では、カテーテル１０５は、４０〜７０ｃｍの範囲の作業長さを有する。ある実施形態では、カテーテルは、７０ｃｍ未満、６０ｃｍ未満、または５０ｃｍ未満の作業長さを有する。他の選択肢としては、カテーテルの長さは、アクセスサイトおよび標的の脳動脈サイトの位置に対して決定してもよい。ある実施形態では、カテーテルは、動脈を通して測定して、標的サイトの位置から４０ｃｍ未満、３０ｃｍ未満、または２０ｃｍ未満である動脈中の位置で動脈中に導入されるように構成される。距離は、カテーテルが動脈切開部に入る位置と、標的サイトとの間の距離に対する作業長さの比率によりさらに決定することができる。ある実施形態では、この比率は２ｘ未満である。ある実施形態では、デバイスの作業部は、血管系を通るデバイスの前進し易さを向上させるために、親水性コーティングされていてもよい。ある実施形態では、少なくとも、カテーテルの４０％の作業長さが親水性材料でコーティングされる。他の実施形態では、カテーテルの少なくとも５０％または少なくとも６０％の作業長さが親水性材料でコーティングされる。
【００７０】
ある実施形態では、最遠位部分は、内頸動脈湾曲部をうまく進み（ナビゲートし）、遠位のＩＣＡまたは脳動脈中の標的サイトに到着するために、１つまたは複数の柔軟部分を有し、近位部より柔軟になるように構成される。シャフトは、シャフトのより近位部に向かって次第に剛性が高くなる１つまたは複数の部分からなる移行部を有し、最近位部が最も高剛性のシャフト部となる。他の選択肢としては、移行部は、遠位部剛性から近位部剛性まで連続的に変化する剛性からなる部分であってもよい。ある実施形態では、最遠位柔軟部分は５〜１５ｃｍ、移行部は５〜１５ｃｍ、および近位の剛性部分は作業長さの残りの部分を占める。ある実施形態では、カテーテルは４０ｃｍの作業長さを有し、近位の剛性部分は１０〜３０ｃｍの範囲である。カテーテルが７０ｃｍの作業長さを有する実施形態では、近位の剛性部分は４０〜６０ｃｍの範囲である。
【００７１】
他の選択肢としては、柔軟な遠位部および移行部は、全体のカテーテル作業部分の一部として記載することができ、その場合、作業部分は動脈に挿入されるように構成された部分である。ある実施形態では、柔軟な遠位部は、カテーテルの作業部分の長さの３〜１０％であってよく、移行部はカテーテルの作業部分の長さの１５〜３５％であってよい。他の実施形態では、遠位部は、カテーテルの作業部分の長さの少なくとも２０％または少なくとも２５％である。
【００７２】
ある実施形態では、最遠位部の柔軟性は、３〜１０Ｎ−ｍｍ２の範囲であり、近位の支柱部分の柔軟性は１００〜５００Ｎ−ｍｍ２の範囲であり、移行部の柔軟性はこれらの２つの値の間に入る。
【００７３】
上述のように、カテーテルは不連続な（ｄｉｓｃｒｅｅｔ）および／または連続的に変化する剛性の軸を含む複数部分を有することができる。様々な柔軟性の部分は、複数の方法で実現することができる。例えば、外側ジャケット層は、異なるデュロメータ硬度(durometers)、組成、および／または肉厚を有するポリマーの不連続の部分から構成することができる。別の実施形態では、外層は柔軟性が連続的に変化する種々の外層材料からなる１つまたは複数の部分を有する。カテーテルは、カテーテルのＰＴＦＥライナーおよび強化アセンブリ上へのラミネート加工ジャケット押出成形ではなく、外層を浸漬コーティングすることにより、連続的に変化する外層材料を備えることができる。浸漬コーティングは、例えば、重合してカテーテルの外側ジャケット層を形成するポリマー溶液であってもよい。１つの柔軟性（例えば、デュロメータ硬度）の部位から別の柔軟性の部位へのカテーテルの長さに沿ったスムーズな移行を、カテーテルアセンブリを複数の変化するデュロメータ硬度材料中に浸漬することにより実現することができ、例えば、１つのデュロメータ硬度のカテーテルの片側から浸漬して移行部位中で次第に少なくし、および別のデュロメータ硬度の他の側から浸漬して同じ移行部位中で次第に少なくすることにより、１つのデュロメータ硬度から別のデュロメータ硬度への移行を段階的パターンとして実現することができ、それにより、１つのデュロメータ硬度から別のデュロメータ硬度への段階的移行が存在することになる。この実施形態では、浸漬コーティングにより積層アセンブリより薄い壁の外側ジャケットを生成することができる。別の実施形態では、カテーテルは、長さに沿って変化するデュロメータ硬度で押出成形され、カテーテルの長さに沿って変化する柔軟性を備える外側ジャケット層を有する。
【００７４】
ある実施形態では、カテーテルの少なくとも一部は、不連続な構造または連続的に変化する構造で構成し、例えばコイルピッチまたは編物ピッチを変化させて剛性を変えた巻きコイル、編物から形成された管状構造などの強化構造を有する。ある実施形態では、強化構造は切り込みハイポチューブであり、ハイポチューブは、長さに沿って段階的になっており、例えば、連続的に変化するピッチまたは連続的に変化する切り込みギャップを含むスパイラルパターンで切り込みされ、またはチューブの屈曲を可能とし、それにより反復パターンが連続的に変化する反復距離または反復寸法またはこれらの両方を有する反復切り込みパターンで切り込みされる。切り込みハイポチューブ強化カテーテルはまた、コイル強化カテーテルより優れた押し込み易さを有する可能性がある。理由は、ハイポチューブ強化カテーテルが巻きコイル強化カテーテルよりも潜在的に軸方向安定性がより高い構造であるためである。強化構造用の材料は、ステンレス鋼、例えば、３０４ステンレス鋼、ニチノール、コバルトクロム合金、または強度、柔軟性、および破砕に対する抵抗性の所望の組み合わせを備える他の合金であってよい。ある実施形態では、強化構造は異なる柔軟性部分に沿った複数の材料を含む。
【００７５】
別の実施形態では、カテーテルは、変化する柔軟性部分に沿った１つまたは複数の厚さを有するＰＴＦＥ内側ライナーを有する。ある実施形態では、ＰＴＦＥ内側ライナーは、極めて薄く、例えば、０．０００５”（インチ）〜０．００１０”となるように構成される。本実施形態はカテーテルに高レベルの柔軟性ならびにより薄い壁のカテーテルを構築する能力を与える。例えば、ＰＴＦＥライナーは、薄壁ＰＴＦＥチューブ製造、すなわち、後のステップで乾燥し、焼結してＰＴＦＥチューブを生成するＰＴＦＥペーストの押出成形を行うのではなく、液体ＰＴＦＥ溶液を通してマンドレルを引き抜くことにより作製される。引き抜き法は、非常に薄く、制御された壁厚、例えば、０．０００５”〜０．００１０”の範囲の壁厚を可能とする。
【００７６】
上述の製造方法のいずれか１つを組み合わせて使って、所望の柔軟性と耐キンク性の要件を組み込むことができる。現在の３層カテーテルは０．００５”（インチ）〜０．００８”の範囲の壁厚を有する。これらの製造技術により、同じ壁厚でより良好なカテーテル性能、またはより薄い壁厚、例えば、０．００３”〜０．００５”の壁厚で同等のもしくはより良好なカテーテル性能を有するカテーテルを得ることができる。
【００７７】
ある実施形態では、カテーテルの遠位の柔軟部分は、柔軟部分からより高い剛性の近位部までの段階的移行部を有する１つまたは複数のディップコーティング外層、極めて薄い引き抜き加工ＰＴＦＥ層、および切り込みハイポチューブ強化層を使って構成することができる。ある実施形態では、全体カテーテルが１つまたは複数のこれらの要素から構成される。
【００７８】
場合によっては、可能な限り大きな内腔寸法のカテーテルを使って解剖学的標的に到達することが必要になる。例えば、カテーテルを使って、血管中の閉塞を吸引することができる。したがって、非常に柔軟で、耐キンク性および耐圧壊性を有し、薄壁で大きな内径のカテーテルに対する要望が存在する。本明細書で開示の構築技術を使ったカテーテルはこれらの要件に適合する。例えば、カテーテルは０．０７０”（インチ）〜０．０９５”の内径および２５〜５０ｃｍの作業長さとすることができる。別の実施形態では、カテーテルは、０．０３５”〜０．０６０”の内径、４０〜８０ｃｍの作業長さを有し、より遠位の脳動脈に達する寸法にすることができる。ある実施形態では、カテーテルは、０．０５０”または０．１００”の小ささの半径周りの１８０°屈曲部を回ってキンク形成なしで進む（ナビゲートする）ように構成される。この場合、屈曲部は動脈を通って測定して５ｃｍ、１０ｃｍ、または１５ｃｍの動脈切開内に位置している。ある実施形態では、２０インチ水銀の真空に接続された場合、カテーテルは圧壊に耐えることができ、一方で、１８０°×０．０５０”半径屈曲部までのねじ曲がった解剖学的構造中で圧壊しない。ある実施形態では、２５インチ水銀の真空に接続された場合、カテーテルは同じ条件下で圧壊に耐えることができる。
【００７９】
別の実施形態では、カテーテルの近位領域は、カテーテルの残りの遠位領域より大きな内径および／または外径を有するように、カテーテルの内径および／または外径がカテーテルの近位領域で大きくされる。図２３は、１つの内径および外径を備えた遠位部２０７０、および遠位部に比べてより大きな内径および外径を備えた近位部２０７５を有する実施形態を示す。一実施形態では、カテーテルの遠位部の長さは、より小さい遠位の血管中に配置されるように構成され、一方で、より大きな近位部はより近位のより大きな血管中に存在することになる。この実施形態では、カテーテルは遠位の１０〜２５ｃｍに対し１つの直径を有することができ、次いで、作業長さの残りの部分に対し、直径を１０〜２５％増加させることができる。この増加は、増加の寸法およびスムーズな移行をする必要性に応じて、３〜１０ｍｍの長さのテーパーの付いた移行部上で起こることになろう。他の選択肢としては、カテーテルは、図８の実施形態または図１０に示すようなより大きな直径の近位延長部を有するシースなどのより大きな直径の近位領域を備えた階段状シースと共に使用してもよい。この場合、カテーテルは長さおよび直径を増加させて階段状シースに適合させることができる。例えば、シースがシースの近位２０ｃｍでより大きな直径の部分を有する場合、カテーテルは、より大きい長さ、例えば、近位２５ｃｍでより大きな直径を有し、近位アダプターおよびＲＨＶなどの弁を通る追加の長さを許容するであろう。残りの遠位領域は、より小さい直径を有し、３〜１０ｍｍの長さのテーパーの付いた移行部上で、増加の寸法およびスムーズな移行の必要性に応じて直径が増加することになる。
【００８０】
場合によっては、カテーテルは動脈中の凝血塊を吸引するために使用される。図２４Ａ〜Ｄは、非正方形の遠位端または遠位縁を有するカテーテルの例を示す。図２４Ａを参照すると、カテーテル１０５の遠位領域が示されている。カテーテル１０５は、カテーテル１０５の遠位端で開口部２１５を形成する最遠位端または縁部２１０を有する。遠位縁２１０は、長手方向軸Ｌに対し非垂直である角度を形成する。このような先端部は、先端部が軸Ｌに対し垂直である場合とは異なる寸法の開口部２１５を画定する。すなわち、開口部２１５はより大きく、長手方向軸に対し直角に切断された遠位端に比べて、より大きな吸引面積を提供する。したがって、カテーテルは先端部近傍に位置する閉塞に対し、より大きな吸引力を提供することができる。より大きな面積の開口部２１５はまた、先端部で吸引力により凝血塊を捕捉し、カテーテルで捕捉凝血塊を引き戻すだけではなく、凝血塊のカテーテルの管腔中への吸引を容易にする。図２４Ａでは、カテーテル１０５は角度の付いたまっすぐな縁部２１０を有し、楕円開口部２１５を形成する。図２４Ｂ、２４Ｃ、および２４Ｄでは、遠位縁２１０は湾曲しているか、または非直線状であり、そのために、遠位開口部２１５は、非平面となり、より大きな開口部を提供することができ、閉塞との接触面積をさらに最適化することができるがその分に相当する先端部長さを延長する必要はない。遠位縁２１０は、まっすぐ、湾曲、波状、または不規則であってよい。切り込みハイポチューブ強化カテーテルを備えた実施形態では、ハイポチューブの遠位端は非正方形形状に形成することができる。放射線不透過性マーカーバンドを備えた実施形態では、放射線不透過性マーカーバンドは非正方形縁部を有してよく、この非正方形縁部は、その後、非正方形カテーテル先端部形状を形成するために使用することができる。
【００８１】
極端な屈曲部を通って、および側枝を通過してカテーテルを前進させることの困難さの原因は、カテーテルと内部ガイド要素、例えば、より小さいカテーテル、マイクロカテーテル、またはガイドワイヤーとの不適合にある。カテーテルを前進させるための１つの技術は、３軸技術（ｔｒｉ−ａｘｉａｌ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ）と呼ばれており、より小さいカテーテルまたはマイクロカテーテルを、大きいカテーテルとガイドワイヤーとの間に配置するものである。しかしながら、現在のシステムでは、より小さいカテーテルは、より大きいカテーテル、ガイドワイヤーまたはそれら両方との間における直径の不適合があり、それにより、システムが血管系中を前進する際にシステムの前縁に段差が生じる。この段差は、非常に曲がった血管を進む場合、特に側枝（例えば眼動脈）が存在する位置では、困難を生ずる可能性がある。ある実施形態では、図Ａに示されるように、カテーテル１０５は、テーパーの付いた同軸の内側部材２６５２を備える。この内側部材２６５２は、通常使われるより小さいカテーテルに置き換わるものである。内側部材２６５２は、カテーテルの内腔を通して挿入される寸法および形状にされる。内側部材２６５２は、カテーテル２０３の内径と、内側部材２６５２の内腔を通して伸びるガイドワイヤー２５１５またはマイクロカテーテルの外径との間に滑らかな移行部を形成する外径を備えたテーパーの付いた領域を有している。ある実施形態では、テーパーの付いた拡張器または内側部材２６５２は、カテーテル内に配置したときに、より大きいカテーテル１０５の最遠位先端と、例えば直径が０．０１４”（インチ）および０．０１８”の範囲であってよいガイドワイヤー２５１５の外径との間の滑らかな移行部を形成する。例えば、内腔の直径は、例えば０．０２０”〜０．０２４”であってよい。別の実施形態では、内径は、例えば外径が０．０３０”〜０．０４０”の範囲内にあるマイクロカテーテルまたは０．０３５”のガイドワイヤーを内腔に受け入れるように構成されており、例えば、内腔の直径は０．０４２”〜０．０４４”であってよい。
【００８２】
この実施形態の変形例では、図２５Ｂに示されるように、テーパーの付いた領域に加えて、内側部材２６５２は、内側部材２６５２のテーパーの付いた部分を越えて遠位に伸びている一定の直径または単一の直径の最遠位領域２６５３から形成された延長部を含んでいる。この実施形態では、内側部材２６５２の遠位領域２６５３は、マイクロカテーテルが脳卒中の介入手技中に実行すると思われる一部のまたは全ての機能、例えば、遠位の血管造影を行うために閉塞を横切る、動脈内薬剤を注入する、または動脈瘤コイルまたはステントリトリーバーなどのデバイスを送達することを行うことができる。このように、行われるこれらのステップのために、マイクロカテーテルを拡張器と交換する必要がなくなるであろう。
【００８３】
拡張器（内側部材２６５２）の材料が十分に柔軟であり、テーパー部が十分に長いので、柔軟なガイドワイヤーとカテーテルとの間に滑らかな移行部を形成することができる。この配置は、カテーテルを、湾曲した解剖学的構造を通って標的脳血管系まで前進させるのを容易にすると思われる。ある実施形態では、拡張器は、変化する剛性を有するように構成されており、例えば、最遠位部はより柔らかい材料から形成され、より近位部に向かって次第により硬質の材料で形成される。ある実施形態では、テーパーの付いた拡張器の遠位端には、白金／イリジウムバンド、タングステン、白金またはタンタルを含浸したポリマーなどの放射線不透過マーカーまたはその他の放射線不透過マーカーを備えている。
【００８４】
別の実施形態では、カテーテルシステムは、血管系を通って脳閉塞に対し遠位の位置まで容易に進むことができるように構成されたアンカーデバイスを含む。アンカーを配置した場合には、閉塞の近位面へのカテーテルの前進を容易にするために、アンカーはレール応力および反力として使用することができる。図２６に示す例では、アンカーは遠位バルーン２５１０を備えたマイクロカテーテル２５０５である。マイクロカテーテル２５０５を、ガイドワイヤー２５１５に沿って標的治療領域、例えば、閉塞１０の遠位側のサイトに配置し、その後、遠位のバルーン２５１０を膨張させる。他の選択肢としては、マイクロカテーテルが組み込み型の非侵襲的ガイドワイヤー先端部を有し、独立型デバイスとして前進させられてもよい。その後、従来技術で行われているように、カテーテル２０３０は、マイクロカテーテル２５０５の軸を治療サイトに向けて前進させるためのレールとして使用することができる。しかし、バルーン２５１０が膨張しているので、マイクロカテーテル２５０５は血管壁に係留され、カテーテル２０３０の前進に対する反力を提供する。ガイドワイヤー２５１５はこの手技中に所定位置に留まっているので、これにより、アンカー（すなわちバルーン２５１０）およびカテーテル２０３０を再前進させる必要がある場合には、アクセスは、ガイドワイヤー２５１５を使って、治療サイトを横切って維持される。
【００８５】
非侵襲的遠位アンカーは、バルーン以外のデバイスであってもよい。例えば、他の非侵襲的遠位アンカーには、機械的拡張型先端部、例えば、編物、コイルまたはモリーボルト構造など）を備えたマイクロカテーテルを含むことができる。拡張可能な先端は、十分に柔らかくなるように、また、血管壁に対する局所圧力を低減し、血管壁の損傷を最小にするためにマイクロカテーテルの長さに沿って十分な力を提供するように、構成することができる。
【００８６】
図２７に示すように、この実施形態の別の変形例は、バルーンまたは拡張可能ケージもしくはステントなどの拡張可能先端部２６２０を備えたガイドワイヤー２６１５である。ガイドワイヤー２６１５は、マイクロカテーテルを使って血管系内に配置され、その後、マイクロカテーテルを後退させる際に、展開させることができる。ガイドワイヤー２６１５デバイスの拡張可能な部分は、別々の編んだ繊維から形成して、または、単一のハイポチューブから切り取って、反力作動部材として使って拡張させることができる。例えば、拡張可能な先端部の近位端は、中空のハイポチューブの遠位端に取り付けることができ、遠位端は、ハイポチューブ（ｈｙｐｏｔｙｐｅ）の長さを通ってきたワイヤーに取り付けることができる。ワイヤーを引き戻すと、拡張可能な先端は、長さが短くなり、直径が拡張される。ワイヤーを前方向に押すと、拡張可能な先端は折り畳まれることになる。
【００８７】
図２８に示す別の実施形態では、カテーテルおよび動脈アクセスデバイスは単一デバイス２７１０に組み合わされ、連続的管腔がデバイスの長さを通って伸びる。近位部２７２０は、動脈アクセスシースおよびカテーテルとして機能する遠位部２７３０を含む。この実施形態では、遠位部と近位部との間に位置する閉塞バルーン２７１５を含めることができる。遠位部２７３０は、脳血管系を通過するのに最適となるように構成される。特に、遠位部２７３０は、近位部２７２０より柔軟で、テーパーが付けられてより小さい径になっている。
【００８８】
図２９および３０に示す別の実施形態では、カテーテルは、標的解剖学的構造を再横断することなしにカテーテルの再前進または交換を容易にするために、ガイドワイヤーアクセスを維持する第２の管腔を有している。図２９に示す実施形態では、カテーテルは、遠位端において一緒に終端する２つの管腔：主管腔および第２のガイドワイヤー管腔を有する。終端部では、遠位を向いた面を、血管系を通るカテーテルの通過が容易になるように（カテーテルの長手軸に対して）角度をつけて配置してもよい。図３０に示す別の実施形態では、第２のガイドワイヤー管腔は、主管腔の終端部を越えて伸びる延長部１２４７の内側にある。延長部１２４７は、主管腔によって形成された開口を越えて遠位に突出したカテーテルの最遠位領域である。延長部１２４７は、主管腔のまわりのカテーテルの外径と比較して、減少した外径を有するシャフトを形成する。第２の管腔は、主カテーテルのシャフトよりも小さく、主管腔の遠位端が閉塞の近位の表面上に配置される際に、閉塞内にまたはそれを横切って配置されてもよい。主管腔の遠位端は、デバイスの通過を容易にするために、同様に角度を付けて終端してもよい。
【００８９】
いくつかの例では、吸引デバイスがカテーテルの近位部に接続される場合、カテーテルが標的治療サイトに配置された後で、例えば、閉塞の除去を容易にするために、直径を増加させることができる遠位端を有するのが望ましい場合がある。ある実施形態では、カテーテルは、拡張可能な先端部を有している。拡張可能な先端部は、編物またはステント構造などの機械的構造で構成されてもよく、これらは繰り返し可能な方法で開閉することができる。先端部を開くための機構は、拡張可能な部分を短縮する引張りワイヤーであってもよく、または、遠位部分を小さい直径に維持するが、後退させたときには遠位端が拡大できるようにする外側保持スリーブであってもよい。吸引が行われる場合に、先端部が拡張していても、していなくても、真空をカテーテルのまさにその先端部に適用できるように、遠位部は膜で覆われていてよい。拡張可能な先端部は、カテーテルを標的解剖学的構造まで通過する間、カテーテルを小さい外径に維持することを可能にするが、血栓などの閉塞性物質を容易に捕獲するために、その後に遠位の管腔面積を拡張する。カテーテル内に捕獲されると、血栓は、吸引デバイス内まで吸収されてもよく、または、その代替案として、カテーテルをそれ以上拡張しない場合には血栓をカテーテルの内腔に収容し、その時点でカテーテル全体を後退させることにより取り出すことができる。
【００９０】
図３１Ａに示す別の実施形態では、カテーテル２８３０は、動脈アクセスデバイス２８２０の遠位部の伸縮式付属装置である。これに関しては、カテーテルは、２つ以上の同心状の管状部分から形成され、これら管状部分は、相互に伸縮自在にスライドして、可動可能なように取り付けられた管状部分の全体を一緒にした長さを増やすおよび／または減らすことができる。動脈アクセスデバイス２８２０の遠位領域は、動脈アクセスデバイスの長手軸に沿って遠位方向に伸縮自在に伸びる１つまたは複数の構造を有する。この構造はまた、それらが動脈アクセスデバイスの遠位端を越えて伸びないように、伸縮自在に折り畳まれていてもよい。この構造が動脈アクセスデバイスの遠位端を越えて伸縮自在に拡張する場合、構造は一緒に連続的な内腔を形成する。ワイヤー２８３５などのテザー要素は、動脈アクセスデバイスの近位端からテザー要素を押すまたは引っ張ることにより伸縮性の作動を行うことができるように、カテーテル２８３０の近位端に接続され、動脈アクセスデバイスの近位端を外に広げることができる。したがって、テザー要素は、座屈することなくカテーテルを押すのに十分な剛性を有する必要がある。テザー要素２８３５とカテーテル２８３０との間の接合部は、伸縮性カテーテルの作動中のキンク形成を避けるように、柔らかいカテーテルと硬いテザー要素の間を橋渡しする移行部位を含む。例えば、テザー要素は、移行部位でより柔軟になるように、平板化される、研磨で減らす、または小型化されてもよく、および／またはカテーテルは、強化構造または材料選択により、さらに高い剛性を有するように作られてもよい。バルーン２８１５などの閉塞部材は、動脈アクセスデバイス２８２０またはカテーテル２８３０上に配置されてもよい。アクセスデバイス２８２０およびカテーテル２８３０の両方とも、遠位の放射線不透過性マーカーを有する。さらに、カテーテルは、テザー２８３５がカテーテルに接続する近位端に放射線不透過性マーカーを有し、それにより、使用者はアクセスデバイスの遠位端とカテーテルの近位端との距離を可視化することができ、したがって、これら２つの間のオーバーラップ領域を可視化することができる。
【００９１】
動脈アクセスデバイス２８２０のオーバーラップ部分と、カテーテル２８３０との間の接触面積は、２つのデバイス間の接合部でリークを生じることなく吸引力または圧力をカテーテル２８３０の遠位端に伝達するために必要とされるシールを提供するのに十分であろう。しかし、追加のシーリングが必要な場合には、システムは動脈アクセスデバイス２８２０とカテーテル２８３０との間の接合部にシーリング要素を導入することができる。この実施形態はまた、動脈アクセスデバイスを置き換えることなく手技中に異なる標的サイトに到達させるために複数の寸法のカテーテルが必要な場合に有用である。より小さいカテーテル２８３０のシーリング要素を、カテーテルとアクセスデバイスとの間のより大きなギャップをシールするように設計することができる。シール要素の一実施形態を図３１Ｂに示す。シーリング要素２８４５は、カテーテル２８３０の近位端の外面上に配置することができる。ある実施形態では、シーリング要素２８４５は、エラストマー材料から製造される１つまたは複数の外部隆起部機構であり、これはカテーテル２８３０が動脈アクセスデバイス２８２０の管腔に挿入される際に圧縮される。隆起部形状は、Ｏリング、クワッドリング、またはその他のピストンシールデザインのように動作するものである。図３１Ｃは、動脈アクセスデバイス２８２０の内側表面に対し傾斜した面などのワイパーシール形状を有するシーリング要素２８４５を備えた類似の形状を示す。他の選択肢としては、シール２８４５は、カテーテル２８３０が所望のサイトに配置された後などの必要に応じ、２つのデバイスの間で膨脹または拡張してシーリングを提供するバルーンまたはカバー付きの編物構造などの膨張可能または拡張可能部材であってよい。この実施形態の利点は、カテーテルの配置中にカテーテルに対しシーリング力が作用しないで、カテーテルが配置された後にカテーテルにシーリング力が加えられるという点である。他の選択肢としては、上記と同様の構造を有するシーリング要素が動脈アクセスデバイス２８２０の遠位端の内側にあってもよい。
【００９２】
ある実施形態では、図３１Ａに示すように、２つを伸縮自在に結合可能とする動脈アクセスデバイス２８２０およびカテーテル２８３０が一緒にキットで提供される。ある実施形態では、キットはまた、動脈アクセスデバイスの穿刺を通って動脈中への挿入に役立つシース拡張器およびシースガイドワイヤーを含む。頸動脈への経頸動脈アクセスのために構成された代表的実施形態では、動脈アクセスデバイスは１５〜３０ｃｍの長さの挿入可能な部分を有し、伸縮性カテーテルは１０〜１５ｃｍの長さである。別の代表的実施形態では、動脈アクセスデバイスは、経大腿アクセスサイトから頸動脈中に配置されるように構成された長いシースである。この実施形態では、動脈アクセスデバイスは、作業長さが９０〜１２０ｃｍであり、伸縮性カテーテルは１０〜２５ｃｍの長さである。いずれの場合でも、テザーは、動脈アクセスデバイス２８２０から伸びたその完全長で配置される場合に、カテーテル２８３０の操作を可能とする長さである。ある実施形態では、キットはまた、動脈アクセスデバイスを頸動脈中に配置するためのシース拡張器およびシースガイドワイヤーを含む。ある実施形態では、キットはまた、図２５Ａまたは図２５Ｂに示すような、カテーテル２８３０を伸縮させて位置決めするのに役立つ内側のテーパーの付いたシースを含む。
【００９３】
ある実施形態では、動脈アクセスデバイス２８２０は、約０．０８６”（インチ）〜０．０８８”ＩＤ（内径）の６Ｆ（フレンチ）シース寸法であり、カテーテル２８３０は０．０８３”〜０．０８６”の外径、および０．０６８”〜０．０７２”の内径を有する。代替実施形態では、動脈アクセスデバイス２８２０は、約０．０７４”〜０．０７６”ＩＤの５Ｆシース寸法であり、カテーテル２８３０は０．０７１”〜０．０７３”の外径、および０．０５８”〜０．０６２”の内径を有する。この方法の当然の結果として、その他の直径の組み合わせも可能である。
【００９４】
別の実施形態では、カテーテル２８３０は、血栓性閉塞を、カテーテルに吸引する際に分割する（ｍｏｒｃｅｌａｔｉｎｇ）構造を含む。ある実施形態では、カテーテルが標的サイトに配置され、内側のガイドワイヤーおよび／または内側のカテーテルまたは拡張器が取り出されると、拡張可能遠位セグメントを有する別の血栓破壊デバイスがカテーテルに挿入され、遠位端近傍の管腔の内側に配置される。このデバイスは収縮状態の拡張可能セグメントと共に挿入され、カテーテルの遠位端の近位で拡張される。このデバイスは、この状態で、血栓吸引との最小限の干渉となるように十分小さく構成される。代表的方法では、血栓破壊デバイスは、近位端で回転モーターに連結され、カテーテルの遠位セグメントにある拡張可能部分が回転する。その後、吸引がカテーテルの近位端で開始される。カテーテル中に血栓が吸引されるに伴い、回転する拡張可能部分により凝血塊が破壊され、その後、カテーテルの長さを通って容易に吸引される。他の選択肢としては、血栓破壊デバイスは、拡張されるが、まだそのまま残り、もし凝血塊がカテーテルの管腔中で詰まれることがあれば、そのときだけ、吸引の開始後に回転されるか、または前後に移動される。ある実施形態では、デバイスはまた、神経血管ガイドワイヤーの柔らかい先端部などの短い非侵襲的遠位端を含む。この機構は、その機構の使用中にカテーテルが遠位端から突出することがある場合はいつでも、このデバイスの血管損傷を生ずる確率を最小化した。
【００９５】
ある実施形態では、血栓破壊デバイスは、拡張可能セグメントを作動させるために遠位端に取り付けられた内側の部材と一体となったほぼ細長い構造から構成される。拡張可能セグメントの構成は、編物、１つまたは複数のらせん状ワイヤー、または切り込みパターンを有するチューブであってよく、これらのいずれかが、内側の部材を引っ張ることにより短縮されると、拡張するように設計される。他の選択肢としては、図５１に示すように、血栓破壊デバイス５１０５が、送達中は拡張可能セグメントを押し込めている収納式スリーブ５１１０と一体化された概ね細長い構造の形状を有する。拡張可能セグメントの構成は、編物、１つまたは複数のらせん状ワイヤー、または切り込みパターンを有するチューブであってよく、図５２で認められるように、押し込めている収納式スリーブが後退させられる場合、これらのいずれかが、内側の部材を引っ張ることにより短縮されると、拡張するように設計される。収納式スリーブ５１１０は、マイクロカテーテルであってよい。デバイスが回転可能である場合、例えば、編物強化構造、逆巻きコイル構造、などのデバイスの軸はトルクを伝達することができる。カテーテルと同様に、デバイスは頭蓋内のおよび脳解剖学的構造中へ進行するための遠位端で非常に柔軟であり、近位端の方向に移動すると共に次第に高くなる剛性を備え、それにより、デバイスは容易に送達することができ、拡張可能部分を作動させることができる。図５３にあるように、血栓片Ｔがカテーテル２８３０の先端部で捕えられると、デバイス５１０５は矢印Ｒで示されるように、血栓破壊の必要に応じて、回転されるかもしくは前後に動かされる。または他の選択肢としては、デバイス５１０５は吸引ステップ全体を通して回転され、凝血塊がカテーテルの遠位端を決して閉塞しないが、遠位端中に吸引されると、直ちに破壊されることを保証してもよい。矢印Ａで示される吸引は、この手技全体を通して維持され、分割された（ｍｏｒｅｃｅｌａｔｅｄ）血栓がカテーテル２８３０を通して除去され、血流中へ再挿入されないことを保証する。
【００９６】
本明細書で記載の多くのカテーテル構成は、カテーテル（ｃａｔｈｅｒｅｔｅｒ）が開示動脈アクセスデバイスの１つと組み合わされる場合は特に、既存の方法およびデバイスに勝る吸引能力の点で利点を提供する。この利点は、結果的に、より迅速でより効果的な血栓性閉塞の除去および脳卒中の治療における遠位塞栓の低減に繋がる。この利点は、少なくともより短い吸引カテーテル設計、いくつかの事例では、より大きな内腔直径の吸引カテーテル設計に由来する。チューブ中の層流に対するポアズイユの法則にしたがって、流量は、Ｑ＝π×ｒ４×（ΔＰ）／８×ｎ×Ｌで表すことができ、式中、Ｑ＝流量、ｒ＝チューブの半径、Ｐ＝圧力、ｎ＝粘度、Ｌ＝長さである。この式で示されるように、流量は長さの増加により低下し、半径の減少の４乗に比例して低下する。本明細書で記載の経頸動脈の実施形態は、約半分の長さのカテーテルを通る吸引速度を可能とし、したがって、既往のデバイスに比べて、潜在的に、２倍の血流を可能とする。さらに、本明細書で開示の実施形態は、特に、経頸動脈アクセスサイトからのより大きな近位支持、柔軟なセグメントから剛性セグメントへのより遠位の移行によるカテーテルのより優れた押し込みやすさ（ｐｕｓｈａｂｉｌｔｉｙ）、および図２５Ａおよび図２５Ｂにあるようなテーパーの付いた内側の部材が理由となって、より大きな直径のカテーテルに対し、同じ標的サイトにより容易に、より多くの回数到達する能力を与える。
【００９７】
例えば、凝血塊吸引に現在使用される１つのカテーテルは、ナヴィエン０５８（Ｎａｖｉｅｎ０５８）またはナヴィエン０７２（Ｎａｖｉｅｎ０７２）カテーテル（コヴィディエン社から販売）である。これらのカテーテルは、それぞれ０．０５８”（インチ）および０．０７２”の内径およびそれぞれ１１５ｃｍおよび１０５ｃｍの長さを有する。ナヴィエン０７２カテーテルは、脳血栓の除去により効果的なカテーテルであることが実証されているが、これは標的サイトに到達できる回数は少ない。対照的に、ペナンブラ５マックス（Ｐｅｎｕｍｂｒａ  ５Ｍａｘ）およびペナンブラ５マックス・エース（Ｐｅｎｕｍｂｒａ  ５Ｍａｘ  ＡＣＥ）は、高頻度で凝血塊面に到達することができ、さらに、いくつかの直径上の利点を提供する階段状形状を有する。しかし、これらのカテーテル構成は依然として、本明細書で開示のカテーテルほど良好に動作しない。図２２に示すような経頸動脈送達用に構成されたカテーテルは吸引上の利点を提供する。図２３に示すような階段状化および経頸動脈送達用構成の両方がなされたカテーテルはさらに多くの利点を提供する。最後に、図３１Ａに示すような伸縮性形状は、経大腿構成で利点を提供し、また、経頸動脈構成ではさらに多くの利点を提供する。これらの利益は、図５４の表により小さいカテーテル寸法に対して、および図５５の表により大きなカテーテル寸法に対して示されるように、流体粘度ｎを３．７センチポアズ（典型的なヒトの体温での血液粘度）と仮定して、ポアズイユの法則にしたがって計算される。
【００９８】
異なるカテーテルシステムが実際の吸引速度で試験される場合には、この利点は、より高流量での理論的吸引速度に比べて、幾分減少する。これは、より高い流量では、血流の層流が次第に減少するので、ポアズイユの法則による予測の理論的血流より低いことを反映している。しかし、より短く、より大きなＩＤ（内径）のカテーテルは、相対的利点を示す。代表的試験方法では、カテーテルは血液の粘度をシミュレートする４０％グリセリン混合物を使い、次の方法により吸引速度の試験を行う。それぞれのカテーテルを活栓に接続し、さらに、そこから３０ｃｃのロッキングシリンジに接続する。カテーテルの先端部をグリセリン混合物の容器中に配置した。カテーテルおよびシリンジを空気でパージし、シリンジを空にした後、活栓を閉じた。その後、ロッキングシリンジを３０ｃｃ容積に引き戻して、所定位置でロックした。活栓を開いた時点でタイマーをスタートし、シリンジ中に５ｃｃ、１０ｃｃ、１５ｃｃおよび２０ｃｃの溶液を抜き出した時間を記録した。データポイントの傾斜を基準にして全体の平均抜き出し速度を計算したが、２０ｃｃまでおおよそ直線であり、これはこの方法を使うことによる一定の真空レベルを示している。結果およびそれらのベースラインのナヴィエンカテーテル（Ｎａｖｉｅｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒｓ）に対する相対的改善率を図５６および５７の表に示した。
【００９９】
＜吸引および血流制御の代表的実施形態＞
上述のように、システムに対し吸引または血流逆行デバイスもしくは構造を組み込むことが望ましい場合がある。本明細書で記載されるのは、開示システムの動脈アクセスデバイス、ガイドカテーテル、および／またはカテーテルと共に使用するように構成された吸引および血流制御要素である。吸引および血流制御要素の例は、２０１４年３月２１日に出願された米国特許出願公開第２０１４／０２９６８６８号に記載されている。この特許出願は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。動脈アクセスデバイス２０１０およびカテーテル２０３０のいずれか一方または両方を、デバイス上の血流ライン２０２５または２０４５を介して、受動的または能動的な吸引源に接続することができる（図１）。さらに、ガイドカテーテル２１０５を、デバイス上の血流ライン２１２５を介して受動的または能動的吸引源に接続することができる（図３）。吸引のモードはデバイス毎に異なってもよい。
【０１００】
図３２では、動脈アクセスデバイス２０１０の血流ライン２０２５が送達位置、例えば、容器３１００に接続される。吸引源３１２５を、血流ライン２０２５に接続することができる。容器３１００および吸引源３１２５は別々であってもよく、または、シリンジなどの単一デバイスに組み込んでもよい。フィルター３４１８および／または逆止弁３４１９は、血流ライン２０２５に接続することができる。図３３では、カテーテル２０３０の血流ライン２０４５は、追加でまたは代わりに、別の吸引源３４２５および送達位置、例えば、容器３１０５に接続することができる。吸引源３４２５および送達位置は、シリンジなどの単一デバイスに組み込んでもよい。フィルター３４１８および／または逆止弁３４１９は、血流ライン２０４５に接続することができる。
【０１０１】
図３４は、動脈アクセスデバイス２０１０およびカテーテル２０３０がそれぞれ血流ライン２０２５および２０４５を介して同じ吸引源３４３０に接続されるシステムを示す。バルブ３３２５は、どちらのデバイスを吸引源３４３０に接続するかを制御する。バルブは、いつでも、片方のデバイス、他方のデバイス、もしくは両方のデバイスを吸引源に接続されるようにすることができるか、またはいずれのデバイスも接続しないようにできる。バルブは三方活栓または四方活栓であってよい。他の選択肢としては、バルブは、上述したような構成を選択する単純作動の血流コントローラであってもよい。
【０１０２】
ある実施形態では、血流コントローラは、単一ユニット内の複数デバイスを経由する複数の吸引機構の制御を容易にしてもよい。この構成により、一人のオペレーターによるシステムの使用を容易することができる。血流コントローラは、例えば、動脈アクセスデバイス、カテーテル、それら両方またはそれ以外などのデバイスが吸引されるのを調節するために、使用者が作動させることのできる１つまたは複数の制御インターフェースを含むことができる。図３５は、このような血流コントローラ３４００を使用するシステムの実施形態を示す。血流コントローラ３４００は、カテーテル２０３０の血流ライン２０４５のみならず、動脈アクセスデバイス２０１０の血流ライン２０２５にも接続される。このようにして、血流ライン２０２５および２０４５は、動脈アクセスデバイス２０１０およびカテーテル２０３０から、それぞれ、血流コントローラ３４００へと血流が流れるのを可能にする。コントローラ３４００は、受動的な吸引源３４１０および能動的な吸引源３４２０のいずれかまたは両方に接続することができる。血流コントローラハウジング３４２９は、どのようにおよびいつ、各デバイスが各吸引源に接続されるかを決定するための制御機構を含む。制御機構はまた、各吸引源からの吸引レベルを制御することもできる。さらに、コントローラは、脳閉塞の破壊およびその吸引を容易にすることができる、パルス状の吸引モードを可能にする制御を含んでもよい。血流コントローラは、連続的な吸引モードとパルス状の吸引モードとの間で切り替えるためのインターフェースを有していてもよい。制御機構は、片手で操作可能となるようにデザインされてもよい。例えば、制御機構は、トグルスイッチ、押しボタンスイッチ、スライドボタンなどであってもよい。ある実施形態では、血流コントローラ３４００は、使用者が脳循環への順方向血流をすぐに回復できるインターフェース、例えば、同時に動脈アクセスデバイスの閉塞バルーンを収縮し、吸引を止めるための、単一のボタンまたはスイッチを備える。
【０１０３】
能動的な吸引源は、吸引ポンプ、通常のシリンジまたはロッキングシリンジ、携帯型吸引器、病院吸引などであってもよい。一実施形態では、ロッキングシリンジ（例えば、ＶａｃＬｏｋ  Ｓｙｒｉｎｇｅ）が血流コントローラに取り付けられ、手技の血栓除去術ステップの前に、血流ラインへの接続が閉じられている間に、プランジャーは使用者によってロック位置まで引き戻される。手技中に、吸引デバイス（動脈アクセスデバイスまたはカテーテル）の先端が閉塞の表面近傍または表面にある場合、使用者は、吸引シリンジへの接続を開くことができる。これにより、１人の使用者によって、急速に最大レベルの吸引が可能になるであろうが、これは現在、既存の技術では不可能なことである。別の実施形態では、吸引源は、吸引デバイスを切り離さずに吸引および補充ができるように構成された携帯型の吸引器である。この実施形態の例では、携帯型の吸引器は、片手で操作できるアクチュエーターで上下移動されるプランジャーを備えたチャンバーを含んでいる。チャンバーは入出力バルブを含み、その結果として、プランジャーが上下移動したときに、シリンジでは必要となるはずのチャンバーの取り外しおよび空にすることを必要としないチャンバーへのまたはチャンバーからの連続的な吸引源が存在するのと同じになる。チャンバー入力はカテーテルに接続され、チャンバー出力は血液収集バッグなどの収集容器に接続される。ある実施形態では、この吸引源は片手だけで使用されるように構成される。
【０１０４】
現在の吸引源の１つの欠点は、吸引された血液が外部リザーバーまたはシリンジで受けられるということである。この血液は通常、手技の最後に廃棄されるので、患者からの失血を意味している。さらに、遠心ポンプまたは蠕動ポンプなどのポンプは、血液細胞に損傷をもたらすことが知られている。外部リザーバーから患者に血液を戻すことは可能であるが、血液は空気に露出されているかまたは一時期は静置されており、血栓形成または血液細胞損傷のリスクがある。通常、吸引された血液は、血栓塞栓症のリスクを回避するために、患者に戻さない。
【０１０５】
図３６は、代表的吸引ポンプデバイス３２５０の断面図を示す。このポンプデバイスは血液細胞を損傷しないように構成され、また、手技中に、リアルタイムで中心静脈系に血液を戻すように構成することができ、そのために、血液が静置されるリザーバーが存在しない。ポンプ３２５０は、動脈アクセスデバイス２０１０およびカテーテル２０３０のいずれか一方または両方に接続することができる。ポンプデバイス３２５０は、血流ライン２０２５の一部を含むチャンバー３２２０を囲んでいるハウジング３２１５を含む。チャンバー３２２０内に含まれている血流ライン２０２５の拡張可能な部分３２１０は、その自然な状態（図３６で細い線で示されている）では縮小された直径であるが、拡張された直径（図３６に実線で示されている）に変更できるように構成することができる弾性材料から形成される。Ｏリングなどの１つまたは複数のシール３１２５は、チャンバー３２２０と血流ライン２０２５の間の接合点を密閉する。真空源３２３０はチャンバー３２２０に接続されており、チャンバー３２２０の内の圧力を変更するために操作されるように構成される。２つの一方向逆止弁３２３５が、拡張可能な部分３２１０の両側の血流ライン２０２５内に位置している。
【０１０６】
ポンプデバイス３２５０の操作では、真空源３２３０は、血流ライン管腔３２１０内の圧力に対してチャンバー３２２０内で減圧を生成するように操作される。図４１に実線で示されるように、チャンバー３２２０と血流ライン管腔３２１０との間の圧力差は、血流ライン２０２５の拡張可能な部分３２１０を拡張させて、チャンバー３２２０内で容積を増加させる。逆止弁３２３５によって制御されるため、この拡張によって、血液は、「流入」の矢印で示される血流ラインのシース側から拡張可能な部分３２１０中へと引っ張られる。その後、真空源３２３０は、チャンバー３２２０内の圧力を正常化するように停止されてもよい。これにより、図３６で細い線で示されるように、拡張可能な部分３２１０が小さい自然な直径に戻される。逆止弁３２３５は、血流ライン２０２５の予め拡張された領域内の血液を、図３６の「流出」の矢印で示されるように、位置３１２０の方向に排出させる。真空源３２３０は、拡張可能な部分３２１０を、拡張状態と収縮状態との間で、一方向逆止弁３２３５と一緒に規則的に変動するように操作し、それにより、血流ライン管腔３２１０を通る血流を駆動させてもよい。
【０１０７】
図３７は、１対のポンプデバイス３２０５ａおよび３２０５ｂを含むポンプシステム３３０５を示しており、その各々は図３６で示されるタイプのものである。すなわち、各デバイス３２０５は、血流ライン２０２５の一部を含むチャンバーを包含するハウジング３２１５を含む。ポンプデバイス３２０５ａおよび３２０５ｂは、各ポンプデバイス３２０５が拡張可能な部分３２１０を備えた血流ライン２０２５を有するように、血流ライン２０２５と平行に接続される。一対のポンプデバイス３２０５ａおよび３２０５ｂは、ポンプシステム３３０５を通る相対的連続流の状態を形成するために、拡張状態と収縮状態とを交互させてもよい。ポンプ３２０５ａおよび３２０５ｂが両方をあわせて、ポンプシステム３３０５を通る中断のない血流を駆動させるように、例えば、ポンプ３２０５ｂが収縮状態である間に、ポンプデバイス３２０５ａが拡張状態であってよい。
【０１０８】
ポンプシステム３２５０または３３０５のさらに有利なことは、本明細書の別の箇所で開示されているように、中心静脈システムに血液を戻すように構成された受動的な逆流システムと共に使用することができるという点である。これら２つのシステムは、静脈リターンラインを共有してもよく、それらはバルブまたは他の血流制御デバイスにより接続される。
【０１０９】
受動吸引源は、例えば、（静脈リターン用に）中心静脈に挿入されたシース、または所望の負圧の程度に応じて変化し得る垂直レベルに設置されたＩＶバッグなどの、低圧のサイトであってよい。図３８は、静脈リターンを使用して動脈アクセスデバイスへの受動逆流を確立するシステム３５００の代表的実施形態を示す。システム３５００は、動脈アクセスデバイス３５１０、静脈リターンデバイス３５１５、および動脈アクセスデバイス３５１０から静脈リターンデバイス３５１５までの逆流用の通路を提供する血流ライン３５２０を含む。血流制御アセンブリ３５２５は、血流ライン３５２０と相互作用する。血流制御アセンブリ３５２５は、血流ライン３５２０を通る逆流を調節および／またはモニターするように構成されている。血流制御アセンブリ３５２５は、血流ラインを通る血流の状態およびレベルを決定するために、血流ライン３５２０を通る血流経路と相互作用する。
【０１１０】
ある実施形態では、以下に詳細に説明するように、動脈アクセスデバイス３５１０は、少なくとも部分的に総頸動脈ＣＣＡに挿入され、また、静脈リターンデバイス３５１５は、少なくとも部分的に、大腿静脈または内頸静脈などの静脈リターンサイトに挿入される。静脈リターンデバイス３５１５は、鼠径部における経皮穿刺によって大腿静脈ＦＶに挿入することができる。動脈アクセスデバイス３５１０および静脈リターンデバイス３５１５は、コネクターで、血流ライン３５２０の反対端に接続される。閉塞要素３５２９を備えた動脈アクセスデバイス３５１０の遠位端を、ＩＣＡ内に配置してもよい。他の選択肢としては、ＩＣＡアクセスが極端にねじ曲がっているような状況においては、総頸動脈中のより近位に閉塞要素を配置するのが好ましい場合がある。内頸動脈を通る血流が（閉塞要素３５２９を使用して）遮断される場合、内頸動脈と静脈系との間の自然な圧力勾配により、血液は、脳血管系から内頸動脈を通り、さらに血流ライン３５２０を通って静脈系へと逆行または逆方向に流れる。
【０１１１】
別の実施形態では、動脈アクセスデバイス３５１０は、経頸動脈アプローチを介して総頸動脈ＣＣＡにアクセスし、一方で、静脈リターンデバイス３５１５は、大腿静脈以外、例えば内頸静脈などの静脈リターンサイトにアクセスする。別の実施形態では、システムは、頸動脈から、静脈リターンサイトではなく外部容器、例えば、ＩＶバッグに逆流を提供する。動脈アクセスデバイス３５１０は、血流ライン３５２０を介して容器に接続しており、これは血流制御アセンブリ３５２５と連通している。血液の逆流は、容器に集められる。所望により、血液をろ過し、その後患者に戻すことも可能である。容器の圧力は、圧力ゼロ（大気圧）またはさらに低く設定することができ、脳血管系から容器へ逆方向に血液を流すことができる。
【０１１２】
＜血栓除去デバイスの代表的実施形態＞
図３９は、血栓除去デバイス１５の代表的実施形態を示す。ある実施形態では、デバイスは脳循環への経頸動脈アクセス用に適合されている。デバイス１５は、プッシャーワイヤー３９１０上に拡張可能部材３９０５を備える。拡張可能部材は、閉塞にまたは閉塞を横切ってすでに配置されている送達マイクロカテーテル３９１５中に非拡張状態で装着することができる。拡張可能部材３９０５は、マイクロカテーテル３９１５を通して、さらには閉塞を横切ってプッシャーワイヤー３９１０を押すことにより前進させられる。配置されると、拡張可能部材３９０５が拡張して閉塞に係合させるようにマイクロカテーテル３９１５が引き戻される。このデバイスの経頸動脈アクセス方法のための適合には、プッシャーワイヤー３９１０およびマイクロカテーテル３９１５の両方の作業長さの、経大腿送達用に適合されたデバイスの作業長さからの６０〜９０ｃｍの短縮が含まれる。血栓除去デバイス１５は、脳閉塞にアクセスし横切るのに十分な長さを有する動脈アクセスデバイス２０１０またはカテーテル２０３０から外に広がることが可能となる作業長を有している。より具体的には、血栓除去デバイス１５は作業長が８０〜１２０ｃｍである。さらに、この適合は、マイクロカテーテル３９１５の遠位柔軟部分の長さを短縮して、標的サイトへのデバイスの送達性を向上させることを含めてもよい。血栓除去デバイス１５は、閉塞を複数片に破壊しないで、単一片として閉塞を除去するように構成することができる。これにより、凝血塊の位置に対し遠位の塞栓の生成を最小限にするかまたは無くすことができる。ある実施形態では、拡張可能な部材３９０５が血栓位置で拡張されると、拡張可能な部材は一定期間その位置に維持され、その結果生成された血栓を通過する血流により血栓を溶解させるための血栓を通る灌流チャネルが形成される。このような実施形態では、拡張可能な部材３９０５は、患者の体外に回収するために血栓の一部を捕獲することが可能であるが、必須ではない。血栓の十分な部分が、閉塞を通して所望の血流チャネルを形成するように溶解されると、または得られた血流によって閉塞の完全な除去が達成されると、拡張可能な部材３９０５は、カテーテルまたはアクセスシース内に引き出して、その後、患者から取り出すことができる。拡張可能な部分は、シース内に引き出している間に、血栓の一部または全てを捕獲してもよい。
【０１１３】
上述の血管アクセスおよび逆流システムと同様の方式で、他の機械的な血栓除去カテーテルを使用することができることは理解されたい。機械的な血栓除去デバイスは、コイルが先端に付いたリトリーバー、ステントリトリーバー、拡張可能なケージ、ワイヤーまたはフィラメントのループ、捕捉器具、ブラシなどであってよい。これらの凝血塊リトリーバーには、虚血性合併症を引き起こす塞栓の破砕物のリスクを低下させるために、吸引管腔を含めてもよい。他の選択肢としては、血栓除去デバイスは、血栓を除去するための洗浄および吸引と共に、流体渦、超音波またはレーザーエネルギー素子、バルーンなどの凝血塊粉砕要素を含んでもよい。いくつかの代表的デバイスおよび方法は、以下の米国特許公報および特許出願公開公報に記載されており、これらはその全体が参照により本明細書に組み込まれる。米国特許第６，６６３，６５０号、米国特許第６，７３０，１０４号、米国特許第６，４２８，５３１号、米国特許第６，３７９，３２５号、米国特許第６，４８１，４３９号、米国特許第６，９２９，６３２号、米国特許第５，９３８，６４５号、米国特許第６，８２４，５４５号、米国特許第６，６７９，８９３号、米国特許第６，６８５，７２２号、米国特許第６，４３６，０８７号、米国特許第５７９４６２９号、米国特許出願公開第２００８０１７７２４５号、米国特許出願公開第２００９０２９９３９３号、米国特許出願公開第２００４０１３３２３２号、米国特許出願公開第２００２０１８３７８３号、米国特許出願公開第２００７０１９８０２８号、米国特許出願公開第２００６００５８８３６号、米国特許出願公開第２００６００５８８３７号、米国特許出願公開第２００６００５８８３８号、米国特許出願公開第２００６００５８８３８号、米国特許出願公開第２００３０２１２３８４号、および米国特許出願公開第２００２０１３３１１１号。
【０１１４】
既往の血栓除去デバイスの主な欠点は、血栓除去デバイスが、適切な血流を回復するのに十分な閉塞を除去できず、閉塞を除去するためにさらなる試みが必要となった場合に、ガイドワイヤーおよびマイクロカテーテルを閉塞と再び交差させる必要があることである。現在では、単一管腔のマイクロカテーテルを使用して、血栓除去デバイスを送達する。マイクロカテーテルはガイドワイヤーに沿って配置され、その後、ガイドワイヤーが除去されて、血栓除去デバイスが送達される。閉塞を除去する場合、マイクロカテーテルとデバイスの両方を引き戻すので、閉塞を横切るアクセスが失われる。したがって、除去の試みが失敗または不完全で、さらなる試みが必要な場合には、ガイドワイヤーとマイクロカテーテルとを再び閉塞に交差させなくてはならない。上述のように、閉塞への再交差の余分なステップは時間かかり、遠位の血管損傷のリスクを招く。図４０に示す本開示の実施形態は、マイクロカテーテル４２００であり、これは少なくとも２つの管腔を含み、１つの管腔は、ガイドワイヤー２５１５用であり、２つめの管腔は血栓除去デバイス４１００、例えば、ステントリーバーまたはコイルリトリーバーを送達するためのものである。ガイドワイヤー用の第２の管腔の存在によって、単一の管腔のみを有するマイクロカテーテルに比べて、遠く離れた位置の特性をマイクロカテーテルに付加することができる。しかし、第２のガイドワイヤー管腔によって可能となる時間短縮およびリスク軽減は好都合であろう。さらに、経頸動脈的な使用のために、ガイドワイヤーおよび／またはカテーテル壁を、余分な管腔の追加により必要となる全体的な増大を抑えるために、従来の壁厚よりも小さくなるように縮小することができる。
【０１１５】
＜灌流デバイスの代表的実施形態＞
ある実施形態では、システムは、例えば、動脈アクセスデバイス２０１０を通って血栓性閉塞１０の遠位側のサイトまで送達された灌流カテーテルを介して、血栓性閉塞および虚血脳組織よりも遠位側の脳血管系を灌流する方法を含むことができる。灌流カテーテルは、所望の位置に灌流溶液を送達するように構成されている。灌流溶液は、例えば、受動的な逆流回路３５００の血流ラインからまたは別の動脈からの自家動脈血、酸素化溶液、または他の神経保護剤を含んでいてもよい。さらに、灌流溶液は、脳組織を冷却するために低体温にされていても、虚血期間中の脳損傷を最小限にすることが明らかになっている別の戦略であってもよい。灌流カテーテルは、血栓溶解療法に準ずる動脈内の血栓溶解剤のボーラスを送達するために使用してもよい。通常、血栓溶解療法では、ボーラスを送達した後、閉塞が取り除かれるまでに１〜２時間またはそれ以上かかることがある。機械的な血栓除去術ではまた、閉塞された動脈を首尾よく再開通させるまでに１〜２時間かかる場合がある。虚血性領域の遠位の灌流は、脳卒中の治療手技中の脳損傷のレベルを最小限にすることができる。遠位灌流の実施形態を以下で記載する。
【０１１６】
図４１は、血栓性閉塞１０を横切って配置され、閉塞よりも遠位の灌流を可能にする灌流カテーテル３６００を示す。ある実施形態では、カテーテル３６００は、カテーテル内の管腔を通って留置されたガイドワイヤーに沿って配置される。管腔は、ガイドワイヤー管腔と灌流管腔の両方として機能させることができる。留置すると、灌流に利用可能な管腔の貫通空間を最大限にするために、ガイドワイヤーを取り出してもよい。他の選択肢としては、ガイドワイヤー管腔および灌流管腔は、ガイドワイヤーが灌流中に灌流管腔に干渉せずにガイドワイヤー管腔内の所定位置に留まるように、カテーテル内の別々の２つの管腔であってもよい。灌流出口孔３６１５は、灌流管腔と連通しており、カテーテル３６００の遠位領域に位置している。この灌流管腔は、注入ポンプまたはシリンジなどの灌流源に接続されてもよく、また、神経保護剤などの流体および／または患者自身の動脈血などの酸素化血液を、図４１の矢印Ｐ（カテーテル３６００から吐出される灌流溶液の流れを表現している）で示すように、灌流出口孔３６１５を介して灌流するために使用してもよい。他の選択肢としては、カテーテル３６００を、血栓溶解剤の急速投与中に、灌流出口孔３６１５が血栓症閉塞１０のすぐ近位にまたは内部に最初に配置されるように、閉塞１０に対して配置してもよい。その後、血液または等価溶液を使った遠位灌流を虚血性ペナンブラに供給するために、灌流出口孔３６１５のうちの少なくとも一部が閉塞１０の遠位に配置されるように、カテーテルを再配置することができる。灌流カテーテルは、上述の機械的なまたは吸引による血栓除去と共に使用することができる。カテーテルは、アクセスデバイス２０１０またはカテーテル２０３０の管腔を通って配置することができる。カテーテルは、管腔内の機械的な血栓除去要素と並列に留置してもよく、または機械的な血栓除去デバイスと同軸に留置してもよい。
【０１１７】
図４２は、流体を灌流するための側孔３６１５および／または末端開口部３６１６と連通する灌流管腔３６１０、および第２の管腔３６１２を備える灌流カテーテル３６００の別の実施形態を示す。圧力モニタリング管腔３６１２は、最遠位端３６１３で閉鎖されている。管腔３６１２の側開口３６１４は、灌流圧の測定のために最遠位端３６１３の近位に位置している。カテーテル３６００は、閉塞バルーンなどの拡張可能な閉塞要素を含むことができるが、拡張可能な閉塞要素を含めないで図示されている。閉塞要素は、側孔３６１５の遠位または近位のいずれかに配置することができる。ある実施形態では、灌流源は、２００ｍｍＨｇ未満の灌流圧を維持するように、灌流圧測定により制御することができる。ある実施形態では、灌流流量は、約５０ｍＬ／分〜約２５０ｍＬ／分の範囲で灌流を維持するように制御される。
【０１１８】
図４３に示す代替的実施形態では、遠位灌流カテーテル３７００は、閉塞バルーン３７０５を含み、灌流出口孔３７１５が閉塞バルーン３７０５の遠位および／または近位に配置される。前の実施形態と同様に、灌流カテーテル３７００は、血栓除去デバイス、吸引機構または動脈内血栓溶解剤注入などの再開通治療と併せて使用してもよい。カテーテル３７００は、閉塞バルーン３７０５が閉塞１０の遠位に配置されるように、血管系内に留置される。カテーテル３７００は、バルーン３７０５の遠位の領域を血液または等価液で灌流し、バルーン３７０５の近位の領域を血栓溶解剤で灌流するように、構成されてもよい。その際、図４４に示されるように、カテーテル３７００は、別々の灌流出口孔と連通している別々の灌流管腔３７２０および３７２５を含んでいてもよい。他の選択肢としては、図４５に示すように、遠位および近位の灌流出口孔は、同じ灌流管腔３６３０と接続しており、閉塞バルーンの遠位および近位の両方の領域が、血液または代わりの灌流溶液を注入するのに使用される。閉塞バルーン３７０５の膨張および収縮用の別々の管腔は、図４３および図４４のいずれにも示されていない。この管腔は、カテーテルの壁に埋め込まれてもよい。
【０１１９】
図４６に示す別の実施形態では、拡張可能閉塞デバイス３７０５は、カテーテル３７００が遠位の血管系を灌流している間に血栓に膨張力を加えることができる膨張バルーンである。
【０１２０】
灌流カテーテルは、血栓除去を助けるために灌流を供給することも可能である。図４７は、動脈アクセスデバイス２０１０またはカテーテル３４０１を介して閉塞の遠位で配置されている近位灌流カテーテル３８００を示す。近位灌流カテーテル３８００は、閉塞バルーンなどの拡張可能な閉塞要素３８２９を含む。近位灌流カテーテル３８００はまた、閉塞要素３８２９の近位の位置に、１つまたは複数の灌流出口孔３８２０を含む。灌流出口孔３８２０は、灌流出口孔３８２０を通って流出する液体の灌流用の灌流カテーテル３８００内の内部灌流管腔と連通している。図４６をさらに参照すると、近位灌流カテーテル３８００は、灌流カテーテルの閉塞要素３８２９が血栓１０の遠位で配置および拡張され、灌流出口孔３８２０が閉塞要素３８２９の近位で、血栓１０の遠位に配置されるように、動脈アクセスデバイスを介して血管系中に配置される。このような配置は、血栓１０の除去を支援するための背圧を提供する。さらに、閉塞要素３８２９は遠位塞栓保護として機能する。様々な灌流流体のいずれを使用してもよく、これらには、例えば、酸素化血液、神経保護剤、血栓溶解剤、ならびに他の流体が含まれており、これらは所望の温度に調節することができる。動脈アクセスデバイス２０１０は、図４７に示す配置により、吸引に使用することができる。動脈アクセスデバイス２０１０は、閉塞バルーン２０２０、ならびに、受動的または能動的な吸引機構を備えていてもよい。灌流カテーテルは、動脈アクセスデバイス２０１０、したがって、血流ライン２０２５を通って、血栓を患者から取り出すのを容易にする。
【０１２１】
閉塞の遠位への圧力の付与に加えて、近位灌流カテーテル３８００からの灌流流体は、閉塞内またはすぐ近位を起点とする小さい血管（穿通枝）に血液を供給することができる。灌流カテーテル３８００の軸はまた、ステントリーバーまたは血栓除去デバイスなどの治療デバイスを送達するためのレールまたは導管として使用することができる。
【０１２２】
ある実施形態では、灌流管腔およびガイドワイヤー管腔は、例えば、図４２に示すように構成された２つの別々の管腔である。代替の実施形態では、灌流カテーテル３８００の灌流管腔は、ガイドワイヤー管腔としても機能する。このような配置では、バルブは、灌流管腔／ガイドワイヤー管腔の遠位端開口部に位置するのが望ましい。ガイドワイヤーがガイドワイヤー管腔の遠位端開口部から遠位に押し込まれたときに、ガイドワイヤーがバルブを開く。ガイドワイヤーが近位に引き戻されて管腔内に入ると、バルブは自動的に閉じる。このように、ガイドワイヤーを引き込んだ後、バルブは管腔の遠位端開口部を封止する。バルブはまた、灌流圧が高すぎる場合にバルブが開いて圧力を開放するための圧力逃がし弁でもあり得る。
【０１２３】
図４８Ａ〜４８Ｄは、近位灌流カテーテル３８００の代表的使用方法を示す。図４８Ａは、脳動脈中の血栓１０を横切って配置されたガイドワイヤー３９１２の拡大図を示す。図４８Ｂでは、灌流カテーテル３８００の遠位領域が、（ガイドワイヤー３９１２を介して）血栓１０を横切って配置され、未拡張の閉塞要素３８２９が、血栓１０の遠位に配置されている。ガイドワイヤー３９１２は、灌流カテーテル３８００のガイドワイヤー管腔の遠位端から突き出る。図４８Ｃでは、ガイドワイヤーは灌流カテーテル３８００のガイドワイヤー内腔中に引き戻されているので、示されていない。ガイドワイヤー管腔が灌流カテーテル３８００用の灌流管腔としても機能する場合、図４８Ｃの矢印Ｐで示すように管腔が灌流出口孔３８２０を介して灌流としてすぐに使用できるように、ガイドワイヤー管腔／灌流管腔の遠位端にある遠位バルブ３９１６（ダックビル弁など）は自動的に閉じる。（図４８Ｃに示すように）閉塞要素３８２９が拡張していない場合、灌流出口孔３８２０は、遠位を灌流するのに使用することができる。図４８Ｄでは、拡張可能閉塞要素３８２９が動脈中で拡張されている。図４８Ｄの矢印Ｐ１で示すように、その後、灌流出口孔３８２０は、閉塞要素３８２９の近位の灌流に使用することができる。
【０１２４】
灌流カテーテル３６００または３８００は、血圧モニタリング用の要素を含むことができる。ある実施形態では、圧力モニタリング要素は、灌流カテーテル３６００または３８００の専用内腔であり、内腔は流体で満たされており、灌流カテーテルの近位端の圧力変換器に接続される。カテーテル自身の圧力変換器も同様に使用することができる。他の選択肢としては、圧力計測用ガイドワイヤーを、灌流カテーテル３６００または３８００の内腔を通して、圧力をモニターする位置に挿入することができる。
【０１２５】
あるいは、脳の灌流は、Ｆｒａｚｅｅらにより記述されたような脳の逆行性灌流を含むことができる。この実施形態は、虚血性脳卒中の治療中における、内頸静脈を介した選択的カニューレ挿入および横静脈洞の閉塞、ならびに、上矢状静脈洞を介した脳組織への血液注入を含む。以下の論文（参照によりその全体が組み込まれる）は、脳の逆行性灌流について記述している。Ｆｒａｚｅｅ，Ｊ．Ｇ．ａｎｄ  Ｘ．Ｌｕｏ（１９９９）．“Ｒｅｔｒｏｇｒａｄｅ  ｔｒａｎｓｖｅｎｏｕｓ  ｐｅｒｆｕｓｉｏｎ．”  Ｃｒｉｔ  Ｃａｒｅ  Ｃｌｉｎ  １５（４）：７７７−８８，ｖｉｉ．；およびＦｒａｚｅｅ，Ｊ．Ｇ．，Ｘ．Ｌｕｏ，ｅｔ  ａｌ．（１９９８）．“Ｒｅｔｒｏｇｒａｄｅ  ｔｒａｎｓｖｅｎｏｕｓ  ｎｅｕｒｏｐｅｒｆｕｓｉｏｎ：ａ  ｂａｃｋ  ｄｏｏｒ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ｓｔｒｏｋｅ．”  Ｓｔｒｏｋｅ  ２９（９）：１９１２−６。この灌流は、脳組織の保護の提供に加えて、脳動脈中で逆流勾配を生じさせることも可能である。逆流システム１００と共に使用される逆行性灌流成分は、血栓性閉塞１０の再開通中に逆流ライン内への塞栓破砕物を捕獲するのを助けるだけでなく、脳組織に酸素を供給することもできる。
【０１２６】
例えば、米国特許第６，４３５，１８９号および米国特許第６，２９５，９９０号に記載されているような他の灌流カテーテルまたはシステムを、システム１００と共に用いることができることを理解されたい。これらの米国特許は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０１２７】
＜経頸動脈の血管閉鎖用の代表的方法およびデバイス＞
自動閉鎖要素、縫合に基づく閉鎖要素、静水圧封止要素を含むいずれかのタイプの閉鎖要素を、手技の最後に動脈アクセスデバイス２０１０を引き抜く前に、総頸動脈壁の貫通部にまたはその周囲に配置することができる。経頸動脈血管閉鎖用として特に構成されている血管閉鎖方法およびデバイスが本明細書で記載される。「Ｓｕｔｕｒｅ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の米国特許出願公開第２０１０００４２１１８号、および「Ｖｅｓｓｅｌ  Ｃｌｏｓｕｒｅ  Ｃｌｉｐ  Ｄｅｖｉｃｅ」と題された米国特許出願公開第２０１００２２８２６９号には、代表的な閉鎖デバイスおよび方法が記載されている。これらの特許出願公開は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。経頸動脈血管閉鎖デバイスおよび方法のさらなる例は、２０１４年５月１６日に出願された米国特許仮出願第６１／９９４，６２３号に記載されている。この特許仮出願は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。２０１４年１１月４日に出願された、「Ｖｅｓｓｅｌ  Ａｃｃｅｓｓ  ａｎｄ  Ｃｌｏｓｕｒｅ  Ａｓｓｉｓｔ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」と題された米国特許仮出願第６２／０７４，９６４号、および「Ｓｕｔｕｒｅ  Ｃｌｏｓｕｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」と題された米国特許出願第１２／５４０，３４１号もまた、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０１２８】
閉鎖要素は、手技の開始時またはその付近で「予備閉鎖」と呼ばれるステップにおいて配置されてもよく、または、閉鎖要素は、シースが引き抜かれるときに配置することもできる。ある実施形態では、血管閉鎖は、縫合に基づく血管閉鎖デバイスにより実現することができる。縫合に基づく血管閉鎖デバイスは、シース除去後に縫合糸の端部を結ぶ際に、１回または複数回の縫合がアクセスサイトの止血を可能とするように、血管アクセスサイトを横切って１本または複数本の縫合糸を配置することができる。縫合は、動脈切開部を通る手技用シースの挿入前に、または動脈切開部からのシースの除去後に適用することができる。予備閉鎖ステップを用いる場合には、デバイスは、手技用シースの留置前および留置中ではなく、縫合糸の配置後に、動脈切開部の一時的な止血を維持することができ、また、縫合糸を結ぶ前ではなく、手技用シースを引き抜いた後に一時的な止血を維持することもできる。いくつかの代表的な縫合に基づく血管露出（ｄｉｓｃｌｏｓｕｒｅ）デバイスは、米国特許第６，５６２，０５２号；同第７，００１，４００号；および同第７，００４，９５２号に記載されている。これらの特許は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。 
【０１２９】
ある実施形態では、システムは、超音波プローブ要素を含んでおり、これは、超音波イメージングシステムと共に使用された場合、頸動脈アクセスの所望のサイトを特定して、経皮的穿刺に適していることを判断するように、例えば、血管に血管疾患がないことを確認するように構成されている。プローブはまた、内頸静脈などの周囲の解剖学的構造を可視化して、それらの他の構造を含むことなしにアクセスを達成できることを保証すると思われる。さらに、プローブは、止血が達成されたことを確認するために、血管閉鎖後のアクセスサイトを視覚化するのに使用することもできる。必要であれば、プローブは、止血を確実にするために、必要に応じて穿刺のサイトに局所的な圧迫を加えるために使用してもよい。例えば、血管の閉鎖後、プローブは閉鎖サイトを画像形成するために使用される。血液がサイトから流れ出るのが見えた場合には、プローブを押し下げてサイトを圧迫する。使用者は、プローブに加えている圧力を定期的に緩めて、止血が達成されたかどうか判断する。止血されていない場合には、再び圧力をかける。止血されていれば、プローブを除去してもよい。
【０１３０】
図４９に示す実施形態では、動脈アクセスシステム２０００は血管壁の開口部を閉鎖するために、血管閉鎖デバイスの血管上への送達を容易にするデバイスを含む。ある実施形態では、システム２０００は、手順に従って、イントロデューサーシース２２００、シース拡張器２６００、イントロデューサーガイドワイヤー３０００、および血管閉鎖デバイス送達シース２２０５を含むキットとして梱包される。ある実施形態では、キットはまた、血管閉鎖デバイス適用装置を含む。ある実施形態では、血管閉鎖デバイスデリバリーシステムは、患者の首に位置する血管上、例えば、総頸動脈を含む頸動脈上で、少なくとも部分的に行われる経頸動脈手技で使用するように構成される。図５０は、ガイドワイヤー３０００に沿って動脈中に挿入するために組み立てられた動脈アクセスシステム２００を示す。
【０１３１】
＜代表的な使用方法＞
図１に示すように、動脈アクセスデバイス２０１０は経頸動脈的に患者の直接総頸動脈ＣＣＡ中に導入される。これは経皮的穿刺または直接的な切開によって行うことができる。穿刺の場合、最初の動脈穿刺を正確に行うために超音波画像処理を使用することができる。動脈アクセスデバイス２０１０は、遠位端が総頸動脈または内頸動脈ＩＣＡの近位もしくは遠位の頸部、錐体部もしくは内頸動脈空洞部に配置されるように、血管系を通される。取り外し可能な近位延長部は、蛍光透視下で、使用者の手が放射線による被ばくなしに、動脈アクセスデバイス２０１０を設置するために使用することができる。２０１０年７月１２日に出願された米国特許出願公開第２０１１／００３４９８６号には、取り外し可能な近位延長部の代表的実施形態について記載されている。この特許出願公開は参照により本明細書に組み込まれる。
【０１３２】
動脈アクセスデバイスが位置決めされると、経頸動脈アクセス用に構成され、動脈アクセスデバイスを通して留置されているマイクロカテーテルを介して、診断血管造影を行うことができる。診断血管造影は、手技の進行を確認するために、手技の全体にわたって行なわれる。
【０１３３】
カテーテル２０３０は、動脈アクセスデバイス２０１０またはガイドカテーテル２１０５を通して留置され、遠位端が治療サイトに到達するように配置される。必要に応じ、ガイドワイヤー、マイクロカテーテル、およびカテーテル２０３０を含むデバイスの同軸のシステムが、動脈アクセスデバイス２０１０を通して一緒に挿入され、治療サイトの方向に進められる。他の選択肢としては、マイクロカテーテル先端部を備えたまたは備えていないテーパーの付いた拡張器を、マイクロカテーテルの代わりに用いてもよい。他の選択肢としては、マイクロカテーテルおよびガイドワイヤーを、テーパーの付いた拡張器の内部に配置してもよい。取り外し可能な近位延長部を使用する場合には、伸縮性デバイスの導入の前に取り出してもよく、または、デバイスは、取り外し可能な近位延長部を通して挿入してもよい。その後、マイクロカテーテル、またはテーパーの付いた拡張器、およびガイドワイヤーを前進させて、脳閉塞に近接させ交差させる。マイクロカテーテルまたは拡張器は、閉塞よりも近位または遠位の脳循環の血管造影を行なうために使用してもよい。マイクロカテーテルは、カテーテルを前進させるためのレールとして使用することもできる。
【０１３４】
典型的には、閉塞まで安全に進めることが可能な最大寸法のカテーテルを選択して、閉塞の吸引のための力および管腔面積を最大化することになる。その後、カテーテルを通して吸引が開始される。これは、手動で、吸引ポンプで、または他の吸引源で行うことができ、または上述した血流コントローラを介して行うことができる。血栓が大きすぎてまたは血管系中にあまりに強く埋め込まれていて、吸引のみでは閉塞を除去できない場合には、閉塞を除去するために、さらなるステップが行われる。血栓除去デバイス１５は、凝血塊を除去する動脈アクセスデバイスを通して配置されてもよい。凝血塊回収中に、遠位塞栓の量を最小にするかまたは無くすために、受動的または能動的な吸引を動脈アクセスデバイスまたはガイドカテーテルを介して適用してもよい。
【０１３５】
カテーテルが閉塞に到達することができない場合、または第１の閉塞の除去後さらに遠位の第２の閉塞に到達することが必要になった場合は、より小径の第２のカテーテルを、第１のカテーテルを通して挿入して、遠位の治療サイトに配置してもよい。他の選択肢としては、第１のカテーテルを取り出して、第２のカテーテルと交換してもよい。ガイドワイヤーおよび／またはマイクロカテーテルを、第１のカテーテルを通して留置して、交換を容易にしてもよい。
【０１３６】
所望寸法のカテーテルを治療サイトまで進めるのが困難な場合には、図２６または２７に示されるように、デバイスをそのサイトの遠位側に配置し、拡張させて、カテーテルの前進を助けるためのアンカーとして機能させることができる。所望される場合には、第２のカテーテルは、閉塞の近位面にアクセスするための第１のカテーテルの支持を形成するように、伸縮方式で使用してもよい。他の選択肢としては、図２５Ａまたは図２５Ｂに示すように、テーパーの付いた拡張器をマイクロカテーテルに加えて、またはそれを置換して使用して、カテーテルの進行を容易にすることができる。動脈アクセスデバイス２０１０およびカテーテル２０３０は、図３２〜３４に示されるように、受動的または能動的な吸引のための要素に接続することができ、または図３５に示されるような血流コントローラ３４００に接続してもよい。一実施形態では、動脈アクセスデバイス２０１０は受動的な吸引に接続され、カテーテル２０３０は能動的な吸引に接続される。別の実施形態では、両方のデバイスとも能動的な吸引に接続される。手技中に、使用者は、要望に応じて、受動的および／または能動的な吸引源への接続を開閉することができる。
【０１３７】
手技中のいつでも、閉塞に加わる順方向動脈圧を低減させるために、動脈アクセスデバイス２０１０のバルーンをその時点で膨張させることができる。また、膨張されたバルーンは、血管中の動脈アクセスの安定性を高め、動脈アクセスデバイスを通るデバイスの前進に対する支持を高めることができる。さらに、動脈アクセスデバイス２０１０またはガイドカテーテル２０１５を、所望に応じて受動的または能動的吸引に接続して、脳の灌流を損なうことなく、塞栓保護を可能とすることができる。これは、逆方向、停止、順方向流れの時間を選択することにより実現することができる。手技の最後に、前述の通りにして、動脈アクセスシースを閉じることができる。超音波を再び採用することができ、この場合は、止血を確認および／または確実にするためである。適切な場合、超音波プローブを使用して、止血が達成されるまでアクセスサイトに圧力を加えることができる。
【０１３８】
この手技の変形例では、ガイドカテーテル２１０５は、図３に示すように、予めＣＣＡ中に挿入されている動脈アクセスデバイス２０１０を通って挿入される。このシナリオでは、ガイドカテーテル２１０５を、手技中に取り出してテーブル上できれいにしてもよく、または、必要に応じ、動脈アクセスを損なうことなしに別の寸法または種類のカテーテルと交換してもよい。また、手技の最後で、血管閉鎖デバイスを利用する前に、シースを交換する必要はない。動脈アクセスデバイス２０１０は、手技中に使用者の手の放射線への暴露を制限するように、近位延長部を組み込むことができる。ある実施形態では、近位延長部は取り外し可能であり、血管閉鎖デバイスによるアクセスサイトの閉鎖の前に除去される。
【０１３９】
さらなる実施形態では、システムは、手技中に遠位の保護および／または灌流を可能とするために使用される。この実施形態では、灌流カテーテルは、動脈アクセスデバイス２０１０またはカテーテル２０３０を通って挿入され、管腔を横切って配置され、閉塞の遠位の位置で膨張される。灌流カテーテルは、注入ポンプに接続されて、灌流カテーテルの遠位開口部を介して、酸素化血液または灌流溶液を虚血脳に灌流する。ある実施形態では、灌流カテーテルは、バルーンが先端に付けられたカテーテルである。バルーンは閉塞の遠位の位置で膨張される。このバルーンは、塞栓が、閉塞の除去中または再開通中に遠位に進むのを防ぐように機能する。灌流カテーテルはまた、灌流カテーテルの近位ポートを介して閉塞バルーンの近位を灌流するために、洗浄源に接続されてもよい。この手技は、本質的には、閉塞に背圧を加え、その除去を支援することができる。
【０１４０】
脳閉塞の治療の前または後のいずれかで治療を必要とする頸動脈狭窄がさらに存在する場合には、イントロデューサーシースを介して血管形成バルーンまたはステントを狭窄内に配置することができる。頸動脈狭窄のインターベンション中に塞栓保護が望ましいときは、イントロデューサーシースは、図３８に示されるように閉塞バルーンおよび逆流ラインへの接続を行ってもよく、また、米国特許第８，１５７，７６０号（参照により本明細書に組み込まれる）に記載されているように、ＣＡＳ手技を逆流塞栓保護下で行なってもよい。他の選択肢としては、動脈アクセスデバイス２０１０は、図１２に示すように、２つの閉塞バルーンを備え、頸動脈狭窄のバルーン血管形成術またはステント留置術を可能とし、その後、脳または頭蓋内動脈の治療のためにカテーテルなどのデバイスのＩＣＡおよび脳循環への導入を可能とする開口部を有する。
【０１４１】
さらに別の使用方法では、図３１Ａに示すような伸縮性システムを使って、経大腿または経頸動脈アクセスサイトから迅速に脳閉塞にアクセスし、脳閉塞が吸引される。動脈アクセスサイトに穿刺が最初に形成され、シースガイドワイヤーが動脈に挿入される。テーパーの付いた拡張器を備えた動脈アクセスデバイスがシースガイドワイヤーに沿って挿入される。頸動脈アクセス方法では、動脈アクセスデバイス、シースおよびシースガイドワイヤーは、経頸動脈アクセス用に設計される。その後、動脈アクセスデバイス２８２０が前進させられ、遠位端が総頸動脈または内頸動脈中に配置される。シースおよびガイドワイヤーがその後取り出される。動脈アクセスデバイスが閉塞要素２８１５を有する場合は、手技中のどの時点であっても、閉塞要素を膨脹させて総頸動脈または内頸動脈を閉塞し、脳血管の遠位塞栓のリスクを低減することができる。伸縮性カテーテル２８３０は、動脈アクセスデバイスの管腔を通って標的閉塞サイトに配置される。カテーテル２８３０は、ガイドワイヤーと共に予め組み立てて、配置を促進し、システムとしてアクセスデバイス２８２０中に挿入することができる。他の選択肢としては、ガイドワイヤーが最初に、閉塞サイトを横切って留置され、カテーテルがガイドワイヤー上に積み戻され、シース中に戻される。カテーテルはまた、マイクロカテーテルまたは図８または９に示すようなテーパーの付いた内側部材上に予め組み込み、システムをアクセスデバイス２８２０中に、したがって、頸動脈血管系に挿入し、閉塞サイトまで前進させることができる。カテーテルが閉塞サイトに配置されると、カテーテルとアクセスデバイスとのオーバーラップ領域および／またはシーリング要素が２つのデバイスの間を密封する。すべての内部デバイス、例えば、ガイドワイヤー、マイクロカテーテル、またはテーパーの付いた内側の部材が取り除かれる。吸引が動脈アクセスデバイスのサイドアームに、例えば、図１に示すサイドアーム２０２７を介して適用される。吸引はシリンジ、ポンプ、または上記で開示のその他の手段によってもよい。閉塞が十分柔らかい場合には、吸引は、カテーテルおよび動脈アクセスデバイスを通って、動脈アクセスデバイスのサイドアーム２０２７を介して吸引デバイス中に閉塞を除去するには十分である。閉塞がこのようにして完全に除去するには硬すぎるが、吸引力によって、カテーテル２８３０の遠位端および／または遠位管腔が「栓をされる」、または別の方法でその遠位端および／または遠位管腔中に捕らえられている場合には、閉塞はカテーテル２８３０を引き戻すことにより除去することができる。この手技は遠位塞栓のリスクを高める可能性があるので、上述のように、アクセスデバイス上で閉塞要素を膨張させることが望ましいタイミングであろう。凝血塊が完全にアクセスデバイス２８２０の管腔中に引っ張られると、カテーテル２８３０をアクセスデバイス２８３０から素早く取り出すことができる。このステップ中に凝血塊がカテーテル２８３０から引き離される場合には、凝血塊は、サイドアーム２０２７を介して動脈アクセスデバイスのより大きな管腔を通って容易に除去することができる。凝血塊はカテーテルの遠位端から数センチメートルも付き出ている可能性があるので、使用者はカテーテルの急速取り出しの前に、カテーテルの遠位マーカーを数センチメートル動脈アクセスデバイス中に引っ張ることが必要な場合がある。
【０１４２】
この方法は、吸引が動脈アクセスデバイスの全長に挿入されたカテーテルを介して適用される従来の構成に比べて、速度と容易さの点での使用上の利点を提供する。この従来の構成では、吸引はカテーテルの近位端に直接適用され、カテーテルがアクセスデバイスから取り出されている全時間の間、吸引を適用する必要がある。さらに、カテーテルは非常にゆっくりと取り出す必要があり、そうでない場合は、凝血塊が失われ、血管系中またはアクセスデバイス中に戻って格納される。対照的に、伸縮方法では、閉塞に対する直接吸引を、カテーテルではなく、動脈アクセスデバイスを介して適用することができ、したがって、凝血塊がアクセスデバイス中に入ると、カテーテルをすぐに取り外すことができる。この差異は、吸引の試みのそれぞれの「工程」のための時間を半分またはさらに多く減らすことができる。多くの脳卒中手技に対しては、閉塞を完全に除去するために、２つ以上の工程が必要である。さらに、吸引管腔の後ろ半分は、カテーテルのより小さい管腔ではなく、アクセスデバイスのより大きな管腔であるという事実により、吸引がより効率的になる。凝血塊がカテーテルの先端部またはカテーテルの管腔中で「栓を形成する」ことなく吸引され、吸引デバイス中への吸引速度を高める可能性がより高いと思われる。
【０１４３】
この方法の変形例では、ステントリーバーまたは類似のデバイスを、閉塞を除去するための吸引の補助として使用することができる。この方法は、カテーテルの留置の前に最初に使用して、閉塞を通る即時灌流を提供することができ、この方法をカテーテルの配置の間に使用して反対牽引およびレール支持を可能とすることができ、この方法を使用して、凝血塊をカテーテル中に、または上記の一部もしくは全部中に追い出すのを助けることができる。
【０１４４】
本明細書は、多くの具体例を含んでいるが、これらは、請求されているまたは請求可能な発明の範囲に対する制限としてではなく、特定の実施形態に特有の特徴を説明するものとして解釈されるべきである。別の実施形態との関係で本明細書に記載された特定の複数の特徴は、単一の実施形態において組み合わせて実行することも可能である。反対に、単一の実施形態との関係で記載された様々な特徴は、複数の実施形態で別々に、または適切なサブコンビネーションで、実行することもできる。さらに、特徴が、特定の組合せで機能すると上述され、また、たとえ最初にそのように請求されていたとしても、請求された組合せ由来の１つまたは複数の特徴は、いくつかの事例では、その組合せから除外され、また、請求された組合せは、サブコンビネーションまたはサブコンビネーションの変形と関連する場合もある。同様に、操作は、特定の順序で図面に示されているが、そのような操作は、望ましい結果を達成するには、図示された特定の順序でまたは順次行われること、または図示された全ての操作が行われることが必要であると理解されるべきではない。したがって、添付の請求項の趣旨および範囲は、本明細書に含まれる実施形態の記載に制限されるべきものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４ａ】
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【図１４ｂ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２４Ｄ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８Ａ】
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【図４８Ｂ】
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【図４８Ｃ】
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【図４８Ｄ】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年2月7日(2020.2.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
神経血管内の腔内医療手技を容易にするための血管内アクセスシステムであって、
前記システムは、柔らかい遠位部と、中間の中間部およびより剛性の近位部と、外径と、拡張器の全長にわたって長手方向に延びる単一の内腔と、を有する柔軟な拡張器を含み、
前記より剛性の近位部は、中間の拡張器の部分および前記柔らかい遠位部とは異なる材料で作られており、
前記拡張器は、前記拡張器の柔らかい遠位先端の一部が、カテーテルの内腔部の遠位端を越えて遠位に延びるように、カテーテルの内腔内に挿入するように構成されている、血管内アクセスシステム。
【請求項２】
前記カテーテルは、
前記内腔部の近位端の近位開口と前記内腔部の遠位端の遠位開口との間に延びる内腔を画定する内径を有する柔軟な遠位内腔部と、
前記内腔部の少なくとも前記近位端に接続され、前記近位開口に隣接する取り付け点から近位に延びるテザー要素と、を含み、
前記テザー要素は、前記内腔部よりも硬く、前記カテーテルの動きを制御するように構成されており、
前記内腔部は、前記取り付け点での前記テザー要素の外径よりも大きい前記取り付け点での第１の外径を有する、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記拡張器の前記柔らかい遠位先端の一部が先細りしている、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記拡張器は、前記カテーテルの長さと少なくとも同じ長さを有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項５】
前記拡張器は、前記遠位先端の遠位端および／または前記遠位先端の近位端に放射線不透過性先端部マーカーを有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項６】
前記テザー要素および前記拡張器は、アクセスシースの内腔を通って前記内腔部の双方向のスライド運動を引き起こし、前記内腔部を脳血管内にナビゲートして治療部位に到達するように構成されている、請求項１〜５のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項７】
前記テザー要素は硬い、請求項２に記載のシステム。
【請求項８】
前記テザー要素はリボンである、請求項２に記載のシステム。
【請求項９】
前記テザー要素は中空である、請求項２に記載のシステム。
【請求項１０】
作業内腔および近位コネクタハブを画定する内径を含むシース本体を有するアクセスシースをさらに含む、請求項２に記載のシステム。
【請求項１１】
近位コネクタハブに接続され、カテーテルを通って吸引による血栓除去を行うのに十分な吸引力を前記内腔部の前記遠位端へ送達するように構成された吸引ポンプをさらに含む、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記アクセスシースは、内頸動脈の錐体部に到達するように構成されている、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１３】
前記カテーテルの前記内腔部は、前記内腔部の近位端領域が前記アクセスシースの前記作業内腔でシールしている間、前記遠位端が脳血管系に到達できるように構成された長さを有する、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１４】
前記内腔部の前記遠位端が前記内頸動脈の前記錐体部より遠位に延びるとき、前記カテーテルの前記内腔部の近位端領域と前記アクセスシースの遠位端領域との間にオーバーラップ領域が形成される、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記拡張器の前記外径は、前記カテーテルの内径との間でスムーズな移行を形成する、請求項２に記載のシステム。
【請求項１６】
前記柔らかい遠位部は、３５Ｄペバックスである、請求項１に記載のシステム。
【請求項１７】
前記近位部は、７２Ｄペバックスである、請求項１６に記載のシステム。
【請求項１８】
前記遠位内腔部は、７０ｃｍ未満の長さを有する、請求項２に記載のシステム。
【請求項１９】
前記柔らかい遠位部の遠位端に形成された丸い先端部をさらに含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項２０】
前記遠位内腔部は、さらにコーティングを含む、請求項２に記載のシステム。
【請求項２１】
前記コーティングは、親水性コーティングである、請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
マイクロカテーテルをさらに含み、
前記マイクロカテーテルは、ステントリーバーを前記神経血管内の閉塞に送達するように構成される、請求項２に記載のシステム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１４４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１４４】
本明細書は、多くの具体例を含んでいるが、これらは、請求されているまたは請求可能な発明の範囲に対する制限としてではなく、特定の実施形態に特有の特徴を説明するものとして解釈されるべきである。別の実施形態との関係で本明細書に記載された特定の複数の特徴は、単一の実施形態において組み合わせて実行することも可能である。反対に、単一の実施形態との関係で記載された様々な特徴は、複数の実施形態で別々に、または適切なサブコンビネーションで、実行することもできる。さらに、特徴が、特定の組合せで機能すると上述され、また、たとえ最初にそのように請求されていたとしても、請求された組合せ由来の１つまたは複数の特徴は、いくつかの事例では、その組合せから除外され、また、請求された組合せは、サブコンビネーションまたはサブコンビネーションの変形と関連する場合もある。同様に、操作は、特定の順序で図面に示されているが、そのような操作は、望ましい結果を達成するには、図示された特定の順序でまたは順次行われること、または図示された全ての操作が行われることが必要であると理解されるべきではない。したがって、添付の請求項の趣旨および範囲は、本明細書に含まれる実施形態の記載に制限されるべきものではない。
本明細書の開示内容は、以下の態様を含み得る。
（態様１）
動脈を治療するためのデバイスのシステムであって、
動脈中に介入カテーテルを導入するように構成された動脈アクセスシースであって、動脈アクセスシースは、頸動脈アクセスサイトを介して総頸動脈中に導入される寸法および形状にされたシース本体を含み、第１の細長い本体が前記総頸動脈中に配置されたときに、前記シース本体が、カテーテルを前記総頸動脈に導入するための通路を提供する内腔を画定し、前記シース本体は、近位部および前記近位部より柔軟な最遠位部を有し、前記シース本体の全長に対する前記最遠位部の全体長さの比が、前記シース本体の全長の１／１０〜１／２である、動脈アクセスシースと、
前記シース本体の内腔内に配置可能な細長い拡張器であって、前記動脈アクセスシースおよび前記拡張器を共に前記総頸動脈中に導入することができる、拡張器と、
頸動脈アクセスサイトを介して、前記動脈アクセスシースの内腔を通って総頸動脈中に導入される寸法および形状にされた細長いカテーテル本体から形成されたカテーテルであって、前記カテーテル本体が前記頸動脈中の前記アクセス位置を介して前記総頸動脈を通って頭蓋内動脈の遠位に進められる寸法および形状にさられ、前記カテーテル本体が４０ｃｍ〜７０ｃｍの長さを有し、前記カテーテル本体が最近位部および最遠位部を有し、前記最近位部は前記カテーテル本体の最も硬い部分であり、前記カテーテル本体は、使用中に前記最遠位部が頭蓋内動脈中に配置可能で且つ前記最近位部の少なくとも一部が前記総頸動脈中に配置されるような全長および最遠位部長さを有する、カテーテルと、を含むシステム。
（態様２）
前記カテーテル本体の前記最遠位部が、５ｃｍ〜１５ｃｍの長さである、態様１に記載のシステム。
（態様３）
前記カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも８５％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、態様１に記載のシステム。
（態様４）
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも７１％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、態様１に記載のシステム。
（態様５）
前記カテーテル本体が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体に対し、少なくとも２０５ｍＬ／分の実際の吸引速度を達成する、態様１に記載のシステム。
（態様６）
前記カテーテル本体が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体に対し、少なくとも３２１ｍＬ／分の実際の吸引速度を達成する、態様１に記載のシステム。
（態様７）
前記介入カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも５９％大きい実際の吸引速度を達成することができる、態様１に記載のシステム。
（態様８）
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも２３％大きい実際の吸引速度を達成することができる、態様１に記載のシステム。
（態様９）
前記シース本体は、前記シース本体の遠位領域が、前記シース本体の近位領域の大きい直径に比べて縮小された直径を有するように、階段状になっており、
同様に、前記カテーテル本体は、前記カテーテル本体の遠位領域が、前記カテーテル本体の近位領域の大きい直径に比べて縮小された直径を有するように、階段状になっている、態様１に記載のシステム。
（態様１０）
前記カテーテル本体の内径および外径の両方が階段状になっている、態様９に記載のシステム。
（態様１１）
前記カテーテル本体の近位領域の前記大きい直径が、前記カテーテル本体の遠位領域の直径より１０〜２５％大きい直径を有する、態様９に記載のシステム。
（態様１２）
前記カテーテル本体の遠位領域が、１０〜２５ｃｍの長さである、態様９に記載のシステム。
（態様１３）
前記介入カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも１７９％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、態様９に記載のシステム。
（態様１４）
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも１２８％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、態様９に記載のシステム。
（態様１５）
前記カテーテルが、前記動脈アクセスシースの長手方向軸に沿って前記動脈アクセスシースの遠位端から遠位方向に伸縮自在に伸びて、前記動脈アクセスシースと前記カテーテルとの間で連続的な内腔を形成することができるように、前記カテーテルが、前記動脈アクセスシースに伸縮自在に取り付けられており、
前記カテーテルが、前記動脈アクセスデバイスの遠位端を越えて伸びないように伸縮自在に後退することができる、態様１に記載のシステム。
（態様１６）
前記シース本体が、１５〜３０ｃｍの長さであり、前記カテーテルが１０〜１５ｃｍの長さである、態様１に記載のシステム。
（態様１７）
前記介入カテーテルが、１１５ｃｍの長さおよび０．０５８インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも３３７％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、態様１５に記載のシステム。
（態様１８）
前記介入カテーテルが、１０５ｃｍの長さおよび０．０７２インチの直径の内腔を有するカテーテルの吸引速度よりも、少なくとも２５１％大きい吸引速度を達成することができ、吸引速度が、体温でのヒト血液の粘度を有する流体によるチューブ中の層流に対するポアズイユの法則に基づき計算される、態様１５に記載のシステム。
【外国語明細書】
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