(57)【要約】【課題】  構造が複雑でなく、製造も容易であるとともに、「アタリ」の振動を増幅して釣竿本体に迅速且つ確実に伝えることが可能な高感度の釣竿を提供する【解決手段】  釣竿本体１１の基端部１２を囲む基端保護部６を有する釣竿１であって、前記釣竿本体１１内部に基端面１４で開口する空洞４が形成されているとともに、前記基端保護部６には内部を貫通する通孔６１１および６１２が同一軸線上に連通して形成されていることを特徴とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣竿本体の基端部を囲む基端保護部を有する釣竿であって、前記釣竿本体内部に基端面で開口する空洞が形成されているとともに、前記基端保護部には内部を貫通する通孔が形成され、前記釣竿本体の基端部を前記通孔に挿通することで、釣竿本体に形成された空洞が前記通孔と連通して外部に開口することを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記基端保護部が前記釣竿本体と着脱自在であることを特徴とする請求項１記載の釣竿。
【請求項３】
前記基端保護部に、前記通孔を塞ぐキャップを着脱自在に装備したことを特徴とする請求項１または２記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣針に魚が掛かったときのアタリの振動が検知し易い釣竿に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、釣竿を用いて魚を釣り上げる際、釣針に魚が掛かったときに所定の周波数の振動が道糸を介して釣竿に伝わることが知られており、このときの所謂「アタリ」の振動を敏感に感知することが釣果に多大な影響を与えるものであるが、僅かな感触であるため容易ではない。
【０００３】
ところで、前述のように、「アタリ」の振動は道糸を介して釣竿に伝わるが、従来の釣竿は、小径の穂先部分は柔軟で振動を伝え易いが手で把持する部分は大径であるため、やや硬く作られているので振動を感知しにくい。
【０００４】
そこで、旧来から、前記「アタリ」を容易に検知する手段として道糸に浮子を付けて視覚により検知する手段や竿先に鈴などを付けて聴覚により検知する手段などが知られている。
【０００５】
ところが、これらの「アタリ」を検知する手段は比較的水深が浅い場合には有効であるが、例えば最近人気のある水深が２００〜３００ｍの深海を対象としたジギングなどの場合には錘の重量が増すことや「アタリ」の発生源である掛かった魚との距離が離れていることから水圧や水流の影響が大きく適応が困難であり、また、水面における波や風等が強い場合にも役立たない。
【０００６】
このような場合に従来から道糸により伝えられる「アタリ」の振動を増幅して検知する手段を備えた釣竿が考えられ、例えば釣竿本体の内部に形成した空洞部や釣竿本体の基端に備えられたグリッド部内に圧電素子や振動素子などの「アタリ」を検知する検知素子を設置し、検知した振動を電子的に増幅して釣人に知らせる釣竿が例えば特開２０１４−４５７２２号公報、特開昭６３−３０９１２７号公報、実開昭５９−８５９２１号公報、実公昭５８−４９１０４号公報などに提示されている。
【０００７】
しかしながら、前記公報に提示されている従来の釣竿本体に「アタリ」を伝える釣竿は、釣竿本体に伝わる「アタリ」の振動を電気的に処理して検知するものであり、複雑で精密な電子部品を狭い空間に配置しなければならないとともに使用環境から水密に加工する必要もあり、製造、保守並びに修理などが煩雑であるばかりか電源が必要である。また、多くの場合に報知手段として発光体などによる視覚手段やブザーなどの聴覚手段を用いて確認するものであることから「アタリ」を検知して「アワセ」操作までにズレが生じると言う問題もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１４−４５７２２号公報
【特許文献２】特開昭６３−３０９１２７号公報
【特許文献３】実開昭５９−８５９２１号公報
【特許文献４】実公昭５８−４９１０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、本発明者が、釣竿は長尺であるため、保存や運搬などの際、基端部を接地させて立てかけることが多いことなどから、基端部の破損防止のために、基端面も覆う保護部材が冠着されるが、この保護部材により「アタリ」の振動が空洞内に籠もって衰退することに着目して発明したものであり、構造が複雑でなく、製造も容易であるとともに、「アタリ」の振動を増幅して釣竿本体に迅速且つ確実に伝えることが可能な高感度の釣竿を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するためになされた本発明である釣竿は、釣竿本体の基端部を囲む基端保護部を有する釣竿であって、前記釣竿本体内部に基端面で開口する空洞が形成されているとともに、前記基端保護部には内部を貫通する通孔が形成され、前記釣竿本体の基端部を前記通孔に挿通することで、釣竿本体に形成された空洞が前記通孔と連通して外部に開口することを特徴とする。
【００１１】
本発明によると、水底または水中において魚が掛かったときに道糸を介して釣竿の穂先に伝わる「アタリ」の振動が、釣竿本体の内部に形成される空洞にも伝送され、その際、本発明では、従来の釣竿のように釣竿本体の基端に形成された空洞にキャップがなされていないので検知信号である「アタリ」の振動が空洞の部分で籠って減衰することなく、開口が振動の抜けとなって振動の増幅と鋭敏化が生じ、釣竿本体を把持する釣人に前記「アタリ」の振動を明確に感知させる。
【００１２】
また、本発明は、釣竿本体を把持する釣人に前記「アタリ」の振動を明確に感知させることを維持しつつ、握り易さや釣竿本体の基端部を保護すると言う基端保護部の効果を併有することが可能である。
【００１３】
更に、本発明において、前記基端保護部が前記釣竿本体と着脱自在であることを特徴とする場合には、製造が容易であるとともに、交換も簡単で既成の他の釣竿にも対応できる。
【００１４】
更にまた、本発明について、前記基端保護部に、前記通孔を塞ぐキャップを着脱自在に装備したことを特徴とする場合には、釣をしないときに砂や埃、水などの侵入を防止することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、構造が複雑でなく、製造も容易であるとともに、「アタリ」の振動を増幅して釣竿本体に迅速且つ確実に伝えることが可能であり、加えて釣竿本体の基端部を保護することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の好ましい実施の形態を示す側面図。
【図２】図１に示した実施の形態の要部を示す拡大部分図。
【図３】図１に示した実施の形態の要部を示す分解状態の拡大断面部分図。
【図４】図２の縦断面図。
【図５】図１に示した実施の形態の加振試験の状況を示す説明図。
【図６】加振試験の測定結果により求めた経過時間と加速度との関係図。
【図７】加振試験の測定結果により求めた周波数と加速度との関係図。
【図８】加振試験の測定結果により求めた音圧と経過時間との関係図。
【図９】加振試験の測定結果により求めた音圧と周波数との関係図。
【図１０】本発明の異なる実施の形態の要部を示す拡大部分側面図。
【図１１】図１０に示した実施の形態の要部を示す分解状態の拡大断面部分図。
【図１２】図１０の縦断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、図面を参照しながら本発明を実施するための形態を説明する。
【００１８】
図１は、リール式の釣竿について本発明を実施した場合の好ましい実施の形態を示すものであり、釣竿１は、釣竿本体１１の元に形成されたリール保持部２に保持されたリール２１に巻回された道糸３が釣竿本体１１の軸方向に所定の間隔で配置されたガイド３１を介して穂先１３に掛けられ、その道糸３の先方に錘や釣針などからなる所謂、仕掛け３２が連結された従来用いられているものとほぼ同様なものである。
【００１９】
そして、本実施の形態では、図２乃至図４に示したように、釣竿本体１１の内部に形成される空洞４を釣竿本体１１の基端面１４まで伸長するとともに釣竿本体１１の基端面１４に前記空洞４に連通する開口５が形成されている。
【００２０】
また、本実施の形態では、釣竿本体１１の基端部１２に基端保護部６が備えられている。この基端保護部６は、適宜の剛性を有する例えばＥＶＡ（エチレン酢酸ビニル共重合樹脂）などの合成樹脂や合成ゴムなどの緩衝材により形成される保持部６１と底部６２および前記保持部６１と底部６２との間に配置されて両者を連結するための例えばステンレスなどの金属製の連結部材６３とから構成される。
【００２１】
連結部材６３は、軸方向に貫通孔が形成された段付き円筒形を呈し、鍔６３３を挟んで先端側に筒体６３２が、基端側に筒体６３４が形成されている。前記貫通孔は、先端側に位置する空洞６３１と、基端側に位置する前記空洞６３１より小径の空洞６３５とからなる。
【００２２】
基端保護部６を形成する保持部６１は、その軸線方向に形成された口径の異なる通孔６１１および６１２が同一軸線上に連通して形成されており、基端側の通孔６１２には連結部材６３の先端側の筒体６３２が密接して嵌挿配置されている。
【００２３】
そして、前記連結部材６３の鍔６３３を挟んで位置する基端側の筒体６３４が、底部６２の開口６２１に嵌挿配置されて連結部材６３を介して保持部６１と底部６２とが連結されており、更に、保持部６１に形成されている通孔６１１および通孔６１２を介して嵌挿した釣竿本体１１の基端部１２が連結部材６３の空洞６３１に嵌め込まれ、必要に応じて接着させることで釣竿本体１１の基端部１２に基端保護部６が固着される。
【００２４】
このように、本実施の形態は、釣竿本体１１の基端部１２が基端保護部６を構成する金属製の連結部材６３に固着するので確実に連結されるとともに、釣竿本体１１の基端部１２を合成樹脂材などの緩衝材で確実に保護することができる。
【００２５】
また、基端保護部６は、連結部材６３に形成された空洞６３５が開口６２１に連通して底部６２に連結しているので、釣竿本体１１の基端面１４に形成されている空洞４に連通する開口５が前記連結部材６３に形成された空洞６３５および底部６２に形成された開口６２１に連通している。
【００２６】
従って、本実施の形態である釣竿１は、海底または海中において魚が掛かったときに道糸３を介して穂先１３に伝わる「アタリ」の振動が、釣竿本体１１の内部に形成される空洞４に伝送されるが、その際、「アタリ」の振動が空洞４の部分で籠って減衰することなく増幅されて、基端保護部６の底部６２に形成された開口６２１から抜けるので、開口６２１が振動の抜けとなって振動の増幅と鋭敏化が生じ、釣竿本体１１を把持する釣人に前記「アタリ」の振動を明確に感知させることができるものである。
【００２７】
次に、本実施の形態について行った加振試験について結果を記述する。
【００２８】
加振試験は、全長６．３フィート、先端径約１．５ｍｍ、基端径約９．０ｍｍのカーボンロッドの本実施の形態および同仕様で釣竿本体の基端をグリップや栓などで塞いだ他社製品である比較例１乃至３を用い、図５に示したように釣竿本体１１を例えばテーブルなどに設置した（図示せず）ホルダー７に保持して穂先１３を２０ｃｍ手で押し下げてリリースさせた状態の様に釣竿本体１１に振動を発生させ、釣竿本体１１のリール保持部２に設置した振動センサー８により振動を計測し、基端位置に設置したマイクロフォン９により音波を計測した。
【００２９】
図６は前記振動センサー８により計測した振動から求めた時間に対する加速度の波形を示し、図７は前記振動センサー８により計測した振動をＦＦＴ（高速フーリエ変換）した周波数値と加速度の関係を示す。
【００３０】
また、図８はマイクロフォン９により計測した音圧と経過時間に対する音圧波形を示し、図９はマイクロフォン９により計測した音圧と周波数値との関係を示す。
【００３１】
図６に示した時間の経過と加速度との関係図によると、本実施の形態が各比較例に比べて大きな振幅で且つ小さな減衰状態が続くことが確認される。また、図７に示したように比較例と同じ周波数で比較しても、より高い水準の振動が検出されているのが確認される。
【００３２】
また、図８によると、比較例に比べて大きな振幅で且つ比較的小さな減衰具合の音圧が検出されていることが確認され、図９からは、特に１０００−１５００Ｈｚにおいて特徴があり、比較例における顕著なピークはその間１箇所のみにとどまるものの、本実施の形態では、その間１箇所のみのピークにとどまらず、全体的に高水準の音圧が検出されているのが確認される。
【００３３】
これらの計測結果から、釣竿本体の空洞を開口した本実施の形態が釣竿本体の空洞を塞いだ比較例１乃至３に比べて「アタリ」の振動が明らかに増幅して釣竿本体に伝わることが確認できた。
【００３４】
尚、本実施の形態は、釣竿本体１１の基端部１２に別体に基端保護部６を付設したが、基端保護部６を釣竿本体１１に一体に形成してもよい（図示せず）。また、基端保護部６の通孔である開口６２１にキャップを着脱自在に装着することもできる（図示せず）。
【００３５】
図１０乃至図１２は本発明の異なる実施の形態を示すものであり、釣竿本体１１の基端部１２に備えられている基端保護部６が適宜の剛性を有する例えばＥＶＡ（エチレン酢酸ビニル共重合樹脂）などの合成樹脂や合成ゴムなどの緩衝材により形成される保持部６１と底部６２および両者を連結するための例えばステンレスなどの金属製の連結部材６３とから構成される点は前記図１乃至図４に示した実施の形態とほぼ同様であるが、連結部材６３の先端側に前記底部６２の開口６２１よりも小径で且つ前記底部６２の空洞６２２よりも大径の環状突起６３６を有している点で差異がある。
【００３６】
更に詳細に説明すると、基端保護部６を形成する保持部６１は、その軸線方向に形成された口径の異なる通孔６１１および６１２が同一軸線上に連通して形成されており、基端側の通孔６１２には内側に空洞６２２を有する底部６２の先端側の筒体６２３が外挿した金属製のリング６４を挟んで押圧状態で密接して嵌挿配置される。
【００３７】
そして、前記連結部材６３の筒体６３２が、底部６２の開口６２１を挿通して空洞６２２に嵌挿配置され、更に、保持部６１に形成されている通孔６１１を介して嵌挿した釣竿本体１１の基端部１２が底部６２に嵌挿配置された連結部材６３の空洞６３１に嵌め込まれ、必要に応じて接着させることで釣竿本体１１の基端部１２に基端保護部６が固着される。
【００３８】
このとき、本実施の形態では、連結部材６３は、その環状突起６３６が、底部６２の開口６２１と空洞６２２との境部に形成されている環状段部６２４に係止した状態で釣竿本体１１の基端部１２に固着されるので底部６２が先端側の筒体６２３を保持部６１の通孔６１２に押圧状態で密接して嵌挿配置されて保持されるとともに、連結部材６３にも保持されるので釣竿本体１１の基端部１２に確実に固着される利点を有している。
【００３９】
勿論、釣竿本体１１の基端面１４に形成されている開口５が前記連結部材６３に形成された空洞６３５を介して底部６２に形成された開口６２１に連通している点は変わりない。
【符号の説明】
【００４０】
１  釣竿、２  リール保持部、３  道糸、４  空洞、５  開口、６  基端保護部、７  ホルダー、８  振動センサー、９  マイクロフォン、１１  釣竿本体、１２  基端部、１３  穂先、１４  基端面、２１  リール、３１  ガイド、３２  仕掛け、６１  保持部、６２  底部、６３  連結部材、６４  リング、６１１，６１２  通孔、６２１  開口、６２２  空洞、６２３  筒体、６２４  環状段部、６３１  空洞、６３２  筒体、６３３  鍔、６３４  筒体、６３５  空洞、６３６  環状突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年9月11日(2019.9.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣竿本体の基端部を囲む基端保護部を有する釣竿であって、前記釣竿本体内部に基端面で開口する空洞が形成されているとともに、前記基端保護部には内部を貫通する通孔が形成され、前記釣竿本体の基端部を前記基端保護部の通孔に挿通することにより、少なくとも釣をしている間、前記釣竿本体に形成された空洞が前記通孔と連通して外部に開口している状態であることにより、使用時に水底または水中において魚が掛かったときに道糸を介して釣竿の穂先に伝わるアタリの振動が前記空洞にも伝達されて前記開口から抜けることで増幅と鋭敏化が生じ、釣竿本体を把持する釣人に前記アタリの振動を明確に感知させることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記基端保護部が前記釣竿本体と着脱自在であることを特徴とする請求項１記載の釣竿。
【請求項３】
前記基端保護部は、緩衝材により形成された筒状の保持部と、緩衝材により形成された筒状の底部と、金属により形成された筒状の連結部材とからなり、
前記保持部・前記底部・前記連結部材の軸線を一致させて一体に組み立てた前記基端保護部の前記連結部材に前記釣竿本体の基端部を固着することで前記基端保護部が前記釣竿本体の基端部を囲むものであることを特徴とする請求項１記載の釣竿。
【請求項４】
前記基端保護部に、釣をしないとき前記通孔を塞ぐキャップを着脱自在に装備したことを特徴とする請求項１，２または３記載の釣竿。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
前記課題を解決するためになされた本発明である釣竿は、釣竿本体の基端部を囲む基端保護部を有する釣竿であって、前記釣竿本体内部に基端面で開口する空洞が形成されているとともに、前記基端保護部には内部を貫通する通孔が形成され、前記釣竿本体の基端部を前記基端保護部の通孔に挿通することにより、少なくとも釣をしている間、前記釣竿本体に形成された空洞が前記通孔と連通して外部に開口している状態であることにより、使用時に水底または水中において魚が掛かったときに道糸を介して釣竿の穂先に伝わるアタリの振動が前記空洞にも伝達されて前記開口から抜けることで増幅と鋭敏化が生じ、釣竿本体を把持する釣人に前記アタリの振動を明確に感知させることを特徴とする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
また、本発明は、釣竿本体を把持する釣人に前記「アタリ」の振動を明確に感知させることを維持しつつ、手を掛けた場合にはその際の握り易さや釣竿本体の基端部を保護すると言う基端保護部の効果を併有することが可能である。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
更に、本発明において、前記基端保護部が前記釣竿本体と着脱自在であることを特徴とする場合には、製造が容易であるとともに、交換も簡単で既成の他の釣竿にも対応できる。そして、本発明において、前記基端保護部は、緩衝材により形成された筒状の保持部と、緩衝材により形成された筒状の底部と、金属により形成された筒状の連結部材とからなり、前記保持部・前記底部・前記連結部材の軸線を一致させて一体に組み立てた前記基端保護部の前記連結部材に前記釣竿本体の基端部を固着することで前記基端保護部が前記釣竿本体の基端部を囲むものであることを特徴とする場合には、釣竿本体の基端部を基端保護部を構成する金属製の連結部材に固着するので確実に連結されるとともに、釣竿本体の基端部を合成樹脂材などの緩衝材で確実に保護することができる利点を有する。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
更にまた、本発明について、前記基端保護部に、釣をしないとき前記通孔を塞ぐキャップを着脱自在に装備したことを特徴とする場合には、釣をしないときに砂や埃、水などの侵入を防止することができる。