(57)【要約】      （修正有）【課題】体腔内に電極を配置するためのデバイスを提供する。【解決手段】身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置が提供され、電気感知／刺激装置は、少なくとも１つの内部管腔を有する伸長リード線本体１２０と、少なくとも１つの感知／刺激電極と、ユーザによる規定方向に向かって少なくとも１つの電極を移動または付勢させる展開可能／格納式変位部材３２０と、デバイスの遠位区画を身体組織に添着するための組織取付機構１４１、１４２と、非外傷性遠位リード線本体終端１１０とを備え得る。後退構成では、取付機構は、実質的に、リード線本体の遠位区画内に位置付けられ、展開構成では、取付機構は、身体組織に係合するようにリード線本体の軸から延在する。【選択図】図１b
2020054850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本明細書に記載の発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、２０１４年５月９日に出願された、米国仮出願第６１／９９０，９９８号（代理人管理番号第４４６３３−７０４．１０１号）の利益を主張するものであり、該出願は、参照により本明細書中に援用される。
【０００２】
本願は、“Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  ａｎ  Ｅｌｅｃｔｒｏｄｅ  ｉｎ  Ｔｉｓｓｕｅ”と題され２０１１年８月２９日に出願された米国特許出願第１３／２１９，８７４号、“Ｒｈｙｔｈｍ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｄｅｖｉｃｅ  ２”と題され２０１０年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６１／３８７，１８５号、“Ｐａｃｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ”と題され２０１０年１１月１２日に出願された米国仮特許出願第６１／４１２，９９２号、“Ｐａｃｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ”と題され２０１０年１２月６日に出願された米国仮特許出願第６１／４２０，０６０号、“Ｒｈｙｔｈｍ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｄｅｖｉｃｅ  ５”と題され２０１０年１２月２７日に出願された米国仮特許出願第６１／４２７，３０６号、“Ｐａｃｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ”と題され２０１１年２月２３日に出願された米国仮特許出願第６１／４４５，９９２号、“Ｐａｃｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ”と題され２０１１年６月２７日に出願された米国仮特許出願第６１／５０１，４５０号に関係する。これらの出願の各々の全体の開示は、参照により本明細書中に援用される。
【０００３】
本開示は、概して、感知／刺激電極デバイスおよびそれらの使用のための方法に関し、より具体的には、身体組織内の感知／刺激電極のより安全かつ確実な位置付けのための新規デバイスおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００４】
徐脈（低減した心拍数）は、年間に何百人もの患者に影響を及ぼす一般的な症状である。多くのそのような患者は、心拍数を調整することに役立てるために恒久的ペースメーカーデバイスの埋込を必要とするが、他の患者は、恒久的なペースメーカーの埋込を必要とせず、代わりに、１週間未満の周期にわたって等、一時的徐脈サポートを受容し得る、治療可能な原因を伴う徐脈を体験する。一時的徐脈サポートのための一般的な治療は、心臓機能を刺激して調整するように心臓の右心室に直接挿入される経静脈電極ペーシングリード線を含む、システムを伴う。しかしながら、これらのシステムの従来のバージョンは、いくつかの欠点を有する。
【０００５】
したがって、電極刺激デバイス分野には、組織の中に電極を位置付けるための新しい有用なデバイスおよび方法の必要性がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は、組織の中に電極を位置付けるための新しい有用なデバイスおよび方法を提供する。
【０００７】
本開示の実施形態は、身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置を提供する。電気感知／刺激装置は、少なくとも１つの内部管腔を有する、伸長リード線本体と、少なくとも１つの感知／刺激電極と、ユーザによる規定方向に向かって少なくとも１つの電極および／または少なくとも１つの組織取付部材を移動もしくは付勢させる、展開可能／格納式変位部材と、デバイスの遠位区画を身体組織に添着するための組織取付機構と、非外傷性遠位リード線本体終端とを備えてもよい。組織取付機構は、後退構成および展開構成を有してもよい。後退構成では、機構は、実質的に、リード線本体の遠位区画内に位置付けられてもよく、展開構成では、機構は、身体組織に係合するように伸長リード線本体の軸から延在してもよい。
【０００８】
本開示の実施形態は、身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法を提供する。方法は、伸長リード線本体を標的組織にナビゲートするステップ（伸長リード線本体は、少なくとも１つの内部管腔と、感知／刺激電極と、変位部材と、組織取付部材と、組織取付展開ポートと、非外傷性遠位先端とを備え得る）、リード線の双方向トルク制御を使用することによって、組織取付部材を標的組織に整合させるステップと、標的組織に対してリード線本体および組織取付部材展開ポートならびに電極を付勢するように、変位部材を展開および／または拡張するステップと、伸長リード線本体および電極を標的身体組織に添着するために、組織アンカ展開ポートから標的組織の中へ延在するように組織取付部材を作動させるステップと、標的へのデバイスの適切な添着を検証するステップと、変位機構を後退させるおよび／または圧潰するステップと、標的身体組織から遠位リード線本体および電極の添着を解放するよう、標的組織への添着後に、組織取付部材を後退させるステップとを含んでもよい。
【０００９】
本開示の側面は、身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置を提供する。電気感知／刺激装置は、伸長リード線本体と、少なくとも１つの感知／刺激電極と、展開可能／格納式変位部材と、組織取付機構とを備えてもよい。伸長リード線本体は、縦軸を有してもよい。感知／刺激電極は、伸長リード線本体に連結されてもよい。展開可能／格納式変位部材は、伸長リード線本体に連結されてもよく、ユーザによる規定方向に向かって少なくとも１つの電極を移動または付勢させるように適合されてもよい。組織取付機構は、伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合されてもよい。組織取付機構は、後退構成および展開構成を有してもよい。後退構成では、組織取付機構は、実質的に、少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられてもよい。展開構成では、組織取付機構は、身体組織に係合するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。組織取付機構は、伸長リード線本体の共通ポートから延在するように適合される、複数の組織取付部材を備えてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、共通ポートから拡張されるときに、相互から分岐するように適合されてもよい。
【００１０】
伸長リード線本体は、それを通して組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。
【００１１】
感知／刺激電極は、電極の一部が伸長リード線本体の外面において露出され得るように、伸長リード線本体の遠位部分の外面を覆って搭載され、またはその内側に埋め込まれてもよい。少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える。第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離されてもよい。展開可能／格納式変位部材は、第１および第２の電極の間に配置されてもよい。
【００１２】
展開可能／格納式変位部材は、圧潰構成および拡張構成を有する、拡張可能部材を備えてもよい。拡張可能部材は、伸長リード線本体の外側から外へ展開するように適合されてもよい。いくつかの実施形態では、圧潰構成における拡張可能部材は、伸長リード線本体の外面から延在しない。圧潰構成における拡張可能部材は、伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有してもよい。拡張可能部材は、圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれてもよい。圧潰構成における拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有してもよい。
【００１３】
電気感知／刺激装置はさらに、拡張可能部材の外面上に搭載される放射線不透過性マーカを備えてもよい。放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能であり得る。拡張可能要素は、膨張式であり得る。伸長リード線本体は、拡張可能要素を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有してもよい。
【００１４】
拡張可能要素は、マレコットまたは拡張可能ケージを備えてもよい。
【００１５】
拡張構成における拡張可能要素は、身体器官または空間の空洞に合致するように成形されてもよい。身体器官または空間は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部であってもよいが、そのようなものに限定されない。
【００１６】
展開構成では、組織取付機構は、身体組織に貫通するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。
【００１７】
複数の組織取付部材は、伸長リード線本体の縦軸から延在するように適合されてもよい。複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備えてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成されてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合されてもよい。
【００１８】
共通ポートは、伸長リード線本体が組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有してもよい。組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有してもよい。
【００１９】
組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、いくつか例を挙げると、２７０度未満またはそれに等しい、１８０度未満またはそれに等しい、９０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する。
【００２０】
組織取付部材は、少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備えてもよい。
【００２１】
電気感知／刺激装置はさらに、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。伸長リード線本体の遠位端は、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、いくつか例を挙げると、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有してもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備えてもよい。
【００２２】
電気感知／刺激装置はさらに、伸長リード線本体に連結される近位ハンドルを備えてもよい。近位ハンドルは、少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備えてもよい。近位ハンドルは、組織取付機構の相対位置、組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは組織取付機構によって係合される組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備えてもよい。
【００２３】
伸長リード線本体は、内部管腔を有してもよく、電気感知／刺激装置はさらに、内側管腔内にあり、伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、トルク部材を備えてもよい。トルク部材は、伸長リード線本体に固定して取り付けられてもよい。トルク部材は、ハイポチューブを備えてもよい。電気感知／刺激装置はさらに、所定の形状を伸長リード線本体に提供するように、伸長リード線本体の内部管腔内に配置するために構成される、成形ワイヤを備えてもよい。成形ワイヤは、内側管腔内で軸方向に平行移動および／または回転するように構成されてもよい。成形ワイヤは、内側管腔から除去可能であり得る。成形ワイヤは、内側管腔内に固定されてもよい。伸長リード線本体は、成形ワイヤの周囲で回転可能であり得る。
【００２４】
伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備えてもよい。Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合されてもよい。
【００２５】
複数の組織取付部材は、組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有してもよい。組織取付部材の伸長近位部分は、伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納されてもよい。
【００２６】
本開示の側面はまた、身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法も提供する。電気感知／刺激デバイスの伸長リード線本体が、体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように前進させられてもよい。伸長リード線本体は、電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を標的部位内の標的組織と整合させるように、トルクを加えられてもよい。変位部材が、標的組織に対して伸長リード線本体および少なくとも１つの組織取付部材を付勢するように展開されてもよい。組織取付部材は、伸長リード線本体の遠位部分および電気感知／刺激デバイスの電極を標的組織に添着するために、伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから標的組織の中へ延在するように作動させられてもよい。組織取付部材は、複数の組織取付部材を備えてもよい。複数の組織取付部材は、共通組織展開ポートから延在するように作動させられてもよい。２つまたはそれを上回る取付部材は、共通組織展開ポートから展開されたときに相互から分岐してもよい。
【００２７】
標的組織への伸長リード線本体の遠位部分の適切な添着は、伸長リード線本体がその中に位置付けられた、体腔を蛍光顕微鏡で撮像することによって等、検証されてもよい。体腔を蛍光顕微鏡で撮像する際に、伸長リード線本体、組織取付部材、もしくは変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカが識別されてもよい。
【００２８】
心臓電気活動もしくは血圧等の生理学的パラメータは、標的組織に添着される電極を用いて感知されてもよく、および／または標的組織は、電極を用いて電気的に刺激されてもよい。
【００２９】
標的組織から伸長リード線本体の遠位部分および電極の添着を解放するよう、標的組織への添着後に、変位部材は、圧潰されてもよく、組織取付部材は、後退させられてもよい。
【００３０】
伸長リード線本体を前進させるために、内部成形ワイヤが、所定の形状を伸長リード線本体に付与するように、伸長リード線本体の内部管腔を通して位置付けられてもよい。所定の形状は、身体管腔を通した伸長リード線本体の前進を促進してもよい。
【００３１】
伸長リード線本体にトルクを加えるために、トルク部材が、伸長リード線本体の内部管腔内に配置されてもよい。変位部材は、伸長リード線本体の外側から展開されてもよい。変位部材は、体腔の形状に合致する形状等に拡張されてもよい。変位部材は、拡張可能要素を備えてもよく、変位部材は、拡張可能部材を膨張させることによって展開されてもよい。
【００３２】
複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから展開されてもよい。２つまたはそれを上回る取付部材は、異なる組織展開ポートから展開されたときに相互と同一平面内にあり得る。２つまたはそれを上回る組織取付部材は、組織取付部材の展開面の間に角度を伴って展開してもよい。
【００３３】
組織取付部材は、展開されたときに伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体に対する、添着された組織取付部材の移動が感知されてもよい。感知された移動は、伸長リード線本体に連結されるハンドル上に表示されてもよい。
【００３４】
標的体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部のものであってもよい。
【００３５】
本開示の側面はまた、身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるためのさらなる電気感知／刺激装置を提供してもよい。電気感知／刺激装置は、伸長リード線本体と、少なくとも１つの感知／刺激電極と、拡張可能変位部材と、組織取付機構とを備えてもよい。伸長リード線本体は、縦軸を有する。感知／刺激電極は、伸長リード線本体に連結されてもよい。拡張可能変位部材は、伸長リード線本体に連結され、ユーザによる規定方向に向かって少なくとも１つの電極を移動または付勢させるように適合されてもよい。拡張可能変位部材は、拡張されたときに身体器官または空間の空洞に合致する形状を有してもよい。組織取付機構は、伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合されてもよい。組織取付機構は、後退構成および展開構成を有してもよい。後退構成では、組織取付機構は、実質的に、少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられてもよい。展開構成では、組織取付機構は、身体組織に係合するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。
【００３６】
感知／刺激電極は、拡張可能変位部材が、例えば、第１および第２の電極の間に配置されるように、相互から軸方向に分離され得る、第１の電極と、第２の電極とを備えてもよい。
【００３７】
多くの実施形態では、拡張可能部材は、圧潰されたときに、伸長リード線本体の外面から延在しない。拡張可能部材は、圧潰されたときに、伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有してもよい。拡張可能変位部材は、圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれてもよい。圧潰構成における拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有してもよい。放射線不透過性マーカが、拡張可能部材の外面上に搭載されてもよい。放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能であり得る。拡張可能変位部材は、膨張式であり得る。伸長リード線本体は、拡張可能変位部材を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有してもよい。代替として、または組み合わせて、拡張可能変位部材は、マレコットまたは拡張可能ケージを備えてもよい。拡張された拡張可能変位部材の形状に合致する、身体器官または空間は、いくつか例を挙げると、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部であってもよい。
【００３８】
伸長リード線本体は、それを通して組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有してもよい。
【００３９】
伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。
【００４０】
展開構成では、組織取付機構は、身体組織に貫通するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。複数の組織取付部材は、伸長リード線本体の縦軸から延在するように適合されてもよい。複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備える。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成されてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合されてもよい。
【００４１】
それを通して組織取付機構が展開するポートは、伸長リード線本体が組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有してもよい。組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有してもよい。
【００４２】
組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、いくつか例を挙げると、２７０度未満またはそれに等しい、１８０度未満またはそれに等しい、９０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐してもよい。組織取付部材は、少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備えてもよい。
【００４３】
電気感知／刺激装置はさらに、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。伸長リード線本体の遠位端は、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、いくつか例を挙げると、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有してもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備えてもよい。
【００４４】
電気感知／刺激装置はさらに、伸長リード線本体に連結される近位ハンドルを備えてもよい。近位ハンドルは、少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備えてもよい。近位ハンドルは、組織取付機構の相対位置、組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは組織取付機構によって係合される組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備えてもよい。
【００４５】
伸長リード線本体は、内部管腔を有してもよく、電気感知／刺激装置はさらに、内側管腔内にあり、伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、トルク部材を備えてもよい。トルク部材は、伸長リード線本体に固定して取り付けられてもよい。トルク部材は、ハイポチューブ、またはポリマーでラミネート加工された管状編組ワイヤ構造を備えてもよい。電気感知／刺激装置はさらに、所定の形状を伸長リード線本体に提供するように、伸長リード線本体の内部管腔内に配置するために構成される、成形ワイヤを備えてもよい。成形ワイヤは、内側管腔内で軸方向に平行移動および／または回転するように構成されてもよい。成形ワイヤは、内側管腔から除去可能であり得る。成形ワイヤは、内側管腔内に固定されてもよい。伸長リード線本体は、成形ワイヤの周囲で回転可能であり得る。
【００４６】
伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備えてもよい。Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合されてもよい。
【００４７】
複数の組織取付部材は、組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有してもよい。組織取付部材の伸長近位部分は、伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納されてもよい。
【００４８】
本開示の側面は、身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法を提供してもよい。電気感知／刺激デバイスの伸長リード線本体が、体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように前進させられてもよい。伸長リード線本体は、電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を標的部位内の標的組織と整合させるように、トルクを加えられてもよい。変位部材が、標的組織に対して伸長リード線本体および少なくとも１つの組織取付部材を付勢するように展開されてもよく、拡張された変位部材は、体腔に合致する形状を有する。少なくとも１つの組織取付部材は、伸長リード線本体の遠位部分および電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの電極を標的組織に添着するために、伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから標的組織の中へ延在するように作動させられてもよい。
【００４９】
標的組織への添着後に、標的組織から伸長リード線本体の遠位部分および少なくとも１つの電極の添着を解放するよう、変位部材は、圧潰されてもよく、少なくとも１つの組織取付部材は、後退させられてもよい。
【００５０】
変位部材は、伸長リード線本体の外側から外向きに拡張されてもよい。
【００５１】
変位部材は、拡張可能要素を備えてもよく、変位部材は、拡張可能部材を膨張させることによって展開されてもよい。
【００５２】
拡張された拡張可能変位部材の形状に合致する、身体器官または空間は、いくつか例を挙げると、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部であってもよい。
【００５３】
標的組織への伸長リード線本体の遠位部分の適切な添着は、伸長リード線本体がその中に位置付けられた、体腔を蛍光顕微鏡で撮像することによって等、検証されてもよい。体腔を蛍光顕微鏡で撮像する際に、伸長リード線本体、少なくとも１つの組織取付部材、もしくは変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカが識別されてもよい。
【００５４】
心臓電気活動もしくは血圧等の生理学的パラメータは、標的組織に添着される電極を用いて感知されてもよく、および／または標的組織は、電極を用いて電気的に刺激されてもよい。
【００５５】
伸長リード線本体を前進させるために、内部成形ワイヤが、所定の形状を伸長リード線本体に付与するように、伸長リード線本体の内部管腔を通して位置付けられてもよい。所定の形状は、身体管腔を通した伸長リード線本体の前進を促進してもよい。
【００５６】
伸長リード線本体にトルクを加えるために、トルク部材が、伸長リード線本体の内部管腔内に配置されてもよい。変位部材は、伸長リード線本体の外側から展開されてもよい。変位部材は、体腔の形状に合致する形状等に拡張されてもよい。変位部材は、拡張可能要素を備えてもよく、変位部材は、拡張可能部材を膨張させることによって展開されてもよい。
【００５７】
複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから展開されてもよい。２つまたはそれを上回る取付部材は、異なる組織展開ポートから展開されたときに相互と同一平面内にあり得、もしくは組織取付部材のループの展開面は、それらを分離する角度を伴って構成されてもよい。２つまたはそれを上回る組織取付部材は、組織取付部材の展開面の間に角度を伴って展開してもよい。
【００５８】
組織取付部材は、展開されたときに伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体に対する、添着された組織取付部材の移動が感知されてもよい。感知された移動は、伸長リード線本体に連結されるハンドル上に表示されてもよい。体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部であってもよい。
【００５９】
本開示の側面はまた、身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置を提供してもよい。電気感知／刺激装置は、伸長リード線本体と、少なくとも１つの感知／刺激電極と、展開可能／格納式変位部材と、組織取付機構と、成形ワイヤとを備えてもよい。伸長リード線本体は、縦軸を有してもよい。感知／刺激電極は、伸長リード線本体に連結されてもよい。展開可能／格納式変位部材は、伸長リード線本体に連結されてもよく、ユーザによる規定方向に向かって電極を移動または付勢させるように適合されてもよい。組織取付機構は、伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合されてもよい。組織取付機構は、後退構成および展開構成を有してもよい。後退構成では、組織取付機構は、実質的に、少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられてもよい。展開構成では、組織取付機構は、身体組織に係合するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。成形ワイヤは、所定の形状を伸長リード線本体に提供するように、伸長リード線本体の内部管腔内に配置するために構成されてもよい。
【００６０】
成形ワイヤは、内側管腔内で軸方向に平行移動および／または回転するように構成されてもよい。成形ワイヤは、内側管腔から除去可能であり得る。成形ワイヤは、内側管腔内に固定されてもよい。伸長リード線本体は、成形ワイヤの周囲で回転可能であり得る。
【００６１】
電気感知／刺激装置はさらに、伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、内側管腔内のトルク部材を備えてもよい。成形ワイヤは、トルク部材内に配置されるように構成されてもよい。成形ワイヤは、ユーザによって選択的に湾曲されてもよい。
【００６２】
伸長リード線本体は、それを通して組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。
【００６３】
感知／刺激電極は、電極の一部が伸長リード線本体の外面において露出され得るように、伸長リード線本体の遠位部分の外面を覆って搭載され、またはその内側に埋め込まれてもよい。少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える。第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離されてもよい。展開可能／格納式変位部材は、第１および第２の電極の間に配置されてもよい。
【００６４】
展開可能／格納式変位部材は、圧潰構成および拡張構成を有する、拡張可能部材を備えてもよい。拡張可能部材は、伸長リード線本体の外側から外へ展開するように適合されてもよい。いくつかの実施形態では、圧潰構成における拡張可能部材は、伸長リード線本体の外面から延在しない。圧潰構成における拡張可能部材は、伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有してもよい。拡張可能部材は、圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれてもよい。圧潰構成における拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有してもよい。
【００６５】
電気感知／刺激装置はさらに、拡張可能部材の外面上に搭載される、またはその内側に埋め込まれる放射線不透過性マーカを備えてもよい。放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能であり得る。拡張可能要素は、膨張式であり得る。伸長リード線本体は、拡張可能要素を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有してもよい。
【００６６】
拡張可能要素は、マレコットまたは拡張可能ケージを備えてもよい。
【００６７】
展開構成では、組織取付機構は、身体組織に貫通するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。
【００６８】
複数の組織取付部材は、伸長リード線本体の縦軸から延在するように適合されてもよい。複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備えてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成されてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合されてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、伸長本体の共通ポートから延在するように構成されてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに組織取付部材の展開の平面が相互に対してある角度にあり得るように適合されてもよい。
【００６９】
それを通して組織取付機構が展開するポートは、伸長リード線本体が組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有してもよい。組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有してもよい。
【００７０】
組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、いくつか例を挙げると、２７０度未満またはそれに等しい、１８０度未満またはそれに等しい、９０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する。
【００７１】
組織取付部材は、少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備えてもよい。
【００７２】
電気感知／刺激装置はさらに、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。伸長リード線本体の遠位端は、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、いくつか例を挙げると、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有してもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備えてもよい。
【００７３】
電気感知／刺激装置はさらに、伸長リード線本体に連結される近位ハンドルを備えてもよい。近位ハンドルは、少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備えてもよい。近位ハンドルは、組織取付機構の相対位置、組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは組織取付機構によって係合される組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備えてもよい。
【００７４】
伸長リード線本体は、内部管腔を有してもよく、電気感知／刺激装置はさらに、伸長リード線本体の内側管腔内にあり、伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、トルク部材を備えてもよい。トルク部材は、伸長リード線本体に固定して取り付けられてもよい。トルク部材は、ハイポチューブ、またはポリマーでラミネート加工された管状編組ワイヤ構造を備えてもよい。電気感知／刺激装置はさらに、所定の形状を伸長リード線本体に提供するように、伸長リード線本体の内部管腔内に配置するために構成される、成形ワイヤを備えてもよい。成形ワイヤは、内側管腔内で軸方向に平行移動および／または回転するように構成されてもよい。成形ワイヤは、内側管腔から除去可能であり得る。成形ワイヤは、内側管腔内に固定されてもよい。伸長リード線本体またはトルク部材は、成形ワイヤの周囲で回転可能であり得る。
【００７５】
伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備えてもよい。Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合されてもよい。
【００７６】
複数の組織取付部材は、組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有してもよい。組織取付部材の伸長近位部分は、伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納されてもよい。
【００７７】
本開示の側面はまた、身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法を提供してもよい。電気感知／刺激デバイスの伸長リード線本体が、体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように前進させられてもよい。内部成形ワイヤが、所定の形状を伸長リード線本体に付与するように、伸長リード線本体の内部管腔内に添着され、またはそれを通して軸方向に前進させられて位置付けられもよく、それによって、身体管腔を通した伸長リード線本体の前進を促進する。伸長リード線本体は、電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を標的部位内の標的組織と整合させるように、トルクを加えられてもよい。変位部材が、標的組織に対して伸長リード線本体および組織取付部材を付勢するように展開されてもよい。組織取付部材は、伸長リード線本体の遠位部分および電気感知／刺激デバイスの電極を標的組織に添着するために、伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから標的組織の中へ延在するように作動させられてもよい。
【００７８】
標的組織への伸長リード線本体の遠位部分の適切な添着は、伸長リード線本体がその中に位置付けられた、体腔を蛍光顕微鏡で撮像することによって等、検証されてもよい。体腔を蛍光顕微鏡で撮像する際に、伸長リード線本体、組織取付部材、もしくは変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカが識別されてもよい。
【００７９】
心臓電気活動もしくは血圧等の生理学的パラメータは、標的組織に添着される電極を用いて感知されてもよく、および／または標的組織は、電極を用いて電気的に刺激されてもよい。
【００８０】
標的組織から伸長リード線本体の遠位部分および電極の添着を解放するよう、標的組織への添着後に、変位部材は、圧潰されてもよく、組織取付部材は、後退させられてもよい。
【００８１】
内部成形ワイヤが、例えば、身体管腔を通した伸長リード線本体の前進を促進するために、所定の形状を伸長リード線本体に付与するように、伸長リード線本体の内部管腔を通して位置付けられてもよい。
【００８２】
伸長リード線本体にトルクを加えるために、トルク部材が、伸長リード線本体の内部管腔内に配置されてもよい。変位部材は、伸長リード線本体の外側から展開されてもよい。変位部材は、体腔の形状に合致する形状等に拡張されてもよい。変位部材は、拡張可能要素を備えてもよく、変位部材は、拡張可能部材を膨張させることによって展開されてもよい。
【００８３】
複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから、または共通展開ポートから、展開されてもよい。２つまたはそれを上回る取付部材は、異なる組織展開ポートから展開されたときに相互と同一平面内にあり得る。２つまたはそれを上回る組織取付部材は、組織取付部材の展開面の間に角度を伴って展開してもよく、もしくは組織取付部材は、相互に対してある角度で展開されてもよい。
【００８４】
組織取付部材は、展開されたときに伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体に対する、添着された組織取付部材の移動が感知されてもよい。感知された移動は、伸長リード線本体に連結されるハンドル上に表示されてもよい。
【００８５】
標的体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部であってもよい。
本開示の側面はまた、身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置を提供してもよい。電気感知／刺激装置は、伸長リード線本体と、少なくとも１つの感知／刺激電極と、展開可能／格納式変位部材と、組織取付機構と、トルク部材とを備えてもよい。伸長リード線本体は、縦軸および内側管腔を有してもよい。感知／刺激電極は、伸長リード線本体に連結されてもよい。展開可能／格納式変位部材は、伸長リード線本体に連結され、ユーザによる規定方向に向かって、少なくとも１つの電極および／または少なくとも１つの取付部材を移動もしくは付勢させるように適合されてもよい。組織取付機構は、伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合されてもよい。組織取付機構は、後退構成および展開構成を有してもよい。後退構成では、組織取付機構は、実質的に、少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられてもよい。展開構成では、組織取付機構は、身体組織に係合するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。トルク部材は、伸長リード線本体の内側管腔内に位置付けられ、伸長リード線本体にトルクを加えるように適合されてもよい。
【００８６】
トルク部材は、伸長リード線本体に固定して取り付けられてもよい。トルク部材は、ハイポチューブ、またはポリマーでラミネート加工された管状編組ワイヤ構造を備えてもよい。伸長リード線本体は、それを通して組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結するように構成されてもよい。
【００８７】
感知／刺激電極は、電極の一部が伸長リード線本体の外面において露出され得るように、伸長リード線本体の遠位部分の外面を覆って搭載され、またはその内側に埋め込まれてもよい。少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える。第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離されてもよい。展開可能／格納式変位部材は、第１および第２の電極の間に配置されてもよい。
【００８８】
展開可能／格納式変位部材は、圧潰構成および拡張構成を有する、拡張可能部材を備えてもよい。拡張可能部材は、伸長リード線本体の外側から外へ展開するように適合されてもよい。いくつかの実施形態では、圧潰構成における拡張可能部材は、伸長リード線本体の外面から延在しない。圧潰構成における拡張可能部材は、伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有してもよい。拡張可能部材は、圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれてもよい。圧潰構成における拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有してもよい。
【００８９】
電気感知／刺激装置はさらに、拡張可能部材の外面上に搭載される放射線不透過性マーカを備えてもよい。放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能であり得る。拡張可能要素は、膨張式であり得る。伸長リード線本体は、拡張可能要素を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有してもよい。
【００９０】
拡張可能要素は、マレコットまたは拡張可能ケージを備えてもよい。
【００９１】
展開構成では、組織取付機構は、身体組織に貫通するように伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。
【００９２】
複数の組織取付部材は、伸長リード線本体の縦軸から延在するように適合されてもよい。複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備えてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、伸長リード線本体の異なるポートから延在してもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合されてもよく、もしくはそれらの展開面は、相互に対して角度を付けられてもよい。
【００９３】
共通ポートは、伸長リード線本体が組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有してもよい。組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有してもよい。
【００９４】
組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、いくつか例を挙げると、２７０度未満またはそれに等しい、１８０度未満またはそれに等しい、９０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する。
【００９５】
組織取付部材は、少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備えてもよい。
【００９６】
電気感知／刺激装置はさらに、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。伸長リード線本体の遠位端は、非外傷性遠位リード線本体終端を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備えてもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、いくつか例を挙げると、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有してもよい。非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備えてもよい。
【００９７】
電気感知／刺激装置はさらに、伸長リード線本体に連結される近位ハンドルを備えてもよい。近位ハンドルは、少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備えてもよい。近位ハンドルは、組織取付機構の相対位置、組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは組織取付機構によって係合される組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備えてもよい。
【００９８】
伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備えてもよい。Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合されてもよい。
【００９９】
複数の組織取付部材は、組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有してもよい。組織取付部材の伸長近位部分は、伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納されてもよい。
【０１００】
本開示の側面は、身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法を提供してもよい。電気感知／刺激デバイスの伸長リード線本体が、体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように前進させられてもよい。伸長リード線本体の内側管腔内に配置されるトルク部材が、電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を標的部位内の標的組織と整合させるために、伸長リード線本体にトルクを加えるように、またはそれを軸方向に回転させるように、トルクを加えられてもよい。変位部材が、標的組織に対して伸長リード線本体および組織取付部材を付勢するように展開されてもよい。組織取付部材は、伸長リード線本体の遠位部分および電気感知／刺激デバイスの電極を標的組織に添着するために、伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから標的組織の中へ延在するように作動させられてもよい。
【０１０１】
標的組織への伸長リード線本体の遠位部分の適切な添着は、伸長リード線本体がその中に位置付けられた、体腔を蛍光顕微鏡で撮像することによって等、検証されてもよい。体腔を蛍光顕微鏡で撮像する際に、伸長リード線本体、組織取付部材、もしくは変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカが識別されてもよい。
【０１０２】
心臓電気活動もしくは血圧等の生理学的パラメータは、標的組織に添着される電極を用いて感知されてもよく、および／または標的組織は、電極を用いて電気的に刺激されてもよい。
【０１０３】
標的組織から伸長リード線本体の遠位部分および電極の添着を解放するよう、標的組織への添着後に、変位部材は、圧潰されてもよく、組織取付部材は、後退させられてもよい。
【０１０４】
変位部材は、変位部材を拡張することによって等、伸長リード線本体の外側から展開されてもよい。変位部材は、体腔の形状に合致する形状に拡張されてもよい。変位部材は、拡張可能要素を備えてもよく、変位部材は、拡張可能部材を膨張させることによって展開されてもよい。複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから、または共通展開ポートから展開されてもよい。２つまたはそれを上回る取付部材は、異なる組織展開ポートまたは共通送達ポートから展開されたときに相互と同一平面内にあり得、もしくは組織取付部材の平面は、相互に対してある角度で展開されてもよい。２つまたはそれを上回る組織取付部材は、組織取付部材の展開面の間に角度を伴って展開してもよい。
【０１０５】
少なくとも１つの組織取付部材は、展開されたときに伸長リード線本体の縦軸から延在してもよい。伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、磁気連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体の近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して外部発電機と連結されてもよい。伸長リード線本体に対する、添着された組織取付部材の移動が感知されてもよい。感知された移動は、伸長リード線本体に連結されるハンドル上に表示されてもよい。
【０１０６】
標的体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部であってもよい。
本明細書は、例えば、以下の項目を提供する。
（項目１）
身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置であって、上記電気感知／刺激装置は、
縦軸を有する、伸長リード線本体と、
上記伸長リード線本体に連結される、少なくとも１つの感知／刺激電極と、
上記伸長リード線本体に連結され、ユーザによる規定方向に向かって上記少なくとも１つの電極を移動または付勢させるように適合される、展開可能／格納式変位部材と、
上記伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合される、組織取付機構であって、上記組織取付機構は、後退構成および展開構成を有する、組織取付機構と、
を備え、
上記後退構成では、上記組織取付機構は、実質的に、少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられ、上記展開構成では、上記組織取付機構は、身体組織に係合するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在し、
上記組織取付機構は、上記伸長リード線本体の共通ポートから延在するように適合される、複数の組織取付部材を備え、
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る上記組織取付部材は、上記共通ポートから拡張されるときに、相互から分岐するように適合される、
電気感知／刺激装置。
（項目２）
上記伸長リード線本体は、それを通して上記組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有する、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３）
上記伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成される、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目５）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目６）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、上記伸長リード線本体の遠位部分の外面を覆って搭載される、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目７）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８）
上記第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離される、項目７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９）
上記展開可能／格納式変位部材は、上記第１および第２の電極の間に配置される、項目７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０）
上記展開可能／格納式変位部材は、圧潰構成および拡張構成を有する、拡張可能部材を備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１）
上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外側から外へ展開するように適合される、項目１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１２）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外面から延在しない、項目１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１３）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有する、項目１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４）
上記拡張可能部材は、上記圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれる、項目１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有する、項目１４に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６）
上記拡張可能部材の外面上に搭載される放射線不透過性マーカをさらに備える、項目１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７）
上記放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能である、項目１６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８）
上記拡張可能要素は、膨張式である、項目１６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１９）
上記伸長リード線本体は、上記拡張可能要素を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有する、項目１８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２０）
上記拡張可能要素は、マレコットまたは拡張可能ケージを備える、項目１６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１）
上記拡張構成における上記拡張可能要素は、身体器官または空間の空洞に合致するように成形される、項目１６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２）
上記身体器官または空間は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部である、項目２１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３）
上記展開構成では、上記組織取付機構は、上記身体組織に貫通するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４）
上記複数の組織取付部材は、上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在するように適合される、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２５）
上記複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２６）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、上記伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成される、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２７）
上記複数の組織取付部材のうちの上記２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合される、項目２６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２８）
上記共通ポートは、上記伸長リード線本体が上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有する、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２９）
上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、上記遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有する、項目２８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３０）
上記組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、２７０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３１）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、上記少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３２）
非外傷性遠位リード線本体終端をさらに備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３３）
上記伸長リード線本体の遠位端は、上記非外傷性遠位リード線本体終端を備える、項目３２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３４）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備える、項目３２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３５）
非外傷性遠位リード線本体終端は、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有する、項目３２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３６）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備える、項目３２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３７）
上記伸長リード線本体に連結される近位ハンドルをさらに備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３８）
上記近位ハンドルは、上記少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、上記展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは上記組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目３９）
上記近位ハンドルは、上記組織取付機構の相対位置、上記組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは上記組織取付機構によって係合される上記組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４０）
上記伸長リード線本体は、内部管腔を有し、上記電気感知／刺激装置はさらに、上記内側管腔内にあり、上記伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、トルク部材を備える、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４１）
上記トルク部材は、上記伸長リード線本体に固定して取り付けられる、項目４０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４２）
上記トルク部材は、ハイポチューブを備える、項目４０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４３）
所定の形状を上記伸長リード線本体に提供するように、上記伸長リード線本体の上記内部管腔内に配置するために構成される、成形ワイヤをさらに備える、項目４０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４４）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔内で軸方向に平行移動するように構成される、項目４３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４５）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔から除去可能である、項目４３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４６）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔内に固定される、項目４３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４７）
上記伸長リード線本体は、上記成形ワイヤの周囲で回転可能である、項目４３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４８）
上記伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備え、上記Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合される、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目４９）
上記複数の組織取付部材は、上記組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、上記伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有する、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目５０）
上記組織取付部材の上記伸長近位部分は、上記伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納される、項目４９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目５１）
身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法であって、
体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように、上記電気感知／刺激デバイスの上記伸長リード線本体を前進させるステップと、
上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を上記標的部位内の標的組織と整合させるように、上記伸長リード線本体にトルクを加えるステップと、
上記標的組織に対して上記伸長リード線本体および上記少なくとも１つの組織取付部材を付勢するように変位部材を展開するステップと、
上記伸長リード線本体の遠位部分および上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの電極を上記標的組織に添着するために、上記伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから上記標的組織の中へ延在するように上記少なくとも１つの組織取付部材を作動させるステップと、
を含み、
上記少なくとも１つの組織取付部材は、複数の組織取付部材を備え、
上記少なくとも１つの組織展開ポートから延在するように上記少なくとも１つの組織取付部材を作動させるステップは、共通組織展開ポートから延在するように上記複数の組織取付部材を作動させるステップを含み、
２つまたはそれを上回る取付部材は、上記共通組織展開ポートから展開されたときに相互から分岐する、方法。
（項目５２）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップをさらに含む、項目５１に記載の方法。
（項目５３）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップは、上記伸長リード線本体がその中に位置付けられた、上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップを含む、項目５２に記載の方法。
（項目５４）
上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップは、上記伸長リード線本体、上記少なくとも１つの組織取付部材、もしくは上記変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカを識別するステップを含む、項目５３に記載の方法。
（項目５５）
上記標的組織に添着される上記少なくとも１つの電極を用いて、生理学的パラメータを感知するステップをさらに含む、項目５１に記載の方法。
（項目５６）
上記少なくとも１つの電極を用いて、上記標的組織を刺激するステップをさらに含む、項目５１に記載の方法。
（項目５７）
上記標的組織から上記伸長リード線本体の上記遠位部分および上記少なくとも１つの電極の添着を解放するよう、上記標的組織への上記添着後に、上記変位部材を圧潰し、上記少なくとも１つの組織取付部材を後退させるステップをさらに含む、項目５１に記載の方法。
（項目５８）
上記伸長リード線本体を前進させるステップは、所定の形状を上記伸長リード線本体に付与するように、上記伸長リード線本体の内部管腔を通して内部成形ワイヤを位置付けるステップを含み、上記所定の形状は、身体管腔を通した上記伸長リード線本体の前進を促進する、項目５１に記載の方法。
（項目５９）
上記伸長リード線本体にトルクを加えるステップは、上記伸長リード線本体の内部管腔内に配置されるトルク部材を回転させるステップを含む、項目５１に記載の方法。
（項目６０）
上記変位部材は、上記伸長リード線本体の外側から展開される、項目５１に記載の方法。
（項目６１）
上記変位部材を展開するステップは、上記変位部材を拡張するステップを含む、項目５１に記載の方法。
（項目６２）
上記変位部材は、上記体腔の形状に合致する形状に拡張される、項目６１に記載の方法。
（項目６３）
上記変位部材は、拡張可能要素を備え、上記変位部材を展開するステップは、上記拡張可能部材を膨張させるステップを含む、項目６１に記載の方法。
（項目６４）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから展開される、項目５１に記載の方法。
（項目６５）
上記２つまたはそれを上回る取付部材は、上記異なる組織展開ポートから展開されたときに相互と同一平面内にある、項目６４に記載の方法。
（項目６６）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、展開されたときに上記伸長リード線本体の縦軸から延在する、項目５１に記載の方法。
（項目６７）
上記伸長リード線本体の近位部分を外部発電機と連結するステップをさらに含む、項目５１に記載の方法。
（項目６８）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目６７に記載の方法。
（項目６９）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目６７に記載の方法。
（項目７０）
上記伸長リード線本体に対する上記添着された少なくとも１つの組織取付部材の移動を感知するステップをさらに含む、項目５１に記載の方法。
（項目７１）
上記伸長リード線本体に連結されるハンドル上に上記感知された移動を表示するステップをさらに含む、項目７０に記載の方法。
（項目７２）
上記体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部のものである、項目７１に記載の方法。
（項目７３）
身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置であって、
縦軸を有する、伸長リード線本体と、
上記伸長リード線本体に連結される、少なくとも１つの感知／刺激電極と、
上記伸長リード線本体に連結され、ユーザによる規定方向に向かって上記少なくとも１つの電極を移動または付勢させるように適合される、拡張可能変位部材であって、拡張されたときに身体器官または空間の空洞に合致する形状を有する、拡張可能変位部材と、
上記伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合される、組織取付機構であって、後退構成および展開構成を有する、組織取付機構と、
を備え、
上記後退構成では、上記組織取付機構は、実質的に、上記少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられ、上記展開構成では、上記組織取付機構は、身体組織に係合するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、電気感知／刺激装置。
（項目７４）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目７５）
上記第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離される、項目７４に記載の電気感知／刺激装置。
（項目７６）
上記拡張可能変位部材は、上記第１および第２の電極の間に配置される、項目７５に記載の電気感知／刺激装置。
（項目７７）
上記拡張可能部材は、圧潰されたときに、上記伸長リード線本体の外面から延在しない、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目７８）
上記拡張可能部材は、圧潰されたときに、上記伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有する、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目７９）
上記拡張可能変位部材は、上記圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれる、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８０）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有する、項目７９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８１）
上記拡張可能変位部材の外面上に搭載される放射線不透過性マーカをさらに備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８２）
上記放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能である、項目８１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８３）
上記拡張可能変位部材は、膨張式である、項目８２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８４）
上記伸長リード線本体は、上記拡張可能変位部材を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有する、項目８３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８５）
上記拡張可能変位部材は、マレコットまたは拡張可能ケージを備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８６）
上記身体器官または空間は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部である、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８７）
上記伸長リード線本体は、それを通して上記組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有する、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８８）
上記伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成される、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目８９）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目８８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９０）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目８８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９１）
上記展開構成では、上記組織取付機構は、上記身体組織に貫通するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９２）
上記複数の組織取付部材は、上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在するように適合される、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９３）
上記複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９４）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、上記伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成される、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９５）
上記複数の組織取付部材のうちの上記２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合される、項目９４に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９６）
それを通して上記組織取付機構が展開するポートは、上記伸長リード線本体が上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有する、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９７）
上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、上記遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有する、項目９５に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９８）
上記組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、２７０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目９９）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、上記少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１００）
非外傷性遠位リード線本体終端をさらに備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０１）
上記伸長リード線本体の遠位端は、上記非外傷性遠位リード線本体終端を備える、項目９９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０２）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備える、項目９９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０３）
非外傷性遠位リード線本体終端は、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有する、項目９９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０４）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備える、項目９９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０５）
上記伸長リード線本体に連結される近位ハンドルをさらに備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０６）
上記近位ハンドルは、上記少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、上記展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは上記組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０７）
上記近位ハンドルは、上記組織取付機構の相対位置、上記組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは上記組織取付機構によって係合される上記組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０８）
上記伸長リード線本体は、内部管腔を有し、上記電気感知／刺激装置はさらに、上記内側管腔内にあり、上記伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、トルク部材を備える、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１０９）
上記トルク部材は、上記伸長リード線本体に固定して取り付けられる、項目１０７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１０）
上記トルク部材は、ハイポチューブを備える、項目１０７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１１）
所定の形状を上記伸長リード線本体に提供するように、上記伸長リード線本体の上記内部管腔内に配置するために構成される、成形ワイヤをさらに備える、項目１０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１２）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔内で軸方向に平行移動するように構成される、項目１１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１３）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔から除去可能である、項目１１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１４）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔内に固定される、項目１１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１５）
上記伸長リード線本体は、上記成形ワイヤの周囲で回転可能である、項目１１０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１６）
上記伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備え、上記Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合される、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１７）
上記複数の組織取付部材は、上記組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、上記伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有する、項目７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１８）
上記組織取付部材の上記伸長近位部分は、上記伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納される、項目１１６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１１９）
身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法であって、
体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように、上記電気感知／刺激デバイスの上記伸長リード線本体を前進させるステップと、
上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を上記標的部位内の標的組織と整合させるように、上記伸長リード線本体にトルクを加えるステップと、
上記標的組織に対して上記伸長リード線本体および上記少なくとも１つの組織取付部材を付勢するように変位部材を拡張するステップであって、上記拡張された変位部材は、上記体腔に合致する形状を有する、ステップと、
上記伸長リード線本体の遠位部分および上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの電極を上記標的組織に添着するために、上記伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから上記標的組織の中へ延在するように上記少なくとも１つの組織取付部材を作動させるステップと、
を含む、方法。
（項目１２０）
上記標的組織から上記伸長リード線本体の上記遠位部分および上記少なくとも１つの電極の添着を解放するよう、上記標的組織への上記添着後に、上記変位部材を圧潰し、上記少なくとも１つの組織取付部材を後退させるステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１２１）
上記変位部材は、上記伸長リード線本体の外側から外向きに拡張される、項目１１８に記載の方法。
（項目１２２）
上記変位部材は、拡張可能要素を備え、上記変位部材を展開するステップは、上記拡張可能部材を膨張させるステップを含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１２３）
上記体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部のものである、項目１１８に記載の方法。
（項目１２４）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１２５）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップは、上記伸長リード線本体がその中に位置付けられた、上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップを含む、項目１２３に記載の方法。
（項目１２６）
上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップは、上記伸長リード線本体、上記少なくとも１つの組織取付部材、もしくは上記変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカを識別するステップを含む、項目１２４に記載の方法。
（項目１２７）
上記標的組織に添着される上記少なくとも１つの電極を用いて、生理学的パラメータを感知するステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１２８）
上記少なくとも１つの電極を用いて、上記標的組織を刺激するステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１２９）
上記伸長リード線本体を前進させるステップは、所定の形状を上記伸長リード線本体に付与するように、上記伸長リード線本体の内部管腔を通して内部成形ワイヤを位置付けるステップを含み、上記所定の形状は、身体管腔を通した上記伸長リード線本体の前進を促進する、項目１１８に記載の方法。
（項目１３０）
上記伸長リード線本体にトルクを加えるステップは、上記伸長リード線本体の内部管腔内に配置されるトルク部材を回転させるステップを含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１３１）
上記組織取付機構は、複数の組織取付部材を備え、上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから展開される、項目１１８に記載の方法。
（項目１３２）
上記２つまたはそれを上回る取付部材は、上記異なる組織展開ポートから展開されたときに、相互と同一平面内にある、項目１３０に記載の方法。
（項目１３３）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、展開されたときに上記伸長リード線本体の縦軸から延在する、項目１１８に記載の方法。
（項目１３４）
上記伸長リード線本体の近位部分を外部発電機と連結するステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１３５）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目１３３に記載の方法。
（項目１３６）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目１３３に記載の方法。
（項目１３７）
上記伸長リード線本体に対する上記添着された少なくとも１つの組織取付部材の移動を感知するステップをさらに含む、項目１１８に記載の方法。
（項目１３８）
上記伸長リード線本体に連結されるハンドル上に上記感知された移動を表示するステップをさらに含む、項目１３６に記載の方法。
（項目１３９）
身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置であって、
縦軸を有する、伸長リード線本体と、
上記伸長リード線本体に連結される、少なくとも１つの感知／刺激電極と、
上記伸長リード線本体に連結され、ユーザによる規定方向に向かって上記少なくとも１つの電極を移動または付勢させるように適合される、展開可能／格納式変位部材と、
上記伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合される、組織取付機構であって、上記組織取付機構は、後退構成および展開構成を有し、上記後退構成では、上記組織取付機構は、実質的に、上記少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられ、上記展開構成では、上記組織取付機構は、身体組織に係合するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、組織取付機構と、
所定の形状を上記伸長リード線本体に提供するように、上記伸長リード線本体の内部管腔内に配置するために構成される、成形ワイヤと、
を備える、電気感知／刺激装置。
（項目１４０）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔内で軸方向に平行移動するように構成される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４１）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔から除去可能である、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４２）
上記成形ワイヤは、上記内側管腔内に固定される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４３）
上記伸長リード線本体は、上記成形ワイヤの周囲で回転可能である、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４４）
上記伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、上記内側管腔内のトルク部材をさらに備え、上記成形ワイヤは、上記トルク部材内に配置されるように構成される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４５）
上記成形ワイヤは、曲線状である、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４６）
上記伸長リード線本体は、それを通して上記組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有する、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４７）
上記伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４８）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目１４６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１４９）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目１４６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５０）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、上記伸長リード線本体の遠位部分の外面を覆って搭載される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５１）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５２）
上記第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離される、項目１５０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５３）
上記展開可能／格納式変位部材は、上記第１および第２の電極の間に配置される、項目１５０に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５４）
上記展開可能／格納式変位部材は、圧潰構成および拡張構成を有する、拡張可能部材を備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５５）
上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外側から外へ展開するように適合される、項目１５３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５６）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外面から延在しない、項目１５３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５７）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有する、項目１５３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５８）
上記拡張可能部材は、上記圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれる、項目１５３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１５９）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有する、項目１５７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６０）
上記拡張可能部材の外面上に搭載される放射線不透過性マーカをさらに備える、項目１５３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６１）
上記放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能である、項目１５９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６２）
上記拡張可能要素は、膨張式である、項目１５９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６３）
上記伸長リード線本体は、上記拡張可能要素を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有する、項目１６１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６４）
上記拡張可能要素は、マレコットまたは拡張可能ケージを備える、項目１５９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６５）
上記展開構成では、上記組織取付機構は、上記身体組織に貫通するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６６）
上記複数の組織取付部材は、上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在するように適合される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６７）
上記複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６８）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、上記伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１６９）
上記複数の組織取付部材のうちの上記２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合される、項目１６７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７０）
それを通して上記組織取付機構が展開するポートは、上記伸長リード線本体が上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有する、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７１）
上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、上記遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有する、項目１６９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７２）
上記組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、２７０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７３）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、上記少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７４）
非外傷性遠位リード線本体終端をさらに備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７５）
上記伸長リード線本体の遠位端は、上記非外傷性遠位リード線本体終端を備える、項目１７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７６）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備える、項目１７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７７）
非外傷性遠位リード線本体終端は、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有する、項目１７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７８）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備える、項目１７３に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１７９）
上記伸長リード線本体に連結される近位ハンドルをさらに備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８０）
上記近位ハンドルは、上記少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、上記展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは上記組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８１）
上記近位ハンドルは、上記組織取付機構の相対位置、上記組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは上記組織取付機構によって係合される上記組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８２）
上記伸長リード線本体は、内部管腔を有し、上記電気感知／刺激装置はさらに、上記内側管腔内にあり、上記伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、トルク部材を備える、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８３）
上記トルク部材は、上記伸長リード線本体に固定して取り付けられる、項目１８１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８４）
上記トルク部材は、ハイポチューブを備える、項目１８１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８５）
上記成形ワイヤは、上記トルク部材の内部管腔内の配置のために構成される、項目１８１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８６）
上記伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備え、上記Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合される、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８７）
上記複数の組織取付部材は、上記組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、上記伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有する、項目１３８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８８）
上記組織取付部材の上記伸長近位部分は、上記伸長リード線本体内に締まり嵌めを提供する形状を有する、外側被覆内に収納される、項目１８６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目１８９）
身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法であって、
体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように、上記電気感知／刺激デバイスの上記伸長リード線本体を前進させるステップであって、内部成形ワイヤは、所定の形状を上記伸長リード線本体に付与するように、上記伸長リード線本体の内部管腔を通して位置付けられ、それによって、身体管腔を通した上記伸長リード線本体の前進を促進する、ステップと、
上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を上記標的部位内の標的組織と整合させるように、上記伸長リード線本体にトルクを加えるステップと、
上記標的組織に対して上記伸長リード線本体および上記少なくとも１つの組織取付部材を付勢するように変位部材を展開するステップと、
上記伸長リード線本体の遠位部分および上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの電極を上記標的組織に添着するために、上記伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから上記標的組織の中へ延在するように上記少なくとも１つの組織取付部材を作動させるステップと、
を含む、方法。
（項目１９０）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップをさらに含む、項目１８８に記載の方法。
（項目１９１）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップは、上記伸長リード線本体がその中に位置付けられた、上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップを含む、項目１８９に記載の方法。
（項目１９２）
上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップは、上記伸長リード線本体、上記少なくとも１つの組織取付部材、もしくは上記変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカを識別するステップを含む、項目１９０に記載の方法。
（項目１９３）
上記標的組織に添着される上記少なくとも１つの電極を用いて、生理学的パラメータを感知するステップをさらに含む、項目１８８に記載の方法。
（項目１９４）
上記少なくとも１つの電極を用いて、上記標的組織を刺激するステップをさらに含む、項目１８８に記載の方法。
（項目１９５）
上記標的組織から上記伸長リード線本体の上記遠位部分および上記少なくとも１つの電極の添着を解放するよう、上記標的組織への上記添着後に、上記変位部材を圧潰し、上記少なくとも１つの組織取付部材を後退させるステップをさらに含む、項目１８８に記載の方法。
（項目１９６）
上記伸長リード線本体を前進させるステップは、所定の形状を上記伸長リード線本体に付与するように、上記伸長リード線本体の内部管腔を通して内部成形ワイヤを位置付けるステップを含み、上記所定の形状は、身体管腔を通した上記伸長リード線本体の前進を促進する、項目１８８に記載の方法。
（項目１９７）
上記伸長リード線本体にトルクを加えるステップは、上記伸長リード線本体の内部管腔内に配置されるトルク部材を回転させるステップを含む、項目１８８に記載の方法。
（項目１９８）
上記変位部材は、上記伸長リード線本体の外側から展開される、項目１８８に記載の方法。
（項目１９９）
上記変位部材を展開するステップは、上記変位部材を拡張するステップを含む、項目１８８に記載の方法。
（項目２００）
上記変位部材は、拡張可能要素を備え、上記変位部材を展開するステップは、上記拡張可能部材を膨張させるステップを含む、項目１９８に記載の方法。
（項目２０１）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから展開される、項目１９８に記載の方法。
（項目２０２）
上記２つまたはそれを上回る取付部材は、上記異なる組織展開ポートから展開されたときに相互と同一平面内にある、項目２００に記載の方法。
（項目２０３）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、展開されたときに上記伸長リード線本体の縦軸から延在する、項目１８８に記載の方法。
（項目２０４）
上記伸長リード線本体の近位部分を外部発電機と連結するステップをさらに含む、項目１８８に記載の方法。
（項目２０５）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目２０３に記載の方法。
（項目２０６）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目２０３に記載の方法。
（項目２０７）
上記伸長リード線本体に対する上記添着された少なくとも１つの組織取付部材の移動を感知するステップをさらに含む、項目１８８に記載の方法。
（項目２０８）
上記伸長リード線本体に連結されるハンドル上に上記感知された移動を表示するステップをさらに含む、項目２０６に記載の方法。
（項目２０９）
上記体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部のものである、項目１８８に記載の方法。
（項目２１０）
身体組織内に少なくとも１つの電極を位置付けるための電気感知／刺激装置であって、
縦軸および内側管腔を有する、伸長リード線本体と、
上記伸長リード線本体に連結される、少なくとも１つの感知／刺激電極と、
上記伸長リード線本体に連結され、ユーザによる規定方向に向かって上記少なくとも１つの電極を移動または付勢させるように適合される、展開可能／格納式変位部材と、
上記伸長リード線本体の遠位区画を身体組織に添着するように適合される、組織取付機構であって、上記組織取付機構は、後退構成および展開構成を有し、上記後退構成では、上記組織取付機構は、実質的に、上記少なくとも１つの内部管腔内に位置付けられ、上記展開構成では、上記組織取付機構は、身体組織に係合するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、組織取付機構と、
上記伸長リード線本体にトルクを加えるように適合される、上記伸長リード線本体の上記内側管腔内のトルク部材と、
を備える、電気感知／刺激装置。
（項目２１１）
上記トルク部材は、上記伸長リード線本体に固定して取り付けられる、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１２）
上記トルク部材は、ハイポチューブを備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１３）
上記伸長リード線本体は、それを通して上記組織取付機構が展開するように構成される、１つまたはそれを上回るポートを有する、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１４）
上記伸長リード線本体の近位部分は、外部発電機と連結するように構成される、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１５）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目２１４に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１６）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結するように構成される、項目２１５に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１７）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、上記伸長リード線本体の遠位部分の外面を覆って搭載される、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１８）
上記少なくとも１つの感知／刺激電極は、第１の電極と、第２の電極とを備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２１９）
上記第１の電極および第２の電極は、相互から軸方向に分離される、項目２１８に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２０）
上記展開可能／格納式変位部材は、上記第１および第２の電極の間に配置される、項目２１９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２１）
上記展開可能／格納式変位部材は、圧潰構成および拡張構成を有する、拡張可能部材を備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２２）
上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外側から外へ展開するように適合される、項目２２１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２３）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外面から延在しない、項目２２２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２４）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、上記伸長リード線本体の外円周より大きい外周を有する、項目２２２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２５）
上記拡張可能部材は、上記圧潰構成において少なくとも部分的に折り畳まれる、項目２２２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２６）
上記圧潰構成における上記拡張可能部材は、Ｃ字形、Ｅ字形、螺旋形、蛇行形、または星形断面を有する、項目２２５に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２７）
上記拡張可能部材の外面上に搭載される放射線不透過性マーカをさらに備える、項目２２２に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２８）
上記放射線不透過性マーカは、拡張可能マーカと併せて拡張可能である、項目２２７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２２９）
上記拡張可能要素は、膨張式である、項目２２７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３０）
上記伸長リード線本体は、上記拡張可能要素を膨張させる膨張媒体を提供するように膨張管腔を有する、項目２２９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３１）
上記拡張可能要素は、マレコットまたは拡張可能ケージを備える、項目２２７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３２）
上記展開構成では、上記組織取付機構は、上記身体組織に貫通するように上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在する、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３３）
上記複数の組織取付部材は、上記伸長リード線本体の上記縦軸から延在するように適合される、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３４）
上記複数の組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回る組織取付部材は、曲線状ループを備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３５）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、上記伸長リード線本体の異なるポートから延在するように構成される、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３６）
上記複数の組織取付部材のうちの上記２つまたはそれを上回る組織取付部材は、拡張されたときに同一平面内にあるように適合される、項目２３６に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３７）
それを通して上記組織取付機構が展開するポートは、上記伸長リード線本体が上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものの線形部分にわたって平行移動することを可能にする、長さを有する、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３８）
上記組織取付部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、遠位ワイヤループと、上記遠位ワイヤループの遠位の直線状最遠位部分とを有する、項目２３７に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２３９）
上記組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回るものは、２７０度未満またはそれに等しい角度だけ相互から分岐する、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４０）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、上記少なくとも１つの組織取付部材が展開されるときに、それを通して１つまたはそれを上回る固着要素が前進させられる、内側管腔を有する、中空針を備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４１）
非外傷性遠位リード線本体終端をさらに備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４２）
上記伸長リード線本体の遠位端は、上記非外傷性遠位リード線本体終端を備える、項目２４１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４３）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、感知／刺激電極を備える、項目２４１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４４）
非外傷性遠位リード線本体終端は、丸みを帯びた、コブラヘッド、湾曲、両側偏心、または四重偏心先端を有する、項目２４１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４５）
上記非外傷性遠位リード線本体終端は、複数の半径方向に延在する外向きのタインを備える、項目２４１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４６）
上記伸長リード線本体に連結される近位ハンドルをさらに備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４７）
上記近位ハンドルは、上記少なくとも１つの感知／刺激電極を起動すること、上記展開可能／格納式変位部材を展開または後退させること、もしくは上記組織取付機構を展開または後退させることのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回る制御を備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４８）
上記近位ハンドルは、上記組織取付機構の相対位置、上記組織取付機構によって係合される組織の感知された抵抗、もしくは上記組織取付機構によって係合される上記組織を通る感知された電流の量のうちの１つまたはそれを上回るものを示すための１つまたはそれを上回るディスプレイを備える、項目２０９に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２４９）
上記伸長リード線本体は、その近位部分の中に配置されるＯリングを備え、上記Ｏリングは、流体がそれを通って近位に漏出することを防止するように適合される、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２５０）
上記複数の組織取付部材は、上記組織取付機構が後退されるとともに展開されるときに、上記伸長リード線本体内に配置される伸長近位部分を有する、項目１に記載の電気感知／刺激装置。
（項目２５１）
身体組織内に電気感知／刺激デバイスを位置付けるための方法であって、
体腔内の標的部位に伸長リード線本体を位置付けるように、上記電気感知／刺激デバイスの上記伸長リード線本体を前進させるステップと、
上記伸長リード線本体にトルクを加え、上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの組織取付部材を上記標的部位内の標的組織と整合させるように、上記伸長リード線本体の内側管腔内に配置されるトルク部材にトルクを加えるステップと、
上記標的組織に対して上記伸長リード線本体および上記少なくとも１つの組織取付部材を付勢するように変位部材を展開するステップと、
上記伸長リード線本体の遠位部分および上記電気感知／刺激デバイスの少なくとも１つの電極を上記標的組織に添着するために、上記伸長リード線本体上の少なくとも１つの組織アンカ展開ポートから上記標的組織の中へ延在するように上記少なくとも１つの組織取付部材を作動させるステップと、
を含む、方法。
（項目２５２）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップをさらに含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２５３）
上記標的組織への上記伸長リード線本体の上記遠位部分の適切な添着を検証するステップは、上記伸長リード線本体がその中に位置付けられた、上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップを含む、項目２５２に記載の方法。
（項目２５４）
上記体腔を蛍光顕微鏡で撮像するステップは、上記伸長リード線本体、上記少なくとも１つの組織取付部材、もしくは上記変位部材のうちの１つまたはそれを上回るものに連結される、１つまたはそれを上回る放射線不透過性マーカを識別するステップを含む、項目２５３に記載の方法。
（項目２５５）
上記標的組織に添着される上記少なくとも１つの電極を用いて、生理学的パラメータを感知するステップをさらに含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２５６）
上記少なくとも１つの電極を用いて、上記標的組織を刺激するステップをさらに含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２５７）
上記標的組織から上記伸長リード線本体の上記遠位部分および上記少なくとも１つの電極の添着を解放するよう、上記標的組織への上記添着後に、上記変位部材を圧潰し、上記少なくとも１つの組織取付部材を後退させるステップをさらに含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２５８）
上記変位部材は、上記伸長リード線本体の外側から展開される、項目２５１に記載の方法。
（項目２５９）
上記変位部材を展開するステップは、上記変位部材を拡張するステップを含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２６０）
上記変位部材は、上記体腔の形状に合致する形状に拡張される、項目２６０に記載の方法。
（項目２６１）
上記変位部材は、拡張可能要素を備え、上記変位部材を展開するステップは、上記拡張可能部材を膨張させるステップを含む、項目２６０に記載の方法。
（項目２６２）
上記複数の組織取付部材のうちの２つまたはそれを上回る組織取付部材は、異なる組織展開ポートから展開される、項目２６１に記載の方法。
（項目２６３）
上記２つまたはそれを上回る取付部材は、上記異なる組織展開ポートから展開されたときに相互と同一平面内にある、項目２６２に記載の方法。
（項目２６４）
上記少なくとも１つの組織取付部材は、展開されたときに上記伸長リード線本体の縦軸から延在する、項目２５１に記載の方法。
（項目２６５）
上記伸長リード線本体の近位部分を外部発電機と連結するステップをさらに含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２６６）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、磁気連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目２６５に記載の方法。
（項目２６７）
上記伸長リード線本体の上記近位部分は、軸方向に延長または収縮するように適合される拡張連結器を通して上記外部発電機と連結される、項目２６５に記載の方法。
（項目２６８）
上記伸長リード線本体に対する上記添着された少なくとも１つの組織取付部材の移動を感知するステップをさらに含む、項目２５１に記載の方法。
（項目２６９）
上記伸長リード線本体に連結されるハンドル上に上記感知された移動を表示するステップをさらに含む、項目２６８に記載の方法。
（項目２７０）
上記体腔は、右心室、左心室、右心房、左心房、大動脈、大静脈、動脈、静脈、膀胱、尿管、子宮、鼻腔、口腔、食道、胃、腸、胆嚢、結腸、または直腸の少なくとも一部のものである、項目２６９に記載の方法。
【図面の簡単な説明】
【０１０７】
図面は、一定の縮尺ではなく、以下の発明を実施するための形態における説明と併せて補助として意図されるのみであることに留意されたい。図面では、同一の参照番号が、類似要素または行為を識別する。図面中の要素のサイズおよび相対位置は、必ずしも一定の縮尺で描かれているわけではない。例えば、種々の要素の形状および角度は、一定の縮尺で描かれない場合があり、これらの要素のうちのいくつかは、図面の読みやすさを向上させるように恣意的に拡大され、位置付けられ得る。さらに、描かれるような要素の特定の形状は、特定の要素の実際の形状に関するいかなる情報も伝えることと意図しておらず、単に図面内の認識を容易にするために選択されている。本開示の特徴および利点のより良好な理解は、本開示の原理が利用される、例証的実施形態を記載する以下の発明を実施するための形態、および添付図面を参照することによって得られるであろう。
【０１０８】
【図１ａ】図１ａは、多くの実施形態による、組織取付部材が後退させられ、バルーンが収縮させられた、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１０９】
【図１ｂ】図１ｂは、組織取付部材が展開され、バルーンが膨張させられた、図１ａの電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１１０】
【図２ａ】図２ａは、膨張させられたときに、それを通してバルーンが拡張する、縦方向の切り抜きを示す、図１ａの電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１１１】
【図２ｂ】図２ｂは、リング電極ワイヤおよび組織取付部材の通過のための小さい切り抜きを示す、図２ａの遠位リード線本体の上面図を示す。
【０１１２】
【図２ｃ】図２ｃは、その内側でバルーンが搭載される、主要中心管腔と、それぞれリング電極導線を収納する、２つの小さい円形管腔と、その内側で組織取付部材が平行移動する、小さい卵形管腔とを示す、図２ａの遠位リード線本体の端部の斜視図を示す。
【０１１３】
【図３−１】図３ａ−３ｃは、多くの実施形態による、膨張式要素カートリッジを生成するようにＤ字形縦方向要素上に搭載された図１ａの電気感知／刺激デバイスのバルーンを示す。本サブアセンブリは、遠位リード線本体の主要Ｄ字形管腔に挿入されてもよい。図３ａは、膨張式要素カートリッジの側面斜視図を示す。
【０１１４】
【図３−２】図３ａ−３ｃは、多くの実施形態による、膨張式要素カートリッジを生成するようにＤ字形縦方向要素上に搭載された図１ａの電気感知／刺激デバイスのバルーンを示す。本サブアセンブリは、遠位リード線本体の主要Ｄ字形管腔に挿入されてもよい。図３ａ’は、圧潰構成におけるバルーンを伴う膨張式要素カートリッジの断面図を示す。図３ａ”は、拡張構成におけるバルーンを伴う膨張式要素カートリッジの断面図を示す。図３ｂは、遠位リード線本体から分離された膨張式要素カートリッジの側面図を示す。図３ｃは、遠位リード線本体に連結された膨張式要素カートリッジの側面図を示す。
【０１１５】
【図４−１】図４ａ−４ｄは、多くの実施形態による、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線本体内に搭載された別の膨張式変位部材を示す。図４ａは、遠位リード線本体の側面図を示す。図４ｂは、膨張式変位部材の側面図を示す。図４ｃは、遠位リード線本体から分離された膨張式変位部材の側面図を示す。
【０１１６】
【図４−２】図４ａ−４ｄは、多くの実施形態による、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線本体内に搭載された別の膨張式変位部材を示す。図４ｄは、遠位リード線本体に連結された膨張式変位部材の側面図を示す。
【０１１７】
【図５−１】図５ａ−５ｅは、多くの実施形態による、螺旋状様式でカートリッジ上に搭載され、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線本体内に搭載され得る、別の膨張式変位部材を描写する。図５ａは、カートリッジの側面図を示す。図５ｂは、膨張式変位部材の側面図を示す。
【０１１８】
【図５−２】図５ａ−５ｅは、多くの実施形態による、螺旋状様式でカートリッジ上に搭載され、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線本体内に搭載され得る、別の膨張式変位部材を描写する。図５ｃは、カートリッジ搭載型膨張式変位部材の側面図を示す。図５ｄは、遠位リード線本体から分離されたカートリッジ搭載型膨張式変位部材の側面図を示す。図５ｅは、遠位リード線本体に連結されたカートリッジ搭載型膨張式変位部材の側面図を示す。
【０１１９】
【図６−１】図６ａは、多くの実施形態による、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線本体の卵形チャネルの中への組織取付部材の挿入／差し込みの斜視図を示す。
【０１２０】
【図６−２】図６ａ’は、作動ワイヤを後退させることによって、他の組織取付部材が展開され得る、これらの組織取付部材の斜視図を示す。図６ｂは、遠位リード線本体の卵形チャネルの中への組織取付部材の挿入／差し込みの拡大斜視図を示す。
【０１２１】
【図６−３】図６ｃは、遠位リード線本体の卵形チャネルの中への組織取付部材の位置付け、電極および関連電極ワイヤの搭載位置、および内部トルク制御部材の位置の断面図を示す。
【０１２２】
【図７−１】図７ａは、多くの実施形態による、卵形管腔内のそれらの後退直線構成における組織取付部材、およびそれぞれの管腔内のリング電極ワイヤを示す、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線本体の最上部の選択的切り抜きの斜視図を示す。
【０１２３】
【図７−２】図７ｂは、それらの展開構成における組織アンカを示す、図７ａの遠位リード線区画の部分アセンブリの斜視図を示す。図７ｂ’は、それらの後退構成における組織アンカを伴う遠位リード線区画、および遠位リード線区画のＸ線撮影配向を提供する電極の種々の形状を示す、図７ａの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１２４】
【図８−１】図８ａ−８ｄは、多くの実施形態による、遠位リード線区画の種々の遠位先端を描写する。図８ａは、遠位先端の斜視図を示す。
【０１２５】
【図８−２】図８ａ−８ｄは、多くの実施形態による、遠位リード線区画の種々の遠位先端を描写する。図８ｂは、別の遠位先端の斜視図を示す。図８ｃは、別の遠位先端の斜視図を示す。図８ｄは、別の遠位先端の斜視図を示す。
【０１２６】
【図９ａ】図９ａ、９ｂ、および９ｃは、多くの実施形態による、トルク制御部材の側面図を示す。
【図９ｂ】図９ａ、９ｂ、および９ｃは、多くの実施形態による、トルク制御部材の側面図を示す。
【図９ｃ】図９ａ、９ｂ、および９ｃは、多くの実施形態による、トルク制御部材の側面図を示す。
【０１２７】
【図１０】図１０は、多くの実施形態による、リード線ハンドルおよび作動／係止機構の側面図を示す。
【０１２８】
【図１０ａ】図１０ａは、多くの実施形態による、リード線ハンドルおよび回転機構の側面図を示す。
【０１２９】
【図１０ｂ】図１０ｂは、図１０ａのリード線ハンドルの回転面板の拡大図を示す。
【０１３０】
【図１０ｃ】図１０ｃは、多くの実施形態による、リード線ハンドルおよび回転機構の断面図を示す。
【０１３１】
【図１０ｄ】図１０ｄは、図１０ｃの回転機構の拡大図を示す。
【０１３２】
【図１１ａ】図１１ａは、多くの実施形態による、共通ポートから展開された組織取付部材が約９０°だけ相互から分離される、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１３３】
【図１１ｂ】図１１ｂは、多くの実施形態による、共通ポートから展開された組織取付部材が９０°超だけ相互から分離される、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１３４】
【図１１ｃ】図１１ｃは、多くの実施形態による、共通ポートから展開された組織取付部材が９０°未満だけ相互から分離される、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１３５】
【図１１ｄ】図１１ｄは、図１１ａ−１１ｃの組織取付部材アセンブリを示す。
【０１３６】
【図１１ｅ】図１１ｅは、多くの実施形態による、組織取付部材がリード線本体に向かって配向された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１３７】
【図１１ｆ】図１１ｆは、図１１ｅの遠位リード線区画の正面図を示す。
【０１３８】
【図１２ａ】図１２ａは、多くの実施形態による、共通ポートから展開された組織取付部材が軸方向／縦方向に分離されるが、同一平面内にある、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１３９】
【図１２ｂ】図１２ｂは、多くの実施形態による、組織取付部材が共通ポートから展開され、減少する端部ループ半径を有する、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４０】
【図１２ｃ】図１２ｃは、多くの実施形態による、組織取付部材が、それらの長さに沿って半径が減少する端部ループを有する、電気感知／刺激デバイスの組織取付部材アセンブリの斜視図を示す。
【０１４１】
【図１３ａ】図１３ａは、多くの実施形態による、組織取付部材が伸長共通ポートから展開され、ポートの遠位端まで平行移動させられた、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４２】
【図１３ｂ】図１３ｂは、組織取付部材がポートの近位端まで平行移動させられた、図１３ａの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４３】
【図１４】図１４は、多くの実施形態による、組織取付部材が伸長共通ポートから展開され、直線状端部を有する、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４４】
【図１５ａ】図１５ａは、多くの実施形態による、組織取付部材が伸長共通ポートから展開され、中空管を備える、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４５】
【図１５ｂ】図１５ｂは、螺旋アンカワイヤが展開された組織取付部材から展開される、図１５ａの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４６】
【図１５ｃ】図１５ｃは、螺旋アンカワイヤが展開され、組織取付部材が後退させられる、図１５ａの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１４７】
【図１６ａ】図１６ａは、多くの実施形態による、大直径付勢ループが展開された、心室に挿入された電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１４８】
【図１６ｂ】図１６ｂは、大直径付勢ループが展開され、アンカワイヤがループから延在する、図１６ａの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１４９】
【図１６ｃ】図１６ｃは、図１６ａの大型付勢ループおよびアンカワイヤを示す。
【０１５０】
【図１７ａ】図１７ａは、多くの実施形態による、「差し込まれた」組織取付部材アセンブリを示す。
【０１５１】
【図１７ｂ】図１７ｂは、図１７ａの「差し込まれた」組織取付部材アセンブリおよび電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画を示す。
【０１５２】
【図１８−１】図１８ａ、１８ｂ、１８ｃ、１８ｄ、１８ｅ、１８ｆ、１８ｇ、１８ｈ、および１８ｉは、多くの実施形態による、統合電極を有する、遠位リード線区画の種々の遠位先端を示す。
【図１８−２】図１８ａ、１８ｂ、１８ｃ、１８ｄ、１８ｅ、１８ｆ、１８ｇ、１８ｈ、および１８ｉは、多くの実施形態による、統合電極を有する、遠位リード線区画の種々の遠位先端を示す。
【図１８−３】図１８ａ、１８ｂ、１８ｃ、１８ｄ、１８ｅ、１８ｆ、１８ｇ、１８ｈ、および１８ｉは、多くの実施形態による、統合電極を有する、遠位リード線区画の種々の遠位先端を示す。
【０１５３】
【図１９ａ】図１９ａは、患者の心臓の心尖の断面図を示す。
【０１５４】
【図１９ｂ】図１９ｂは、図１９ａの線１９Ｂ−１９Ｂから得られた右心室の断面図を示す。
【０１５５】
【図１９ｃ】図１９ｃは、多くの実施形態による、成形された拡張可能変位部材が拡張され、右心室の空洞の形状に共形化する、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１５６】
【図１９ｄ】図１９ｄは、拡張可能変位部材が圧潰された、図１９ｃの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１５７】
【図１９ｅ】図１９ｅは、拡張可能変位部材が圧潰された、図１９ｃの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１５８】
【図１９ｆ】図１９ｆは、拡張可能変位部材が拡張された、図１９ｃの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１５９】
【図１９ｇ】図１９ｇは、拡張可能変位部材が拡張された、図１９ｃの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１６０】
【図１９ｈ】図１９ｈは、具体的場所における拡張可能変位部材の壁厚を変動させることがどのようにして、拡張されたときに所望の形状をもたらし得るかを示す、成形された拡張可能変位部材が拡張された、図１９ｃの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１６１】
【図２０ａ】図２０ａは、多くの実施形態による、拡張可能変位部材がリード線本体内で円形状に圧潰された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１６２】
【図２０ｂ】図２０ｂは、多くの実施形態による、拡張可能変位部材がリード線本体内でＣ字形に圧潰された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１６３】
【図２０ｃ】図２０ｃは、多くの実施形態による、拡張可能変位部材が、「Ｃ」の端部が「Ｃ」内で内巻きになる、内巻きのＣ字形に圧潰され、バルーンがリード線本体内でネスト化された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１６４】
【図２０ｄ】図２０ｄは、多くの実施形態による、拡張可能変位部材がリード線本体内で螺旋形状に圧潰された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１６５】
【図２０ｅ】図２０ｅは、多くの実施形態による、拡張可能変位部材がリード線本体内で蛇行形状に圧潰された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１６６】
【図２１ａ】図２１ａは、多くの実施形態による、拡張可能変位部材がリード線本体内で軸方向に圧潰された、電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１６７】
【図２１ｂ】図２１ｂおよび２１ｃは、部分的に外向きに拡張され、その軸方向の折り目を示す、図２１ａの拡張可能変位部材の側面図を示す。
【図２１ｃ】図２１ｂおよび２１ｃは、部分的に外向きに拡張され、その軸方向の折り目を示す、図２１ａの拡張可能変位部材の側面図を示す。
【０１６８】
【図２２ａ】図２２ａは、多くの実施形態による、圧潰構成における電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の拡張可能変位部材用の蛇行マーカの側面図を示す。
【０１６９】
【図２２ｂ】図２２ｂは、拡張構成における図２２ａの蛇行マーカの側面図を示す。
【０１７０】
【図２２ｃ】図２２ｃは、両方ともそれらの圧潰構成における、拡張可能変位部材上に搭載された図２２ａの蛇行マーカの側面図を示す。
【０１７１】
【図２２ｄ】図２２ｄは、両方ともそれらの圧潰構成における、拡張可能変位部材上に搭載された図２２ａの蛇行マーカの上面図を示す。
【０１７２】
【図２２ｅ】図２２ｅは、両方ともそれらの拡張構成における、拡張可能変位部材上に搭載された図２２ａの蛇行マーカの側面図を示す。
【０１７３】
【図２２ｆ】図２２ｆは、両方ともそれらの拡張構成における、拡張可能変位部材上に搭載された図２２ａの蛇行マーカの上面図を示す。
【０１７４】
【図２２ｇ】図２２ｇは、多くの実施形態による、圧潰構成における電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の拡張可能変位部材用の矢印形蛇行マーカの側面図を示す。
【０１７５】
【図２２ｈ】図２２ｈは、拡張構成における図２２ｇの矢印形蛇行マーカの側面図を示す。
【０１７６】
【図２２ｉ】図２２ｉは、両方ともそれらの拡張構成における、拡張可能変位部材上に搭載された図２２ｇの矢印形蛇行マーカの上面図を示す。
【０１７７】
【図２２ｊ】図２２ｊは、両方ともそれらの圧潰構成における、拡張可能変位部材上に搭載された図２２ｇの矢印形蛇行マーカの上面図を示す。
【０１７８】
【図２３ａ】図２３ａは、多くの実施形態による、圧潰構成における機械的に拡張可能な変位部材を伴う電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１７９】
【図２３ｂ】図２３ｂは、拡張構成における機械的に拡張可能な変位部材を伴う図２３ａの電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の側面図を示す。
【０１８０】
【図２３ｃ】図２３ｃは、図２３ｂの線２３Ｃ−２３Ｃを通して得られた図２３ａの電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の断面図を示す。
【０１８１】
【図２４ａ】図２４ａは、多くの実施形態による、電気感知／刺激デバイスおよびそれに連結され得る外部発電機を示す。
【０１８２】
【図２４ｂ】図２４ｂは、多くの実施形態による、電気感知／刺激デバイス、および磁気接続ハブを通してそれに連結され得る外部発電機を示す。
【０１８３】
【図２４ｃ】図２４ｃは、ともに連結された、図２４ｂの電気感知／刺激デバイス、外部発電機、および磁気接続ハブを示す。
【０１８４】
【図２５ａ】図２５ａは、多くの実施形態による、電気感知／刺激デバイス、外部発電機、および格納式延長コードアダプタの上面図を示す。
【０１８５】
【図２５ｂ】図２５ｂは、軸方向後退構成における図２５ａの格納式延長コードアダプタの上面図を示す。
【０１８６】
【図２５ｃ】図２５ｃは、軸方向伸張構成における図２５ａの格納式延長コードアダプタの上面図を示す。
【０１８７】
【図２５ｄ】図２５ｄは、図２５ａの格納式延長コードアダプタの上面図を示す。
【０１８８】
【図２５ｅ】図２５ｅは、図２５ａの格納式延長コードアダプタの側面図を示す。
【０１８９】
【図２５ｆ】図２５ｆは、図２５ａの格納式延長コードアダプタの分解側面図を示す。
【０１９０】
【図２５ｇ】図２５ｇは、多くの実施形態による、統合格納式延長コードおよび外部発電機を伴う電気感知／刺激デバイスの上面図を示す。
【０１９１】
【図２６ａ】図２６ａは、多くの実施形態による、電流変化の検出に基づく、電気感知／刺激デバイスの組織取付部材の移動を検出するための概略図を示す。
【０１９２】
【図２６ｂ】図２６ｂは、多くの実施形態による、電流変化に基づく、電気感知／刺激デバイスの組織取付部材の移動を検出するための別の概略図を示す。
【０１９３】
【図２６ｃ】図２６ｃは、多くの実施形態による、組織取付部材の移動を検出することが可能な電気感知／刺激デバイスのハンドルのＬＣＤディスプレイの側面図を示す。
【０１９４】
【図２６ｄ】図２６ｄは、多くの実施形態による、組織取付部材の移動を検出することが可能な電気感知／刺激デバイスのハンドルのＬＣＤディスプレイの側面図を示す。
【０１９５】
【図２６ｅ】図２６ｅは、図２７ａおよび２７ｂの電流感知要素からの図２６ｄのハンドルの回路の概略図を示す。
【０１９６】
【図２７ａ】図２７ａは、多くの実施形態による、トルク制御部材および分断された成形可能部材を伴う電気感知／刺激デバイスの遠位リード線区画の斜視図を示す。
【０１９７】
【図２７ｂ】図２７ｂは、図２７ａのトルク制御部材の拡大図を示す。
【発明を実施するための形態】
【０１９８】
本開示は、本明細書で、体腔内の電極または電極アレイの送達および添着のためのデバイスならびに方法を説明する。そのような電極または電極アレイは、一般的に、感知またはペーシングリード線と称され得る。そのようなリード線は、本明細書では、心臓用途における使用、すなわち、心腔内の電極または電極アレイの配置のために説明される。しかし、本明細書に説明されるデバイスおよび方法は、そのように限定されず、カテーテルシステムを介してアクセス可能な身体の任意の空洞または血管に適用されてもよい。リード線の導入のための血管アクセス部位は、実施例として、内頸静脈、大腿静脈、または鎖骨下静脈からであり得るが、そのように限定されない。電極または電極アレイは、身体組織の固有の電気活動を感知するために使用されてもよいが、電極または電極アレイはまた、電極または電極アレイが、（例えば、業界標準ＩＳ−１型コネクタもしくは同等物を用いて等、リード線の近位ピンコネクタに接続し得るアダプタを介して）埋込電気パルス発生器または外部電気パルス発生器のいずれか一方に接続されるときに、電気刺激を身体組織に送達するために使用されてもよい。
【０１９９】
図１ａおよび１ｂは、伸長リード線本体１２０と、偏心拡張可能変位要素３２０（つまり、拡張可能変位要素３２０は、形状が管状であり得る、伸長リード線本体１２０の１つの外側から横方向に拡張してもよい）を備える変位機構と、感知／刺激電極１３１および１３２と、組織取付部材１４１および１４２と、非外傷性先端１１０とを含み得る、リード線遠位区画１００の基本要素を示す。いくつかの実施形態では、リード線本体１２０は、０．０８０インチの公称直径と、１１０ｃｍの（デバイス遠位先端からハンドルまでリード線本体に沿って測定されるような）作業長とを有してもよいが、両方ともそのように限定されず、任意の具体的な解剖学的構成に適合するように調節されてもよい。本明細書に説明されるように、リード線の各要素は、種々の設計および形態を帯びてもよいが、全て同一の基本動作特徴をリード線に提供する様式で動作する。いくつかの実施形態では、要素１４２は、１４１と同一の場所から伸長本体から退出してもよく、またはその逆も同様である。また、いくつかの実施形態では、１つまたはそれを上回る組織取付部材は、同一の軸方向場所から伸長本体１２０から退出してもよい。
【０２００】
リード線本体
【０２０１】
リード線本体１２０は、１つまたはそれを上回る管腔を有する、押出熱可塑性ポリマー材料を含んでもよい。いくつかの実施形態では、材料は、５５Ｄまたは６３Ｄのショア硬度を有する、Ｐｅｌｌｅｔｈａｎｅ(R)であってもよいが、そのように限定されない。シ
リコーン等の熱硬化性ポリマーもまた、使用されてもよい。ポリマーは、デバイスが、Ｘ線透視装置を使用して埋込手技中に撮像されているときに、リード線本体の蛍光透視像を提供するため等に、硫酸バリウムまたはビスマス等の放射線不透過性添加物を含んでもよい。図２ａ−２ｃは、リード線本体の近位端からリード線本体の遠位端までの連通に使用される、１つまたはそれを上回る管腔を組み込む、リード線本体１２０を示す。いくつかの実施形態では、１つまたはそれを上回る管腔は、変位部材３２０まで、電極１３１、１３２まで、および組織取付部材１４１、１４２まで連通する。リード線本体の遠位端は、ユーザによって操作可能であり得る湾曲を有してもよく、その実施例が図８ａ−８ｄおよび１８ａ−１８ｉに示される、非外傷性先端６００または別の非外傷性先端で終端してもよい。
【０２０２】
トルク制御部材
【０２０３】
リード線本体のデュロメータおよび正確な断面外形に応じて、リード線本体は、埋込手技中に遠位リード線区画１００を標的組織に整合させるために必要とされる十分なトルク制御を有する場合もあり、有していない場合もある。増加したトルク制御をリード線本体１２０に提供するために、トルク制御部材７１０、７２０、７３０が、リード線本体１２０の中へ加工されてもよい。図６ｃ、７ａ、および９ａ−９ｃで描写されるように、リード線本体１２０の主要中心管腔２２０の長さの内側に、トルク制御部材７１０、７２０、７３０が存在してもよい。トルク制御部材は、第１の方向に巻装される第１の内側コイル７１２が、反対方向に巻装される外側コイル７１４によって包み込まれる、反対巻装コイル構成を備えてもよい。これらのコイル構成はまた、「二重」型コイルアセンブリと称されることもできる。本コイルアセンブリは、概して、アセンブリが、内側コイル上に外側コイルをきつく締めるであろう方向にトルクを加えられるため、若干良好なトルク制御を提供することができる。「三重」型コイルアセンブリと称される別のコイル構成７２０は、内側および外側コイルが同一方向に巻装され、中央コイルが反対方向に巻装されるように、第３のコイル７２２を含んでもよい。概して、三重コイルアセンブリは、コイルがいずれか一方の方向にその軸の周囲で回転させられると、より良好なトルク制御を提供することができる。第３のタイプのトルク制御部材７３０が、図９ｃに示され、典型的にはステンレス鋼ワイヤから成る編組管によって囲繞され、次いで、Ｐｅｌｌｅｔｈａｎｅまたはナイロン等のポリマーの外層に包み込まれる、Ｐｅｌｌｅｔｈａｎｅまたはナイロン等であるがそのように限定されない、ポリマーの内層を備える、医療デバイス業界で周知の複合構造である、編組カテーテルシャフトであってもよい。多くの好適なポリマーが、内および外層のために規定されてもよく、また、ポリミド、シリコーン、または他の熱可塑性もしくは熱硬化性ポリマーを含んでもよい。編組ワイヤは、ステンレス鋼以外、例えば、Ｎｉｔｉｎｏｌ、ＭＰ３５Ｎまたは３５ＮＬＴ（例えば、Ｆｏｒｔ  Ｗａｙｎｅ  Ｍｅｔａｌｓ（Ｆｏｒｔ  Ｗａｙｎｅ，  ＩＮ）から入手可能である）、もしくはＫｅｖｌａｒ等の他の適切な金属またはポリマーであってもよいが、そのように限定されない。編組ワイヤの直径は、０．００１インチから０．０１０インチの間で変動し得るが、そのように限定されない。
【０２０４】
二重コイルアセンブリ７１０、三重コイルアセンブリ７２０、または編組カテーテルシャフト７３０は、接着剤、もしくはブレイズとともにリード線本体を同時押出することにより、リード線本体材料１２０をトルク制御部材７１０、７２０、または７３０の中へ熱的に融解させることによって、主要中心管腔２２０内に挿入されて添着されてもよいが、取付方式は、そのように限定されない。主要中心管腔２２０への取付は、リード線本体１２０の全長に沿って、リード線本体内の周期的間隔で、またはリード線本体１２０に沿った具体的な所定の点において等、種々の場所にあってもよい。トルク制御部材７１０、７２０、または７３０をリード線本体１２０の主要中心管腔２２０に添着することは、１つのアセンブリとして移動させるようにそれらを統一することができる。リード線本体１２０の近位端およびトルク制御部材７１０、７２０、または７３０の近位端は両方とも、ともに終端し、ハンドルの遠位区画に取り付けられることができる。したがって、ハンドルが回転させられると、トルク制御部材７１０、７２０、または７３０およびリード線本体１２０は、一致して移動することができる。さらなるトルク部材およびトルク制御部材が、以下および本明細書に説明される。
【０２０５】
変位部材
【０２０６】
リード線本体１２０の主要中心管腔２２０は、変位部材３２０において遠位に終端する。リード線本体１２０の主要中心管腔２２０は、リード線本体の長さの内側で進行し、デバイスの接続が管腔２２０および膨張式変位部材３２０内で空気または他の膨張媒体を加圧することを可能にするように、膨張ポート８０２において近位に終端する。
【０２０７】
図１ｂ、３ａ−３ｃ、および４ａ−４ｄに示されるように、変位部材は、実質的にリード線本体１２０の主要中心管腔２２０内に搭載され得る、拡張可能部材３２０を備えてもよい。本拡張可能変位部材３２０は、概して、管状構造（管）を備えてもよく、エラストマーポリマー、薄壁非柔軟または半柔軟ポリマーで構築されてもよい。拡張可能変位部材３２０は、多くの実施形態では、変位部材３２０を拡張するように膨張させられてもよい。空気、ＣＯ２、液体（例えば、水、ヨード造影剤／水溶液、または他の適切な生体適合性流体）、もしくは他の膨張媒体で膨張させられたとき、膨張式変位部材３２０は、拡張し、リード線本体１２０の中心主要管腔２２０に切り込まれる展開窓２１０を通して展開するであろう。拡張可能変位部材３２０が、リード線本体の一側面上の展開窓２１０を通して展開することができるため、拡張可能変位部材３２０の拡張は、リード線本体１２０自体と偏心であり得る。展開窓２１０の位置は、組織取付部材展開ポート２４０の位置と実質的に反対であり得る（例えば、正反対である、または反対の外側上にある）が、展開窓２１０は、組織取付部材展開ポート２４０に対して任意の角度位置ならびに任意の軸方向および／または縦方向位置に位置付けられてもよい。いくつかの実施形態では、２つまたはそれを上回る組織取付部材１４１、１４２は、１つの組織部材展開ポート２４０から展開されてもよい。いくつかの実施形態では、変位部材３２０は、拡張可能金属またはポリマー足場、すなわち、実施例として、それらの軸に沿って短縮化されたときに半径方向に拡張し得る、管状メッシュを備えてもよい。拡張可能部材の他の実施例は、その内容が参照することによって本明細書に完全に組み込まれる、Ｇａｒａｉらの米国特許出願第１３／２１９，８７４号に示されている。
【０２０８】
いくつかの実施形態では、拡張可能変位部材３２０は、エラストマーポリマー材料であってもよい。内側でリード線が位置付けられ、組織に添着されるであろう、解剖学的構造のサイズおよび形状によって必要とされるような拡張の程度を提供することができる、他の好適な材料が使用されてもよい。膨張させられたとき、拡張可能変位部材３２０は、拡張し、展開窓２１０を通して展開することができ、収縮させられたとき、拡張可能変位部材３２０は、収縮し、リード線本体１２０の主要中心管腔２２０内でその搭載位置を再びとることができる。体腔の中で適切に位置付けられたとき、拡張可能変位部材３２０の拡張は、接触を開始し、体腔の壁に力を及ぼし、したがって、電極１３１、１３２との接触のために標的にされる組織に向かって、異なる（例えば、反対）方向にリード線本体１２０、関連電極１３１、１３２、および組織取付展開ポート２４０を変位させ、組織への添着のために、標的組織の中への組織取付部材１４１、１４２の展開のために標的組織と対向するように組織取付展開ポート２４０を配向することができる。拡張可能変位部材２１０はまた、非柔軟または半柔軟ポリマーもしくは膨張のために好適な他の材料で構築されてもよい。本構成では、拡張可能変位部材３２０は、実質的にリード線本体内でその配置を可能にする様式で折り畳まれてもよく、収縮時に、膨張式変位部材は、再び折り重なり、その元の非展開構成に戻ってもよい。
【０２０９】
図３ａ−３ｃに示されるように、拡張可能変位部材３２０は、実施例として、コイル、ポリマー押出、または射出成形構成要素であり得る、中空Ｄ字形縦方向要素３１０を覆って搭載されることができる。図３ａに示されるように、本様式で搭載されたとき、Ｄ字形縦方向要素および拡張可能変位要素３２０は、カートリッジ３００を形成する。本構成では、拡張可能変位部材３２０の外径の円周は、内側に拡張可能変位部材３２０が存在する管腔２２０の内径の円周より小さいであろう。拡張可能部材カートリッジ３００は、中心主要管腔２２０の遠位端に挿入され、展開窓２１０の中心に位置付けられ、接着剤または熱結合を使用して、中心主要管腔２２０内で近位および遠位端において定位置に添着されることができる。カートリッジの近位端は、開放してもよく、リード線本体１２０の主要中心管腔２２０と連通することができ、したがって、前述のように膨張させられる。
【０２１０】
図４ａ−４ｃに示されるように、拡張可能変位部材４２０はまた、管状構造（管）を備えてもよく、図３ａを参照して上記で説明されるものと類似する材料を使用して、加工されてもよい。しかしながら、図４ａ−４ｃに示される実施形態では、拡張可能変位部材４２０は、折り畳まれ、「Ｃ字形」ネスト化構成で構成されてもよい。本構成の利点は、内側に拡張可能変位部材３２０が存在する、所与の管腔４１０に関して、ネスト化構成を生成するように折り畳まれる管の円周が、管腔４１０の内円周より大きくあり得ることである。拡張可能変位部材３２０および４２０を作製するための管の同一の材料および壁厚を考慮すると、拡張時に、図４の拡張可能変位部材４２０は、拡張可能変位部材４２０の有効円周が拡張可能変位部材３２０のものより大きいという事実により、図３に示されるように、拡張可能変位部材３２０よりもさらに拡張することが可能であり得る。
【０２１１】
リード線本体１２０の管腔２２０内に拡張可能変位部材３２０または４２０を搭載する構成は、拡張可能部材３２０、４２０が展開窓２１０を通して展開することを可能にすることができる。展開窓２１０の縦方向および円周方向寸法は、例えば、内側でリード線が動作するように設計され得る解剖学的要件と一致して、拡張可能変位部材内の空気または流体の体積を制御することによって、変位部材の展開された寸法を制御するために適切と見なされるように調節されてもよい。したがって、展開窓２１０を延長することが、展開された変位部材３２０、４２０の長さを増加させることができる一方で、展開窓の円周方向寸法を増加または減少させることは、拡張可能変位部材３２０、４２０の拡張の量、したがって、直径を増加または減少させることができる。Ｃ字形の折り畳まれた拡張可能変位部材４２０の膨張は、小型連通管４２５を介して達成されてもよく、その遠位端は、拡張可能変位部材４２０の管腔内に位置し、その近位端は、リード線本体１２０の主要中心管腔２２０と連通している。Ｃ字形バルーンの両端は、密封膨張式バルーンカートリッジを提供するように密閉されてもよい。加えて、連通管４２５は、トルク部材７３０がバルーンカートリッジ用の膨張管腔の目的を果たすことができるように、トルク部材７３０の少なくとも１つの実施形態の遠位端に密閉されてもよい。この場合、トルク部材７３０は、編組ステンレス鋼ワイヤ、コイル、または類似構造のポリマーラミネート加工シャフトであってもよく、圧力を保持することが可能な連続壁構造を有するであろう。
【０２１２】
図２０ａ−２０ｅは、遠位リード線区画１００または遠位リード線区画１００ａ（以下および本明細書でさらに議論される）の断面図を示す。図２０ａ−２０ｅに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、遠位リード線区画１００または１００ａの本体内で異なる方法で折り畳まれてもよい。
【０２１３】
図２０ａに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、遠位リード線区画１００または１００ａ内で圧潰されたときに、円形または楕円形であり得る。拡張可能変位要素３２０は、少なくとも部分的に遠位リード線区画１００または１００ａの出口ポート３２４から外へ拡張されたときに、拡張可能変位要素３２０のサイズを制限し得る、遠位リード線区画１００または１００ａの円周より小さい円周３２６ａを有してもよい。
【０２１４】
図２０ｂ−２０ｅは、少なくとも部分的に遠位リード線区画１００または１００ａの出口ポート３２４から外へ拡張されたときに、拡張可能変位要素３２０がより大きいサイズを有することができるように、拡張可能変位要素３２０の円周を増加させるため等に、遠位リード線区画１００または１００ａ内で拡張可能変位要素３２０をネスト化する他の方法の実施例を示す。
【０２１５】
図２０ｂに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、遠位リード線区画１００または１００ａ内で圧潰されたときに、Ｃ字形に折り畳まれてもよく、円周３２６ａおよび／または遠位リード線区画１００もしくは１００ａの円周より大きくあり得る、円周３２６ｂを有してもよい。図２０ｃに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、遠位リード線区画１００もしくは１００ａ内で圧潰されたときに、内巻きのＣ字形（すなわち、「Ｃ」の端部が内巻きになる）に折り畳まれてもよく、円周３２６ａおよび／または遠位リード線区画１００もしくは１００ａの円周より大きくあり得る、円周３２６ｃを有してもよい。図２０ｄに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、遠位リード線区画１００または１００ａ内で圧潰されたときに、螺旋形状に折り畳まれてもよく、円周３２６ａおよび／または遠位リード線区画１００もしくは１００ａの円周より大きくあり得る、円周３２６ｄを有してもよい。図２０ｅに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、遠位リード線区画１００または１００ａ内で圧潰されたときに、蛇行形状に折り畳まれてもよく、円周３２６ａおよび／または遠位リード線区画１００もしくは１００ａの円周より大きくあり得る、円周３２６ｅを有してもよい。図２０ａ−２０ｅによって示される実施形態では、膨張媒体３２２が、遠位リード線区画１００または１００ａ内の拡張可能変位要素３２０の内側に提供されてもよい一方で、血液等の周囲流体は、拡張可能変位要素３２０の外側に存在してもよい。
【０２１６】
図２０ｂ−２０ｅは、拡張可能変位要素３２０が遠位リード線区画１００または１００ａの軸もしくは縦軸の周囲で折り畳まれ得ることを示す。代替として、または組み合わせて、拡張可能変位要素３２０は、図２１ａ−２１ｃに示されるように、遠位リード線区画１００または１００ａの軸もしくは縦軸に対して直角の方向に折り畳まれてもよい。図２１ａは、遠位リード線区画１００または１００ａ内で完全に圧潰された拡張可能変位要素３２０を示す。図２１ｂおよび２１ｃは、部分的に拡張され、拡張可能変位要素３２０の折り畳まれた部分を暴露する、拡張可能変位要素３２０を示す。
【０２１７】
図５ａ−５ｅに示されるように、拡張可能変位部材５２６は、図３および４の実施例について記述される類似材料で加工された略管状構造を備えてもよい。図５は、管状拡張可能変位部材５２６がカートリッジ５００上に螺旋または螺旋状様式で搭載され得ることを実証してもよい。カートリッジ５００は、拡張可能変位部材５２６の遠位および近位端を受容して搭載するための遠位および近位受容チャネル５０２、５０４を有してもよい。搭載は、接着剤の使用または熱結合によって行われてもよいが、そのように限定されない。拡張可能変位部材５２６は、リード線管腔２２０と拡張可能変位部材５２６の内部との間で連通する、搭載カートリッジ５００の近位端における小型ポート５０６を介して、膨張させられてもよい。したがって、遠位および近位結合領域５０２ならびに５０４の間で保持される拡張可能変位部材５２６の長さは、リード線本体１２０の展開窓２１０を通して延在する、部材の拡張可能部分を備えることができる。そのような拡張可能変位部材５２６によって提供される利点は、所与のサイズのリード線本体１２０および展開窓２１０に関して、拡張可能変位部材５２６管の直径が、図３および４のものを超えて増大させられ得ることである。図５ｅは、拡張可能変位部材５２６管の縦軸がリード線本体軸に対して角度θにあることを示す。図５ｃは、カートリッジ５００上に平坦化されて搭載されたときの拡張可能変位部材５２６管の幅「ｄ」を示す。角度θおよび展開窓２１０の長さを調節することによって、平坦化された拡張可能変位部材５２６管の幅、したがって、管の直径は、拡張可能変位部材５２６のさらに大きい拡張を提供するように増大させられることができる。
【０２１８】
前述の変位部材３２０、４２０、および５２０は、概して、単一管腔管と見なされることができる。しかしながら、これらの変位部材のうちのいずれかは、断面で見られるように、複数の平行管腔があり得るように、細分され得ることが理解されることができる。１つのそのような実施例は、２つまたはそれを上回る管腔３３０が変位部材の長さに沿って一致し得る、図３ａ’の断面で示される。図３ａ’は、非膨張状態における変位部材３２５の断面を示し、図３ａ”は、膨張状態における変位部材を示す。本構成では、変位部材は、カートリッジ上に搭載される場合もあり、搭載されない場合もある。膨張部材は、単純に、リード線本体押出２２０に挿入され、以前に説明された方法を使用して、本管腔と定位置で添着されてもよい。膨張下で、各管腔が、膨張してもよく、具体的断面幾何学構成が、図３”に示されるように生成されてもよい。したがって、膨張した変位部材が解剖学的空間と自己整合し得るように、内側で変位部材が膨張され得る解剖学的空洞に密接に合致する形状が、生成されてもよい。
【０２１９】
拡張可能変位部材３２０、４２０、または５２０はまた、拡張可能マーカとして、または局所マーカとして、その表面に印刷された蛍光透視インジケータを組み込んでもよい。拡張可能マーカの場合、拡張可能変位部材３２０、４２０、または５２０が拡張すると、印刷された蛍光透視マーカは、変位部材３２０、４２０、または５２０の拡張とともに伸長し、伸長マーカを形成することができる。代替として、または組み合わせて、マーカは、蛇行形状として印刷されてもよく、拡張可能変位部材３２０、４２０、または５２０が拡張すると、より線形の形状に変換してもよい。他の実施形態では、蛍光透視インジケータは、単純に、拡張可能変位部材３２０、４２０、または５２０が拡張すると、局所印刷点が変位部材３２０、４２０、または５２０とともに移動するように、小型局所点であってもよい。変位部材３２０、４２０、または５２０の一側面上に印刷された局所点を有することにより、例えば、体腔内の遠位リード線区画１２０の整合に関して蛍光透視インジケータを与えてもよい。タングステンマーカまたは他の放射線不透過性材料のパッド印刷が、これらのタイプのマーカを加工する際に使用されてもよい。
【０２２０】
図２２ａ−２２ｊに示されるように、拡張可能変位部材３２０は、遠位リード線区画１００または１００ａを誘導することに役立つように、金属フィルムまたは放射線不透過性マーカ３２８を備えてもよい。マーカ３２８は、拡張可能変位部材３２０が拡張すると拡張することができ、拡張可能変位部材３２０が圧潰すると圧潰するような形状を有してもよい。例えば、マーカ３２８は、蛇行パターンを有してもよい。マーカ３２８は、マーカ３２８が拡張と圧潰との間で循環する際に破損または断裂しないように、最小限の内部応力もしくは歪みを伴って、蛇行パターン化マーカ３２８が拡張および圧潰することを可能にするよう、その角のうちの１つまたはそれを上回るものの上にフィレットを備えてもよい。
【０２２１】
図２２ａは、蛇行パターンを有し、圧潰構成における例示的マーカ３２８を示す。軸方向または半径方向拡張力３２８ａが印加されるとき、マーカ３２８は、図２２ｂに示されるように、軸方向および／または半径方向に拡張することができる。
【０２２２】
図２２ｃおよび２２ｄは、拡張可能変位部材３２０の外面を覆って配置されたマーカ３２８を示す。拡張可能変位部材３２０は、マーカ３２８が圧潰された、圧潰構成であるように示されている。図２２ｅおよび２２ｆは、マーカ３２８が拡張された、拡張構成における拡張可能変位部材３２０を示す。
【０２２３】
いくつかの実施形態では、マーカ３２８は、拡張されたときに、マーカ３２８が矢印等の具体的形状を形成して、ユーザが透視下で遠位リード線区画１００または１００ａをより良好に配向することに役立つことができるように、蛇行パターンを有してもよい。図２２ｇは、圧潰構成における例示的矢印形マーカ３２８を示し、図２２ｈは、拡張力３２８ａ下の拡張構成における矢印形マーカ３２８を示す。図２２ｉは、拡張され、それによって、矢印形マーカ３２８を拡張する、拡張可能変位部材３２０上に搭載された矢印形マーカ３２８を示す。図２２ｊは、圧潰され、それによって、矢印形マーカ３２８を圧潰する、拡張可能変位部材３２０上に搭載された矢印形マーカ３２８を示す。
【０２２４】
拡張可能変位要素３２０、４２０、および５２０は、種々の使用および利点のためのさらなる種々の方法で構成されてもよい。図１９ａ−１９ｈに示されるように、拡張可能変位要素３２０は、拡張されたときに標的体腔の形状に共形化するように成形されてもよい。例えば、拡張可能変位要素３２０は、拡張されたときに、右心室ＲＶの形状に共形化する形状を有してもよい。拡張可能変位要素４２０および５２０はまた、標的体腔の形状に共形化するように拡張されたときの形状を有するように構成されてもよい。
【０２２５】
図１９ａおよび１９ｂは、右心室ＲＶ、左心室ＬＶ、右心室ＲＶを左心室ＬＶと分離する心室中隔ＩＶＳ、および右心室ＲＶの自由壁ＦＷを含む、心尖の生体構造を示す。図１９ｂは、線１９Ｂを通して得られた心臓の断面を示す。
【０２２６】
図１９ｃは、右心室ＲＶに導入された感知／刺激デバイス遠位リード線区画１００または１００ａを示す。拡張可能変位要素３２０は、膨張媒体３２２で拡張されてもよく、右心室ＲＶの空洞の断面形状に合致するように拡張されたときに、卵形または楕円形断面を有してもよい。膨張媒体３２２は、いくつか例を挙げると、生理食塩水、水、緩衝剤、空気、もしくはガス状ＣＯ２のうちの１つまたはそれを上回るものを含んでもよい。
【０２２７】
図１９ｄおよび１９ｅは、拡張可能変位要素３２０が圧潰された、デバイス遠位リード線区画１００または１００ａを示す。図１９ｆおよび１９ｇは、拡張可能変位要素３２０が拡張された、デバイス遠位リード線区画１００または１００ａを示す。図１９ｅは、デバイス遠位リード線区画１００または１００ａの側面図を示し、図１９ｄは、線１９Ｄ−１９Ｄを通して得られた遠位リード線区画１００または１００ａの断面図を示す。図１９ｇは、デバイス遠位リード線区画１００または１００ａの側面図を示し、図１９ｆは、線１９Ｆ−１９Ｆを通して得られた遠位リード線区画１００または１００ａの断面図を示す。
【０２２８】
図１９ｆは、拡張可能変位要素３２０が拡張された、感知／刺激デバイス遠位リード線区画１００または１００ａを示す。拡張時に所望の形状を達成するために、拡張可能変位要素３２０は、より大きい厚さの壁領域３２０ａと、より小さい厚さの壁領域３２０ｂとを備えてもよい。より大きい厚さの壁領域３２０ａは、相互から正反対（１８０度）であり得る。より小さい厚さの壁領域３２０ｂは、相互から正反対（１８０度）であり得る。より小さい厚さの壁領域３２０ａは、より大きい厚さの壁領域３２０ａより低い圧力下で拡張する傾向を有してもよい。したがって、拡張可能変位要素３２０は、拡張または膨張させられたときに断面が卵形または楕円形に拡張してもよい。拡張または膨張させられたとき、そのような形状を有する拡張可能変位要素３２０は、バッキング力を安定器（例えば、安定器または展開部材１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、１４１ｂ、１４２ｂ、１４１ｄ、１４２ｄ）に提供することができ、また、右心室ポケットの中へ遠位リード線区画１００または１００ａを自己整合させることもできる。拡張可能変位要素３２０は、そのようなより大きい厚さの壁領域３２０ａと、より小さい厚さの壁領域３２０ｂとを有するように、押出から作製されてもよい。
【０２２９】
上記および本明細書で議論されるように、拡張可能変位部材３２０は、膨張媒体で膨張させられ得る、膨張式要素であってもよい。代替として、または組み合わせて、遠位リード線区画１００または１００ａは、拡張構成に付勢されるマレコット、拡張可能ケージ、もしくは拡張可能足場を備え得る、機械的拡張器３２０ａを備えてもよい。例えば、機械的拡張器３２０ａは、Ｎｉｔｉｎｏｌ等の形状記憶材料で作製されたスロット付き管を備えてもよく、機械的拡張器３２０ａは、リード線本体１２０に対して遠位区画１００を押し出し、機械的拡張器３２０ａを収縮させるように、それを通してシャフトが前進させられることができる、内側管腔を有してもよい。図２３ａは、例えば、圧潰構成で機械的拡張器３２０ａを配置するように及ぼされる力２３０１を示す。図２３ｂは、例えば、アンカポート２３０７を通してアンカ２３０５を展開し、電極２３０９を半径方向に拡張するように、アンカ２３０３が半径方向外向きに拡張された、拡張構成における機械的拡張器３２０ａを示す。機械的拡張器３２０ａは、電気的絶縁表面部分２３１１と、電気的に絶縁されず、電極２３０９を備える表面部分とを伴う、複数の伝導性管２３１３を備えてもよい。図２３ｃは、図２３ｂの線２３Ｃ−２３Ｃから得られた、機械的拡張器３２０ａを伴う遠位リード線区画１００または１００ａの断面図を示す。図２３ｃに示されるように、管２３１３は、リード線本体１２０を通って延在してもよく、アンカワイヤ２３０５が通過し得る内側管腔を有してもよい。
【０２３０】
組織取付部材
【０２３１】
図６ａ、６ａ’、および６ｂに示されるように、各組織取付部材１４１、１４２は、金属、弾性、超弾性、または形状記憶ワイヤもしくは管を備えてもよく、各ワイヤまたは管の遠位端は、直線化され、次いで、再形成されることが可能である、形成ループを有する。各ワイヤまたは管の直径は、０．００５インチから０．０１５インチに及んでもよいが、そのように限定されない。図６ａおよび６ｂに示されるように、組織取付部材１４１、１４２は、レーザ溶接、抵抗溶接、圧着（圧着管を使用する）を介して、または接着剤によって、１４５と標識される領域において、並んで取り付けられてもよい。本領域１４５中で、組織取付部材は、管腔の中で回転し得ないように、長楕円形の管腔２２２の中に差し込まれてもよく、したがって、本「差し込み」（駆動および追随部材との間に締まり嵌めを提供する）は、組織取付部材アセンブリ１４０の前後平行移動を可能にする。ビアまたはポート２４０が、リード線本体外壁を通して、それを通して組織取付部材１４１、１４２の先端および遠位区画が展開される管腔２２２に切り込まれてもよい。図７ａおよび７ｂで描写されるように、組織取付アセンブリ１４０の近位後退時に、各ワイヤの遠位ループは、卵形管腔２２２の中へ完全に後退させられたときに線形構成を成し得ることが、理解されることができる。本構成では、組織取付部材がリード線本体の中へ後退させられると、リード線は、適切な血管系または身体腔を通して標的目的地まで前進させられることができる。
【０２３２】
図６ａ’に示されるように、各組織取付部材１４１’、１４２’の配向は、組織取付アセンブリ１４０’の近位後退時に、各組織取付部材１４１’、１４２’が展開ポート２４０を通して展開され、アセンブリ１４０’の遠位前進時に線形構成を成すよう卵形管腔２２２の中へ後退させられるように、逆転させられてもよい。本構成は、組織取付アセンブリ１４０と正確に同一の様式で卵形管腔２２２内に差し込まれてもよい。
【０２３３】
図４ａは、内側で各組織取付部材１４１’、１４２’が配向される、卵形管腔４０２の垂直配向を示す。本構成では、組織取付部材１４１’、１４２’が、水平配向ではなく垂直配向で相互に取り付けられ得ることが、理解されることができる。
【０２３４】
感知／刺激電極
【０２３５】
図１および７に示されるように、電極１３１、１３２は、実質的にリード線本体１２０の表面上に搭載されてもよいが、また、電極１３１、１３２の適切な表面積が露出されるように、リード線本体１２０内に埋め込まれてもよい。関連電極導線５２０は、レーザ溶接、抵抗溶接、または伝導性接着剤を介して、電極１３１、１３２に接合されてもよい。導線５２０は、電極１３１、１３２から、リード線本体１２０に切り込まれたビアまたはポート２３０を通って、電極導線管腔２２１の中へ通過してもよい。次いで、電極導線５２０は、電極導線管腔２２１の長さに沿ってリード線ハンドル８００まで近位に及んでもよい。代替として、または組み合わせて、管腔２２１は、複数の電極導線５２０を保持してもよい。この場合、各電極導線５２０は、別個の電気絶縁を必要とするであろう。
【０２３６】
電極は、リード線本体１２０の外面の周囲に嵌合するように略円筒形であり得る。電極の外形は、三角形、Ｔ字形、または台形等の幾何学形状を提供するように変動させられてもよいが、これらの実施例は、生成されることができる形状を限定しない。電極の外形は、リード線本体１００の遠位区画を標的組織に整合させるときに、視覚インジケータとしての機能を果たすことができる。図７ｂ’は、蛍光透視法の下で視認されたときに台形のように見えるように構成される、電極１３１’、１３２’の実施例を示す。したがって、電極１３１’、１３２’は、デバイスが蛍光透視法の下で標的組織部位において適切な位置までトルクを加えられると、電極が台形のように見え、組織取付部材ポート２４０が、組織取付部材１４１、１４２が展開されるであろう組織に適切に整合させられていることを示すように、リード線本体１２０上に搭載されることができる。
【０２３７】
電極はまた、全て実質的にリード線本体の表面上に位置し得る、パッド、ディスク、パッチ、線形部材、または点電極のマイクロアレイ等の非円筒形で加工されてもよい。これらの幾何学形状は、標的組織へのより集中的な界面を提供し、より低い閾値の電気生理学的信号を感知する、より正確な能力を提供し、また、リング電極の表面積よりも小さい表面積を介して、等量の刺激電流を送達することにより、組織を刺激するときに、より高い電流密度を提供してもよい。
【０２３８】
非外傷性先端
【０２３９】
図８ａ−８ｄを参照すると、リード線遠位区画１００はまた、遠位非外傷性先端終端６００を組み込んでもよい。主要中心管腔２２０の遠位端は、遠位非外傷性先端６００の近位搭載挿入物６０２、６０３を受容してもよい。特徴６０２は、精密に主要中心管腔２２０の端部内に嵌合するように定寸および構成されてもよく、特徴６０３は、Ｄ字形要素３１０の管腔内に嵌合するように定寸および構成されてもよい。したがって、非外傷性先端は、接着剤を使用して、または熱接合、すなわち、これらの接触領域の融解によって、中心主要管腔２２０およびＤ字形要素３１０に接合されてもよい。遠位先端終端はまた、小型膨張式バルーン６１０として構成されることもできる。本実施形態では、先端終端は、遠位先端が膨張させられるときに、バルーンが偏心して拡張するように、球状先端の一区分がより厚い６１６、薄壁球状先端を有して中空である。本偏心拡張は、先端が非常に非外傷性の様式で心内膜組織に対して静置することを可能にすることができるが、膨張させられたときに、リード線本体、電極、および取付部材出口ポートを標的組織から離して変位させるように作用することができない。バルーン先端６１０は、リード線の主要管腔２２０を介して膨張させられてもよく、またはリード線本体１２０の別個の専用管腔を介して膨張させられてもよい。
【０２４０】
図１８ａ−１８ｉに示されるように、リード線遠位区画１００ａは、１つまたはそれを上回る先端電極を含んでもよい。図１８ａに示されるように、リード線遠位区画１００ａは、リード線先端１１０の非常に遠位の端部に位置付けられた、一体「ボール」または「スポット」型電極１８００ａを組み込む先端を有してもよく、または先端１１０の長さに沿った任意の半径方向場所に位置付けられてもよい。非常に小さい直径の可撓性ワイヤが、レーザ溶接、圧着、伝導性接着剤、または当技術分野で公知である他の電気的取付方法によって、ボールもしくはディスク電極１８００ａに取り付けられてもよい。本電極１８００ａは、遠位先端電極１３１、１３２と同一の刺激機能を果たしてもよいが、「ボール」または「スポット」型電極１８００ａが、リード線遠位区画１００ａの低デュロメータポリマー非外傷性先端１１０上の場所に存在し、可撓性ワイヤに接続され得るため、リード線遠位区画１００ａの先端１１０は、可撓性かつ非外傷性のままであり得る。先端１１０の一体部分としての「ボール」またはスポット電極１８００ａの別の利点は、デバイス１００ａの埋込中に遠位先端１１０位置を示すように蛍光透視マーカを提供することであってもよい。代替として、「ボール」１８００ａは、（ワイヤが取り付けられていない）活性電極としてではなく、蛍光透視撮像のためのみに機能を果たしてもよい。
【０２４１】
非外傷性先端１１０の他の形状も考慮される。図１８ｂは、シースの中への導入を可能にするように折り畳み可能であり得る、コブラヘッド非外傷性先端１８００ｂを示す。図１８ｃは、シースの中への導入を可能にするように折り畳み可能であり得る、湾曲先端１８００ｃを示す。図１８ｄは、両側偏心先端１８００ｄを示す。図１８ｅは、四重偏心先端１８００ｅを示す。
【０２４２】
いくつかの実施形態では、リード線遠位区画１００ａは、後ろ向きの傾斜タイン１８００ｆを伴って構成される先端１１０を有してもよい。各タイン１８００ｆの内側部分は、電極１８１０ｆを装備されてもよい。タイン１８００ｆは、生体構造へのリード線の界面の「受動固定」を提供するように、右心室ＲＶの心尖領域中の小柱状組織または他の解剖学的構造に係合してもよい。受動固定は、概して、固定を提供するように実際に組織を貫通するデバイス１００ａのいかなる特徴も伴わずに組織に添着する、デバイス１００ａの任意の特徴を伴ってもよい。受動係合は、概して、心室の心尖領域で見出されるような小柱状帯等の解剖学的特徴の周囲に「引っ掛かる」タイン１８００ｆの内側部分によって達成されてもよい。したがって、各タイン１８００ｆの内側面における電極配置は、タイン１８００ｆが係合した解剖学的特徴に直接界面接触することができる。
【０２４３】
電極はまた、各タイン１８００ｆの遠位端に、および／またはリード線本体１２０自体の遠位先端に配置されてもよい。したがって、双極感知およびペーシングが、多数の電極対から達成されることができる。リード線の他の特徴は、上記および本明細書に説明されるこれらの特徴、例えば、バンド電極、組織安定器、および偏心バルーンに類似し得る。これらの特徴のうちのいずれかが使用されてもよく、またはいずれもタイン１８００ｆと組み合わせて使用されなくてもよい。
【０２４４】
「衛星」型電極１８００ｇもまた、図１８ｇおよび１８ｈに示されるように、リード線先端１００ａまたはリード線本体１２０の周囲の種々の半径方向もしくは円周方向場所に配置されてもよい。単一または二重「螺旋」型電極構成１８００ｈもまた、図１８ｉに示されるように採用されてもよい。二重螺旋構成は、双極電極が２つの螺旋の間に確立されることを可能にし得るが、一方または両方の螺旋電極はまた、双極の種々の構成を確立するためにリング電極と併せて使用されることもできる。二重螺旋のうちの１つの螺旋は、正電極を備えてもよく、他方の螺旋は、負電極を備えてもよい。
【０２４５】
レーザ切断ハイポチューブもまた、多数の電極形状および数を提供するように微細機械加工されることができる。実施例が、縦方向電極１８００ｉがレーザ切断機械加工プロセスから加工されている、図１８ｉに示されている。
【０２４６】
ハンドルアセンブリ
【０２４７】
ハンドルアセンブリ８００が、図１０に示されている。主要構成要素は、外側ハンドル本体８１０と、内側摺動アクチュエータ８０８と、ハンドル面板８０４とを備えてもよい。リード線本体１２２の近位端は、エポキシまたは紫外線硬化性接着剤等の従来の接合方法を使用して、ハンドル面板に取り付けられてもよい。ハンドル面板８０４は、順に、類似接合技法を使用して、外側ハンドル本体８１０に取り付けられてもよい。したがって、その軸の周囲でハンドルアセンブリ８００を旋回させることにより、トルク制御部材７１０、７２０、または７３０を介して、回転移動およびトルクをリード線本体１２０に伝達することができる。代替として、または組み合わせて、リード線本体１２０が、ハンドルアセンブリ８００上の制御部材を使用して回転させられてもよい一方で、ハンドルアセンブリは、リード線本体１２０に対して静止したままとなる。外側ハンドル本体８１０内には、内側摺動アクチュエータ８０８があってもよい。組織取付アセンブリ１４０の近位端は、リード線本体１２２の近位端から出てきてもよく、エポキシまたは紫外線硬化性接着剤等の従来の接合方法を使用して、内側摺動アクチュエータ８０８に取り付けられてもよい。指または親指操作型ノブ８０６、もしくはスイッチ、ボタン、スライダ、または同等物等の他の作動機構が、内側摺動アクチュエータ８０８の中へ搭載されることができる。ノブ８０６は、外側ハンドル本体８１０内のＣ字形チャネル８１２を通過してもよい。チャネル内のその最遠近位位置まで移動させられたとき、組織取付部材１４１、１４２は、図７ａに示されるように、完全にリード線本体の中へ後退させられてもよい。次いで、ノブ８０６は、内側摺動アクチュエータ８０８の位置を係止するように、例えば、Ｃ字形チャネル８１２内で横方向に移動させられてもよい。組織取付部材を前進させる／展開するために、ノブ８０６は、Ｃ字チャネルの縦方向部分まで横方向に移動させられ、次いで、前方に前進させられてもよい。本動作は、組織取付部材１４１、１４２を展開してもよい。次いで、ノブ８０６は、展開構成で内側摺動アクチュエータ８０８の位置を係止するように、Ｃ字形チャネル８１２内で横方向に移動させられてもよい。「Ｃ字形」チャネル８１２は、組織安定器の展開、係止、および後退のためにノブ８０６の移動を誘導する１つのテンプレートにすぎない。他のそのようなテンプレートが、考慮されてもよい。１つのそのようなチャネルは、Ｚ字形の上部および底部水平区画がハンドル本体の軸と垂直に配向され、Ｚ字形の上部および底部水平区画の末端がノブ８０６の係止位置として使用され得る、「Ｚ字形」チャネルを備えてもよい。ノブ８０６は、組織安定器を展開および後退させるように、（上部および底部水平区画を接続する）Ｚ字チャネルの対角部分に沿って平行移動してもよい。
【０２４８】
リード線本体１２２の近位区画において、Ｙ字アダプタ８０１が、リード線本体上に搭載されてもよい。Ｙ字アダプタは、近位および遠位端の両方においてリード線本体１２２に取り付けられて密閉されてもよい。リード線本体内および主要管腔２２０の中への小さい切り抜きは、Ｙ字アダプタポート８０２からの空気または流体の連通を可能にする。本ポートは、業界で一般的に公知である標準型ルアーコネクタとして構成されてもよい。類似Ｙ字アダプタは、電極ワイヤがリード線の近位領域において退出し、リード線を外部ペースメーカーに接続するために使用されるプラグで終端するために、指向性導管として使用されてもよい。
【０２４９】
ここで図１０Ａ−１０Ｂを参照すると、ハンドル面板８０４は、ハンドルの遠位端の周囲で自由に回転し得る。ハンドル面板８０４は、ハンドル本体８１０の遠位内径の中の噛合円周方向溝または戻り止め８２２を用いて定位置に係止する、円周方向に隆起したリング８２０を有してもよい。組み立てるためには、ハンドル面板８０４は、単純にハンドル本体上に押動され、したがって、２つの部品をともに「スナップ留め」してもよい。ハンドル面板がハンドル本体の周囲で自由に回転し得るように、十分な間隙が、隆起リング８２０および円周方向溝または戻り止め８２２の噛合の中に割り付けられてもよい。
【０２５０】
ハンドル面板８０４の回転は、面板８０４とリード線本体１２０との間の接続により、リード線本体１２０を回転させてもよい。ハンドル面板８０４およびリード線本体が回転させられると、組織取付アセンブリ１４０の近位端も内部ハンドルシャトル８０８内で自由に回転するが、組織取付部材を展開および後退させるように組織取付アセンブリ１４０を遠位ならびに近位に平行移動させる能力を維持することが望ましくあり得る。これは、組織取付アセンブリ１４０の近位ワイヤの巻き上げを防止することができる。
【０２５１】
図１０Ｃおよび１０Ｄを参照すると、本機能性を提供する１つの方法は、内部ハンドルシャトル８０８内に添着されるハイポチューブスリーブ８１０内で組織取付アセンブリ１４０（ワイヤ）の近位端を捕捉することである。組織取付アセンブリ１４０のワイヤの近位端は、ハイポチューブスリーブ８１０内で自由に回転することができる、円周方向隆起特徴１５０を有してもよく、ハイポチューブスリーブ８１０の端部は、ハイポチューブスリーブ８１０およびハンドルシャトルの遠位／近位平行移動時に、ワイヤ１５０の円周方向特徴がハイポチューブスリーブの端部圧着に当接し、したがって、ワイヤ１４０を遠位／近位に移動させるが、組織取付アセンブリ１４０（ワイヤ）の近位端がハイポチューブスリーブ８１０内で自由に回転するように、圧着されてもよい。
【０２５２】
標的組織に向かったリード線本体の配向
【０２５３】
概して、標的組織に向かったリード線本体の遠位区画の手技上の整合は、図９ａ−９ｃのトルク制御部材の使用によって大いに促進され得ることが理解される。リード線本体内に位置付けられた予備形成２次元または３次元内部スタイレット、もしくはリード線本体自体の成形を使用すること等の他の方法もまた、採用されてもよい。スタイレットは、リード線本体内に恒久的に搭載されてもよく、またはリード線の送達および埋込中に必要に応じて、遠位に前進させられ、近位に後退させられるように構成されてもよい。スタイレットはまた、いったんその使用がインプラント手技で完了すると、リード線本体から完全に除去可能であるように構成されてもよい。いずれの場合も、スタイレットの予備形状またはリード線本体自体の予備形状は、標的組織への解剖学的経路を辿り、自然に整合するように形成されてもよい。実施例として、内頸静脈を通るアクセスを介した心臓の右心室へのリード線の送達のために、内頸静脈の中に入り、腕頭静脈を通り、上大静脈を通り、右心房を通り、右心室の中に入る進入に共形化する具体的形状が、スタイレットまたはリード線本体のいずれか一方に設定されることができる。本基本的２次元または３次元経路は、遠位リード線が右心室に送達されたときに、リード線が本経路に「自己整合」するよう促されるように、リード線の中へ形成されてもよい。さらに、変位部材３２０は、リード線が「自己整合」させられるときに、変位部材３２０が実質的に右心室内で正しい配向になり、また、標的埋込部位に向かって組織取付部材１４１、１４２を位置付けるように配向されることができる。これらの整合技法および実施形態は、指向性放射線不透過性マーカバンドと併せて使用されてもよい。マーカバンドはまた、電極の台形形状で前述のような回転インジケータとして使用されてもよい。台形は、蛍光透視法の下で視認されたときに一意の方向に対面し得る、偏心形状の実施例である。電極に偏心形状を組み込むことは、偏心回転マーカを具現化する方法の実施例であるが、マーカは、偏心特徴を伴って形作られた別個の完全または部分バンドであってもよい。
【０２５４】
遠位リード線区画１００はまた、伸長リード線本体１２０の周囲で回転可能であるように構成されてもよい。本構成では、遠位リード線遠位区画１００の近位端は、伸長本体１２０の遠位端に回転可能に取り付けられてもよく、伸長本体の近位端は、伸長本体１２０内に位置する伸長回転可能部材を介して、ハンドル上の回転可能面またはダイヤルに接続される。したがって、ハンドル上のダイヤルまたは面板を旋回させることにより、回転移動を遠位リード線区画１００に連結する一方で、伸長リード線本体は、静止したままとなり、回転しない。
【０２５５】
組織安定器の実施形態
【０２５６】
上記および本明細書で議論されるように、組織安定器または取付部材１４１および１４２は、縦方向に分離され、同一の展開「面」内にあってもよい。代替として、または組み合わせて、複数の組織安定器または取付部材１４１ａおよび１４２ａが、リード線本体１２０のリード線遠位区画１００ａの共通展開ポート２３０ａから展開してもよい。組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ａは、０°から１８０°を上回る角度だけ分離されてもよい。図１１ａ−１１ｄは、２０°〜９０°だけ分離される組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ａを示すが、そのような範囲は限定的ではない。図１１ａ−１１ｃは、共通展開ポート２３０ａから延在する、組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ａを示す。図１１ａでは、組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ａは、９０°だけ分離される。図１１ｂでは、組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ｂは、９０°超だけ分離される。図１１ｃでは、組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ｂは、９０°未満だけ分離される。図１１ｄは、組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ｂを備える、組織取付アセンブリ１４０ａのみを示す。いくつかの実施形態では、各安定器１４１ａまたは１４２ａは、一定の半径のループを形成する。代替として、または組み合わせて、組織取付部材１４１および１４２は、図１１ｅおよび１１ｆに示されるように、遠位リード線本体１００または１００ａの表面に向かってもよい。組織取付部材１４１および１４２は、最初に、遠位リード線本体１００または１００ａの表面に向かって後方に湾曲する前に、遠位リード線本体１００または１００ａの表面の外方を向いてもよい。図１１ｅおよび１１ｆでは、組織安定器または取付部材ループ１４１ａおよび１４２ｂは、約２７０°等の１８０°超だけ分離される。
【０２５７】
取付部材または組織安定器１４１および１４２はまた、同一平面内にあり、図１２ａに示されるように共通展開ポート２３０ａから退出してもよい。取付部材または組織安定器１４１および１４２の間の軸方向もしくは縦方向分離は、０．０５０インチから０．１００インチまで変動し得るが、そのように限定されない。安定器がもはや重複せず、実際に相互から「分離される」、分離点に到達してもよい。そのような場合において、（図１２ａのような）共通展開ポート２３０ａまたは別個の展開ポート２３０が利用されてもよい。
【０２５８】
上記および本明細書で議論されるように、２つの組織安定器または取付部材１４１／１４１ａおよび１４２／１４２ａが展開される。しかしながら、組織安定器または取付部材の数は、３、４、または他の数に増加させられてもよく、もしくは１つの組織取付部材に削減されてもよい。付加的組織安定器の場所もまた、リード線本体に沿って半径方向かつ縦方向に変動してもよい。
【０２５９】
上記および本明細書で議論されるように、ならびに図１２ｂに示されるように、例えば、組織安定器または取付部材（ワイヤループ）１４１／１４１ａおよび１４２／１４２ａは、展開構成であるときに、一定の半径を伴うループ状端部を有してもよい。本半径は、実際には１ｍｍから５ｍｍに及んでもよいが、そのように限定されない。
【０２６０】
図１２ｃに示されるように、例えば、展開された組織安定器１４１／１４１ａおよび１４２／１４２ａの半径は、ループの近位区分からループの遠位区分まで、ワイヤループ端の長さに沿って減少してもよい。代替として、または組み合わせて、展開された組織安定器１４１／１４１ａおよび１４２／１４２ａの半径は、ループの近位区分からループの遠位区分まで、ワイヤループ端の長さに沿って増加してもよい。
【０２６１】
図１３ａおよび１３ｂに示されるように、取付部材または組織安定器１４１ａおよび１４２ａのための展開ポート２３０ａの長さは、リード線本体１２０が（リード線本体１２０内の）組織安定器ワイヤ１４０ａの線形部分にわたって平行移動することを可能にするように延長されてもよい。安定器ワイヤ１４０ａにわたるリード線本体１２０の移動の本許可は、リード線１００ａが収縮中に心内に応答して自由に移動することを可能にすることができる一方で、組織安定器ループ１４１ａ、１４２ａは、心筋にしっかりと埋め込まれたままである。図１３ａおよび１３ｂは、展開ポート２３０ａ（図１３ａ）の遠位端および展開ポート２３０ｂ（図１３ｂ）の近位端まで平行移動させられたときの安定器１４１ａ、１４２ａの位置を示す。
【０２６２】
図１４に示されるように、取付部材または組織安定器１４１ａ、１４２ａは、端部ワイヤループの初期展開時に、ワイヤの「ループ」区画がリード線の展開ポート２３０ａから出てくる前に、直線遠位区画がリード線本体１２０からさらに半径方向に離れて延在して「到達」し得るように、若干直線状である端部ワイヤループの遠位区画を有してもよい。これは、組織安定器１４１ａ、１４２ａが、心筋への確実な取付を提供するように可能な限り多くの組織を獲得することを可能にすることができる。示されるように、直線状区画は、取付部材または組織安定器１４１ａ、１４２ａの遠位先端にあるが、直線状区画は、取付部材または組織安定器に沿ったいずれの場所にも位置することができる。
【０２６３】
図１５ａ−１５ｃに示されるように、組織安定器部材１４１ｂ、１４２ｂは、構造が管状であり、例えば、ハイポチューブまたは皮下注射型針であってもよい。図１５ａに示されるように、組織安定器部材または針１４１ｂ、１４２ｂは、上記および本明細書に説明される様式と同様に共通展開ポート２３０ａから展開してもよい。安定器針はまた、図７ｂの別個のポート２４０から展開し得ることも理解されることができる。組織安定器部材または針１４１ｂ、１４２ｂ内には、それぞれ、１つまたはそれを上回る平行移動可能アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃが存在してもよく、ワイヤ１４１ｃ、１４２ｃの遠位端は、実施例として、小型螺旋、渦巻、またはピグテールに予備成形されるが、そのように限定されない。アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃのために選定される材料は、組織を貫通するときに、アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃの遠位端が、図１５ｂに示されるように針１４１ｂ、１４２ｂの端部を越えて前進させられる際等、アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃの遠位端が、それぞれ、針１４１ｂ、１４２ｂ内で平行移動させられ、次いで、螺旋を再形成する際に、予備形成された螺旋が直線化することを可能にするように形状記憶材料であってもよい。針１４１ｂ、１４２ｂは、標的組織に貫通してもよく、そうすると平行移動可能アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃの遠位端が、螺旋を再形成するように標的組織の中へ前進させられてもよい。次いで、針１４１ｂ、１４２ｂは、図１５ｃのようにリード線本体１２０の中へ後退させられてもよく、アンカワイヤおよび再形成された螺旋を標的組織内に埋め込まれたままにする。アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃは、０．００２インチ〜０．００８インチ直径のＮｉｔｉｎｏｌワイヤ、他の形状記憶合金、または他の形状記憶モノフィラメント、編組もしくはより線材料から構築されてもよいが、ワイヤまたはモノフィラメントは、そのように挙げられる直径に限定されない。
【０２６４】
図１５ｃに示されるように、針安定器１４１ｂ、１４２ｂは、リード線本体１２０内で後退させられてもよい。ここで、アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃはまた、アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃの直線区分のいかなる「緩み」も除去するように、ならびにアンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃの遠位端が埋め込まれる組織部位に対してリード線本体１２０および電極１３１、１３２を引くように、わずかにリード線本体の中へ後退させられてもよい。
【０２６５】
図１６ａおよび１６ｂに示されるように、（右心室ＲＶの中へ配置される）リード線遠位区画１００ａは、心臓構造（右心室ＲＶを左心室ＬＶと分離する心室中隔ＩＶＳ等）へのリード線遠位区画１２０の取付を展開して固着するための１つまたはそれを上回る大直径湾曲付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄを有してもよい。これらの付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄは、上記および本明細書に説明される組織安定器と同様に、展開可能かつ格納式であり得る。付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄが展開されると、それらは、図１６ａに示されるようにリード線本体１２０の反対側の組織に係合するために十分な「到達範囲」を有してもよい。いくつかの実施形態では、心室中隔に対してリード線本体１２０を楔着するために、いかなるバルーン膨張も必要ではない（つまり、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの展開は、所望に応じてリード線本体１２０を押動して位置付けるために十分であり得る）。したがって、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの遠位端がリード線本体１２０の反対側の組織（図１６ａ、１６ｂの自由壁組織）に係合すると、リード線本体１２０は、反対方向に、かつ心室中隔ＩＶＳに対して移動させられることができ、すなわち、ここでリード線１２０および展開された付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄは、実施例として、心室自由壁と心室中隔ＩＶＳとの間で楔着されてもよい。いくつかの実施形態では、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄは、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄがペーシングリード線としての機能を果たし得るように、電極を備えてもよい。
【０２６６】
さらに、各付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄはまた、組織を貫通する尖った遠位端を有し、および／または上記ならびに本明細書に説明されるような平行移動可能アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃを含んでもよい。図１６ｂは、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの遠位端から展開されている平行移動可能アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃを示す。図１６ｂのリード線遠位区画１２０は、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄおよびアンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃのより良好な画像を提供するように、心臓を伴わずに図１６ｃに示されている。
【０２６７】
図１６ｃでは、アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃは、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの側面上に位置するポートから出てくるように示されているが、アンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃは、代替として、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの遠位端から出てきてもよい。付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの遠位端は、組織を貫通してもよく、または付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄの遠位区画は、単純に組織に対して静置してもよい。いずれの場合も、遠位リード線区画１００ａは、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄから離れ、標的組織（電極１３１、１３２によってペース調整される組織）に対して付勢されてもよい。図１６ｃは、それぞれ、付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄから延在する単一のアンカワイヤ１４１ｃ、１４２ｃを示すが、いくつかの実施形態では、複数のアンカワイヤが、単一の付勢ループ１４１ｄまたは１４２ｄから延在してもよい。
【０２６８】
安定器１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、安定器針１４１ｂ、１４２ｂ、または付勢ループ１４１ｄ、１４２ｄ（「展開可能部材」）の展開に関して、これらの部材１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、１４１ｂ、１４２ｂ、１４１ｄ、１４２ｄの適切な半径方向展開は、精密な制御を必要とし得る。これらの部材１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、１４１ｂ、１４２ｂ、１４１ｄ、１４２ｄが、単純にリード線本体１２０の展開管腔２２２内で静置することを許可された場合、デバイスにトルクを加えると、リード線本体１２０および展開可能部材１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、１４１ｂ、１４２ｂ、１４１ｄ、１４２ｄは、異なる量の捻転を受け得、したがって、展開部材１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、１４１ｂ、１４２ｂ、１４１ｄ、１４２ｄは、リード線本体１２０の展開ポート２３０、２３０ａとのそれらの展開整合を失い得る。したがって、展開管腔内の展開可能部材１４１／１４１ａ、１４２／１４２ａ、１４１ｂ、１４２ｂ、１４１ｄ、１４２ｄの「差し込み」は、展開ポートへの展開部材の展開整合を維持するために重要であり得る。
【０２６９】
そのような「差し込み」のための技法は、例えば、図１７ａおよび１７ｂに示されている。各安定器ワイヤ１４１ａ、１４２ａの直線区画は、平坦化されてもよく、噛合されたとき、それらは、その内径が正方形断面に精密成形され得る、ステンレス鋼ハイポチューブ１６１０の中で平行移動することができる正方形断面（「キー」）を形成する。したがって、安定器１４１ａ、１４２ｂが前後に平行移動させられる（展開および後退）と、安定器ワイヤ１４１ａ、１４２ｂは、噛合正方形断面外形を伴って成形されたステンレス鋼ハイポチューブ１６１０内で整合させられたままであってもよい。「キー」は、正方形断面を有してもよいが、いくつか例を挙げると、長方形、三角形、台形、五角形等の他の形状も使用されてもよい。
【０２７０】
さらに、「キー」は、リード線本体１２０の展開管腔２２２ａ内で移動または回転するべきではない。したがって、キーは、リード線本体１２０の展開管腔内で固着（接着、結合）されなければならない。したがって、「キー」を固着するために、別の構成要素、すなわち、「誘導管」１６００が提供されてもよい。キー誘導管アセンブリ１４０ａ’が、リード線本体１２０の展開管腔２２２に挿入され、接着剤を使用して定位置で添着されてもよい。「誘導管」１６００は、多くの目的を果たしてもよく、（１）展開管腔２２２ａ内の定位置で「キー」をしっかり保持することができ、（２）また、安定器１４１ａ、１４２ａの先端がリード線本体１２０内で完全に後退させられると、確実な含有「ガレージ」としての機能を果たすこともできる。後者の機能に関して、安定器先端がリード線本体１２０の展開管腔２２２ａ内まで後退させられる（リード線本体１２０が低デュロメータポリマーであり得る）場合、先端は、ポリマーに食い込み、したがって、それらの展開を停止させることができる。しかしながら、「誘導管」１６００は、安定器先端が誘導管１６００の内面に沿って滑動し、安定器１４１ａ、１４２ａの自由後退および展開を可能にし得るように、硬質表面仕上げを伴う材料（例えば、いくつか例を挙げると、Ｎｉｔｉｎｏｌ、高デュロメータＨｙｔｒｅｌポリマー、Ｎｙｌｏｎ）から加工されてもよい。図１７ｂに示されるように、誘導管１６００は、リード線本体１２０の展開管腔２２２ａ内に搭載されることができる。多くの実施形態では、Ｏリング等の流体密封シール１６３０が、誘導管１６００を通した近位方向への流体漏出を防止するように、誘導管１６００の内面と組織取付機構との間に提供されてもよい。
【０２７１】
いくつかの実施形態では、「キー」は、リード線の展開管腔２２２ａ内に搭載されるアセンブリ１４０ａ’を形成するために、「誘導管」１６００内に搭載される必要がない。「キー」は、誘導管１６００の近位または誘導管１６００の遠位のいずれかで、「誘導管」１６００と別個に搭載されてもよい。「キー」が誘導管１６００の遠位に搭載される場合、安定器１４１ａ、１４２ａが後退させられるときに、それらの噛合断面形状（正方形）が誘導管の内径の正方形断面形状の中へ後退させられるように、安定器１４１ａ、１４２ａもまた、ループに沿って平坦化され得ることに留意されたい。
【０２７２】
他の実施形態では、誘導管１６００は、正方形の内側管腔を伴うＨｙｔｒｅｌまたはナイロン等の高デュロメータポリマーから設計および押出されてもよい。したがって、別個の「キー」は、必要ではなくてもよい。
【０２７３】
リード線および外部発電機接続
【０２７４】
ここで図２４ａ−２４ｃを参照すると、いくつかの実施形態では、電気感知／刺激デバイスまたは一時的ペーシングリード線１０は、電極１３１および１３２に給電するように遠位リード線本体１００または１００ａの近位部分に連結される、リード線コネクタプラグ２４０３を備えてもよい。コネクタプラグ２５０３は、外部発電機２５０１に接続し、または差し込んでもよい。コネクタプラグ２５０３は、外部発電機２４０１の中へ緊密に嵌合してもよい。
【０２７５】
少なくともある場合には、特に外部発電機２４０１に対して引かれた、または強く引っ張られた場合に、コネクタプラグ２４０３を外部発電機２４０１から容易に断絶させることが望ましくあり得る。例えば、コネクタプラグ２４０３と外部発電機２４０１との間の接続は、少なくとも部分的に磁性であり得る。磁気接続の強度は、コネクタプラグ２４０３が所与の力または変位の下で外部発電機２４０１から断絶することができるように、適切なサイズの磁石を選択することによって等、調整されてもよい。磁気接続を提供するために、磁気接続ハブ２４０５が、図２４ｂおよび２４ｃに示されるように提供されてもよい。図２４ｂは、断切された際の外部発電機２４０１、コネクタプラグ２４０３、および磁気接続ハブ２４０５を示し、図２４ｃは、ともに接続された際のこれらの要素を示す。コネクタプラグ２４０３の近位端は、磁気接続ハブ２４０５の第２の反対極性を伴う磁石２４０９を補完する第１の極性を伴う磁石２４０７を備えてもよい。磁気接続ハブ２４０５は、コネクタプラグ２４０３の電極ワイヤを外部発電機２４０１の電気コンセントと電気的に連結し得る、導体２４１１を備えてもよい。磁気接続ハブ２４０５は、外部発電機２４０１と緊密に嵌合された接続を形成してもよい。
【０２７６】
少なくともある場合には、遠位リード線区画１００または１００ａは、患者が外部発電機２４０１から離れるときに、心尖から離れる傾向があってもよい一方で、電気感知／刺激デバイスを導入するために使用される導入器シースは、患者に対して静止したままである。遠位リード線区画１００または１００ａの本移動は、低減または排除されることが所望され得る。いくつかの実施形態では、格納式延長コードが提供されてもよい。格納式延長コード２５０１が、図２５ａ−２５ｆに示されるように、一時的ペーシングリード線１０の間に提供されてもよい。代替として、格納式延長コード２６５１が、図２６ｇに示されるように、一時的ペーシングリード線１０自体に組み込まれてもよい。
【０２７７】
図２５ａ−２５ｆに示されるように、格納式延長コードアダプタ２５０１は、一時的ペーシングリード線１０と外部発電機２４０１との間のインターフェースであってもよい。格納式延長コードアダプタ２５０１は、ねじりデバイス２５０３と、近位コード２５０５と、遠位コード２５０７と、外部発電機２４０１に接続するコネクタ２５０９とを備えてもよい。コード２５０５、２５０７の少なくとも一部は、図２５ｄ、２５ｅ、および２５ｆに示されるように、ねじりデバイス２５０３の周囲に巻装してもよい。ねじりデバイス２５０３は、図２５ａおよび２５ｂに示されるように、格納式延長コードアダプタ２５０１が軸方向後退構成であるために付勢を提供してもよい。図２５ｂに示される軸方向後退構成では、外部発電機２４０１とねじりデバイス２５０３との間の距離は、近位コード２５０５によって跨架される第１の長さ２５０５ａであってもよく、ねじりデバイス２５０３と遠位コード２５０７の端部との間の距離は、遠位コード２５０７によって跨架される第２の長さ２５０７ａであってもよい。軸力２５１１が、格納式延長コードアダプタ２５０１を軸方向伸張または拡張構成に引き込むように印加されてもよい。軸力２５１１の規模（または強度）は、所望のねじりばね定数を伴う適切なサイズのねじりばねを選択することによって等、調整されることができる。図２５ｃに示される軸方向伸張または拡張構成では、外部発電機２４０１とねじりデバイス２５０３との間の距離は、第１の長さ２５０５ａより大きく、近位コード２５０５によって跨架される第３の長さ２５０５ｂであってもよく、ねじりデバイス２５０３と遠位コード２５０７の端部との間の距離は、第２の長さ２５０７ａより大きく、遠位コード２５０７によって跨架される第４の長さ２５０７ｂであってもよい。図２５ｆは、上部固定具２５１３と、底部固定具２５１５と、ねじりばね２５１７と、歯車付きの歯２６２３と、ラッチ２５１９と、ラッチ２５１９と底部固定具２５１５との間のねじりばね２５２１とを備え得る、ねじりデバイス２５０３の分解図を示す。軸力２５１１が印加されるとき、ねじりデバイス２５０３は、解体してもよく、力が除去されるとき、ラッチ２５１９は、コード２５０５および２５０７が後退することを防止してもよい。ラッチ２５１９は、コード２５０５および２５０７がねじりデバイス２５０３に戻るよう巻装され得るように開放されてもよい。ねじりデバイス２５０３と組み合わせて、上記で説明されるような磁気接続または連結も使用されてもよい。
【０２７８】
組織安定器移動検出
【０２７９】
少なくともある場合に、組織に係合するときに、組織取付部材１４１または１４２（もしくは上記および本明細書に説明される取付部材のうちのいずれか）の移動を検出または測定することが望ましくあり得る。
【０２８０】
組織取付部材１４１、１４２の移動を検出または測定する配列が、図２６ａに示されている。取付部材１４１、１４２は、遠位リード線区画１００または１００ａ内の磁石２６０１に連結されてもよい。磁石２６０１は、取付部材１４１、１４２が移動させられるときに、遠位リード線区画１００または１００ａの内側管腔内で平行移動してもよい。そのような移動は、遠位リード線区画１００または１００ａ内の伝導性管２６０３に対して、かつその内側にあってもよく、伝導性管２６０３に接続されるワイヤ２６０５を通して測定可能な電流を生成してもよい。電流は、電圧測定が取得され得るように、接地に取り付けられた抵抗器を通過してもよい。測定された電圧は、増幅されることができ、したがって、電圧示度値の変動が、取付部材の変位に相関するであろう。
【０２８１】
組織取付部材１４１、１４２の移動を検出または測定する別の配列が、図２６ｂに示されている。取付部材１４１、１４２は、遠位リード線区画１００または１００ａ内の磁石２６０１に連結されてもよい。磁石２７０１は、取付部材１４１、１４２が移動させられるときに、遠位リード線区画１００または１００ａの管腔内で平行移動してもよい。そのような移動は、遠位リード線区画１００または１００ａ内の伝導性管２６０３に対して、かつその内側にあってもよい。第１のワイヤ２６３１が、磁石２６０１に接続されてもよく、第２のワイヤ２６３３が、伝導性管２６０３に接続されてもよく、第１および第２のワイヤ２６３１、２６３３は、ホイートストンブリッジ２６３５に接続されてもよい。アンカ１４１、１４２の移動は、距離２６３０を増加または減少させ、ホイートストンブリッジ２６３５内のノード２６３５Ａからノード２６３５Ｂまでの抵抗を変化させてもよい。ホイートストンブリッジ２６３５の出力は、増幅器２６３７に入力されてもよく、出力電圧２６３９の変化が検出されてもよく、アンカ１４１、１４２の移動を示してもよい。
【０２８２】
アンカ１４１、１４２の移動は、検出され、図２６ｃのように遠位リード線区画１００または１００ａに連結されたハンドル２６５０のＬＣＤ（液晶ディスプレイ）ディスプレイ２６５２を通して、もしくは図２６ｄのようにハンドル２６５０のＬＥＤまたはＬＥＤ（発光ダイオード）ディスプレイ２６５４を通して等、ユーザに示されてもよい。図２６ｅは、ハンドル２６５０の回路の概略図を示す。ハンドル２６５０は、ホイートストンブリッジ２６３５、増幅器２６３７、もしくは電流感知回路２６５８のうちの１つまたはそれを上回るものに連結され得る、マイクロコントローラもしくはＭＣＵ２６５６を備えてもよい。ＬＥＤディスプレイ２６５２および／またはＬＥＤディスプレイ２６５４は、マイクロコントローラ２６５６に連結されてもよい。
【０２８３】
ハンドル２６５０は、遠位リード線区画１００または１００ａのための他の制御および／もしくはディスプレイ機構を備えてもよい。例えば、ハンドル２６５０は、組織取付部材を展開すること、電極を起動すること、もしくは拡張可能変位部材を拡張することのうちの１つまたはそれを上回るもののために、１つまたはそれを上回るノブ、スイッチ、ボタン、スライダ、もしくは同等物を備えてもよい。ＬＣＤディスプレイ２６５２またはＬＥＤディスプレイ２６５４は、加えて、遠位リード線区画１００、１００ａが組織と相互作用する際に使用される際に起こり得る、容量変化、抵抗変化、圧力変化、もしくは同等物を示してもよい。
【０２８４】
リード線トルク制御およびリード線成形
【０２８５】
ここで図２７ａおよび２７ｂを参照すると、多くの実施形態は、遠位リード線区画１００または１００ａのトルク制御および／もしくは成形のための特徴を含んでもよい。リード線本体１２０は、それを通して内部成形ワイヤ２７１０が平行移動させられ得る、内側管腔を有してもよい。内部成形ワイヤ２７１０は、ユーザが遠位リード線区画１００または１００ａを屈曲して成形することを可能にし、血管系を通したその通過を促進してもよい。内部成形ワイヤ２７１０は、図２７ａに示されるように、同一の曲線形状を遠位リード線区画１００または１００ａに付与するように、曲線状端部を有するよう付勢されてもよい。遠位リード線区画１００または１００ａが血管系を通して前進させられるとき、遠位リード線区画１００または１００ａ上に配置された湾曲は、遠位リード線区画１００または１００ａを血管経路に自然に「整合」させることができる。実施例として、遠位リード線区画１００または１００ａが大腿静脈から右心室にナビゲートされる場合、予備成形湾曲（図２７ａに示されるような大型Ｕ字形）が、下大静脈から右心房の中へ入り、三尖弁を通って右心室の中へ入る経路に沿ってそれ自体を整合させてもよい。予備成形湾曲は、挿入経路のより直線的な区画を横断するように、必要に応じて直線化してもよいが、標的組織に向かった経路の中で曲がり角をナビゲートするように、その曲線形状を保持してもよい。
【０２８６】
いくつかの実施形態では、複数の成形ワイヤが適用されてもよい。例えば、第１の内部成形ワイヤが、血管系の第１の部分を通して遠位リード線区画１００または１００ａを前進させることに役立つために使用されてもよく、異なる形状を伴う第２の内部成形ワイヤが、血管系の第２の部分を通して遠位リード線区画１００または１００ａを前進させることに役立つために使用されてもよい。
【０２８７】
内部成形ワイヤ２７１０は、単独で、またはトルク制御部材２７２０と併せて使用されてもよい。トルク制御部材２７２０は、リード線本体１２０の内側管腔内で平行移動可能であり、または結合される、管もしくはハイポチューブを備えてもよい。内部成形ワイヤ２７１０は、図２７ｂに示されるようにトルク制御部材２７２０の中に存在してもよい。代替として、内部成形ワイヤ２７１０は、トルク制御部材２７２０に隣接してリード線本体１２０の中に存在してもよい。トルク制御部材２７２０は、リード線本体１２０内に存在してもよく、いくつかの実施形態では、２つが単一の構成要素の役割を果たし得るように、リード線本体１２０に結合されてもよい。したがって、リード線本体１２０の近位部分が旋回させられる、もしくはトルクを加えられると、遠位リード線区画１００または１００ａは、図２７ａの矢印２７０１ａ、２７０１ｂによって示されるように辿ることができる。
【０２８８】
いくつかの実施形態では、内部成形ワイヤ２７１０は、トルク部材２７２０およびリード線本体が、図２７ａの矢印２７０１ａ、２７０１ｂによって示されるように成形ワイヤの曲線状軸の周囲で回転し得るように、リード線本体１２０および／またはトルク部材２７２０に取り付けられていない。
【０２８９】
好ましい実施形態が本明細書に示され、説明されているが、そのような実施形態は一例のみとして提供されることが、当業者に明白となるであろう。ここで、多数の変形例、変更、および置換が、本開示の範囲から逸脱することなく、当業者に想起されるであろう。本明細書に説明される実施形態の種々の代替案が、本開示の発明を実践する際に採用され得ることを理解されたい。非限定的実施例として、１つの図または実施形態を参照して説明される特定の特徴もしくは特性が、別の図または実施形態で説明される特徴もしくは特性と適宜に組み合わせられ得ることが、当業者によって理解されるであろう。以下の請求項は、本発明の範囲を定義し、それらによって、これらの請求項およびそれらの均等物の範囲内の方法ならびに構造が網羅されることが意図される。
【図１ａ】
2020054850.tif 000003
【図１ｂ】
2020054850.tif 000004
【図２ａ】
2020054850.tif 000005
【図２ｂ】
2020054850.tif 000006
【図２ｃ】
2020054850.tif 000007
【図３−１】
2020054850.tif 000008
【図３−２】
2020054850.tif 000009
【図４−１】
2020054850.tif 000010
【図４−２】
2020054850.tif 000011
【図５−１】
2020054850.tif 000012
【図５−２】
2020054850.tif 000013
【図６−１】
2020054850.tif 000014
【図６−２】
2020054850.tif 000015
【図６−３】
2020054850.tif 000016
【図７−１】
2020054850.tif 000017
【図７−２】
2020054850.tif 000018
【図８−１】
2020054850.tif 000019
【図８−２】
2020054850.tif 000020
【図９ａ】
2020054850.tif 000021
【図９ｂ】
2020054850.tif 000022
【図９ｃ】
2020054850.tif 000023
【図１０】
2020054850.tif 000024
【図１０ａ】
2020054850.tif 000025
【図１０ｂ】
2020054850.tif 000026
【図１０ｃ】
2020054850.tif 000027
【図１０ｄ】
2020054850.tif 000028
【図１１ａ】
2020054850.tif 000029
【図１１ｂ】
2020054850.tif 000030
【図１１ｃ】
2020054850.tif 000031
【図１１ｄ】
2020054850.tif 000032
【図１１ｅ】
2020054850.tif 000033
【図１１ｆ】
2020054850.tif 000034
【図１２ａ】
2020054850.tif 000035
【図１２ｂ】
2020054850.tif 000036
【図１２ｃ】
2020054850.tif 000037
【図１３ａ】
2020054850.tif 000038
【図１３ｂ】
2020054850.tif 000039
【図１４】
2020054850.tif 000040
【図１５ａ】
2020054850.tif 000041
【図１５ｂ】
2020054850.tif 000042
【図１５ｃ】
2020054850.tif 000043
【図１６ａ】
2020054850.tif 000044
【図１６ｂ】
2020054850.tif 000045
【図１６ｃ】
2020054850.tif 000046
【図１７ａ】
2020054850.tif 000047
【図１７ｂ】
2020054850.tif 000048
【図１８−１】
2020054850.tif 000049
【図１８−２】
2020054850.tif 000050
【図１８−３】
2020054850.tif 000051
【図１９ａ】
2020054850.tif 000052
【図１９ｂ】
2020054850.tif 000053
【図１９ｃ】
2020054850.tif 000054
【図１９ｄ】
2020054850.tif 000055
【図１９ｅ】
2020054850.tif 000056
【図１９ｆ】
2020054850.tif 000057
【図１９ｇ】
2020054850.tif 000058
【図１９ｈ】
2020054850.tif 000059
【図２０ａ】
2020054850.tif 000060
【図２０ｂ】
2020054850.tif 000061
【図２０ｃ】
2020054850.tif 000062
【図２０ｄ】
2020054850.tif 000063
【図２０ｅ】
2020054850.tif 000064
【図２１ａ】
2020054850.tif 000065
【図２１ｂ】
2020054850.tif 000066
【図２１ｃ】
2020054850.tif 000067
【図２２ａ】
2020054850.tif 000068
【図２２ｂ】
2020054850.tif 000069
【図２２ｃ】
2020054850.tif 000070
【図２２ｄ】
2020054850.tif 000071
【図２２ｅ】
2020054850.tif 000072
【図２２ｆ】
2020054850.tif 000073
【図２２ｇ】
2020054850.tif 000074
【図２２ｈ】
2020054850.tif 000075
【図２２ｉ】
2020054850.tif 000076
【図２２ｊ】
2020054850.tif 000077
【図２３ａ】
2020054850.tif 000078
【図２３ｂ】
2020054850.tif 000079
【図２３ｃ】
2020054850.tif 000080
【図２４ａ】
2020054850.tif 000081
【図２４ｂ】
2020054850.tif 000082
【図２４ｃ】
2020054850.tif 000083
【図２５ａ】
2020054850.tif 000084
【図２５ｂ】
2020054850.tif 000085
【図２５ｃ】
2020054850.tif 000086
【図２５ｄ】
2020054850.tif 000087
【図２５ｅ】
2020054850.tif 000088
【図２５ｆ】
2020054850.tif 000089
【図２５ｇ】
2020054850.tif 000090
【図２６ａ】
2020054850.tif 000091
【図２６ｂ】
2020054850.tif 000092
【図２６ｃ】
2020054850.tif 000093
【図２６ｄ】
2020054850.tif 000094
【図２６ｅ】
2020054850.tif 000095
【図２７ａ】
2020054850.tif 000096
【図２７ｂ】
2020054850.tif 000097