(57)【要約】      （修正有）【課題】電池から電気負荷に電力を供給する経路での地絡の発生有無を検知可能な電気機器を提供する。【解決手段】ユーザーが着脱可能な状態で設けられた電池電源から電気負荷に電力を供給する経路上での電圧を検知しておき、検知した電圧の低下量ｄＥＶが所定の閾値以上低下した場合には、地絡が発生したものと判断する。電池電源の消耗による電圧低下の場合は、電圧はゆっくりとしか低下しないので、電圧の低下量が閾値以上低下したことを検知すれば、地絡の発生を検知することができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザーが着脱可能な状態で設けられた電池電源と、前記電池電源からの電力で駆動される電気負荷と、前記電池電源からの電力を前記電気負荷に供給する電力供給回路とを有する電気機器において、
前記電力供給回路によって前記電気負荷に供給される電圧を検知する電圧検知手段と、
前記電圧検知手段によって検知された電圧が所定の閾値以上低下したことを検知することにより、前記電力供給回路での地絡の発生を検知する地絡検知手段と
を備える電気機器。
【請求項２】
請求項１に記載の電気機器において、
前記電圧検知手段は、前記電気負荷に供給される電圧の電圧値を、所定周期で検出しており、
前記地絡検知手段は、所定時間内での前記電圧値の低下量が、前記閾値よりも大きくなった場合に、前記地絡の発生を検知する
ことを特徴とする電気機器。
【請求項３】
請求項１に記載の電気機器において、
前記電圧検知手段は、前記電気負荷に供給される電圧の電圧値を、所定の検出条件が成立する度に検出しており、
前記地絡検知手段は、前回に検出した前記電圧値に対して、今回に検出した前記電圧値が前記閾値以上低下していた場合に、前記地絡の発生を検知する
ことを特徴とする電気機器。
【請求項４】
請求項２または請求項３に記載の電気機器において、
前記電気機器に対して電力が供給される接続状態と、供給されない切断状態とを切り換えるスイッチと、
前記地絡の発生が検知されたときに前記電圧検知手段で検出されていた電圧値を記憶する記憶手段と、
前記地絡の発生が検知された後、前記スイッチが前記切断状態から前記接続状態に切り換えられると、前記電圧検知手段を用いて前記電圧値を検出して、前記検出した電圧値と前記記憶手段に記憶されている電圧値との差が所定値以下であった場合には、異常の発生を報知する報知手段と
を備える電気機器。
【請求項５】
請求項２ないし請求項４の何れか一項に記載の電気機器において、
前記電圧検知手段は、前記電圧値として、
前記電力供給回路上で前記電池電源よりも前記電気負荷に近い位置で検出した負荷側電圧値と、
前記電力供給回路上で前記電気負荷よりも前記電池電源に近い位置で検出した電源側電圧値とを検出しており、
前記地絡検知手段は、前記負荷側電圧値が、前記電源側電圧値よりも所定の許容電圧値以上、低下していた場合にも、前記地絡の発生を検知する
ことを特徴とする電気機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電池電源と、電池電源からの電力で駆動される電気負荷とを有する電気機器に関し、詳しくは、電気機器での地絡の発生有無を検知する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガス機器を初めとする各種の電気機器では、機器を動作させたり、動作を制御したりするための電源とは別に、機器のユーザーに対して各種の情報を表示するための電源が搭載されることが多くなっている。ユーザーに対する各種の情報は、液晶画面やＬＥＤなどの表示部を用いて表示されることが一般的であり、液晶画面やＬＥＤなどの表示部であれば電池を用いて十分に駆動することができるので、表示用の電源には電池が広く用いられている。また、表示部には限らず、電気負荷の電力消費が少ない場合には、電気負荷を駆動するための電源として電池が広く用いられている。
【０００３】
もっとも、表示部などの電力消費が少ない負荷用の電源に電池を用いた場合、電池が消耗すると表示部などの負荷を駆動することが出来なくなってしまうので、ユーザーによる機器の使用に支障を来すことになる。そこで、このような負荷に供給される電圧を検出して、電圧が低下した場合には、電池が消耗した旨を報知する技術が提案されている（特許文献１）。報知を受けたユーザーが、消耗した電池を新しい電池に交換すれば、再び機器を正常に使用することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−１３９８４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上述した従来の技術では、電池から電気負荷に電力を供給する電力供給回路の何処かで地絡が発生した場合も、電気負荷に供給される電圧が低下するため、電池が消耗したものと誤判断してしまうという問題があった。地絡が発生していると電池が急激に消耗するため、ユーザーが電池を交換しても、その電池が直ぐに消耗することになってしまい、ユーザーに多大な迷惑を掛けてしまう。
【０００６】
この発明は、従来の技術が有する上述した課題を解決するために成されたものであり、電池から電気負荷に電力を供給する電力供給回路での地絡の発生有無を検知することが可能な電気機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明の電気機器は次の構成を採用した。すなわち、
ユーザーが着脱可能な状態で設けられた電池電源と、前記電池電源からの電力で駆動される電気負荷と、前記電池電源からの電力を前記電気負荷に供給する電力供給回路とを有する電気機器において、
前記電力供給回路によって前記電気負荷に供給される電圧を検知する電圧検知手段と、
前記電圧検知手段によって検知された電圧が所定の閾値以上低下したことを検知することにより、前記電力供給回路での地絡の発生を検知する地絡検知手段と
を備えることを特徴とする。
【０００８】
かかる本発明の電気機器においては、電池電源から電気負荷に供給される電圧が、所定の閾値以上低下したことを検知すると、地絡が発生したものと判断する。例えば、電池電源の消耗による場合は、電圧はゆっくりとしか低下しないので、電圧が急激に低下していれば、その電圧低下は電池電源の消耗ではなく地絡によるものと考えられる。従って、電圧が閾値以上低下したことを検知すれば、地絡の発生を検知することができる。尚、電圧の低下量が閾値以上であることが検知できればよいので、必ずしも電圧値を検知する必要は無い。
【０００９】
また、上述した本発明の電気機器においては、電気負荷に供給される電圧の電圧値を、所定周期で検出しておき、所定時間内での電圧値の低下量が、所定の閾値よりも大きくなった場合に、地絡の発生を検知することとしても良い。
【００１０】
こうすれば、所定周期で電圧値を検出しているので、地絡が発生したことを速やかに検知することができ、電気機器のユーザーに対して早めに適切な処置を実施させることが可能となる。
【００１１】
また、上述した本発明の電気機器においては、電気負荷に供給される電圧の電圧値を、所定の検出条件が成立する度に検出しておき、前回に検出した電圧値に対して、今回に検出した電圧値が所定の閾値以上低下していた場合に、地絡の発生を検知することとしてもよい。
【００１２】
こうすれば、絶えず電圧値を検出していない場合でも、地絡の発生を検知することが可能となる。
【００１３】
また、上述した本発明の電気機器においては、地絡の発生が検知されても直ちに報知するのではなく、次のようにしても良い。先ず、地絡の発生が検知されたときの電圧値を記憶しておく。そして、電気機器のスイッチが切り換えられて、電気機器に対して電力が供給されない切断状態となった後、再びスイッチが切り換えられて電力が供給される接続状態となるのを待って、もう一度、電池電源から電気負荷に供給される電圧値を検出する。そして、検出した電圧値と、記憶しておいた電圧値とで大きな差が無かった場合（電圧値の差が所定値以下であった場合）には、地絡の発生を報知するようにしても良い。
【００１４】
こうすれば、地絡の発生を確実に検知することが可能となる。
【００１５】
また、上述した本発明の電気機器においては、次のようにして地絡の発生を検知することとしても良い。先ず、電池電源よりも電気負荷に近い位置と、電気負荷よりも電池電源に近い位置とで、電圧値を検出する。そして、電池電源よりも電気負荷に近い位置で検出した負荷側電圧値の方が、電気負荷よりも電池電源に近い位置で検出した電源側電圧値よりも、所定の許容電圧値以上、低下していた場合に、地絡の発生を検知するようにしても良い。
【００１６】
こうしても、地絡の発生を検知することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本実施例の電気機器１の大まかな構造を示したブロック図である。
【図２】本実施例の電気機器１に搭載されて制御装置３０が地絡の発生を検知するために実施する地絡検知処理のフローチャートである。
【図３】電圧値を検出することによって電気機器１の内部での地絡を発生するメカニズムについての説明図である。
【図４】変形例の電気機器１の大まかな構造を示したブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１は、本実施例の電気機器１の大まかな構造を示したブロック図である。図１（ａ）に示されるように、本実施例の電気機器１は、本体ケース２の内部に各種のデバイスが搭載された構造となっており、これらのデバイスは、ユーザーが取り換え可能な電池電源１０からの電力や、電池電源１０とは別体に設けられた別電源２０からの電力で動作するようになっている。本体ケース２の側面には、電池電源１０が収納される収納部２ａが形成されており、電池電源１０が消耗すると、ユーザーが消耗した電池電源１０を収納部２ａから取り外すことによって、新たな電池電源１０に簡単に交換可能となっている。
【００１９】
また、本実施例の電気機器１では、別電源２０にも、ユーザーが容易に交換可能な電池電源が採用されており、このことに対応して、本体ケース２の側面には、別電源２０を収納する収納部２ｂが形成されている。尚、別電源２０については、商用の交流電源を変換して目的とする電力を生成する電源装置などを用いても良い。この場合は、ユーザーが別電源２０を交換する必要性は低いので、別電源２０は本体ケース２の内部に搭載されることになる。
【００２０】
このように電気機器１には、電池電源１０と、別電源２０とを備えおり、このことに対応して、電気機器１に搭載された各種のデバイスは、電池電源１０からの電力で動作するデバイスと、別電源２０からの電力で動作するデバイスとに大別される。具体的なデバイスは、想定する電気機器１によって違うので、以下では、電気機器１がガスコンロであるものとして説明する。周知のようにガスコンロは、燃料ガスと燃焼用吸気との混合ガスをコンロバーナーで燃焼させることによって、鍋などの調理容器内の調理物を加熱調理する機器であるが、ガスコンロ内には電力で動作する以下のような各種のデバイスが搭載されている。
【００２１】
先ず、コンロバーナーで燃焼用空気と一緒に燃焼させる燃料ガスは、ガス管から供給されるが、燃料ガスと燃焼用空気との混合ガスをコンロバーナーで燃焼させない場合は燃料ガスを供給する必要は無い。このため、ガス管には、コンロバーナーで混合ガスを燃焼させないときには閉弁させておき、混合ガスを燃焼させるときには開弁させる電磁弁２２（いわゆる元弁）が搭載されている。また、電磁弁２２の下流側（コンロバーナー側）には、ユーザーが設定した火力に応じて燃料ガスの流量を制御する流量制御弁２３が搭載されている。更には、電磁弁２２や流量制御弁２３の動作を制御する制御装置３０や、ガスコンロで異常が発生したときに点灯して、ユーザーに異常の発生を報知する報知ＬＥＤ２４や、混合ガスに点火するための図示しない点火プラグなども搭載されている。
【００２２】
これらの電磁弁２２や、流量制御弁２３や、制御装置３０や、報知ＬＥＤ２４などは、別電源２０から供給される電力によって動作している。以下、図１（ａ）を参照しながら説明すると、別電源２０からの電力は、トグル式の電源スイッチ３を介して、電圧調整器２１に供給される。電圧調整器２１は、別電源２０から供給される電力の電圧値を、電磁弁２２や、流量制御弁２３や、報知ＬＥＤ２４や、制御装置３０などで用いる規格の電圧値に変換した後、電磁弁２２や、流量制御弁２３や、報知ＬＥＤ２４や、制御装置３０などに供給する。尚、本実施例の電源スイッチ３は、本発明における「スイッチ」に該当する。
【００２３】
制御装置３０は、ＣＰＵやメモリーやコンデンサーなどによって主に構成されるいわゆるマイクロコンピューターであり、電磁弁２２は制御装置３０からの出力信号に従って、開弁状態あるいは閉弁状態に切り替わる。尚、図１（ａ）では、制御装置３０からの出力信号は破線の矢印によって表されている。また、流量制御弁２３は、制御装置３０からの出力信号に従って弁開度を調整することによって、燃焼ガスの流量を制御する。更に、後述するように、制御装置３０が異常（たとえば、地絡の発生）を検知した場合には、制御装置３０から出力信号を出力することによって、報知ＬＥＤ２４を点灯させるようになっている。
【００２４】
また、今日のガスコンロでは、液晶表示装置などの表示部１２を用いて各種の情報を表示することによって、ユーザーの利便性向上が図られるようになっている。ここで表示部１２を動作させるための電源は、制御装置３０や電磁弁２２や流量制御弁２３などを動作させるための電源（本実施例では別電源２０）とは別の電源（本実施例では電池電源１０）から、供給されるようになっている。このように、制御装置３０や電磁弁２２や流量制御弁２３などを動作させる電源と、表示部１２を動作させる電源とが別の電源とされている理由は、制御装置３０や電磁弁２２や流量制御弁２３などが動作しなくなるとガスコンロが使えなくなってしまうのに対して、表示部１２が動作しなくなっても、（制御装置３０や電磁弁２２や流量制御弁２３などが動作する限りは）ガスコンロが使えるためである。そこで、表示部１２で電力を消費することによって、制御装置３０や電磁弁２２などを動作させるための電源が消耗して、ガスコンロが使えなくなってしまう事態を回避する目的で、表示部１２には（別電源２０からではなく）電池電源１０から電力を供給するようにしている。尚、本実施例では、電池電源１０の電力で動作するデバイスは表示部１２であるため、本実施例の表示部１２が本発明における「電気負荷」に該当する。
【００２５】
図１（ａ）に示されるように、電池電源１０からの電力は、電気配線１３ａを介して電圧調整器１１に供給され、電圧調整器１１で表示部１２の規格の電圧値に調整された後、電気配線１３ｂを介して表示部１２に供給される。尚、表示部１２で表示される情報は、制御装置３０から供給されている。また、表示部１２から電池電源１０に電力を還流させる電気配線１３ｂの途中には、半導体式の開閉スイッチ１４が接続されている。電気機器１のユーザーが電源スイッチ３をＯＮにすると、制御装置３０が起動して開閉スイッチ１４をＯＮにする。すると、電池電源１０から表示部１２に電力が供給されて、表示部１２で各種の情報が表示されるようになる。その後、ユーザーが電源スイッチ３をＯＦＦにすると、制御装置３０が開閉スイッチ１４をＯＦＦにする。このように、表示部１２には、電源スイッチ３がＯＮになると電力が供給され、電源スイッチ３がＯＦＦになると電力が供給されないようになっている。
【００２６】
以上のような電気機器１では、電気機器１を動作させるための電源（本実施例では別電源２０）と、各種の情報を表示するための表示用の電池（本実施例では電池電源１０）とが別々に設けられているので、表示用の電池が消耗しても電気機器１を動作させることができる。もちろん、表示用の電池が消耗すると各種の情報を表示できなくなってしまうが、ユーザーが電池を交換すれば、再び各種の情報を表示可能となる。もっとも、電池電源１０から１２に電力を供給している経路（本実施例では、電気配線１３ａと電圧調整器１１と電気配線１３ｂ）の何処かで地絡（グランド電位に短絡する現象）が発生すると、表示部１２に電力が供給できなくなってしまい、表示部１２が各種の情報を表示しなくなる。この状況を見て、ユーザーが電池電源１０が消耗したものと思って、新しい電池電源１０に交換しても、情報を表示することができないだけでなく、新しい電池電源１０が直ぐに消耗してしまい、ユーザーに大きな迷惑を掛けることになってしまう。そこで、こうした事態の発生を回避するために、本実施例の電気機器１の制御装置３０は、電池電源１０から表示部１２に供給される電圧を検知することによって、地絡の発生を検知可能としている。
【００２７】
図１（ｂ）には、制御装置３０の大まかな内部構造が示されている。前述したように制御装置３０は主にマイクロコンピューターによって形成されているが、制御装置３０が地絡の発生を検知する機能に着目すると、制御装置３０の内部は、ＣＰＵ３１や、電圧検知部３２や、メモリー３３などに分類することができる。ここで、ＣＰＵ３１は、予め設定されているプログラムを実行することによって、ガスコンロ全体の動作を制御しており、地絡の発生を検知するための後述する処理も、主にＣＰＵ３１によって実行されている。
【００２８】
電圧検知部３２は、電池電源１０から表示部１２に供給される電圧を検知する。尚、図１（ａ）に示した例では、電池電源１０と電圧調整器１１とを接続する電気配線１３ａでの電圧を検知しているが、電池電源１０から表示部１２までの何処かで電圧が検知できればよく、従って、電圧調整器１１の内部で電圧を検知しても良いし、電圧調整器１１と表示部１２とを接続する電気配線１３ｂで検知しても良い。本実施例では、電池電源１０から表示部１２に電力を供給する経路（すなわち、電気配線１３ａ、電圧調整器１１および電気配線１３ｂ）が、本発明における「電力供給回路」に該当する。また、本実施例の電圧検知部３２は、電圧値を検出するものとして説明するが、電圧が急激に低下したこと（すなわち、電圧の低下量）が検知できるのであれば良く、必ずしも電圧値を検出しなくても良い。
【００２９】
メモリー３３は、ＣＰＵ３１がデータを読み出したり、書き込んだりすることが可能でありながら、電力が供給されなくなってもデータが保持されているメモリーである。制御装置３０には、メモリー３３の他に、所定のプログラムやデータが記憶された読み出し専用のＲＯＭと呼ばれるメモリー（図示は省略）や、ＣＰＵ３１がデータを一時的に記憶するＲＡＭと呼ばれるメモリー（図示は省略）も搭載されている。更に、制御装置３０には、ＣＰＵ３１が外部からデータを読み込んだり、外部（電磁弁２２や、流量制御弁２３、報知ＬＥＤ２４、表示部１２）などに向かって出力信号やデータを出力したりするための図示しないインターフェース部なども搭載されている。尚、本実施例のメモリー３３は、本発明における「記憶手段」に該当する。
【００３０】
図２は、本実施例の制御装置３０が地絡の発生を検知するために実施する地絡検知処理のフローチャートである。図示されるように、地絡検知処理では、先ず始めに電源スイッチ３がＯＮにされたか否かを判断する（ＳＴＥＰ１０）。その結果、電源スイッチ３がＯＮにされていない場合は（ＳＴＥＰ１０：ｎｏ）、同じ判断を繰り返すことによって、電源スイッチ３がＯＮにされるまで待機状態となる。
【００３１】
そして、電源スイッチ３がＯＮにされると（ＳＴＥＰ１０：ｙｅｓ）、今度は、地絡フラグがＯＮに設定されているか否かを判断する（ＳＴＥＰ１１）。ここで、地絡フラグとは、制御装置３０が地絡の発生を検知した場合に、メモリー３３（図１（ｂ）参照）に設定するフラグである。地絡の発生を検知する方法については、後ほど詳しく説明する。通常時は、地絡は発生していないので、地絡フラグはＯＦＦに設定されているため、ＳＴＥＰ１１では「ｎｏ」と判断される。
【００３２】
続いて、電圧値の検出条件が成立したか否かを判断する（ＳＴＥＰ１５）。電圧値の検出条件としては、所定時間（例えば１秒）が経過したこととしても良いし、あるいは、ユーザーが電気機器１に対して所定の操作（例えば、コンロバーナーの点火、あるいは消火）が行われたことなど、種々の条件を設定することができる。
【００３３】
その結果、電圧値の検出条件が成立していなかった場合は（ＳＴＥＰ１５：ｎｏ）、処理の先頭に戻って、電源スイッチ３がＯＮになっているか否かを判断した後（ＳＴＥＰ１０）、上述した一連の手続を実施する。これに対して、検出条件が成立していた場合は（ＳＴＥＰ１５：ｙｅｓ）、電気配線１３ａ（図１（ａ）参照）での電圧値を検出する（ＳＴＥＰ１６）。尚、電圧値を検出する箇所は、電池電源１０から表示部１２までの間であれば良く、電気配線１３ａでなくても構わない。
【００３４】
そして、電圧値を検出した場合は（ＳＴＥＰ１６）、検出した電圧値の低下量が、所定の閾値以上か否かを判断する（ＳＴＥＰ１７）。すなわち、本実施例の地絡検知処理では、所定の検出条件が成立する度に電圧値を検出しているので、検出した電圧値が所定の閾値以上、大きく低下していれば、そのことを容易に検知することができる。
【００３５】
図３は、検出した電圧値が変化する様子を例示した説明図である。一定時間が経過する度に電圧値を検出した場合は、図３（ａ）に例示したように、電圧値の連続的な時系列データを得ることができる。電池電源１０は消耗してくると電圧値が低下して行く傾向にあるが、電圧値の低下は緩やかであって急激に低下することはない。従って、図３（ａ）に例示したように、電圧値が急激に低下し、その低下量ｄＥＶが所定の閾値よりも大きかった場合には、地絡が発生したものと考えることができる。
【００３６】
また、何らかのイベント（例えば、ユーザーによる点火。あるいは消火）が発生する度に電圧値を検出していた場合は、図３（ｂ）に示すようなデータが得られることになる。図３（ｂ）中に示した白丸は、検出条件が成立する度に検出された電圧値を表している。このように不定期に電圧値を検出する場合でも、電圧値が急激に低下したことは検知することができる。すなわち、図３（ｂ）に示した例では、４回目に電圧値を検出した時点では、電圧値は低下していないが、５回目に検出した電圧値は、それ以前に検出した電圧値（１回目〜４回目に検出した電圧値）に対して大きく低下している。従って、この電圧値の低下量ｄＥＶが所定の閾値よりも大きかった場合には、４回目に検出してから５回目に検出するまでの間の何れかのタイミングで地絡が発生したものと考えられる。
【００３７】
図２のＳＴＥＰ１７では、以上のようにして、電圧値の低下量が所定の閾値以上か否かを判断する。その結果、電圧値の低下量が小さく、閾値以上ではなかった場合は（ＳＴＥＰ１７：ｎｏ）、地絡は発生していないと判断できるので、処理の先頭に戻って、上述した一連の手続を実施する。これに対して、電圧値の低下量が閾値以上であった場合は（ＳＴＥＰ１７：ｙｅｓ）、地絡が発生している可能性が高いと考えられる。そこで、この場合は、ＳＴＥＰ１７で「ｙｅｓ」と判断したときの電圧値を、地絡電圧値としてメモリー３３（図１（ｂ）参照）に記憶する（ＳＴＥＰ１８）。前述したようにメモリー３３は、電源が供給されなくなっても記憶した内容を保持していくことができる。
【００３８】
尚、本実施例のＳＴＥＰ１７では、電圧値が大きく低下した場合（すなわち、電圧値の低下量が所定の閾値以上であった場合）に、地絡が発生したものと判断した（ＳＴＥＰ１７：ｙｅｓ）。しかし、電気機器１の電池電源１０（本実施例ではガスコンロの表示用の電池）が正常に使用されている状態では、電圧値は一定の電圧範囲内にあると考えて良いから、電圧値が大きく低下したと言うことは、通常では使用されないような電圧値まで低下したということでもある。従って、ＳＴＥＰ１７では、電圧値が所定の基準値を下まわった場合に、地絡が発生したものと判断するようにしてもよい。
【００３９】
続いて、地絡が検知されたことを示す地絡フラグをＯＮに設定する（ＳＴＥＰ１９）。前述したように地絡フラグもメモリー３３に設定される。その後、電源スイッチ３がＯＦＦになったか否かを判断する（ＳＴＥＰ２０）。そして、電源スイッチ３がＯＦＦになっていなかった場合は（ＳＴＥＰ２０：ｎｏ）、同じ判断を繰り返すことによって、電源スイッチ３がＯＦＦになるまで待機する。その結果、電源スイッチ３がＯＦＦになったら（ＳＴＥＰ２０：ｙｅｓ）、再び処理の先頭に戻って、電源スイッチ３がＯＮに設定されたか否かを判断する（ＳＴＥＰ１０）。そして、電源スイッチ３がＯＮになったら（ＳＴＥＰ１０：ｙｅｓ）、地絡フラグがＯＮに設定されているか否かを判断する（ＳＴＥＰ１１）。前述したように、電圧値が閾値よりも大きく低下していた場合は（ＳＴＥＰ１７：ｙｅｓ）、地絡フラグがＯＮに設定されているので（ＳＴＥＰ１９）、ＳＴＥＰ１１では「ｙｅｓ」と判断されることになる。
【００４０】
そして、地絡フラグがＯＮに設定されていた場合は（ＳＴＥＰ１１：ｙｅｓ）、電池電源１０から表示部１２に供給される電圧値を検出して（ＳＴＥＰ１２）、メモリー３３に記憶されている地絡電圧値と比較する（ＳＴＥＰ１３）。その結果、検出した電圧値と地絡電圧値との偏差が小さく、所定値以下であった場合は（ＳＴＥＰ１３：ｙｅｓ）、地絡が発生していることが確実なので、報知ＬＥＤ２４を点灯させることによって、地絡の発生をユーザーに報知した後（ＳＴＥＰ２１）、図２の地絡検知処理を終了する。
【００４１】
これに対して、ＳＴＥＰ１２で検出した電圧値と、メモリー３３から読み出した地絡電圧値との偏差が所定値よりも大きかった場合は（ＳＴＥＰ１３：ｎｏ）、実際には地絡は発生していないと考えられる。例えば、電池電源１０が消耗気味であった場合には、表示部１２での消費電力が、何らかの理由で急に大きくなると、電圧値が急激に低下することがある。このような場合であれば、電源スイッチ３を入れ直すことによって電圧値が回復する。また、暫くの間、電池電源１０を使用しない状態が続くと電池電源１０は回復するので、これに伴って電圧値も回復する。従って、電圧値が大きく低下しても（ＳＴＥＰ１７：ｙｅｓ）、直ちに報知ＬＥＤ２４を点灯させて地絡の発生を報知するのではなく、電源スイッチ３がＯＦＦにされるのを待って（ＳＴＥＰ２０：ｙｅｓ）、再び電源スイッチ３がＯＮにされた後に検出した電圧値が回復していなかった場合に（ＳＴＥＰ１３：ｙｅｓ）、地絡が発生したもの判断することによって、地絡の発生を確実に検知することが可能となる。
【００４２】
一方、ＳＴＥＰ１３で「ｎｏ」と判断した場合、すなわち、電源スイッチ３が入れ直された後に検出した電圧値が回復していた場合は、実際には地絡は発生していないと考えられるので、地絡フラグの設定をＯＦＦに戻すと共に、記憶しておいた地絡電圧値を初期化する（ＳＴＥＰ１４）。そして、電圧値の検出条件が成立したか否かを判断し（ＳＴＥＰ１５）、検出条件が成立していない場合は（ＳＴＥＰ１５：ｎｏ）、処理の先頭に戻って、上述した一連の手続を実施する。これに対して、検出条件が成立していれば（ＳＴＥＰ１５：ｙｅｓ）、電圧値を検出した後（ＳＴＥＰ１６）、上述した以降の手続を実施する。こうすれば、地絡が発生していないのに、地絡が発生したものと誤検知することを回避することが可能となる。
【００４３】
尚、上述した本実施例では、地絡フラグをＯＮに設定した後は（ＳＴＥＰ１９）、ユーザーによって電源スイッチ３がＯＦＦにされるのを待ち（ＳＴＥＰ２０）、電源スイッチ３がＯＦＦにされた後は（ＳＴＥＰ２０：ｙｅｓ）、更に、ユーザーによって電源スイッチ３がＯＮにされるのを待つ（ＳＴＥＰ１０）ものとして説明した。しかし、地絡フラグをＯＮに設定した後は（ＳＴＥＰ１９）、音声を出力したり、ランプを点灯させたり、画像を表示したりすることによって、ユーザーに対して電源スイッチ３を入れ直すように催促するようにしても良い。
【００４４】
また、上述した本実施例では、制御装置３０は、電池電源１０から表示部１２までの一箇所で電圧値を検出するものとして説明した。しかし、複数箇所で電圧値を検出しても良い。図４は、制御装置３０が複数箇所で電圧値を検出する変形例の電気機器１の大まかな内部構造を示すブロック図である。図４に示した変形例の電気機器１は、図１を用いて前述した本実施例の電気機器１に対して、制御装置３０が電圧値を検出する位置が複数箇所（図示した例では二箇所）に増えている点で異なるが、その他については同様である。
【００４５】
図４に示した例では、電気配線１３ａ上のＡ点およびＢ点の二箇所で電圧値を検出している。Ａ点およびＢ点の何れの箇所でも、検出される電圧値は電池電源１０が発生する電圧値であって、電圧差は生じない。しかし地絡が発生すると、電気配線１３ａには大きな電流が流れるので、電池電源１０に近い側のＡ点で検出した電圧値（電源側電圧値）の方が、表示部１２に近い側のＢ点で検出した電圧値（負荷側電圧値）よりも高くなる。従って、Ａ点で検出した電圧値（電源側電圧値）が、Ｂ点で検出した電圧値（負荷側電圧値）よりも、所定の許容電圧値よりも大きくなった場合に、地絡が発生したものと判断してもよい。
【００４６】
以上、本実施例および変形例の電気機器１について説明したが、本発明は上記の実施例および変形例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。
【符号の説明】
【００４７】
１…電気機器、      ２…本体ケース、    ２ａ…収納部、        ２ｂ…収納部、
３…電源スイッチ、      １０…電池電源、        １１…電圧調整器、
１２…表示部、          １３ａ…電気配線、      １３ｂ…電気配線、
１４…開閉スイッチ、    ２０…別電源、          ２１…電圧調整器、
２２…電磁弁、          ２３…流量制御弁、      ２４…報知ＬＥＤ、
３０…制御装置、    ３１…ＣＰＵ、    ３２…電圧検知部、    ３３…メモリー。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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