(57)【要約】【課題】座屈や変形の発生を抑制することが可能なケーブル、及びワイヤハーネスを提供する。【解決手段】１本以上の導体４１を含む２つの電線ユニット２と、２つの電線ユニット２が撚り合わされている集合体５の周囲に巻き付けられているテープ部材６と、テープ部材６の外周に被覆されている樹脂からなるシース７と、を備え、２つの電線ユニット２の一方または両方が、導体４１と該導体４１の外周に被覆されている絶縁体４２とを有する１対の電線４が撚り合わされてなる対撚線３からなり、周方向において２つの電線ユニット２の間にそれぞれ配置されており、電線４よりも外径が大きく、かつ、シース７よりもヤング率が大きい樹脂からなる線状の１対の介在物８を備え、集合体５は、２つの電線ユニット２と、１対の介在物８とが撚り合わされてなる。【選択図】図２
2020115476.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導体と該導体の外周に被覆されている絶縁体とを有する複数の電線が撚り合わされてなる撚線と、
導体と該導体の外周に被覆されている絶縁体とを有する複数の電線と、当該複数の電線の外周に被覆されている内部シースと、を有する多芯電線と、
前記撚線と多芯電線とが撚り合わされている集合体の周囲に巻き付けられており、不織布、紙、または樹脂からなるテープ部材と、
前記テープ部材の外周に被覆されている樹脂からなるシースと、
を備え、
周方向において前記撚線と前記多芯電線との間にそれぞれ配置されており、前記シースよりもヤング率が大きい樹脂からなる線状の２つの介在物を備え、
前記集合体は、前記撚線と、前記多芯電線と、前記２つの介在物とが撚り合わされてなり、
前記２つの介在物の外周面が、前記撚線と、前記多芯電線と、前記テープ部材とに接触しているとともに、前記撚線と前記多芯電線とが、前記２つの介在物の間で接触している、
ケーブル。
【請求項２】
前記介在物のヤング率が、前記撚線の前記絶縁体のヤング率よりも大きい、
請求項１に記載のケーブル。
【請求項３】
前記介在物の外径は、前記多芯電線の外径よりも小さい、
請求項１または２に記載のケーブル。
【請求項４】
請求項１乃至３の何れか１項に記載のケーブルと、
前記撚線の端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、
ワイヤハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブル、及びワイヤハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の電線の周囲にシースを設けたケーブルが知られている。このようなケーブルでは、シースから電線を露出させ易くするために、電線の周囲にタルク粉体等の潤滑剤を塗布することが行われているが、端末処理等の作業時に潤滑剤が周囲に飛散して作業性が低下してしまうという課題があった。
【０００３】
そこで、複数の電線の周囲に螺旋状にテープ部材を巻き付け、テープ部材の周囲にシースを設けたケーブルが提案されている。電線の周囲にテープ部材を設けることにより、電線に潤滑剤を塗布することなく、電線をシースから剥がしやすくすることが可能である。紙テープを用いたケーブルでは、ケーブルの断面形状を円形に近づけるために、電線と紙テープとの間に繊維状あるいは糸状の介在物を充填することが行われている（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
なお、この出願の発明に関連する他の先行技術文献情報としては、特許文献２がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１８５４５号公報
【特許文献２】特開平５−１２０９２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、例えば電線をセンサ信号線として用いる場合など、複数の電線を１つのユニット（以下、電線ユニットと呼称する）として用いる場合がある。電線ユニットとしては、例えば、１対の電線（絶縁電線）を撚り合わせた対撚線が挙げられる。
【０００７】
本発明者らは、２つの電線ユニットを有し、その外周にテープ部材を巻き付け、テープ部材の外周にシースを被覆したケーブルにおいて、電線ユニットの一方または両方が対撚線である場合のケーブルの外部応力への耐久性能について検討した。
【０００８】
その結果、電線と紙テープとの間に介在物を設けない場合、及び、電線と紙テープとの間に繊維状あるいは糸状の介在物を充填した場合には、ケーブルに外部から応力（屈曲・圧縮応力）が付与された際にケーブル内部で撚りが崩れて変形が発生しやすくなることが見出された。これにより、ケーブル屈曲時の潰れによる座屈や、ケーブル端末においてシースを覆うように樹脂モールドを行った際等に圧縮による変形（扁平化等）が発生し易くなり、対策が望まれる。
【０００９】
なお、上述のケーブルの座屈や変形の問題は、シースを厚く形成することで解決可能である。しかし、シースを厚く形成すると、ケーブルの大径化を招き、コスト増大や可撓性の低下のおそれも生じる。よって、シースを薄くしケーブルを細径化した場合であっても、座屈や変形を十分に抑制可能なケーブルが望まれる。
【００１０】
そこで、本発明は、対撚線を含む２つの電線ユニットを備えたケーブルにおいて、座屈や変形の発生を抑制することが可能なケーブル、及びワイヤハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、上記課題を解決することを目的として、１本以上の導体を含む２つの電線ユニットと、前記２つの電線ユニットが撚り合わされている集合体の周囲に巻き付けられているテープ部材と、前記テープ部材の外周に被覆されている樹脂からなるシースと、を備え、前記２つの電線ユニットの一方または両方が、前記導体と該導体の外周に被覆されている絶縁体とを有する１対の電線が撚り合わされてなる対撚線からなり、周方向において前記２つの電線ユニットの間にそれぞれ配置されており、前記電線よりも外径が大きく、かつ、前記シースよりもヤング率が大きい樹脂からなる線状の１対の介在物を備え、前記集合体は、前記２つの電線ユニットと、前記１対の介在物とが撚り合わされてなる、ケーブルを提供する。
【００１２】
また、本発明は、上記課題を解決することを目的として、前記ケーブルと、前記２つの電線ユニットの端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネスを提供する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、対撚線を含む２つの電線ユニットを備えたケーブルにおいて、座屈や変形の発生を抑制することが可能なケーブル、及びワイヤハーネスを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。
【図２】（ａ）は、ケーブルの横断面図、（ｂ）は対撚線と集合体の撚り方向及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。
【図４】本発明の他の実施の形態に係るケーブルの横断面図である。
【図５】本発明の一変形例に係るケーブルの横断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
［実施の形態］
以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。
【００１６】
（ケーブルを適用する車両の説明）
図１は、本実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。
【００１７】
図１に示すように、車両１００には、ＡＢＳ（Antilock Brake System）装置１０１が搭載されている。ＡＢＳ装置１０１は、ＡＢＳセンサ１０１ａと、ＡＢＳ制御部１０１ｂと、を備えている。
【００１８】
ＡＢＳセンサ１０１ａは、走行中の車輪１０２の回転速度を検出する回転速度検出センサであり、車輪１０２に搭載されている。ＡＢＳ制御部１０１ｂは、急停止時に車輪１０２がロックされないように、ＡＢＳセンサ１０１ａの出力に基づいて制動装置を制御し、車輪１０２の制動力を制御するものであり、ＥＣＵ１０３に搭載されている。ＡＢＳセンサ１０１ａには、信号線として第１対撚線３ａが接続されている。
【００１９】
また、車両１００の車輪１０２には、車輪１０２に設けられたタイヤ（不図示）の空気圧を検出する空気圧センサ１０４が設けられている。空気圧センサ１０４には、信号線として第２対撚線３ｂが接続されている。ＥＣＵ１０３には、空気圧センサ１０４の出力に基づいてタイヤの空気圧を検出する空気圧検出１０５が搭載されている。
【００２０】
第１対撚線３ａと第２対撚線３ｂとを一括してシース７（図２参照）で被覆したものが、本実施の形態に係るケーブル１である。車輪１０２側から延出されたケーブル１は、車体１０６に設けられた中継ボックス１０７内にて電線群１０８に接続され、電線群１０８を介してＥＣＵ１０３やバッテリ（不図示）に接続されている。
【００２１】
図１では、図の簡略化のために１つの車輪１０２のみを示しているが、ＡＢＳセンサ１０１ａ及び空気圧センサ１０４は、車両１００の各車輪１０２に搭載されていてもよく、例えば、車両１００の前輪のみ、あるいは後輪のみに搭載されていてもよい。
【００２２】
（ケーブル１の説明）
図２（ａ）は、本実施の形態に係るケーブル１の横断面図、図２（ｂ）は対撚線と集合体の撚り方向及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。
【００２３】
図２（ａ），（ｂ）に示すように、ケーブル１は、１本以上の導体４１を含む２つの電線ユニット２と、２つの電線ユニット２が撚り合わされている集合体５の周囲に巻き付けられているテープ部材６と、テープ部材６の外周に被覆されているシース７と、を備えている。
【００２４】
ケーブル１では、２つの電線ユニット２の一方または両方が、導体４１と導体４１の外周に被覆されている絶縁体４２とを有する１対の電線４が撚り合わされてなる対撚線３からなる。ここでは、２つの電線ユニット２の両方が対撚線３からなる場合について説明する。
【００２５】
本実施の形態では、一方の対撚線３（電線ユニット２）である第１対撚線３ａは、車輪１０２に搭載されたＡＢＳセンサ１０１ａ用の信号線からなる。第１対撚線３ａは、第１導体４１ａと第１導体４１ａの外周に被覆されている第１絶縁体４２ａとを有する１対の第１電線４ａが撚り合わされてなる。
【００２６】
第１導体４１ａは、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第１絶縁体４２ａは、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第１導体４１ａに用いる素線としては、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。直径０．０５ｍｍ未満の素線を用いた場合は十分な機械的強度が得られず耐屈曲性が低下するおそれがあり、直径０．３０ｍｍより大きい素線を用いた場合ケーブル１の可撓性が低下するおそれがある。
【００２７】
また、本実施の形態では、他方の対撚線３（電線ユニット２）である第２対撚線３ｂは、車輪１０２に搭載された空気圧センサ１０４用の信号線からなる。第２対撚線３ｂは、第２導体４１ｂと第２導体４１ｂの外周に被覆されている第２絶縁体４２ｂとを有する１対の第２電線４ｂが撚り合わされてなる。
【００２８】
第２導体４１ｂは、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第２絶縁体４２ｂは、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第２導体４１ｂに用いる素線としては、第１導体４１ａと同様に、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。
【００２９】
なお、ここでは第１対撚線３ａがＡＢＳセンサ１０１ａ用の信号線であり、第２対撚線３ｂが空気圧センサ１０４用の信号線である場合を説明しているが、対撚線３ａ，３ｂは、車輪１０２に設けられる他のセンサ、例えば温度センサ等に用いられる信号線であってもよいし、車両１００の制振装置の制御に用いられるダンパ線であってもよく、さらにはＥＭＢ（電気機械式ブレーキ）制御用の信号線（ＣＡＮケーブル等）であってもよい。
【００３０】
対撚線３ａ，３ｂに用いる電線４ａ，４ｂとしては、外径１．０ｍｍ以上１．８ｍｍ以下のものを用いることができる。ここでは、第１電線４ａとして、第１導体４１ａの導体断面積が０．１３ｍｍ2以上０．３０ｍｍ2以下のものを用い、第２電線４ｂとして、第２導体４１ｂの導体断面積が０．３０ｍｍ2以上０．５０ｍｍ2以下のものを用いた。本実施の形態では、第１電線４ａにおける導体断面積よりも第２電線４ｂにおける導体断面積が大きくなるように設定したが、両電線４ａ，４ｂの導体断面積は同じであってもよい。ケーブル１の断面形状をより円形状に近づけるという観点からは、両電線４ａ，４ｂの外径は略等しくされること（例えば、両電線４ａ，４ｂの外径の差が、より外径が大きい電線４ａ（または４ｂ）の外径の２０％以内であること）が望ましいといえる。
【００３１】
第１対撚線３ａの撚りピッチＰ１、及び第２対撚線３ｂの撚りピッチＰ２は、第１電線４ａや第２電線４ｂの外径を考慮し、第１電線４ａや第２電線４ｂに不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、両対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２を約３０ｍｍとしたが、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２はこれに限定されるものではない。また、両対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２が互いに異なっていてもよい。なお、第１対撚線３ａの撚りピッチＰ１とは、任意の第１電線４ａが第１対撚線３ａの周方向において同じ位置となる第１対撚線３ａの長手方向に沿った間隔である。また、第２対撚線３ｂの撚りピッチＰ２とは、任意の第２電線４ｂが第２対撚線３ｂの周方向において同じ位置となる第２対撚線３ｂの長手方向に沿った間隔である。
【００３２】
集合体５は、第１対撚線３ａと、第２対撚線３ｂと、後述する１対の介在物８とを撚り合わせて構成される。本実施の形態では、周方向において第１対撚線３ａと第２対撚線３ｂとの間に介在物８が配置されている。図２（ａ）の断面においては、時計回り方向に、第１対撚線３ａ、一方の介在物８、第２対撚線３ｂ、他方の介在物８が順次配置されている。
【００３３】
集合体５全体の外径は、例えば、５ｍｍ〜９ｍｍ程度である。集合体５の撚りピッチＰ３は、集合体５の外径を考慮し、対撚線３ａ，３ｂに不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、集合体５の撚りピッチＰ３を約６０ｍｍとしたが、集合体５の撚りピッチＰ３はこれに限定されるものではない。なお、集合体５の撚りピッチＰ３とは、任意の対撚線３ａ，３ｂまたは介在物８が集合体５の周方向において同じ位置となる集合体５の長手方向に沿った間隔である。
【００３４】
集合体５の周囲には、テープ部材６が螺旋状に巻き付けられており、テープ部材６は、テープ部材６が覆う全ての電線４（１対の第１電線４ａ、１対の第２電線４ｂ）と両介在物８とに接触している。テープ部材６は、集合体５とシース７との間に介在し、屈曲時に集合体５（電線４ａ，４ｂ）とシース７間の摩擦を低減する役割を果たす。すなわち、テープ部材６を設けることで、従来のようにタルク粉体等の潤滑剤を用いることなく、電線４ａ，４ｂとシース７間の摩擦を低減し、屈曲時に電線４ａ，４ｂにかかるストレスを低減して、耐屈曲性を向上させることが可能になる。
【００３５】
テープ部材６としては、第１電線４ａの第１絶縁体４２ａ、及び第２電線４ｂの第２絶縁体４２ｂに対して、滑りやすいもの（摩擦係数が小さいもの）を用いることが望ましく、例えば、不織布や紙、あるいは樹脂（樹脂フィルム等）からなるものを用いることができる。より具体的には、テープ部材６としては、テープ部材６と絶縁体４２ａ，４２ｂ間の摩擦係数（静摩擦係数）が、テープ部材６を設けなかった際におけるシース７と絶縁体４２ａ，４２ｂ間の摩擦係数（静摩擦係数）よりも小さい部材を用いるとよい。
【００３６】
なお、テープ部材６としては、２層以上の積層構造となっているものも用いることができる。この場合、テープ部材６の集合体５と接触する面が、不織布、紙、樹脂層のいずれかからなるものを用いればよい。例えば、テープ部材６として、紙の一方の面に樹脂層を形成したものを用い、より摩擦係数が小さい樹脂層を集合体５側として巻き付けるように構成することもできる。
【００３７】
テープ部材６は、その幅方向（テープ部材６の長手方向及び厚さ方向と垂直な方向）の一部が重なり合うように、螺旋状に集合体５に巻き付けられている。テープ部材６が重なり合う幅は、例えば、テープ部材６の幅の１／４以上１／２以下である。なお、本実施の形態において、テープ部材６が重なり合う部分は、接着剤等により接着されていない。
【００３８】
テープ部材６の幅は、テープ部材６を巻き付けた際にテープ部材６に皺が寄らない程度の幅とすればよく、集合体５全体の外径が小さくなるほど幅の狭いテープ部材６を用いることが望ましい。具体的には、集合体５の外径が５ｍｍ〜９ｍｍである場合、テープ部材６の幅は、２０ｍｍ〜５０ｍｍ程度とすればよい。テープ部材６の巻きピッチＰ４、すなわちテープ部材６が周方向の同じ位置となるケーブル１の長手方向に沿った間隔（例えば幅方向の一端部同士の間隔）は、テープ部材６の幅及び重なり幅（テープ部材６の巻き付け角度）に依存し、この場合最大で４０ｍｍ程度となる。ここでは、テープ部材６の巻きピッチＰ４を約３０ｍｍとしたが、テープ部材６の巻きピッチＰ４はこれに限定されるものではない。
【００３９】
なお、テープ部材６の幅を大きくし、巻きピッチＰ４を大きくしていくと、テープ部材６を縦添えした状態に近くなり、ケーブル１の柔軟性が失われて曲げにくくなる。そのため、テープ部材６の巻きピッチＰ４は、４０ｍｍ以下とすることが望ましい。
【００４０】
テープ部材６の周囲には、シース７が設けられる。シース７は、例えばウレタン樹脂からなる。ここでは、シース７として、厚さ０．８ｍｍのウレタン樹脂を用いた。
【００４１】
本実施の形態では、テープ部材６の周囲に設けられるシールド導体を省略しているが、テープ部材６とシース７との間、あるいはシース７の外周にシールド導体を設けてもよい。また、対撚線３ａ，３ｂの周囲にそれぞれシールド導体を設けてもよく、電線４ａ，４ｂの周囲にそれぞれ個別にシールド導体を設けてもよい。
【００４２】
（介在物８の説明）
本実施の形態に係るケーブル１では、周方向において２つの電線ユニット２（対撚線３ａ，３ｂ）の間にそれぞれ配置されている線状の一対の介在物８を備えている。
【００４３】
介在物８は、２つの電線ユニット（対撚線３ａ，３ｂ）と共に撚り合されている。つまり、本実施の形態では、集合体５は、２つの電線ユニット２（対撚線３ａ，３ｂ）と、１対の介在物８とが撚り合わされてなる。介在物８は、両対撚線３ａ，３ｂ間の谷間部分に入りこむように配置されており、介在物８の外周面は、２つの電線ユニット２（対撚線３ａ，３ｂ）とテープ部材６とに接触している。なお、本実施の形態では、両対撚線３ａ，３ｂが直接接触しているが、両対撚線３ａ，３ｂ間に隙間があってもよい。
【００４４】
介在物８は、その外径が電線４の外径よりも大きい。第１電線４ａと第２電線４ｂの外径が異なる場合においては、介在物８の外径は、より外径の小さい電線４の外径よりも大きいとよい。
【００４５】
より好ましくは、介在物８の外径は、長手方向と垂直な断面において、２つの対撚線３ａ，３ｂの外接円（介在物８を除いた集合体５の外接円）のうち最も外径が小さい外接円（図２（ａ）においてはテープ部材６の内周面が当該外接円に相当する）と対撚線３ａ，３ｂとの間の隙間に収まる最も大きな外径とするとよい。つまり、長手方向と垂直な断面において、介在物８の外形が、上述の外接円と両対撚線３ａ，３ｂとに内接する内接円となるように、介在物８の外径を設定するとよい。これにより、ケーブル１の断面形状を円形状に近づけることができ、外観を向上することが可能になる。また、ケーブル１の断面形状を円形状に近づけることで、端末加工時にシース７とテープ部材６とを除去するストリップ作業が容易になる。
【００４６】
また、介在物８は、シース７よりもヤング率が大きい樹脂からなる。つまり、介在物８は、シース７よりも変形しにくい。対撚線３ａ，３ｂとテープ部材６との間の隙間にヤング率の大きい介在物を配置することで、ケーブル１に外力が加わった際の集合体５の撚り崩れを抑制することが可能となり、屈曲時のケーブル１の座屈（シース７の座屈）や、樹脂モールド時のケーブル１の変形（扁平化等）を抑制することが可能になる。なお、介在物８は、電線４ａ，４ｂよりもその長手方向に伸びやすい。これにより、ケーブル１の座屈や変形を抑制しつつも、ケーブル１の捩れやすさや可撓性の低下を抑制することが可能になる。
【００４７】
ケーブル１の座屈や変形をより抑制するために、介在物８のヤング率は、絶縁体４２のヤング率よりも大きいことがより好ましい。介在物８のヤング率を絶縁体４２のヤング率よりも大きくすることで、特にケーブル１に捩れが加わった際の潰れを抑制することが可能になる。
【００４８】
また、ケーブル１の座屈や変形をより抑制する観点からは、介在物８の外径がなるべく大きいことが望ましく、介在物８の外径は、上述の「対撚線３ａ，３ｂの外接円のうち最も外径が小さい外接円と対撚線３ａ，３ｂとの間の隙間に収まる最も大きな外径」以上とすることがより好ましい。
【００４９】
介在物８は、例えば高分子材料の樹脂成形（押出成形等）により形成される。介在物８に好適な樹脂としては、ポリエチレン（ＬＤＰＥ（低密度ポリエチレン）、ＬＬＤＰＥ（直鎖状低密度ポリエチレン）、またはＨＤＰＥ（高密度ポリエチレン））、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレン（ＰＰ）等が挙げられる。
【００５０】
また、両対撚線３ａ，３ｂ、両介在物８、及びテープ部材６間の隙間に、糸状（あるいは繊維状）の複数の第２介在物を配置し、この第２介在物を両対撚線３ａ，３ｂ及び両介在物８と共に撚り合わせることにより、集合体５を構成してもよい。これにより、集合体５の外周にテープ部材６を巻き付けた際の断面形状をより円形状に近づけることが可能になる。なお、複数の第２介在物の一部は、対撚線３ａ，３ｂと介在物８の間である谷間や、１対の第１電線４ａの間である谷間、あるいは１対の第２電線４ｂの間である谷間にも配置されてもよい。第２介在物としては、ポリプロピレンヤーンや、スフ糸（レーヨンステープルファイバー）、アラミド繊維、ナイロン繊維、あるいは繊維系プラスチック等の繊維状体や、紙もしくは綿糸を用いることができる。
【００５１】
（対撚線３ａ，３ｂと集合体５の撚り方向、テープ部材６の巻き付け方向）
本実施の形態に係るケーブル１では、両対撚線３ａ，３ｂの撚り方向が同じ方向であり、両対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と、集合体５の撚り方向とが異なり、かつ、集合体５の撚り方向と、テープ部材６の巻き付け方向とが異なっている。つまり、ケーブル１では、両対撚線３ａ，３ｂの撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とは同じ方向となり、集合体５の撚り方向のみが異なる方向となっている。
【００５２】
なお、ここでいう対撚線３ａ，３ｂの撚り方向とは、ケーブル１を先端側（図２（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見たときに、電線４ａ，４ｂが基端側から先端側にかけて対撚線３ａ，３ｂの周方向に回転している方向をいう。また、集合体５の撚り方向とは、ケーブル１を先端側（図２（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見たときに、対撚線３ａ，３ｂと介在物８が基端側から先端側にかけて集合体５の周方向に回転している方向をいう。ここでは、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向が右回り（時計回り）、集合体５の撚り方向が左回り（反時計回り）となる。
【００５３】
また、テープ部材６の巻き付け方向とは、ケーブル１を先端側（図２（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見た時に、テープ部材６が基端側から先端側にかけて回転している方向をいう。ここでは、テープ部材６の巻き付け方向は右回り（時計回り）となる。図２（ａ）では、先端側から見たときの断面図を示しており、第１対撚線３ａの撚り方向を破線矢印Ａ、第２対撚線３ｂの撚り方向を破線矢印Ｂ、集合体５の撚り方向を破線矢印Ｃ、テープ部材６の巻き付け方向を破線矢印Ｄで表している。
【００５４】
一般に、電線を撚り合わせたり、螺旋状にテープを巻き付けたりすると、その撚り方向、巻き付け方向に応じて曲がり癖が付与されてしまい、ケーブル全体が自然に湾曲してしまう。本実施の形態では、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせ、かつ、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせているため、対撚線３ａ，３ｂの曲がり癖と集合体５の曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺され、かつ、集合体５の曲がり癖とテープ部材６を巻き付けることによる曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺されることになり、曲がり癖を抑制した直線状のケーブル１を容易に実現できる。その結果、ケーブル１の長手方向における屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になる。
【００５５】
また、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向とが同じ方向である場合、集合体５を撚り合わせる際に撚りが締まる方向に対撚線３ａ，３ｂが捩られ、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２が変化してしまう場合がある。対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせることで、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２の変化を抑えつつ集合体５を形成することが可能になる。
【００５６】
ただし、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２が大きいと、集合体５を撚り合わせる際に対撚線３ａ，３ｂの撚りが緩んでしまうおそれがある。そのため、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２は、少なくとも、集合体５の撚りピッチＰ３よりも小さくすることが望ましい。すなわち、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向とが異なる場合には、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２を集合体５の撚りピッチＰ３よりも小さくすることで、対撚線３ａ，３ｂの撚りが崩れにくくなり、集合体５の断面形状を安定させることが可能になる。
【００５７】
本実施の形態では、テープ部材６を巻き付けることによる曲がり癖により、集合体５の曲がり癖を矯正しているため、テープ部材６の巻きピッチＰ４を、曲がり癖を付与できる程度に小さくする必要がある。そのため、テープ部材６の巻きピッチＰ４は、少なくとも集合体５の撚りピッチＰ３よりも小さくすることが望ましい。本実施の形態では、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２を約３０ｍｍ、集合体５の撚りピッチＰ３を約６０ｍｍとしており、テープ部材６の巻きピッチＰ４を約３０ｍｍとしている。
【００５８】
また、テープ部材６の巻きピッチＰ４は、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２以上にすればよい。このようにすることで、対撚線３ａ，３ｂと接触している部分におけるテープ部材６の歪みを低減でき、ケーブル１の断面形状を円形状に成形しやくなる。
【００５９】
なお、テープ部材６の巻きピッチＰ４が対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２より小さいと、ケーブル１を屈曲させた際に、巻きピッチＰ４が小さいテープ部材６は長手方向に伸縮して屈曲による負荷を受けにくくなり、撚りピッチＰ１，Ｐ２が大きく長手方向に伸縮しにくい対撚線３ａ，３ｂに屈曲による負荷が集中してしまう。テープ部材６の巻きピッチＰ４を、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２以上とすることで、屈曲による負荷の一部をテープ部材６に負担させ、対撚線３ａ，３ｂに屈曲による負荷が集中してしまうことを抑制でき、屈曲耐久性を向上させることが可能になる。
【００６０】
また、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、テープ部材６を巻き付ける際に、集合体５の撚りピッチＰ３が変化しにくくなり、集合体５の撚りピッチＰ３を安定させることが可能になる。
【００６１】
さらに、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、テープ部材６が対撚線３ａ，３ｂと介在物８との間の隙間に入り込んでしまうことが抑制され、ケーブル１の断面形状をより円形状に近くすることが可能になる。その結果、ケーブル１の外観を向上させると共に、シース７を除去するストリップ作業を容易に行うことが可能になる。上述のように、ケーブル１では曲がり癖が抑制されているため、シース７を除去するストリップ作業がより容易である。
【００６２】
さらにまた、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、集合体５が座屈し易い方向とテープ部材６が座屈し易い方向とを異ならせることができ、例えばケーブル１に捩じれと曲げが同時に加わったような場合であっても、座屈しにくいケーブル１を実現できる。
【００６３】
（ケーブル１を用いたワイヤハーネスの説明）
図３は、本実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。
【００６４】
図３に示すように、ワイヤハーネス１１は、本実施の形態に係るケーブル１と、２つの電線ユニット２（対撚線３ａ，３ｂ）の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えて構成される。
【００６５】
図３では、図示左側が車輪１０２側の端部を示し、図示右側が車体１０６側（中継ボックス１０７側）の端部を示している。以下の説明では、ワイヤハーネス１１の車輪１０２側の端部を「一端部」、車体１０６側（中継ボックス１０７側）の端部を「他端部」という。
【００６６】
第１対撚線３ａの一端部には、第１電線４ａの端部を覆うように樹脂モールドにより形成されたＡＢＳセンサ１０１ａが取り付けられ、第１対撚線３ａの他端部には、中継ボックス１０７内における電線群１０８との接続のための車体側ＡＢＳ用コネクタ１０１ｃが取り付けられている。
【００６７】
第２対撚線３ｂの一端部には、空気圧センサ１０４との接続のための空気圧センサ用コネクタ１０４ａが取り付けられ、第２対撚線３ｂの他端部には、中継ボックス１０７内における電線群１０８との接続のための空気圧センサ用車体側コネクタ１０４ｂが取り付けられている。
【００６８】
なお、ここでは、第１対撚線３ａと第２対撚線３ｂに個別にコネクタを設ける場合を説明したが、各対撚線３ａ，３ｂ（電線４ａ，４ｂ）を一括して接続する専用のコネクタを備えるようにしても構わない。
【００６９】
（実施の形態の作用及び効果）
以上説明したように、本実施の形態に係るケーブル１では、周方向において２つの電線ユニット２の間にそれぞれ配置されており、電線４よりも外径が大きく、かつ、シース７よりもヤング率が大きい樹脂からなる線状の１対の介在物８を備え、集合体５は、２つの電線ユニット２と、１対の介在物８とが撚り合わされてなる。
【００７０】
このように構成することで、電線ユニット２が対撚線３を含んでおり、かつケーブル１の細径化のためにシース７を薄く形成した場合であっても、ヤング率が大きく変形しにくい介在物８によって、ケーブル１の座屈や変形（扁平化等）を抑制することが可能になり、ケーブル１の外部応力（屈曲・圧縮応力）への耐久性能を向上することが可能になる。
【００７１】
また、本実施の形態では、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向とが異なり、かつ、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とが異なっているため、撚りやテープ部材６の巻き付けによる曲がり癖を抑制し、かつ、対撚線３ａ，３ｂと集合体５の撚りピッチＰ１〜Ｐ３を安定させることが可能になる。その結果、屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になり、また長手方向における可撓性が安定し配策し易いケーブル１を実現できる。さらに、ケーブル１の断面形状をより円形状に近くすることができるのでストリップ作業が容易になる。
【００７２】
（他の実施の形態）
図４に示すケーブル１ａは、図１のケーブル１において、集合体５の撚り方向（破線矢印Ｃ）を反対方向としたものである。
【００７３】
つまり、ケーブル１ａでは、両対撚線３ａ，３ｂの撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向が、同じ方向となっている。
【００７４】
対撚線３ａ，３ｂの撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とすることで、端末加工をする際に、テープ部材６をほどくと集合体５の撚りが自然にほぐれ、集合体５の撚りをほぐすと対撚線３ａ，３ｂの撚りが自然にほぐれることになり、電線４ａ，４ｂをほぐし易くなる。これにより、ケーブル１の解体性が向上し、端末加工を行う際の作業性が向上する。
【００７５】
また、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とすることで、ケーブル１に捩れが加わった際に、対撚線３ａ，３ｂと集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりすることになり、捩れに対する耐久性を向上させることが可能になる。
【００７６】
これに関し、例えば、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が逆方向の場合、集合体５が開く（集合体５の径が大きくなる）方向にケーブル１に捩じれが加わった際、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が逆方向であるためテープ部材６は逆に閉じてしまう（テープ部材６の径が小さくなってしまう）。このとき、集合体５が開こうとするのをテープ部材６におさえつけられてしまい、集合体５にストレスが加わり、対撚線３ａ，３ｂの一部分に過大な負荷が加わってしまう。本実施の形態では、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とし、対撚線３ａ，３ｂと集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりするようにしている。これにより、ケーブル１の捩じれに対する耐久性を向上させることが可能となる。
【００７７】
さらに、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向を同じ方向とすることにより、集合体５を撚り合わせる際に、２本の電線４ａ，４ｂを撚ることにより対撚線３ａ，３ｂに付与される曲がり癖に沿った方向に対撚線３ａ，３ｂと介在物８とを撚り合せることになる。このため、ケーブル１が屈曲する際に、対撚線３ａ，３ｂと集合体５とが同調してケーブル１の長手方向に伸縮するため、ケーブル１が曲がりやすくなり、ケーブル１の可撓性を向上させることが可能になる。
【００７８】
なお、ケーブル１ａでは、対撚線３ａ，３ｂの曲がり癖に沿った方向に撚り合せて集合体５を形成しているため、シース７を手作業でほどかずに、専用のストリップ装置等でシース７とテープ部材６とを同時に除去した場合に、対撚線３ａ，３ｂの曲がり癖の影響により、対撚線３ａ，３ｂと介在物８とが撚られた状態のまま維持され易くなる。端末加工時にシース７の除去長を長くする場合には、複数回に分けてストリップ作業を行うが、ケーブル１ａでは、１度ストリップ作業を行った後にも対撚線３ａ，３ｂと介在物８とが撚られた状態で維持されるため、複数回のストリップ作業を容易に行うことが可能になる。
【００７９】
ケーブル１ａでは、対撚線３ａ，３ｂの撚り方向と集合体５の撚り方向を同じ方向としているため、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２と集合体５の撚りピッチＰ３が同じであると、第１電線４ａや第２電線４ｂと介在物８との位置関係が長手方向で常に同じとなり、ケーブル１ａの外観がいびつになってしまう可能性がある。そのため、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２と集合体５の撚りピッチＰ３とを異ならせること（具体的には、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２を、集合体５の撚りピッチＰ３よりも、集合体５の撚りピッチＰ３の１０％以上８０％以下小さくすること）が望ましい。対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２を集合体５の撚りピッチＰ３よりも大きくすると、集合体５を撚り合わせる際に対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２が変動してしまうおそれがあるため、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２は、少なくとも集合体５の撚りピッチＰ３よりも小さいことが望ましい。
【００８０】
集合体５の撚りピッチＰ３を小さくすると、ケーブル１ａを曲げやすくなり可撓性が向上するが、撚りに余裕がなくなり捩れに対する耐久性は低下してしまう。逆に、集合体５の撚りピッチＰ３を大きくすると、捩じれに対する耐久性は向上するが可撓性は低下する。ケーブル１ａでは、捩れが加わった際に、対撚線３ａ，３ｂと集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりして負荷を分散できるため、集合体５の撚りピッチＰ３を小さくして可撓性を向上させた場合であっても、捩れに対する耐久性を十分に確保することが可能である。
【００８１】
集合体５の撚りピッチＰ３とテープ部材６の巻きピッチＰ４とが同じであると、テープ部材６の外周にシース７を被覆した際の圧力により、テープ部材６が対撚線３ａ，３ｂと介在物８との間に入り込み易くなり、テープ部材６を巻き付けた集合体５の断面形状がいびつになって外観が劣化したり、集合体５がテープ部材６の内部で滑りにくくなり可撓性が低下したりするおそれがある。よって、集合体５の撚りピッチＰ３とテープ部材６の巻きピッチＰ４とを異ならせること（具体的には、テープ部材６の巻きピッチＰ４を、集合体５の撚りピッチＰ３よりも、集合体５の撚りピッチＰ３の１０％以上８０％以下小さくすること）が望ましい。
【００８２】
また、テープ部材６の巻きピッチＰ４は、対撚線３ａ，３ｂの撚りピッチＰ１，Ｐ２以上にすればよい。このようにすることで、対撚線３ａ，３ｂと接触している部分におけるテープ部材６の歪みを低減でき、ケーブル１ａの断面形状を円形状に成形しやくなる。
【００８３】
（変形例）
上記実施の形態では、２つの電線ユニット２の両方が対撚線３である場合について説明したが、図５に示すように、２つの電線ユニット２の一方のみが対撚線３であってもよい。
【００８４】
図５に示すケーブル１ｂでは、電線ユニット２の一方が対撚線３（第１対撚線３ａ）からなる。また、ケーブル１ｂでは、電線ユニット２の他方が、第３導体４１ｃと第３導体４１ｃの外周に被覆されている第３絶縁体４２ｃとを有する１対の第３電線４ｃを撚り合わせた第３対撚線３ｃと、第３対撚線３ｃの外周に被覆されている内部シース３１とを有している。なお、図５では第３電線４ｃが２本である場合を示しているが、第３電線４ｃは３本以上であってもよい。また、図示していないが、電線ユニット２の他方が導体に絶縁体を被覆した１本の電線で構成されていてもよい。
【００８５】
２つの電線ユニット２が共に内部シース３１を有している場合には、比較的座屈や変形が生じにくいが、２つの電線ユニット２の一方が内部シース３１を有さない対撚線３で構成される場合には、屈曲や圧縮の影響により座屈や変形（扁平化等）が生じ易くなる。よって、２つの電線ユニット２のうち１つが内部シース３１を有する場合であっても、電線ユニット２の他の１つが内部シース３１を有さない対撚線３で構成されている場合には、周方向において２つの電線ユニット２の間に一対の介在物８を配置し、ケーブル１ｂの座屈や変形を抑制することが望ましい。
【００８６】
特に、内部シース３１を有する電線ユニット２の外径が対撚線３の最大外径（２つの電線４の外径を足し合わせた値）よりも小さい場合には、内部シース３１を有する電線ユニット２により座屈や変形を十分に抑制できないおそれがあるため、介在物８を設けることによる座屈や変形の抑制効果が大きい。なお、３つ以上の電線ユニット２を撚り合わせて集合体５を形成している場合には、そもそもケーブルに座屈や変形が発生しにくいため、電線ユニット２を２つ有する場合と比較して介在物８を配置する必要性は小さい。
【００８７】
（実施の形態のまとめ）
次に、以上説明した実施の形態から把握される技術思想について、実施の形態における符号等を援用して記載する。ただし、以下の記載における各符号等は、特許請求の範囲における構成要素を実施の形態に具体的に示した部材等に限定するものではない。
【００８８】
［１］１本以上の導体（４１）を含む２つの電線ユニット（２）と、前記２つの電線ユニット（２）が撚り合わされてなる集合体（５）の周囲に巻き付けられているテープ部材（６）と、前記テープ部材（６）の外周に被覆されている樹脂からなるシース（７）と、を備え、前記２つの電線ユニット（２）の一方または両方が、前記導体（４１）と該導体（４１）の外周に被覆されている絶縁体（４２）とを有する１対の電線（４）が撚り合わされてなる対撚線（３）からなり、周方向において前記２つの電線ユニット（２）の間にそれぞれ配置されており、前記電線（４）よりも外径が大きく、かつ、前記シース（７）よりもヤング率が大きい樹脂からなる線状の１対の介在物（８）を備え、前記集合体（５）は、前記２つの電線ユニット（２）と、前記１対の介在物（８）とが撚り合わされてなる、ケーブル（１）。
【００８９】
［２］前記介在物（８）の外周面が、前記２つの電線ユニット（２）と、前記テープ部材（６）とに接触している、［１］に記載のケーブル（１）。
【００９０】
［３］前記介在物（７）のヤング率が、前記絶縁体（４２）のヤング率よりも大きい、［１］または［２］に記載のケーブル（１）。
【００９１】
［４］前記対撚線（３）の撚り方向と、前記集合体（５）の撚り方向とが異なり、かつ、前記集合体（５）の撚り方向と、前記テープ部材（６）の巻き付け方向とが異なっている、［１］乃至［３］の何れか１項に記載のケーブル（１）。
【００９２】
［５］前記対撚線（３）の撚り方向、前記集合体（５）の撚り方向、及び前記テープ部材（６）の巻き付け方向が、同じ方向である、［１］乃至［３］の何れか１項に記載のケーブル（１ａ）。
【００９３】
［６］［１］乃至［５］の何れか１項に記載のケーブル（１，１ａ）と、前記２つの電線ユニット（２）の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネス（１１）。
【００９４】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、上記に記載した実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施の形態の中で説明した特徴の組合せの全てが発明の課題を解決するための手段に必須であるとは限らない点に留意すべきである。
【００９５】
本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変形して実施することが可能である。
【符号の説明】
【００９６】
１…ケーブル
２…電線ユニット
３…対撚線
４…電線
５…集合体
６…テープ部材
７…シース
８…介在物
３１   内部シース
４１…導体
４２…絶縁体
【図１】
2020115476.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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