(57)【要約】      （修正有）【課題】電子機器とアクセスポイントとの接続の成否を適切に報知する端末装置、通信システム及びプログラム等の提供。【解決手段】通信システム１０において、端末装置１００は、通信部１２０と処理部１１０を含む。通信部は、第２無線通信方式により、電子機器２００の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイント３００のＳＳＩＤを電子機器へ送信し、電子機器の識別子を電子機器から受信する。処理部は、電子機器によって送信された識別子を第１無線通信方式により通信部が受信し、且つ、第１無線通信方式により受信した識別子と第２無線通信方式により受信した識別子が一致すると判定した場合に、電子機器とアクセスポイントとの接続が成功したことを報知する。【選択図】図２
2020039104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器と通信を行う通信部と、
前記通信部の制御を行う処理部と、
を含み、
前記通信部は、
前記電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤ（Service Set Identifier）を、第２無線通信方式により前記電子機器へ送信し、
前記電子機器の識別子を、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信し、
前記処理部は、
前記第２無線通信方式による前記ＳＳＩＤの送信後に、前記電子機器によって送信された前記電子機器の前記識別子を前記第１無線通信方式により前記通信部が受信し、且つ、前記第１無線通信方式により受信した前記識別子と前記第２無線通信方式により受信した前記識別子が一致すると判定した場合に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理を行うことを特徴とする端末装置。
【請求項２】
請求項１に記載の端末装置において、
前記通信部は、
前記第２無線通信方式による前記ＳＳＩＤの送信後に、前記第１無線通信方式により、前記識別子の取得要求をネットワークにブロードキャストし、前記取得要求に対応する応答として、前記電子機器の前記識別子を前記第１無線通信方式により受信することを特徴とする端末装置。
【請求項３】
請求項１に記載の端末装置において、
前記通信部は、
前記第２無線通信方式による前記ＳＳＩＤの送信後に、前記電子機器によってブロードキャストされた前記識別子を含むデータを受信することによって、前記識別子を前記第１無線通信方式により受信することを特徴とする端末装置。
【請求項４】
電子機器と通信を行う通信部と、
前記通信部の制御を行う処理部と、
を含み、
前記通信部は、
前記電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤ（Service Set Identifier）を、第２無線通信方式により前記電子機器へ送信し、
前記端末装置のＩＰアドレス（Internet Protocol Address）を、前記第２無線通信方式により前記電子機器へ送信し、
前記処理部は、
前記ＩＰアドレスの送信タイミング又は前記ＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される所与の時間内に、前記通信部が前記第１無線通信方式により前記電子機器からの通知を受信した場合に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理を行うことを特徴とする端末装置。
【請求項５】
請求項４に記載の端末装置において、
前記通信部は、
前記電子機器の識別子を、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信し、
前記電子機器の前記識別子を含む前記通知を、前記第１無線通信方式により前記電子機器から受信し、
前記処理部は、
前記通信部が前記通知を前記所与の時間内に受信し、且つ、前記通知に含まれる前記識別子と前記第２無線通信方式により受信した前記識別子が一致すると判定した場合に、前記報知処理を行うことを特徴とする端末装置。
【請求項６】
請求項４に記載の端末装置において、
前記通知は、前記電子機器が前記アクセスポイントに接続したことを表す情報を含み、
前記処理部は、
前記通信部が前記通知を前記所与の時間内に受信した場合に、前記報知処理を行うことを特徴とする端末装置。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の端末装置において、
前記通信部が、前記ＳＳＩＤを前記電子機器へ送信した後に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が失敗した旨の通知を、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信した場合、
前記処理部は、
前記ＳＳＩＤに対応するパスワードの再入力を促す報知処理を行うことを特徴とする端末装置。
【請求項８】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の端末装置において、
前記通信部が、前記ＳＳＩＤを前記電子機器へ送信した後に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が失敗した旨の通知を、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信した場合、
前記処理部は、
前記電子機器と前記端末装置を直接接続することを促す報知処理を行うことを特徴とする端末装置。
【請求項９】
請求項７又は８に記載の端末装置において、
前記処理部が、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が失敗したと判定した場合、
前記通信部は、
前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が失敗した原因の問い合わせを、前記第２無線通信方式により前記電子機器に送信することを特徴とする端末装置。
【請求項１０】
請求項１乃至９のいずれか一項に記載の端末装置において、
前記通信部は、
前記電子機器が前記第１無線通信方式を用いたスキャン処理により取得したＳＳＩＤリストを、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信し、
前記ＳＳＩＤリストからユーザーにより選択された前記ＳＳＩＤを、前記アクセスポイントに対応する前記ＳＳＩＤとして前記第２無線通信方式により前記電子機器へ送信し、
前記ＳＳＩＤに対応するパスワードを、前記第２無線通信方式により前記電子機器へ送信することを特徴とする端末装置。
【請求項１１】
請求項１乃至１０のいずれか一項に記載の端末装置と、
前記電子機器と、
を含むことを特徴とする通信システム。
【請求項１２】
電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤ（Service Set Identifier）を、第２無線通信方式により前記電子機器へ送信する処理と、
前記電子機器の識別子を、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信する処理と、
前記第２無線通信方式による前記ＳＳＩＤの送信処理後に、前記電子機器によって送信された前記電子機器の前記識別子を前記第１無線通信方式により受信し、且つ、前記第１無線通信方式により受信した前記識別子と前記第２無線通信方式により受信した前記識別子が一致すると判定した場合に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理と、
をコンピューターに実行させることを特徴とするプログラム。
【請求項１３】
電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤ（Service Set Identifier）を、第２無線通信方式により前記電子機器へ送信する処理と、
端末装置のＩＰアドレス（Internet Protocol Address）を、前記第２無線通信方式により前記電子機器へ送信する処理と、
前記ＩＰアドレスの送信タイミング又は前記ＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される所与の時間内に、前記第１無線通信方式により前記電子機器からの通知を受信した場合に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理と、
をコンピューターに実行させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、端末装置、通信システム及びプログラム等に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、無線ＬＡＮ（Local Area Network）に接続可能な複合機の表示部に表示されたＳＳＩＤ（Service Set Identifier）の中から、ユーザーが操作部を操作して接続対象のＳＳＩＤを選択することにより、複合機が接続対象のアクセスポイント（Access Point：ＡＰ）に無線接続する技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１８８５１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
プリンター等の電子機器の無線接続設定を、スマートフォン等の端末装置を用いて行うことが考えられる。例えば、電子機器の表示部が小さい場合や、そもそも電子機器が表示部を有さない場合、接続設定に端末装置を用いることが有効である。
【０００５】
ただし、端末装置を用いて電子機器の接続設定を行った場合、ユーザーは電子機器の表示部の前にいるとは限らない。そのため、無線接続に成功した旨が電子機器の表示部に表示されても、ユーザーがそのことに気づけないおそれがある。また、無線接続の結果を確実にユーザーに認識させるために、電子機器の表示部が視認できる位置までの移動をユーザーに強いることは、利便性の観点から好ましくない。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様は、電子機器と通信を行う通信部と、前記通信部の制御を行う処理部と、を含み、前記通信部は、前記電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により前記電子機器へ送信し、前記電子機器の識別子を、前記第２無線通信方式により前記電子機器から受信し、前記処理部は、前記第２無線通信方式による前記ＳＳＩＤの送信後に、前記電子機器によって送信された前記電子機器の前記識別子を前記第１無線通信方式により前記通信部が受信し、且つ、前記第１無線通信方式により受信した前記識別子と前記第２無線通信方式により受信した前記識別子が一致すると判定した場合に、前記電子機器と前記アクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理を行う端末装置に関係する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】端末装置の構成例。
【図２】端末装置と電子機器を含む通信システムの構成例。
【図３】ＢＬＥ接続シーケンスを説明する図。
【図４】端末装置による電子機器の接続設定シーケンスを説明する図。
【図５】無線接続結果の報知シーケンスを説明する図。
【図６】無線接続結果の報知シーケンスを説明する図。
【図７】無線接続結果の報知シーケンスを説明する図。
【図８】無線接続結果の報知シーケンスを説明する図。
【図９】接続失敗時の処理シーケンスを説明する図。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本実施形態について説明する。なお、以下に説明する本実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また本実施形態で説明される構成の全てが、本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【０００９】
１．システム構成例
図１は、本実施形態に係る端末装置１００の構成の一例を示すブロック図である。端末装置１００は、スマートフォンやタブレット端末等の携帯端末装置である。ただし、端末装置１００は、ＰＣ（Personal Computer）等の他の装置であってもよい。
【００１０】
端末装置１００は、処理部１１０、通信部１２０、表示部１３０を含む。例えば、処理部１１０はプロセッサーやコントローラーであり、通信部１２０は通信インターフェースであり、表示部１３０はディスプレイである。
【００１１】
処理部１１０は、通信部１２０の制御と、表示部１３０の表示処理を行う。本実施形態の処理部１１０は、下記のハードウェアにより構成される。ハードウェアは、デジタル信号を処理する回路及びアナログ信号を処理する回路の少なくとも一方を含むことができる。例えば、ハードウェアは、回路基板に実装された１又は複数の回路装置や、１又は複数の回路素子で構成することができる。１又は複数の回路装置は例えばＩＣ等である。１又は複数の回路素子は例えば抵抗、キャパシター等である。
【００１２】
また処理部１１０は、下記のプロセッサーにより実現されてもよい。本実施形態の端末装置１００は、情報を記憶するメモリーと、メモリーに記憶された情報に基づいて動作するプロセッサーと、を含む。情報は、例えばプログラムと各種のデータ等である。プロセッサーは、ハードウェアを含む。プロセッサーは、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＧＰＵ（Graphics Processing Unit）、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）等、各種のプロセッサーを用いることが可能である。メモリーは、ＳＲＡＭ（Static Random Access Memory）、ＤＲＡＭ（Dynamic Random Access Memory）などの半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、ハードディスク装置（ＨＤＤ：Hard Disk Drive）等の磁気記憶装置であってもよいし、光学ディスク装置等の光学式記憶装置であってもよい。例えば、メモリーはコンピューターにより読み取り可能な命令を格納しており、当該命令がプロセッサーにより実行されることで、端末装置１００の各部の機能が処理として実現される。ここでの命令は、プログラムを構成する命令セットの命令でもよいし、プロセッサーのハードウェア回路に対して動作を指示する命令であってもよい。
【００１３】
通信部１２０は、アクセスポイント及び電子機器と通信を行う。なお、ここでのアクセスポイントとは、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）規格に準拠した無線通信を実行する機器であり、端末装置１００及び電子機器２００とは異なる機器である。表示部１３０は、各種情報をユーザーに表示するディスプレイ等で構成される。
【００１４】
図２は、本実施形態に係る端末装置１００を含む通信システム１０の一例を模式的に示す図である。通信システム１０は、端末装置１００と、電子機器２００を含む。
【００１５】
端末装置１００の通信部１２０は、第１通信部１２１と第２通信部１２２を含む。第１通信部１２１は、第１無線通信方式に準拠した無線通信を実行する無線通信デバイスであり、アクセスポイント３００との通信を行う。第２通信部１２２は、第２無線通信方式に準拠した無線通信を実行する無線通信デバイスであり、電子機器２００との通信を行う。各無線通信デバイスは、例えば無線通信を行うチップやモジュールである。
【００１６】
第１無線通信方式は、狭義には無線ＬＡＮであり、さらに具体的にはＷｉ−Ｆｉである。第２無線通信方式は、第１無線通信方式とは異なる無線通信方式である。第２無線通信方式は、例えばBluetooth（登録商標）の規格に準拠した無線通信方式であり、狭義にはBluetooth Low Energyの規格に準拠した無線通信方式である。以下、Bluetooth Low EnergyをＢＬＥと表記する。ただし、第１無線通信方式及び第２無線通信方式として、他の通信方式を用いることは妨げられない。
【００１７】
このように、異なる無線通信方式を用いることによって、端末装置１００を用いて、電子機器２００を適切なアクセスポイント３００に接続させることが容易になる。例えば、第２無線通信方式としてＢＬＥを用いることによって、Ｗｉ−Ｆｉを用いる場合に比べて端末装置１００と電子機器２００との接続を容易に確立できるため、電子機器２００をアクセスポイントに接続させるための情報の送受信をスムーズに行うことが可能である。
【００１８】
また端末装置１００は、図１に示した構成に加えて、操作部１４０及び記憶部１６０を含む。操作部１４０は、ユーザーからの入力操作を受け付けるボタン等で構成される。なお、表示部１３０及び操作部１４０は、タッチパネルにより一体的に構成してもよい。
【００１９】
記憶部１６０は、データやプログラムなどの各種の情報を記憶する。処理部１１０や通信部１２０は例えば記憶部１６０をワーク領域として動作する。記憶部１６０は、ＳＲＡＭ、ＤＲＡＭなどの半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、ハードディスク装置などの磁気記憶装置であってもよいし、光学ディスク装置等の光学式記憶装置であってもよい。
【００２０】
電子機器２００は、例えばプリンターである。或いは電子機器２００は、スキャナー、ファクシミリ装置又はコピー機であってもよい。電子機器２００は、複数の機能を有する複合機（ＭＦＰ：Multifunction Peripheral）であってもよく、印刷機能を有する複合機もプリンターの一例である。電子機器２００は、プロジェクター、頭部装着型表示装置、ウェアラブル機器、脈拍計や活動量計等の生体情報測定機器、ロボット、カメラ等の映像機器、スマートフォン等の携帯情報端末、又は物理量計測機器等であってもよい。
【００２１】
電子機器２００は、処理部２１０、通信部２２０、表示部２３０、操作部２４０、印刷部２５０、記憶部２６０を含む。
【００２２】
処理部２１０は、電子機器２００の各部の制御を行う。例えば処理部２１０は、メインＣＰＵ、サブＣＰＵなどの複数のＣＰＵ、或いはＭＰＵ（Micro-processing unit）を含むことができる。メインＣＰＵは、電子機器２００の各部の制御や全体的な制御を行う。サブＣＰＵは、例えば電子機器２００がプリンターである場合には、印刷についての各種の処理を行う。或いは通信処理のためのＣＰＵが更に設けられてもよい。
【００２３】
通信部２２０は、第１通信部２２１と第２通信部２２２を含む。第１通信部２２１は、第１無線通信方式に準拠した無線通信によって、アクセスポイント３００との通信を行う。第２通信部２２２は、第２無線通信方式に準拠した無線通信によって、端末装置１００との通信を行う。各無線通信デバイスは、例えば無線通信を行うチップやモジュールである。
【００２４】
表示部２３０は、各種情報をユーザーに表示するディスプレイ等で構成され、操作部２４０は、ユーザーからの入力操作を受け付けるボタン等で構成される。なお、表示部２３０及び操作部２４０は、例えばタッチパネルにより一体的に構成してもよい。
【００２５】
印刷部２５０は、印刷エンジンを含む。印刷エンジンとは、印刷媒体への画像の印刷を実行する機械的構成である。印刷エンジンは、例えば搬送機構やインクジェット方式の吐出ヘッド、当該吐出ヘッドを含むキャリッジの駆動機構等を含む。印刷エンジンは、搬送機構により搬送される印刷媒体に対して、吐出ヘッドからインクを吐出することで、印刷媒体に画像を印刷する。印刷媒体は、紙や布等、種々の媒体を利用できる。なお、印刷エンジンの具体的構成はここで例示したものに限られず、電子写真方式でトナーにより印刷するものでもよい。
【００２６】
記憶部２６０は、データやプログラムなどの各種の情報を記憶する。処理部２１０や通信部２２０は例えば記憶部２６０をワーク領域として動作する。記憶部２６０は、半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、磁気記憶装置であってもよいし、光学式記憶装置であってもよい。
【００２７】
２．処理の流れ
以下、本実施形態の処理について説明する。まず処理の概要を説明した後、図５〜図８を用いて、具体的な処理の流れを説明する。また、いくつかの変形実施についても説明する。
【００２８】
２．１  概要
電子機器２００の無線接続に関する設定を、端末装置１００を用いて行うことが考えられる。例えば、電子機器２００の表示部２３０が小さい場合や、そもそも電子機器２００が表示部２３０を有さない場合、接続設定に端末装置１００を用いることが有効である。また、電子機器２００が表示パネル等を有する場合であっても、ユーザーにとって使い慣れている端末装置１００を用いることによって、設定操作を容易に実行させることが可能である。
【００２９】
端末装置１００を用いた電子機器２００の接続設定手法としては、例えば、電子機器２００がＳＳＩＤのスキャンを行ってＳＳＩＤリストを作成し、端末装置１００の表示部１３０が当該ＳＳＩＤリストを表示する手法が考えられる。ユーザーは、表示されたリストからＳＳＩＤを選択し、当該ＳＳＩＤに対応するパスワードを入力する。端末装置１００は、ＳＳＩＤ及びパスワードを電子機器２００に送信することによって、電子機器２００に無線接続を実行させる。
【００３０】
電子機器２００をＷｉ−Ｆｉ通信可能な状態にすることが目的であれば、ユーザーによるＳＳＩＤの選択は容易である。接続対象となるアクセスポイントが任意であるため、パスワードが既知であれば、ＳＳＩＤリストに含まれるいずれのＳＳＩＤが選択されてもよいためである。
【００３１】
ただし、端末装置１００と電子機器２００との間で、情報の送受信が行われる場合がある。例えば電子機器２００が印刷装置である場合、端末装置１００において印刷データが作成された後、当該印刷データが無線通信によって電子機器２００に送信され、電子機器２００で印刷が実行される。ＢＬＥはＷｉ−Ｆｉに比べて通信速度が遅いため、印刷データのようにある程度サイズが大きいデータを転送する場合、Ｗｉ−Ｆｉを用いることでユーザーの利便性向上が可能である。
【００３２】
この際、端末装置１００と電子機器２００は、同じアクセスポイントに接続することが望ましい。このようにすれば、端末装置１００及び電子機器２００が同一のネットワークセグメントに含まれるため、確実且つセキュアに端末装置１００と電子機器２００との間でデータの送受信が可能になる。
【００３３】
ただし、端末装置１００を用いて電子機器２００の接続設定を行う場合、ユーザーに接続の成功、失敗を確認させる手法を考慮する必要がある。従来のように、プリンターパネル等の電子機器２００の操作部２４０をユーザーが操作して電子機器２００の接続設定を行う場合、ユーザーは、表示部２３０を兼ねるプリンターパネルの前にいると考えられる。よってプリンターパネルに無線接続が成功したことを表示すれば、ユーザーは無線接続が成功したことを容易に把握できる。
【００３４】
一方、スマートフォン等の端末装置１００を使って電子機器２００をアクセスポイント３００に無線接続させる場合、ユーザーはプリンターパネルの前にいるとは限らない。そのため、無線接続に成功したことをプリンターパネルに表示しても、そのことにユーザーが気づけないおそれがある。また、無線接続の結果を認識させるために、プリンターパネルが視認できる位置までの移動をユーザーに強いることは、ユーザーにとって不便であり好ましくない。
【００３５】
そこで本実施形態の端末装置１００は、アクセスポイント３００と電子機器２００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。本実施形態に係る端末装置１００は、図１に示したように、電子機器２００と通信を行う通信部１２０と、通信部１２０の制御を行う処理部１１０を含む。通信部１２０は、電子機器２００の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイント３００に対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信する。ここで接続対象のアクセスポイント３００とは、電子機器２００を接続させる対象となるアクセスポイントであり、狭義には端末装置１００が接続済みのアクセスポイントである。このように、無線接続に必要な情報を電子機器２００に送信することによって、端末装置１００を用いて、電子機器２００の接続設定を行うことが可能になる。
【００３６】
例えば通信部１２０は、電子機器２００が第１無線通信方式を用いたスキャン処理により取得したＳＳＩＤリストを、第２無線通信方式により電子機器２００から受信する。そして通信部１２０は、ＳＳＩＤリストからユーザーにより選択されたＳＳＩＤを、電子機器２００の接続対象であるアクセスポイント３００に対応するＳＳＩＤとして、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信する。また通信部１２０は、ＳＳＩＤに対応するパスワードを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信する。
【００３７】
このようにすれば、ＳＳＩＤリストを用いてユーザーに適切なＳＳＩＤの選択を促すことが可能になる。例えば処理部１１０は、後述する図４のＳ２０５の処理を実行する。ただし、図４のＳ２０１〜Ｓ２０４を用いて後述するように、処理部１１０は、ＳＳＩＤリストを取得することなく、特定のＳＳＩＤを電子機器２００に対して送信させる処理を行ってもよい。即ち、本実施形態の手法は、端末装置１００から電子機器２００へ適切なＳＳＩＤが送信されればよく、具体的な手法は種々の変形実施が可能である。ただし、ＳＳＩＤリストを提示するにせよ、特定のＳＳＩＤを提示するにせよ、送信対象となるＳＳＩＤはユーザーの選択操作により選択されたＳＳＩＤとすることが望ましい。
【００３８】
本実施形態の端末装置１００は、第１無線通信方式により電子機器２００との通信を行うことによって、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したか否かを判定する。本実施形態では、端末装置１００とアクセスポイント３００との第１無線通信方式による接続が確立されていることを想定している。即ち、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功している場合、端末装置１００と電子機器２００の間に第１無線通信方式による通信経路が存在するし、接続が失敗していれば通信経路が存在しない。このように、Ｗｉ−Ｆｉ規格に準拠した通信を試行することによって、無線接続が成功したか失敗したかを適切に判定することが可能になる。
【００３９】
例えば通信部１２０は、電子機器２００の識別子を、第２無線通信方式により電子機器２００から受信しておく。処理部１１０は、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、以下の条件が満たされた場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。具体的には、処理部１１０は、電子機器２００によって送信された電子機器２００の識別子を第１無線通信方式により通信部１２０が受信し、且つ、第１無線通信方式により受信した識別子と第２無線通信方式により受信した識別子が一致すると判定した場合に、上記報知処理を行う。
【００４０】
このように、予めＢＬＥ経由で取得しておいた識別子と、Ｗｉ−Ｆｉ経由で取得した識別子の照合処理を行うことによって、Ｗｉ−Ｆｉ経由の通信が行われたという判定に加えて、通信相手が設定対象の電子機器２００であるか否かの判定も可能になる。ここでの識別子は、例えば電子機器２００のＭＡＣアドレスである。ただし、識別子は電子機器２００を識別可能な情報であればよく、機器の製造番号、シリアル番号等の他の情報が用いられてもよい。識別子を用いる例について、図５及び図６を用いて後述する。
【００４１】
或いは通信部１２０は、端末装置１００のＩＰアドレスを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信しておいてもよい。端末装置１００はアクセスポイント３００に接続済みであることを想定しており、端末装置１００のＩＰアドレスは、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続完了前の段階でも既知である。そして処理部１１０は、所与の時間内に、通信部１２０が第１無線通信方式により電子機器２００からの通知を受信した場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。ここでの所与の時間は、例えばＩＰアドレスの送信タイミング又はＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される時間であり、例えば、いずれかの送信タイミングを開始タイミングとする所与の長さの時間である。
【００４２】
端末装置１００のＩＰアドレスを電子機器２００に送信しておくことによって、電子機器２００側から端末装置１００を指定したデータの送信が可能になる。端末装置１００は、自身のＩＰアドレス宛のデータを受信したことにより、電子機器２００とのＷｉ−Ｆｉ通信が行われたと判定できる。特に処理部１１０は、電子機器２００に対する情報送信をトリガーとして待ち受け期間である上記所与の時間を設定するため、当該時間内に通知を受信した場合、当該通知は電子機器２００から送信された蓋然性が高いと判定できる。ＩＰアドレスを用いる例について、図７を用いて後述する。
【００４３】
また、識別子を用いる手法と、ＩＰアドレスを通知しておく手法を併用することも妨げられない。具体的には、処理部１１０は、所与の時間内に自身のＩＰアドレス宛のデータを受信し、且つ、ＢＬＥ経由の識別子とＷｉ−Ｆｉ経由の識別子が一致すると判定された場合に、報知処理を行う。識別子とＩＰアドレスを併用する例について、図８を用いて後述する。
【００４４】
２．２  ＭＡＣアドレスに基づく判定
まず識別子を用いた判定に基づいて、報知処理を行う手法について説明する。具体的には、端末装置１００から定期的に識別子の取得要求を行うポーリング手法と、電子機器２００からの識別子の送信を待ち受けるウェイト手法についてそれぞれ説明する。なお、以下では電子機器２００の識別子がＭＡＣアドレスである例について説明する。
【００４５】
２．２．１  ポーリング手法
図３は、端末装置１００と電子機器２００との間で、ＢＬＥによる接続を行う流れを説明する図である。この処理が開始されると、まず電子機器２００の電源がオンされる（Ｓ１０１）。電子機器２００の電源がオンされると、処理部２１０が記憶部２６０に記録されたファームウェアを実行し、以下の各処理が実現される。
【００４６】
処理部２１０は、第１通信部２２１を制御し、ビーコン信号の受信を行い、受信結果に基づいてＳＳＩＤリストを作成する（Ｓ１０２）。ここでのビーコン信号は、Ｗｉ−Ｆｉ規格に準拠したビーコン信号であり、ＳＳＩＤを含む。以下、Ｗｉ−Ｆｉ規格に準拠したビーコン信号をＷｉ−Ｆｉビーコンと表記する。Ｗｉ−Ｆｉビーコンは、送信元デバイスであるアクセスポイントのＭＡＣアドレス（Media Access Control address）、チャンネル情報、ビーコンの送信間隔等の他の情報を含んでもよい。
【００４７】
処理部２１０は、作成したＳＳＩＤリストを記憶部２６０に格納する。具体的には、処理部２１０は、第１通信部２２１が受信したビーコン信号に含まれるＳＳＩＤを取得し、取得したＳＳＩＤをＳＳＩＤリストに記載する。このとき、取得したＳＳＩＤが既にＳＳＩＤリストに含まれている場合には、ＳＳＩＤリストに同じＳＳＩＤを重複して記載しない。
【００４８】
次に処理部２１０は、第２通信部２２２を制御し、ＢＬＥ規格のビーコン信号としてアドバタイズパケット（Advertising Packet）を送信させる（Ｓ１０３）。
【００４９】
端末装置１００の処理部１１０は、第２通信部１２２によりアドバタイズパケットを受信すると、表示部１３０に「電子機器と無線ＬＡＮ接続するかを問う通知」の画面を表示させる。処理部１１０は、ユーザーが操作部１４０により「電子機器と無線ＬＡＮ接続することを承認」する操作を受け付けると、電子機器２００をＬＢＥ接続を確立する相手に選択する（Ｓ１０４）。
【００５０】
なお、アドバタイズパケットを送信する電子機器が複数ある場合、処理部１１０は表示部１３０に電子機器の一覧の画面を表示させてもよい。ここで表示される画面は、例えば端末装置１００からの距離が近い順に電子機器が示される画面である。アドバタイズパケットを用いた距離の推定は公知であるため、詳細な説明は省略する。
【００５１】
次に処理部１１０は、第２通信部１２２を制御し、電子機器２００とＢＬＥ接続を確立する（Ｓ１０５）。なお、図３には不図示であるが、Ｓ１０５の処理後に、端末装置１００のアプリケーションと電子機器２００のファームウェアとの間で予め定められたルールに従って生成されるメッセージが送受信されてもよい。電子機器２００は、端末装置１００から受信したメッセージがルールに従っているか否かを判定する認証処理を行う。端末装置１００は、電子機器２００から受信したメッセージがルールに従っているか否かを判定する認証処理を行う。ただし、認証処理はメッセージを用いた手法に限定されず、他の認証処理が行われてもよい。或いは、認証処理は省略されてもよい。
【００５２】
以上の処理を実行することによって、端末装置１００と電子機器２００との間で、ＢＬＥ接続を用いた情報の送受信が可能になる。よってＳ１０５の後、電子機器２００をアクセスポイント３００に接続させるためのシーケンスが開始される。
【００５３】
図４は、電子機器２００をアクセスポイント３００に接続させる処理を説明する図である。まず端末装置１００の第２通信部１２２は、第１通信部１２１がＷｉ−Ｆｉ接続を確立しているアクセスポイント３００のＳＳＩＤを、ＢＬＥ接続を介して電子機器２００へ送信する。以下、第１通信部１２１がＷｉ−Ｆｉ接続を確立しているアクセスポイント３００のＳＳＩＤを第１ＳＳＩＤと表記する。
【００５４】
次に電子機器２００の処理部２１０は、Ｓ１０２で取得したＳＳＩＤリストの中に、第１ＳＳＩＤが含まれているか否かを判定する。処理部２１０は、ＳＳＩＤリストの中に第１ＳＳＩＤが含まれていると判定したときは、ＳＳＩＤの確認の成功の通知を、ＢＬＥ接続を介して端末装置１００へ送信する（Ｓ２０２）。一方、処理部２１０は、ＳＳＩＤリストの中に第１ＳＳＩＤが含まれていないと判定したときは、ＳＳＩＤの確認の失敗の通知をＢＬＥ接続を介して端末装置１００へ送信する（Ｓ２０２）。
【００５５】
端末装置１００の処理部１１０は、電子機器２００からＢＬＥ接続を介して受信したＳＳＩＤの確認結果の通知を確認する（Ｓ２０３）。当該通知の確認の結果、処理がＳ２０４又はＳ２０５に分岐する。
【００５６】
ＳＳＩＤの確認結果として成功の通知が受信された場合とは、端末装置１００が接続に用いている第１ＳＳＩＤが、電子機器２００からも探索可能であった場合に相当する。この場合、Ｓ２０４の処理が実行される。具体的には、端末装置１００の処理部１１０は、第１通信部１２１が接続しているアクセスポイント３００に電子機器２００を無線接続させる指示を受け付ける画面を、表示部１３０に表示させる。具体的には処理部１１０は、第１ＳＳＩＤを電子機器２００の接続対象として選択してよいかを確認する画面を、表示部１３０に表示させる（Ｓ２０４１）。
【００５７】
処理部１１０は、ユーザーから第１ＳＳＩＤを選択する操作を受け付けると、パスワード入力画面を表示部１３０に表示させ、当該パスワード入力画面から選択されたＳＳＩＤのパスワードの入力を受け付ける（Ｓ２０６）。Ｓ２０４の処理が行われた場合、Ｓ２０６で入力を受け付けるパスワードは第１ＳＳＩＤに対応するパスワードである。
【００５８】
処理部１１０は、第１ＳＳＩＤと、Ｓ２０６で入力されたパスワードをＢＬＥ接続を介して電子機器２００へ送信する（Ｓ２０７）。図５のＳ３０３等を用いて後述するように、電子機器２００の処理部２１０は、端末装置１００からＢＬＥ接続を介して受信した第１ＳＳＩＤとパスワードに基づいて、第１通信部２２１によりアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ規格に準拠した無線通信を確立させる。
【００５９】
なお、電子機器２００のＳＳＩＤリストに第１ＳＳＩＤがあるときは、端末装置１００は、電子機器２００へＳＳＩＤリストを要求しない。これは、ＢＬＥの規格に準拠した無線通信方式の通信速度ではＳＳＩＤリストの送信に比較的時間がかかるので、ユーザーの待ち時間を少しでも短縮することを目的としている。ただし、電子機器２００はＢＬＥ通信によりＳＳＩＤリストを端末装置１００に送信し、端末装置１００側でＳＳＩＤリストに第１ＳＳＩＤが含まれるか否かの判定を行う変形実施も妨げられない。
【００６０】
一方、ＳＳＩＤの確認結果として失敗の通知が受信された場合とは、端末装置１００が接続に用いている第１ＳＳＩＤが、電子機器２００から探索可能でない場合に相当する。この場合、Ｓ２０５の処理が実行される。具体的には、端末装置１００の処理部１１０は、ＢＬＥ接続を介して電子機器２００へＳＳＩＤリストを要求する（Ｓ２０５１）。電子機器２００の処理部２１０は、端末装置１００からのＳＳＩＤリストの要求に応じて、記憶部２６０に格納されているＳＳＩＤリストを、第２通信部２２２によるＢＬＥ接続を介して端末装置１００へ送信する（Ｓ２０５２）。端末装置１００の処理部１１０は、電子機器２００からＢＬＥ接続を介して受信したＳＳＩＤリストに含まれるＳＳＩＤのうちの、いずれかの選択をユーザーに促す画面を表示部１３０に表示させ、ユーザーからのＳＳＩＤの選択操作を受け付ける（Ｓ２０５３）。
【００６１】
なお、１つのアクセスポイント３００が複数のＳＳＩＤを有する場合がある。例えば、アクセスポイント３００が第１周波数帯と第２周波数帯による通信が可能である場合、アクセスポイント３００は第１周波数帯を用いた通信を行う第１無線通信デバイスと、第２周波数帯を用いた通信を行う第２無線通信デバイスを含む。そして、第１無線通信デバイスと第２無線通信デバイスには、それぞれ異なるＳＳＩＤが割り当てられる。より具体的には、第１周波数帯は５ＧＨｚ帯であり、第２周波数帯は２．４ＧＨｚ帯である。即ち、第１無線通信デバイスは、IEEE 802.11a、IEEE 802.11n、IEEE 802.11ac等の規格に対応した通信を行うデバイスであり第２無線通信デバイスは、IEEE 802.11b、IEEE 802.11g、IEEE 802.11n等の規格に対応した通信を行うデバイスである。また、アクセスポイント３００が第１無線通信方式における複数の通信規格をサポートする場合、通信規格に応じて異なる複数のＳＳＩＤを含むことが想定され、通信規格の差異は通信周波数帯の差異に限定されない。
【００６２】
例えば、端末装置１００が第１無線通信デバイスに接続し、電子機器２００が第２無線通信デバイスに接続することによって、端末装置１００と電子機器２００が同一のアクセスポイント３００に接続される。即ち、ＳＳＩＤリストの中に第１ＳＳＩＤが存在しない場合であっても、端末装置１００と電子機器２００を同一のアクセスポイント３００に接続可能である余地は残っている。よって処理部１１０は、Ｓ２０５３の処理において、端末装置１００が接続しているアクセスポイント３００と同一のアクセスポイントに対応する蓋然性が高いＳＳＩＤを視認性強調表示又は優先表示する処理を行うことによって、ユーザーによる選択を補助してもよい。
【００６３】
ＳＳＩＤリストのいずれかのＳＳＩＤが選択されると、処理部１１０は、パスワード入力画面を表示部１３０に表示させ、当該パスワード入力画面から選択されたＳＳＩＤのパスワードの入力を受け付ける（Ｓ２０６）。Ｓ２０５の処理が行われた場合、Ｓ２０６で入力を受け付けるパスワードは、ＳＳＩＤリストから選択されたＳＳＩＤに対応するパスワードである。処理部１１０は、Ｓ２０５３で選択されたＳＳＩＤと、Ｓ２０６で入力されたパスワードをＢＬＥ接続を介して電子機器２００へ送信する（Ｓ２０７）。
【００６４】
以上の処理により、電子機器２００はＳＳＩＤ及びパスワードを取得するため、第１通信部２２１によりアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ規格に準拠した接続を試行可能になる。ただし上述したように、以上の処理だけでは、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したか否かを端末装置１００は把握できない。
【００６５】
図５は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したか否かを、端末装置１００において報知するための処理シーケンスを説明する図である。なお図５に示す機器間の通信において、実線で表記したものはＢＬＥによる通信を表し、破線で表記したものはＷｉ−Ｆｉによる通信を表す。後述する図６〜図９においても同様である。
【００６６】
まず端末装置１００の処理部１１０は、第２通信部１２２によるＢＬＥ接続を介して、電子機器２００のＭＡＣアドレスの取得要求を行う（Ｓ３０１）。電子機器２００の処理部１１０は、第２通信部２２２によるＢＬＥ接続を介して、取得要求に対する応答として、電子機器２００のＭＡＣアドレスを端末装置１００に送信する（Ｓ３０２）。即ち、端末装置１００の通信部１２０は、電子機器２００の識別子を、第２無線通信方式により電子機器２００から受信する。
【００６７】
また電子機器２００は、Ｓ２０７で取得したＳＳＩＤ及びパスワードを用いて、第１通信部２２１を介してアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ接続を試行する。ＳＳＩＤ及びパスワードが適切である場合、電子機器２００とアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ接続が確立される（Ｓ３０３）。
【００６８】
Ｓ３０１及びＳ３０２に示したＢＬＥ接続によるＭＡＣアドレスの送受信と、Ｓ３０３に示したＷｉ−Ｆｉ接続の確立は、実施順序は問わず、並列に実行可能である。例えば端末装置１００は、Ｓ２０７におけるＳＳＩＤの送信後、続けてＳ３０１のＭＡＣアドレスの取得要求を送信する。電子機器２００は、Ｓ２０７におけるＳＳＩＤの受信後、アクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ接続を開始するとともに、ＭＡＣアドレスの取得要求を受けたタイミングでＳ３０２の応答を返信する。ＳＳＩＤ及びパスワードの取得からＷｉ−Ｆｉ接続の完了までに、十秒〜数十秒程度の時間を要するため、Ｓ３０１及びＳ３０２の処理は、Ｓ３０３よりも前に終了するケースが多いと考えられるが、Ｓ３０３の処理が先に終了してもよい。また、Ｓ３０１及びＳ３０２に示したＢＬＥ接続によるＭＡＣアドレスの送受信は、Ｓ２０７の処理よりも前に行われてもよい。
【００６９】
また、端末装置１００の通信部１２０は、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、第１無線通信方式により、識別子の取得要求をネットワークにブロードキャストする。具体的には、処理部１１０は、第１通信部１２１によるＷｉ−Ｆｉ接続を介して、ＭＡＣアドレスの取得要求をブロードキャストする（Ｓ３０４）。図２に示したように、本実施形態では端末装置１００と電子機器２００を同じアクセスポイント３００に接続させることを想定している。そのため、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が完了している場合、端末装置１００と電子機器２００は同一のネットワークセグメントに属するため、端末装置１００から送信されたブロードキャストパケットは、電子機器２００に到達可能である。
【００７０】
電子機器２００の処理部２１０は、端末装置１００からのブロードキャストパケットの内容を参照することによって、当該パケットがＭＡＣアドレスの取得要求であることを認識可能である。よって処理部２１０は、Ｓ３０３で確立済みのＷｉ−Ｆｉ接続により、アクセスポイント３００を介して自身のＭＡＣアドレスを端末装置１００に返信する（Ｓ３０５）。
【００７１】
端末装置１００の通信部１２０は、ブロードキャストした送信要求に対する応答として、電子機器２００の識別子を第１無線通信方式により受信する。端末装置１００の処理部１１０は、Ｓ３０２において受信したＭＡＣアドレスと、Ｓ３０５において受信したＭＡＣアドレスが一致するか否かを判定し、一致する場合に報知処理を行う（Ｓ３０６）。２つのＭＡＣアドレスが一致する場合とは、接続設定の対象である電子機器２００と、アクセスポイント３００を介したＷｉ−Ｆｉ規格に夜通信が行われた場合に相当する。そのため処理部１１０は、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が成功したと判定し、その旨をユーザーに報知するための報知処理を実行する（Ｓ３０６）。ここでの報知処理は、例えば表示部１３０に接続成功を表すテキスト、アイコン、画像を表示する処理である。ただし報知処理はこれに限定されず、スピーカーによる音声等の出力であってもよいし、ＬＥＤ（light emitting diode）等の発光部の発光であってもよい。
【００７２】
なお、Ｓ３０４のブロードキャストは、例えばＳ２０７におけるＳＳＩＤの送信をトリガーとして開始される。或いは、２つのＭＡＣアドレスが揃わなければＳ３０６の一致判定を実行できないことに鑑みれば、Ｓ３０２のＭＡＣアドレスの受信をトリガーとして、ブロードキャストが開始されてもよく、具体的な開始タイミングは種々の変形実施が可能である。開始タイミング以降、所与の終了条件が満たされるまで、端末装置１００の通信部１２０は，Ｓ３０４に示すブロードキャストを所与の間隔で継続的に実行する。所与の終了条件とは、例えば以下の２つである。
【００７３】
第１終了条件は、Ｓ３０６においてＭＡＣアドレスが一致すると判定され、報知処理が実行されることである。電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が成功する前のタイミングでブロードキャストが行われた場合、ブロードキャストパケットが電子機器２００に到達しないため、電子機器２００はＭＡＣアドレスを送信しない。ネットワーク上に他の機器が存在する場合、当該他の機器のＭＡＣアドレスが返信されるケースもあるが、Ｓ３０２で受信したＭＡＣアドレスと一致するＭＡＣアドレスが受信されない。一致するＭＡＣアドレスが受信されない場合、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が確認できていないことになるため、処理部１１０は報知処理を行わず、ブロードキャストを継続する。第１終了条件は、正常終了条件と考えることが可能である。
【００７４】
第２終了条件は、ブロードキャストを所与の時間継続したことである。ここでの所与の時間はタイムアウトと判定するための時間であり、具体的な長さは種々の設定が可能である。所与の時間は、Ｗｉ−Ｆｉ接続を確実に完了させるという観点からすれば長いことが好ましいが、ユーザーを待たせないという観点からすれば短い方が好ましい。所与の時間は、例えば上記２つの観点を勘案して、状況に応じた値に設定される。処理部１１０は、所与の時間だけ待っても一致するＭＡＣアドレスを受信できない場合、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗したと判定し、ブロードキャストを終了する。この場合、処理部１１０は接続失敗を報知する報知処理を行ってもよいし、図９を用いて後述する処理を実行してもよい。第２終了条件は、異常終了条件と考えることが可能である。
【００７５】
以上のように、図５に示した手法では、端末装置１００側から定期的にブロードキャストパケットを送信することにより、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続状況を確認する。電子機器２００のＩＰアドレスはアクセスポイント３００との接続完了時に動的に割り振られるケースが多い。そのため、端末装置１００から電子機器２００のＩＰアドレスを指定した通信を行うためには、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功した後に、端末装置１００が電子機器２００のＩＰアドレスを受信する通信シーケンスが必要となり、処理が煩雑である。その点、図５のＳ３０４のようにブロードキャストを用いることで、電子機器２００のＩＰアドレスを特定せずにＭＡＣアドレスの取得要求を送信することが可能になる。
【００７６】
ただし、ブロードキャストパケットはネットワークの他の機器にも到達するパケットであるため、返信されるパケットの送信元が電子機器２００であるか否かの判定が難しいという課題が生じる。その点、図５の手法では、ブロードキャストに対する返信でＭＡＣアドレスを取得し、当該ＭＡＣアドレスと、予めＢＬＥ接続により受信しておいたＭＡＣアドレスの一致判定を行う。これにより、返信元である機器が電子機器２００であるか否かの判定を適切に実行できる。換言すれば、処理部１１０は、Ｗｉ−Ｆｉ接続による通信を行った機器が、設定対象の電子機器２００であるか否かを判定できるため、適切な報知処理を実行可能である。
【００７７】
なお、電子機器２００が複数のＭＡＣアドレスを保持していてもよい。例えば電子機器２００は、第１通信部２２１で第１ＭＡＣアドレスを用い、第２通信部２２２で第１ＭＡＣアドレスとは異なる第２ＭＡＣアドレスを用いることが可能である。この場合、使用するＭＡＣアドレスは任意である。例えば、Ｓ３０２とＳ３０５の両方で第１ＭＡＣアドレスが送信されてもよいし、Ｓ３０２とＳ３０５の両方で第２ＭＡＣアドレスが送信されてもよい。或いは、Ｓ３０２において第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスの両方が送信され、Ｓ３０５において、第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスのいずれか一方が送信されてもよい。電子機器２００が３つ以上のＭＡＣアドレスを含む場合も同様であり、Ｓ３０２においてＢＬＥ接続を介して送信されるＭＡＣアドレスと、Ｓ３０５においてＷｉ−Ｆｉ接続を介して送信されるＭＡＣアドレスとが対応付けられていれば、任意のＭＡＣアドレスを処理に用いることが可能である。
【００７８】
２．２．２  ウェイト手法
図６は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したか否かを、端末装置１００において報知するための他の処理シーケンスを説明する図である。なお上述した例と同様に、図６の処理よりも前に、図３及び図４に示す処理が実行される。図６のＳ４０１〜Ｓ４０３は、図５のＳ３０１〜Ｓ３０３と同様であるため、詳細な説明を省略する。
【００７９】
端末装置１００の通信部１２０は、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、電子機器２００が第１無線通信方式によりブロードキャストした識別子を含むデータを受信することによって、識別子を第１無線通信方式により受信する。このようにすれば、端末装置１００は、電子機器２００のブロードキャストパケットを待ち受けることによって、Ｗｉ−Ｆｉ接続を用いて電子機器２００のＭＡＣアドレスを取得することが可能になる。この場合も、ＢＬＥ接続とＷｉ−Ｆｉ接続の両方を用いて電子機器２００のＭＡＣアドレスを取得可能となるため、一致判定に基づく適切な報知処理を実行できる。
【００８０】
具体的には、処理部１１０は、Ｓ２０７に示したＳＳＩＤの送信後、所与の時間だけ電子機器２００からの接続完了通知を待機する待機処理を行う（Ｓ４０４）。ここでの所与の時間はタイムアウトと判定するための時間であり、具体的な長さは種々の設定が可能である。例えば所与の時間は、図５のＳ３０４に示したブロードキャストを継続する時間と同程度の長さの時間である。
【００８１】
電子機器２００は、Ｓ２０７で取得したＳＳＩＤに基づいてアクセスポイント３００との接続が確立された場合（Ｓ４０３）、Ｗｉ−Ｆｉ接続を用いて自身のＭＡＣアドレスをネットワークにブロードキャストする（Ｓ４０５）。電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が完了している場合、端末装置１００と電子機器２００は同一のネットワークセグメントに属するため、電子機器２００から送信されたブロードキャストパケットは、端末装置１００に到達可能である。なお、Ｓ４０５で実行されるブロードキャストは１回のみであってもよいが、通信エラー等を考慮して複数回実行されてもよい。
【００８２】
端末装置１００の処理部１１０は、Ｓ４０４の待機処理中に電子機器２００からのブロードキャストパケットを受信した場合、当該パケットに含まれるＭＡＣアドレスを取得する。そして処理部１１０は、Ｓ４０２において受信したＭＡＣアドレスと、Ｓ４０５において受信したＭＡＣアドレスが一致するか否かを判定し、一致する場合に報知処理を行う（Ｓ４０６）。
【００８３】
一方、Ｓ４０４の待機処理中に一致するＭＡＣアドレスを受信できなかった場合、処理部１１０は電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗したと判定する。この場合、処理部１１０は接続失敗を報知する報知処理を行ってもよいし、図９を用いて後述する処理を実行してもよい。
【００８４】
以上のように、図６に示した手法では、電子機器２００側からブロードキャストパケットを送信し、端末装置１００は電子機器２００からの通知を待ち受けることにより、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続状況を確認する。ブロードキャストを用いるため、電子機器２００は端末装置１００のＩＰアドレスを特定せずにＭＡＣアドレスを送信することが可能になる。また、ＭＡＣアドレスの一致判定を行うため、処理部１１０は、Ｗｉ−Ｆｉ接続による通信を行った機器が、設定対象の電子機器２００であるか否かを適切に判定できる。
【００８５】
なお、電子機器２００が複数のＭＡＣアドレスを保持していてもよい点、処理に用いるＭＡＣアドレスは種々の変形実施が可能である点は、図５を用いて上述した例と同様である。
【００８６】
２．３  ＩＰアドレスに基づく判定
図７は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したか否かを、端末装置１００において報知するための処理シーケンスを説明する他の図である。なお上述した例と同様に、図７の処理よりも前に、図３及び図４に示す処理が実行される。まず端末装置１００の処理部１１０は、第２通信部１２２によるＢＬＥ接続を介して、自身のＩＰアドレスを電子機器２００に送信する（Ｓ５０１）。本実施形態の端末装置１００はアクセスポイント３００に接続済みであるため、端末装置１００のＩＰアドレスは既知である。
【００８７】
また電子機器２００は、Ｓ２０７で取得したＳＳＩＤ及びパスワードを用いて、第１通信部２２１を介してアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ接続を試行する。ＳＳＩＤ及びパスワードが適切である場合、電子機器２００とアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ接続が確立される（Ｓ５０２）。
【００８８】
Ｓ５０１に示したＢＬＥ接続によるＩＰアドレスの送受信と、Ｓ５０２に示したＷｉ−Ｆｉ接続の確立は、実施順序は問わず、並列に実行可能である。例えば端末装置１００は、Ｓ２０７におけるＳＳＩＤの送信後、続けてＳ５０１のＩＰアドレスの送信を行う。また、端末装置１００は、自身のＩＰアドレスを先に送信し、その後、ＳＳＩＤの送信を行ってもよい。
【００８９】
端末装置１００の処理部１１０は、ＩＰアドレスの送信タイミング又はＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される所与の時間内に、通信部１２０が第１無線通信方式により電子機器２００からの通知を受信した場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。端末装置１００のＩＰアドレスを通知することにより、ブロードキャストを用いることなく、端末装置１００と電子機器２００とのＷｉ−Ｆｉ通信が可能になる。そのため、図５及び図６に示す手法と比較した場合、図７の手法はネットワークの帯域を圧迫しない。
【００９０】
具体的には、処理部１１０は、所与の時間だけ電子機器２００からの接続完了通知を待機する待機処理を行う（Ｓ５０３）。この処理からわかるように、図７に示す手法は、電子機器２００からの通知を待ち受けるウェイト手法である。ここでの所与の時間はタイムアウトと判定するための時間であり、具体的な長さは種々の設定が可能である。例えば所与の時間は、図５のＳ３０４に示したブロードキャストを継続する時間と同程度の長さの時間である。
【００９１】
電子機器２００は、Ｓ２０７で取得したＳＳＩＤに基づいてアクセスポイント３００との接続が確立された場合（Ｓ５０２）、Ｗｉ−Ｆｉ接続を用いて、Ｓ５０１で受信したＩＰアドレス宛に接続完了を知らせる通知を送信する（Ｓ５０４）。
【００９２】
端末装置１００の処理部１１０は、Ｓ５０３の待機処理中に電子機器２００からの通知を受信した場合、アクセスポイント３００を介した電子機器２００とのＷｉ−Ｆｉ通信が行われたと判定する。即ち、処理部１１０は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したと判定し、その旨を報知する報知処理を実行する（Ｓ５０５）。
【００９３】
Ｓ５０３の待機処理中に通知を受信できなかった場合、処理部１１０は、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗したと判定する。この場合、処理部１１０は接続失敗を報知する報知処理を行ってもよいし、図９を用いて後述する処理を実行してもよい。
【００９４】
なお、図７に示した処理シーケンスではＭＡＣアドレスの一致判定が行われない。そのため、端末装置１００の処理部１１０は、Ｓ５０４の通知の送信元の機器が、設定対象の電子機器２００であるか否かを厳密に判定できないが、以下の理由によりそれは許容される。図５のＳ３０４のように端末装置１００がブロードキャストを行う場合、電子機器２００以外のネットワーク上の機器から応答が返信される場合がある。また図６のＳ４０５のように電子機器２００がブロードキャストを行う場合、たまたま他の電子機器が接続設定を行っていれば、当該電子機器からのブロードキャストパケットが端末装置１００に到達する場合がある。これに対し、図７に示す手法では、電子機器２００は、接続設定に用いられる端末装置１００のＩＰアドレスを指定して通知を行う。そのため端末装置１００は、当該端末装置１００が設定対象としている電子機器２００以外の機器からの通知を受信する蓋然性が低い。また、Ｓ５０３で待機を行う所与の時間が極端に長くならないことも考えれば、当該所与の時間内に通知を受信した場合、当該通知は、設定対象の電子機器２００からの通知であるとみなすことが可能である。
【００９５】
或いは、電子機器２００からの通知に特定の属性を持たせてもよい。例えば上記通知は、電子機器２００がアクセスポイント３００に接続したことを表す情報を含む。そして処理部１１０は、通信部１２０が当該通知を所与の時間内に受信した場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。
【００９６】
電子機器２００とは異なる機器が、接続成功の通知とは別の目的で、端末装置１００のＩＰアドレスを指定した通知を送信する可能性は否定できない。その点、電子機器２００からの通知に、電子機器２００がアクセスポイント３００に接続したことを表す情報を含ませることにより、処理部１１０は当該通知がどのような目的で送信されたかを判定できる。処理部１１０は、所与の時間内に通知を受信し、且つ、当該通知が電子機器２００がアクセスポイント３００に接続したことを表す情報を含むことを条件に、報知処理を行う。このようにすれば、他の機器からの通知を、設定対象の電子機器２００からの通知であると誤判定することを抑制できる。
【００９７】
なお、電子機器２００がアクセスポイント３００に接続したことを表す情報とは、その旨が端末装置１００と電子機器２００の双方で認識可能であればよく、情報の具体的な形式は問わない。
【００９８】
２．４  ＭＡＣアドレスとＩＰアドレスの組み合わせに基づく判定
上述したように、図７に示す手法では、端末装置１００が通知を受信した場合、処理部１１０は当該通知の送信元の機器を厳密に特定しなくてもよい。ただし、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続の成否を精度よく判定するために、電子機器２００の識別子を併用することも妨げられない。
【００９９】
図８は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したか否かを、端末装置１００において報知するための処理シーケンスを説明する他の図である。端末装置１００の通信部１２０は、端末装置１００のＩＰアドレスを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信し（Ｓ６０１）、且つ、電子機器２００の識別子を、第２無線通信方式により電子機器２００から受信する。電子機器２００の識別子の受信は、図５のＳ３０１及びＳ３０２と同様に、電子機器２００のＭＡＣアドレスの取得要求の送信（Ｓ６０２）、及び、電子機器２００によるＭＡＣアドレスの送信（Ｓ６０３）により実現される。なお、Ｓ６０１〜Ｓ６０３の各処理は、Ｓ６０３がＳ６０２の後に行われれば、それ以外の順序は問わない。
【０１００】
そして端末装置１００の通信部１２０は、電子機器２００の識別子を含む通知を、第１無線通信方式により電子機器２００から受信する。処理部１１０は、通信部１２０が通知を所与の時間内に受信し、且つ、通知に含まれる識別子と第２無線通信方式により受信した識別子が一致すると判定した場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。このようにすれば、ネットワーク帯域の圧迫を抑制しつつ、通知の送信元が設定対象の電子機器２００であるか否かを精度よく判定することが可能になる。
【０１０１】
具体的には、処理部１１０は、所与の時間だけ電子機器２００からの接続完了通知を待機する待機処理を行う（Ｓ６０５）。電子機器２００は、Ｓ２０７で取得したＳＳＩＤに基づいてアクセスポイント３００との接続が確立された場合（Ｓ６０４）、Ｗｉ−Ｆｉ接続を用いて、Ｓ６０１で受信したＩＰアドレス宛に接続完了を知らせる通知を送信する（Ｓ６０６）。Ｓ６０６で送信される通知は、電子機器２００のＭＡＣアドレスを含む。
【０１０２】
端末装置１００の処理部１１０は、Ｓ６０５の待機処理中に電子機器２００からの通知を受信した場合、当該通知に含まれるＭＡＣアドレスを取得する。そして処理部１１０は、Ｓ６０３において受信したＭＡＣアドレスと、Ｓ６０６において受信したＭＡＣアドレスが一致するか否かを判定し、一致する場合に報知処理を行う（Ｓ６０７）。
【０１０３】
Ｓ６０５の待機処理中に一致するＭＡＣアドレスを受信できなかった場合、処理部１１０は電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗したと判定する。この場合、処理部１１０は接続失敗を報知する報知処理を行ってもよいし、図９を用いて後述する処理を実行してもよい。
【０１０４】
２．５  変形例
以下、いくつかの変形例について説明する。
【０１０５】
２．５．１  接続失敗時の処理
図５〜図８を用いて上述したように、端末装置１００の処理部１１０は、タイムアウトが検出された場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗したと判定する。図５を用いて上述した例であれば、端末装置１００の処理部１１０は、所与の時間においてＭＡＣアドレスの取得要求をブロードキャストし、当該ブロードキャストに対して適切なＭＡＣアドレスの返信が無い場合に、タイムアウトと判定する。図６〜図８を用いて上述した例であれば、端末装置１００の処理部１１０は、所与の時間だけ電子機器２００からの通知を待ち受け、当該期間内に適切な通知が無い場合に、タイムアウトと判定する。
【０１０６】
タイムアウト検出時に、処理部１１０は、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗した旨を報知する報知処理を行ってもよい。ただし、単に失敗した旨が報知されても、ユーザーは適切な対応を取ることが難しい。よって処理部１１０は、失敗原因に応じた処理や、代替案の提示を行ってもよい。
【０１０７】
図９は、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗した場合の処理シーケンスを説明する図である。処理部１１０がタイムアウトを検出した場合（Ｓ７０１）、通信部１２０は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が失敗した原因の問い合わせを、第２無線通信方式により電子機器２００に送信する（Ｓ７０２）。タイムアウトを検出した場合とは、上述したように、処理部１１０が電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が失敗したと判定した場合である。成功、失敗の判定対象は電子機器２００とアクセスポイント３００の接続であり、原因を推定可能な機器は、端末装置１００ではなく電子機器２００である。Ｓ７０１、Ｓ７０２の処理を行うことにより、端末装置１００は、適切なタイミングで接続に失敗した原因を問い合わせることが可能になる。また、端末装置１００と電子機器２００は、Ｗｉ−Ｆｉによるデータの送受信に失敗しているため、問い合わせはＢＬＥ等の異なる通信方式が用いられる。
【０１０８】
電子機器２００は、Ｓ７０２の問い合わせに対して、ＢＬＥ接続を用いて失敗原因を回答する（Ｓ７０３）。例えば電子機器２００の通信部２２０は、パスワードの誤りによりアクセスポイント３００との接続が失敗した場合、その旨を認識可能である。よって電子機器２００は、Ｓ７０３において、失敗がパスワードの誤入力であるか否かを表す情報を回答する。
【０１０９】
端末装置１００の通信部１２０が、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が失敗した旨の通知を、第２無線通信方式により電子機器２００から受信した場合、処理部１１０は、ＳＳＩＤに対応するパスワードの再入力を促す報知処理を行う（Ｓ７０４）。より具体的には、図９に示すように、接続失敗の原因がＳＳＩＤの誤入力である旨を示す通知を受信した場合に、処理部１１０はＳ７０４の報知処理を行う。このようにすれば、原因に合わせた適切な対応をユーザーに促すことが可能になる。なお上記通知は、電子機器２００がアクセスポイント３００との接続を試行した後に行われる。端末装置１００の通信部１２０からすれば、Ｓ２０７に示すようにＳＳＩＤを電子機器２００へ送信した後に、上記通知を受信することになる。
【０１１０】
また、接続失敗の原因がＳＳＩＤの誤入力でない旨を示す通知を受信した場合、処理部１１０による処理は種々考えられる。例えば処理部１１０は、電子機器２００と端末装置１００を直接接続することを促す報知処理を行う。直接接続するとは、端末装置１００と電子機器２００が外部のアクセスポイント３００を介さずに接続することを表す。以下、この接続態様を、ダイレクト接続と表記する。ダイレクト接続を行う場合、端末装置１００と電子機器２００の一方の機器が内部アクセスポイントを起動し、他方の機器が当該内部アクセスポイントに接続する。このようにすれば、外部のアクセスポイント３００を介さずに、端末装置１００と電子機器２００との間でＷｉ−Ｆｉ接続によるデータの送受信が可能になる。
【０１１１】
例えば、端末装置１００の通信部１２０は、ＢＬＥ接続により内部アクセスポイントを有効にする要求を電子機器２００に送信する。電子機器２００は、当該要求を受信した場合に、内部アクセスポイントを立ち上げる処理を行う。端末装置１００は、電子機器２００の内部アクセスポイントに対応するＳＳＩＤ及びパスワードを用いて、電子機器２００との接続を行う。
【０１１２】
例えば端末装置１００の通信部１２０は、ＢＬＥ接続により内部アクセスポイントのＳＳＩＤ及びパスワードを表示する要求を電子機器２００に送信する。電子機器２００は、表示部２３０に、内部アクセスポイントに対応するＳＳＩＤ及びパスワードを表示する。ユーザーは、表示部２３０を閲覧し、端末装置１００の操作部１４０を用いてＳＳＩＤ及びパスワードを入力する。これにより、端末装置１００と電子機器２００がダイレクト接続される。なお、ここではＳＳＩＤ及びパスワードそのものを表示部２３０に表示する例を示したが、ＳＳＩＤ及びパスワードを表すＱＲコード（登録商標）を表示してもよい。端末装置１００は、撮像部を用いて当該ＱＲコードを撮像することによって、ＳＳＩＤ及びパスワードを取得する。
【０１１３】
或いは、端末装置１００と電子機器２００のダイレクト接続は、ＷＦＤ（Wi-Fi Direct）を用いて行われてもよい。ＷＦＤを用いる場合、ユーザーがＳＳＩＤやパスワードを直接的に入力しなくても、接続対象機器のデバイス名を特定することによって容易に接続を実現できる。例えば端末装置１００の通信部１２０は、ＢＬＥ接続によりデバイス名を表示する要求を電子機器２００に送信する。電子機器２００は、表示部２３０に、自身のデバイス名を表示する。ユーザーは、表示部２３０を閲覧し、端末装置１００の操作部１４０を用いて、表示されたデバイス名の機器を選択する。これにより、端末装置１００と電子機器２００がダイレクト接続される。
【０１１４】
或いは、接続失敗の原因がＳＳＩＤの誤入力でない旨を示す通知を受信した場合、処理部１１０は、クラウド印刷の実行を促す報知処理を行う。クラウド印刷とは、インターネットを介して、端末装置１００から電子機器２００へ印刷データを送信し、印刷を実行する処理を表す。図４のＳ２０５に示したように、リスト情報からＳＳＩＤを選択する場合、電子機器２００の接続対象となるアクセスポイントと、端末装置１００が接続済みのアクセスポイントが一致しない可能性がある。そのため、電子機器２００と所与のアクセスポイントとの接続自体は成功しているものの、端末装置１００と電子機器２００との直接的な通信はできないというケースが考えられる。この場合、端末装置１００と電子機器２００は、それぞれインターネットによる通信が可能であると考えられるため、クラウド印刷の実行を促すことにより、適切な印刷処理を実行できる。また、ここでは電子機器２００が印刷装置である例を考えたが、他の機器においても同様である。即ち、接続失敗の原因がＳＳＩＤの誤入力でない旨を示す通知を受信した場合、処理部１１０は、インターネットを介して、端末装置１００と電子機器２００との間でデータの送受信を行うことを促す報知処理を行う。
【０１１５】
或いは、接続失敗の原因がＳＳＩＤの誤入力でない旨を示す通知を受信した場合、処理部１１０は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続処理の終了を促す報知処理を行ってもよい。
【０１１６】
図９の例では、処理部１１０は、ダイレクト接続、クラウド印刷、処理の終了の３つを選択肢として示し、いずれかの選択を促す報知処理を行う（Ｓ７０５）。ダイレクト接続又はクラウド印刷が選択された場合、処理部１１０は上述した各処理を実行する。
【０１１７】
また図９では、接続失敗の原因がパスワードの誤入力である場合、Ｓ７０４に示すようにパスワードの再入力を促す報知処理を行う例を示した。ただし、パスワードの誤入力が繰り返される場合、ユーザーが適切なパスワードを把握しておらず、再入力を促したとしても、適切なパスワードが入力される蓋然性が低い。よって処理部１１０は、パスワードの誤入力が所定回数行われた場合、Ｓ７０５の処理を行ってもよい。
【０１１８】
また図９では、端末装置１００が、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が失敗した原因を、電子機器２００に問い合わせる例を説明した。ただし端末装置１００は、電子機器２００からの原因の送信を待ち受けてもよい。例えば電子機器２００の第２通信部２２２は、アクセスポイント３００との接続が失敗した場合に、第２無線通信方式により、その旨の通知を端末装置１００に送信する。端末装置１００の処理部１１０は、第２通信部１２２が電子機器２００からの通知を受信した場合に、Ｓ７０４又はＳ７０５の処理を実行する。
【０１１９】
２．５．２  ダイレクト接続
図９では、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続が失敗し、且つ、その原因がパスワードの誤入力でないと判定された場合に、端末装置１００と電子機器２００のダイレクト接続を促す例を説明した。
【０１２０】
ただし、端末装置１００と電子機器２００のダイレクト接続が行われる場面はこれに限定されない。例えば図４では、端末装置１００とアクセスポイント３００とのＷｉ−Ｆｉ接続が確立されていることが前提であり、端末装置１００の通信部１２０は、まずＢＬＥ接続により第１ＳＳＩＤを送信した（Ｓ２０１）。しかし処理部１１０は、その前に端末装置１００とアクセスポイント３００が接続されているか否かを判定してもよい。そして端末装置１００とアクセスポイント３００が接続されていると判定された場合に、Ｓ２０１以降の処理が実行される。
【０１２１】
端末装置１００とアクセスポイント３００が接続されていない場合、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功しても、端末装置１００と電子機器２００との間でＷｉ−Ｆｉ規格に準拠した通信を実行できない。よって、処理部１１０は、端末装置１００とアクセスポイント３００が接続されていないと判定された場合に、端末装置１００と電子機器２００のダイレクト接続を促す報知処理を実行してもよい。報知処理後の具体的な処理については上述した通りである。
【０１２２】
２．５．３  電子機器とアクセスポイントとの接続態様の変形例
本実施形態では、図５又は図６を用いて説明したように、端末装置１００と電子機器２００のいずれか一方が送信したブロードキャストパケットが他方の機器に到達することが、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続を成功と判定するための条件となる。或いは、図７又は図８を用いて説明したように、端末装置１００のＩＰアドレスを指定して電子機器２００が送信したパケットが端末装置１００に到達することが、電子機器２００とアクセスポイント３００の接続を成功と判定するための条件となる。
【０１２３】
電子機器２００とアクセスポイント３００を接続させる目的の１つは、端末装置１００と電子機器２００との間で、Ｗｉ−Ｆｉを用いてデータを送受信することである。上述したブロードキャストによる通信、又はＩＰアドレスを指定した通信が可能である場合、インターネット等の外部ネットワークを介することなく、端末装置１００と電子機器２００との間で、Ｗｉ−Ｆｉを用いてデータを送受信が可能である。即ち、上記条件は、所望の通信を実行可能であるか否かを判定するための条件と考えることが可能である。
【０１２４】
端末装置１００と電子機器２００が同一のアクセスポイントに接続している場合、上記２つの条件はいずれも満たされる状態となる。しかし、端末装置１００と電子機器２００が同一のアクセスポイントに接続していなくても、条件が満たされる場合があり得る。以下、２つのケースを例示する。
【０１２５】
例えば、アクセスポイント３００がルーター機能を有さないＬ２ＳＷ（layer 2 switch）である場合を考える。Ｌ２ＳＷである第１アクセスポイントと、Ｌ２ＳＷである第２アクセスポイントが、ルーターを介することなく接続されるネットワークを考える。例えば、第１アクセスポイントと第２アクセスポイントが、共通のハブに接続され、当該ハブがルーターに接続されるネットワークが考えられる。端末装置１００が第１アクセスポイントに接続し、電子機器２００が第２アクセスポイントに接続した場合、端末装置１００と電子機器２００は同一のネットワークセグメントに属するため、一方の機器が送信したブロードキャストパケットは他方の機器に到達可能である。
【０１２６】
また社内イントラネット等の内部ネットワークでは、複数のネットワークセグメントを設定するケースが多い。ＤＨＣＰサーバーによるＩＰアドレスの割り当て手法にもよるが、ＩＰアドレスを指定した通信であれば、第１ネットワークセグメントに属する機器から、ルーターを介して、第２ネットワークセグメントに属する機器へパケットを送信することが可能な場合がある。端末装置１００が第１ネットワークセグメントに属するアクセスポイントに接続し、電子機器２００が第２ネットワークセグメントに属するアクセスポイントに接続した場合を考える。この場合、当該２つのネットワークセグメントが同一の内部ネットワークのセグメントであるため、端末装置１００のＩＰアドレスを指定して電子機器２００が送信したパケットが、端末装置１００に到達可能である。
【０１２７】
ここで述べた２つのケースは、いずれも端末装置１００と電子機器２００が異なるアクセスポイントに接続される。しかし、上記条件が満たされる以上、端末装置１００と電子機器２００との間のＷｉ−Ｆｉ通信が可能であり、電子機器２００とアクセスポイント３００を接続する目的は達成されている。よって本実施形態では、これらのケースも許容し、処理部１１０は、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したと判定してもよい。
【０１２８】
以上のように、端末装置１００と電子機器２００が同一のアクセスポイント３００に接続される状態は、接続成功と判定される一例であるが、本実施形態の手法により実現される接続態様はこれに限定されず、種々の変形実施が可能である。本実施形態に係る端末装置１００の処理部１１０は、端末装置１００と電子機器２００との間の通信が可能であるか否かに基づいて接続成功か否かを判定すればよく、具体的な接続態様を判定する必要はない。
【０１２９】
３．通信システム、プログラム等
また本実施形態の手法の適用対象は、上述してきた端末装置１００に限定されない。例えば実施形態の手法は、図２に示したように、上記の端末装置１００と、電子機器２００と、を含む通信システム１０に適用できる。
【０１３０】
また、本実施形態の端末装置１００の各部は、プロセッサー上で動作するプログラムのモジュールとして実現されてもよい。例えば、プログラムは、通信部１２０の制御を行う通信制御モジュールと、処理モジュールを含む。通信制御モジュールは、第１無線通信方式における接続対象のアクセスポイント３００に対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信する処理と、電子機器２００の識別子を、第２無線通信方式により電子機器２００から受信する処理を行う。そして処理モジュールは、電子機器２００によって送信された電子機器２００の識別子を第１無線通信方式により通信部１２０が受信し、且つ、第１無線通信方式により受信した識別子と第２無線通信方式により受信した識別子の一致判定を行う。処理モジュールは、２つの識別子が一致すると判定した場合に、アクセスポイント３００と電子機器２００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。
【０１３１】
或いは、通信制御モジュールは、第１無線通信方式における接続対象のアクセスポイント３００に対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信する処理と、端末装置１００のＩＰアドレスを、第２無線通信方式により電子機器２００へ送信する処理を行う。処理モジュールは、ＩＰアドレスの送信タイミング又はＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される所与の時間内に、通信部１２０が第１無線通信方式により電子機器２００からの通知を受信した場合に、電子機器２００とアクセスポイント３００との接続が成功したことを報知する報知処理を行う。
【０１３２】
また、本実施形態の端末装置１００の各部が行う処理を実現するプログラムは、例えばコンピューターにより読み取り可能な媒体である情報記憶媒体に格納できる。情報記憶媒体は、例えば光ディスク、メモリーカード、ＨＤＤ、或いは半導体メモリーなどにより実現できる。半導体メモリーは例えばＲＯＭ（Read Only Memory）である。処理部１１０は、情報記憶媒体に格納されるプログラムとデータに基づいて本実施形態の種々の処理を行う。即ち情報記憶媒体には、本実施形態の端末装置１００の各部としてコンピューターを機能させるためのプログラムが記憶される。コンピューターは、入力装置、及び処理部、記憶部、出力部を備える装置である。プログラムは、各部の処理をコンピューターに実行させるためのプログラムである。
【０１３３】
また本実施形態の手法は、図３〜図９に示した工程の一部又は全部を実行する端末装置１００の制御方法、端末装置１００の作動方法、通信制御方法に適用できる。
【０１３４】
以上のように、本実施形態の端末装置は、電子機器と通信を行う通信部と、通信部の制御を行う処理部を含む。通信部は、電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器へ送信し、電子機器の識別子を、第２無線通信方式により電子機器から受信する。処理部は、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、電子機器によって送信された電子機器の識別子を第１無線通信方式により通信部が受信し、且つ、第１無線通信方式により受信した識別子と第２無線通信方式により受信した識別子が一致すると判定した場合に、電子機器とアクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理を行う。
【０１３５】
本実施形態の手法によれば、端末装置を用いて電子機器の第１無線通信方式における接続設定を行う場合において、第２無線通信方式により受信した識別子と一致する識別子を、第１無線通信方式により受信できた場合に、報知処理を行う。このようにすれば、電子機器とアクセスポイントの接続が成功した場合に、その旨を端末装置において報知できるため、利便性向上が可能になる。
【０１３６】
また本実施形態では、通信部は、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、第１無線通信方式により、識別子の取得要求をネットワークにブロードキャストし、取得要求に対応する応答として、電子機器の識別子を第１無線通信方式により受信してもよい。
【０１３７】
このようにすれば、端末装置側から要求を行うことによって、第１無線通信方式により電子機器の識別子を受信することが可能になる。
【０１３８】
また本実施形態では、通信部は、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、電子機器によってブロードキャストされた識別子を含むデータを受信することによって、識別子を第１無線通信方式により受信してもよい。
【０１３９】
このようにすれば、電子機器からのブロードキャストを待ち受けることによって、第１無線通信方式により電子機器の識別子を受信することが可能になる。
【０１４０】
また本実施形態の端末装置の通信部は、電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器へ送信し、端末装置のＩＰアドレスを、第２無線通信方式により電子機器へ送信する。処理部は、ＩＰアドレスの送信タイミング又はＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される所与の時間内に、通信部が第１無線通信方式により電子機器からの通知を受信した場合に、電子機器とアクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理を行う。
【０１４１】
本実施形態の手法によれば、端末装置を用いて電子機器の第１無線通信方式における接続設定を行う場合において、第２無線通信方式により通知した自身のＩＰアドレス宛に通知があった場合に、報知処理を行う。このようにすれば、電子機器とアクセスポイントの接続が成功した場合に、その旨を端末装置において報知できるため、利便性向上が可能になる。
【０１４２】
また本実施形態では、通信部は、電子機器の識別子を、第２無線通信方式により電子機器から受信し、電子機器の識別子を含む通知を、第１無線通信方式により電子機器から受信してもよい。処理部は、通信部が通知を所与の時間内に受信し、且つ、通知に含まれる識別子と第２無線通信方式により受信した識別子が一致すると判定した場合に、報知処理を行ってもよい。
【０１４３】
このようにすれば、ＩＰアドレスと識別子を併用することにより、ネットワークの帯域の圧迫を抑制し、且つ、通知の送信元が設定対象の電子機器であるか否かを精度よく判定することが可能になる。
【０１４４】
また本実施形態では、通知は、電子機器がアクセスポイントに接続したことを表す情報を含んでもよい。処理部は、通信部が当該通知を所与の時間内に受信した場合に、報知処理を行う。
【０１４５】
このようにすれば、ＩＰアドレスと識別子を併用することにより、ネットワークの帯域の圧迫を抑制し、且つ、通知の送信元が設定対象の電子機器であるか否かを通知の属性を用いて判定することが可能になる。
【０１４６】
また本実施形態では、通信部が、ＳＳＩＤを電子機器へ送信した後に、電子機器とアクセスポイントとの接続が失敗した旨の通知を、第２無線通信方式により電子機器から受信した場合、処理部は、ＳＳＩＤに対応するパスワードの再入力を促す報知処理を行ってもよい。
【０１４７】
このようにすれば、電子機器とアクセスポイントの接続が失敗したと判定される場合に、ユーザーに適切な対応を促すことが可能になる。
【０１４８】
また本実施形態では、通信部が、ＳＳＩＤを電子機器へ送信した後に、電子機器とアクセスポイントとの接続が失敗した旨の通知を、第２無線通信方式により電子機器から受信した場合、処理部は、電子機器と端末装置を直接接続することを促す報知処理を行ってもよい。
【０１４９】
このようにすれば、電子機器とアクセスポイントの接続が失敗したと判定される場合に、ユーザーに適切な対応を促すことが可能になる。
【０１５０】
また本実施形態では、処理部が、電子機器とアクセスポイントとの接続が失敗したと判定した場合、通信部は、電子機器とアクセスポイントとの接続が失敗した原因の問い合わせを、第２無線通信方式により電子機器に送信してもよい。
【０１５１】
このようにすれば、電子機器とアクセスポイントの接続が失敗した原因を、端末装置側から問い合わせることが可能になる。
【０１５２】
また本実施形態では、通信部は、電子機器が第１無線通信方式を用いたスキャン処理により取得したＳＳＩＤリストを、第２無線通信方式により電子機器から受信し、ＳＳＩＤリストからユーザーにより選択されたＳＳＩＤを、アクセスポイントに対応するＳＳＩＤとして第２無線通信方式により電子機器へ送信してもよい。また通信部は、ＳＳＩＤに対応するパスワードを、第２無線通信方式により電子機器へ送信してもよい。
【０１５３】
このようにすれば、端末装置を用いて、適切に電子機器の接続設定を行うことが可能になる。
【０１５４】
また本実施形態の通信システムは、上記のいずれかに記載の端末装置と、電子機器と、を含む。
【０１５５】
また本実施形態のプログラムは、電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器へ送信する処理をコンピューターに実行させる。またプログラムは、電子機器の識別子を、第２無線通信方式により電子機器から受信する処理をコンピューターに実行させる、またプログラムは、第２無線通信方式によるＳＳＩＤの送信後に、電子機器によって送信された電子機器の識別子を第１無線通信方式により受信し、且つ、第１無線通信方式により受信した識別子と第２無線通信方式により受信した識別子が一致すると判定した場合に、電子機器とアクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理をコンピューターに実行させる。
【０１５６】
また本実施形態のプログラムは、電子機器の第１無線通信方式における接続対象であるアクセスポイントに対応するＳＳＩＤを、第２無線通信方式により電子機器へ送信する処理をコンピューターに実行させる。まらプログラムは、端末装置のＩＰアドレスを、第２無線通信方式により電子機器へ送信する処理をコンピューターに実行させる。またプログラムは、ＩＰアドレスの送信タイミング又はＳＳＩＤの送信タイミングに基づき設定される所与の時間内に、第１無線通信方式により電子機器からの通知を受信した場合に、電子機器とアクセスポイントとの接続が成功したことを報知する報知処理をコンピューターに実行させる。
【０１５７】
なお、上記のように本実施形態について詳細に説明したが、本発明の新規事項および効果から実体的に逸脱しない多くの変形が可能であることは当業者には容易に理解できるであろう。従って、このような変形例はすべて本発明の範囲に含まれるものとする。例えば、明細書又は図面において、少なくとも一度、より広義または同義な異なる用語と共に記載された用語は、明細書又は図面のいかなる箇所においても、その異なる用語に置き換えることができる。また本実施形態及び変形例の全ての組み合わせも、本発明の範囲に含まれる。また端末装置、電子機器、通信システムの構成・動作も本実施形態で説明したものに限定されず、種々の変形実施が可能である。
【符号の説明】
【０１５８】
１０…通信システム、１００…端末装置、１１０…処理部、１２０…通信部、１２１…第１通信部、１２２…第２通信部、１３０…表示部、１４０…操作部、１６０…記憶部、２００…電子機器、２１０…処理部、２２０…通信部、２２１…第１通信部、２２２…第２通信部、２３０…表示部、２４０…操作部、２５０…印刷部、２６０…記憶部、３００…アクセスポイント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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