(57)【要約】【課題】本発明の課題は、カブリ、画像メモリー及びゴーストの発生を抑制した電子写真感光体、電子写真画像形成方法及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することである。【解決手段】本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に、少なくとも、下引き層及び感光層を順次積層してなる電子写真感光体であって、前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において電界強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）を与えたとき体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、前記下引き層の層厚が１０〜４０μｍの範囲内であり、かつ、前記感光層の層厚が３０〜５０μｍの範囲内であることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、少なくとも、下引き層及び感光層を順次積層してなる電子写真感光体であって、
前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、
前記下引き層の層厚が１０〜４０μｍの範囲内であり、かつ、前記感光層の層厚が３０〜５０μｍの範囲内であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記感光層が、少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層で構成され、
前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが２×１０７（Ω・ｃｍ）以上、１×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、
前記電荷輸送層が、下記一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物から選ばれる化合物を含有し、かつ、電荷輸送層の層厚が２９μｍ以上、５０μｍ未満の範囲内であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化１】
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【化２】
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【化３】
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【化４】
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〔上記一般式（１）〜（４）において、Ｒはアルキル基、アルコキシ基又はハロゲノ基を表す。ｎは、０〜４から選ばれる整数を表す。〕
【請求項３】
前記下引き層が含有する金属酸化物が、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、又は酸化アルミニウムを含有し、かつ、シランカップリング剤による表面処理が施されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記感光層が、チタニルフタロシアニン化合物又はガリウムフタロシアニン化合物を含有することを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
少なくとも、電子写真感光体を用い、帯電工程、露光工程、現像工程及び転写工程を経て画像を形成する電子写真画像形成方法であって、
前記電子写真感光体として、請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする電子写真画像形成方法。
【請求項６】
前記電子写真感光体の表面を除電する除電工程を有していないことを特徴とする請求項５に記載の電子写真画像形成方法。
【請求項７】
請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の電子写真感光体を具備することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及び電子写真画像形成装置に関する。より詳細には、本発明は、カブリ、画像メモリー及びゴーストの発生を抑制した電子写真感光体、電子写真画像形成方法及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、プリンター及びファクシミリ等では、カラーの画像を形成することが一般化されており、それに伴い高画質化の要請も高くなっている。また、電子写真感光体としては有機光導電性物質を含有する有機感光体が広く用いられている。有機感光体は可視光から赤外光まで各種露光光源に対応した材料を開発しやすいこと、環境汚染のない材料を選択できること、製造コストが安いことなどが無機系の感光体に比べて有利な点である。
【０００３】
一方、電子写真画像形成では、電子写真感光体（以下、単に感光体ともいう。）は、例えば、画像形成プロセス、例えば、帯電、像露光、現像、転写、クリーニング等の工程により画像形成を行うが、形成する画像に対しては高精細、高品質の画像への要求が高まっている。特に、電子写真感光体は一画像に対し数回転の画像形成プロセスを経過するが、前回転時の画像形成履歴が充分に消去されずに、次回転の画像形成プロセスに移ると、前履歴を伴った画像メモリー、ゴーストが発生することがある。
【０００４】
画像メモリー、ゴーストは複数の層構成を用いている電子写真感光体では、さまざまな原因系が考えられるが、一つの原因として、下引き層（以下、「ＵＣＬ」（Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏａｔ  Ｌａｙｅｒ）ともいう。）のブロッキング性の不足やＵＣＬバルク中への電荷蓄積が考えられ、帯電性不足や次回転画像形成プロセスの帯電プロセスに供されるまでの間に、動作が完了していないことによる場合がある。
【０００５】
このように下引き層における程よい電気抵抗を選定しなければ、ブロッキング性不足側では、ポジメモリーが発生しやすくなり、逆に過度に電気抵抗を上げるとネガメモリーが発生しやすくなる。
【０００６】
静電特性上の画像品質を維持しつつ、高感度・高耐久を維持するための制約とあいまって、それぞれの使用に供するための主要な目的に合わせ込んだ処方設計となり、部分的な品質上の犠牲もでてくる。
【０００７】
ネガメモリーを抑制するため、ＵＣＬの電気抵抗を下げる施策がなされているが、特に低電気抵抗側の設定では、帯電性不良に伴うカブリや画像黒点への配慮も必要になり、電子写真感光体に対し、特定の電気抵抗特性を付与させることが必要となってくる。
【０００８】
メモリーが発生する原因の一つは、下引き層と電荷発生層との間や、下引き層内において、電荷が蓄積されることにある。具体的には、下引き層と電荷発生層との間、又は下引き層内において、電荷が蓄積されることでメモリーが発生し、一回転前の履歴が残ることでゴーストとなる。
【０００９】
また、従来の感光体の構成では、このメモリーを低減するために、下引き層に、電子輸送に有効な金属酸化物を含有すること、又は電子やホールの輸送に有効な電荷輸送物質（以下、「ＣＴＭ」（Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｍａｔｅｒｉａｌ）ともいう。）を含有させたりするなど、様々な試みがされているが十分ではない。
【００１０】
上記問題に対し、特許文献１においては、導電性支持体上に、導電性金属酸化物と電子アクセプター性化合物を含有する下引き層と、電荷発生層、及び電荷輸送層が積層され、下引き層の体積抵抗が、１０１０〜１０１３Ω・ｃｍの範囲内にある像担持体を具備した画像形成装置により、カブリのない良好な画像を得ることができる画像形成装置が開示されている。また、特許文献２には、導電性支持体上に下引き層と感光層を有する電子写真感光体において、下引き層が、体積抵抗率が３．５×１０１０〜１．０×１０１１Ω・ｃｍの範囲内の構成であり、画像のコントラスト性を維持するとともに、カブリの発生を抑え、繰り返し再現性が向上した画像形成装置が開示されている。また、特許文献３においては、導電体基体上に、体積抵抗率が２．０×１０８〜２．０×１０１２Ω・ｃｍの範囲内の構成であり下引き層、その上に電荷発生層、及び最表層が積層された構成の電子写真感光体が開示され、前周回画像の履歴が残ることで生じる残像現象（ゴーストともいう）が抑制された画像形成装置が開示されている。
【００１１】
上記特許文献１〜３に記載の方法では、下引き層の体積抵抗率は１０８Ω・ｃｍ以上で規定されているが、電界強度がいずれも低い条件下で測定している。
【００１２】
実際の画像において供される電界強度は、上記各特許文献に記載されているレベルではなく、１０４Ｖ／ｃｍ以上の電界強度である場合が多い。特に、画像黒点やカブリの抑制を対象とする場合には、実際に使用される電界強度で規定する必要があり、上記で開示されている範囲では、ずれが生じる可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００６−１８４５１２号公報
【特許文献２】特開２０１３−０６８８２５号公報
【特許文献３】特開２０１８−０６３３６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は、上記問題・状況に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、カブリ、画像メモリー及びゴーストの発生を抑制した電子写真感光体、電子写真画像形成方法及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討した結果、導電性支持体上に、少なくとも、下引き層及び感光層を順次積層してなり、前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、特定の強度の電界下での体積抵抗率ρが特定の範囲にあり、かつ、下引き層の層厚と感光層の層厚を特定の範囲内とした電子写真感光体により、カブリ、画像メモリー及びゴーストの発生を抑制した電子写真感光体を提供できることを見いだし、本発明に至った。
【００１６】
すなわち、本発明に係る課題は、以下の手段により解決される。
【００１７】
１．導電性支持体上に、少なくとも、下引き層及び感光層を順次積層してなる電子写真感光体であって、
前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、
前記下引き層の層厚が１０〜４０μｍの範囲内であり、かつ、前記感光層の層厚が３０〜５０μｍの範囲内であることを特徴とする電子写真感光体。
【００１８】
２．前記感光層が、少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層で構成され、
前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが２×１０７（Ω・ｃｍ）以上、１×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、
前記電荷輸送層が、下記一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物から選ばれるいずれかの化合物を含有し、かつ、電荷輸送層の層厚が２９μｍ以上、５０μｍ未満の範囲内であることを特徴とする第１項に記載の電子写真感光体。
【００１９】
【化１】
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【００２０】
【化２】
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【００２１】
【化３】
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【００２２】
【化４】
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【００２３】
〔上記一般式（１）〜（４）において、Ｒはアルキル基、アルコキシ基又はハロゲノ基を表す。ｎは、０〜４から選ばれる整数を表す。〕
【００２４】
３．前記下引き層が含有する金属酸化物が、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、又は酸化アルミニウムを含有し、かつ、シランカップリング剤による表面処理が施されていることを特徴とする第１項又は第２項に記載の電子写真感光体。
【００２５】
４．前記感光層が、チタニルフタロシアニン化合物又はガリウムフタロシアニン化合物を含有することを特徴とする第１項から第３項までのいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【００２６】
５．少なくとも、電子写真感光体を用い、帯電工程、露光工程、現像工程及び転写工程を経て画像を形成する電子写真画像形成方法であって、
前記電子写真感光体として、第１項から第４項までのいずれか一項に記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする電子写真画像形成方法。
【００２７】
６．前記電子写真感光体の表面を除電する除電工程を有していないことを特徴とする第５項に記載の電子写真画像形成方法。
【００２８】
７．第１項から第４項までのいずれか一項に記載の電子写真感光体を具備することを特徴とする電子写真画像形成装置。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の上記手段により、カブリ、画像メモリー及びゴーストの発生を抑制した電子写真感光体、及び当該電子写真感光体を備えた電子写真画像形成装置を提供することができる。
【００３０】
本発明の効果の発現機構又は作用機構は以下のとおりであると推察している。
【００３１】
従来の一般的な負帯電型感光体は、導電性支持体上に、下引き層（ＵＣＬ：Ｕｎｄｅｒ  Ｃｏａｔ  Ｌａｙｅｒ）、電荷発生層（ＣＧＬ：Ｃｈａｒｇｅ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｌａｙｅｒ）、及び電荷輸送層（ＣＴＬ：Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｌａｙｅｒ）等が順に積層されて形成されている。
【００３２】
また、従来の一般的な負帯電型感光体は、表面側を負（マイナス）に帯電して、導電性支持体側がプラスに誘起される。また、この感光体に光を当てると、電荷発生層で電荷が発生して、電荷発生層から表面側にホールが流れ、電荷を中和し、他方、電荷発生層から導電性支持体側には電子が流れる。
【００３３】
上述のように、このように下引き層における程よい電気抵抗を選定しなければ、ブロッキング性不足側では、ポジメモリーが発生しやすくなり、逆に過度に抵抗を上げるとネガメモリーが発生しやすくなる。
【００３４】
静電特性上の画像品質を維持しつつ、高感度・高耐久を維持するための制約とあいまって、それぞれの使用に供するための主要な目的に合わせ込んだ処方設計となり、部分的な品質上の犠牲もでてくる。
【００３５】
ネガメモリーを抑制するため、ＵＣＬの抵抗を下げる施策がなされているが、特に低抵抗側の設定では、帯電性不良に伴うカブリや画像黒点への配慮も必要になり、電子写真感光体に対し、特定の電気抵抗特性を付与させることが必要となってくる。
【００３６】
メモリーが発生する原因の一つは、下引き層と電荷発生層との間や、下引き層内において、電荷が蓄積されることにある。具体的には、下引き層と電荷発生層との間、又は下引き層内において、露光部と非露光部の電荷の蓄積度合いの違いによって、一回転前の履歴が残ることでゴーストとなる。
【００３７】
上記問題に対し、本発明の電子写真感光体では、下引き層の帯電性と光導電特性とを両立させる電気抵抗の範囲を規定するもので、特に、ここでは高電場域における電気抵抗を規定して、帯電性を確保しカブリや画像黒点を充分に抑制できる範囲を維持しつつ画像メモリーの発生を抑制するものである。
【００３８】
この両者、すなわち画像メモリー・ゴーストとカブリ・画像黒点を同時に抑制できる範囲として、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρとして、１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内に規定することを特徴とする。
【００３９】
より詳しくは、導電性支持体上に形成される下引き層は、その機能として、帯電性を確保するためのブロッキングの役割と、相反して感光層、例えば、電荷発生層及び電荷輸送層からの光放電時の電荷授受の役割がある。
【００４０】
実際に電子写真感光体においては、強度Ｅが５×１０４（Ｖ／ｃｍ）である電界のようなやや高い電場をかけたときに、充分な帯電性を維持しなければならない。下引き層の体積抵抗率ρを１×１０７（Ω・ｃｍ）以上にすれば、実際の感光層を積層して電子写真プロセスに供した場合、帯電や転写のプロセスにおいて下引き層に起因する伝家の蓄積や注入電荷の作用を抑制でき、次サイクルの帯電性への影響を抑えることができ、その結果、カブリ、画像黒点、画像メモリー、ゴースト等の発生を防止することができる。
【００４１】
また、同様の電界強度Ｅを与えたとき、下引き層の体積抵抗率ρが２×１０８（Ω・ｃｍ）未満であれば、光導電性を十分確保でき、電荷蓄積を生じることがなく、画像メモリーの発生を防止することができる。
【００４２】
従って、本発明では、これらを両立する範囲として、強度（Ｅ＝５×１０４（Ｖ／ｃｍ））の電界を与えたときの体積抵抗率ρを１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満とするものである。
【００４３】
また、本発明では、下引き層の層厚を１０〜４０μｍの範囲内とし、かつ、感光層の層厚を３０〜５０μｍの範囲内とすることを特徴としている。
【００４４】
下引き層の厚さが１０μｍ以上であれば、カブリ、画像黒点、画像メモリーの発生を防止することができ、４０μｍ以下とすることにより、残留する電荷を低くすることができ、画像メモリーやゴーストの発生を防止することができる。
【００４５】
また、もともと画像メモリーの度合いは小さく、耐久性を求めた場合の厚い感光層でメモリーが発生しやすくなるが、感光層層厚を３０μｍ以上とすることにより、より優れた画像メモリーの防止効果が発揮される。また、５０μｍ以下とすることにより、電子写真画像形成装置における光放電時の残留電位を過度に大きくさせることがなく、安定して使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の電子写真感光体の構成の一例を示す断面図
【図２】下引き層の体積抵抗率ρの測定に用いる体積率測定装置の構成の一例を示す模式図
【図３】本発明の電子写真感光体を備えるタンデム型の電子写真画像形成装置の全体構成の一例を示す模式図
【図４】本発明のタンデム型の電子写真画像形成装置における、感光体とクリーニングブレードとの配置関係を示す拡大模式図本発明の電子写真感光体を用いた電子写真画像形成装置の構成の一例を示す模式図
【図５】メモリーの評価に用いるオリジナル原稿（ａ）とネガメモリー（ｂ）及びポジメモリー（ｃ）を説明する図
【発明を実施するための形態】
【００４７】
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に、少なくとも、下引き層及び感光層を順次積層してなる電子写真感光体であって、前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界（以下、電界強度Ｅともいう。）を与えたときの体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、前記下引き層の層厚が１０〜４０μｍの範囲内であり、かつ、前記感光層の層厚が３０〜５０μｍの範囲内であることを特徴とする。この特徴は、下記実施態様に共通する技術的特徴である。
【００４８】
本発明の実施態様としては、本発明の効果をより有効に得る観点から、感光層が電荷発生層及び電荷輸送層で構成され、前記下引き層が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが２×１０７（Ω・ｃｍ）以上、１×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、前記電荷輸送層が、前記一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物から選ばれるいずれかの化合物を含有し、かつ、電荷輸送層の層厚が２９μｍ以上、５０μｍ未満の範囲内であることが、感光層として負帯電型に限定することにより、本発明の目的効果であるカブリ、画像メモリー及びゴーストの発生に対する抑制効果をより発現させることができる点で好ましい。
【００４９】
また、下引き層が含有する金属酸化物粒子が、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、及び酸化アルミニウムから選ばれるいずれか一種であり、かつ、シランカップリング剤による表面処理が施されていることが、後述する増感色素による増感効果に優れ、メモリーの改善効果を得ることができる点で、好ましい。
【００５０】
また、感光層がチタニルフタロシアニン化合物又はガリウムフタロシアニン化合物を含有することが、本発明の目的効果であるカブリ、画像メモリー及びゴーストの発生に対する抑制効果をより発現させることができる点で好ましい。
【００５１】
また、本発明の電子写真画像形成方法は、少なくとも、電子写真感光体を用い、帯電工程、露光工程、現像工程及び転写工程を経て画像を形成する電子写真画像形成方法であって、前記電子写真感光体として、本発明の電子写真感光体を用いることを特徴とする。
【００５２】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本願において、数値範囲を表す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用している。
【００５３】
《電子写真感光体》
［電子写真感光体の基本構成］
図１は、本発明の電子写真感光体の構成の一例を示す断面図である。
【００５４】
本発明の電子写真感光体の第１の構成は、導電性支持体上に、少なくとも、下引き層及び感光層を順次積層してなる電子写真感光体であり、第２の構成は、感光層が少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層で構成されている負帯電型感光体である。
【００５５】
図１の（ａ）は、第１の構成の電子写真感光体１００Ａを示す断面図であり、導電性支持体１０２上に、下引き層１０３を形成し、その上に、感光層１０４を設けた構成で、下引き層１０３が、金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、前記下引き層の層厚が１０〜４０μｍの範囲内であり、かつ、前記感光層の層厚が３０〜５０μｍの範囲内であることを特徴とする。また、必要に応じて感光層１０４の上に、保護層（表面層ともいう）を設けることができるが、本発明の電子写真感光体においては、必須の要件ではない。
【００５６】
図１の（ｂ）は、第２の構成の電子写真感光体１００Ｂを示す断面図であり、導電性支持体１０２上に、下引き層１０３を形成し、その上に、電荷発生層１０５及び電荷輸送層１０６により構成されている感光層１０４が順に積層している構成で、下引き層１０３が金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが２×１０７（Ω・ｃｍ）以上、１×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、電荷輸送層１０６が、前記一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物から選ばれるいずれかの化合物を含有し、かつ、電荷輸送層１０６の層厚が３０〜５０μｍの範囲内であることが好ましい。
【００５７】
［電子写真感光体の構成要素］
以下に、本発明の電子写真感光体の主要構成要素の詳細について説明する。
【００５８】
〔導電性支持体〕
導電性支持体は、導電性を有するものであれば良く、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛、ステンレス等の金属をドラム又はシート状に成形したもの、アルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウム、酸化インジウム、酸化スズ等をプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物質を単独又はバインダー樹脂とともに塗布して導電層を設けた金属、プラスチックフィルム又は紙などが挙げられる。
【００５９】
〔下引き層〕
本発明の電子写真感光体では、導電性支持体と感光層の中間にバリア機能と接着機能を有する下引き層を有する。
【００６０】
下引き層は、カゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、ポリアミド、ポリウレタン及びゼラチン等のバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解させて浸漬塗布等により形成させることができる。前記バインダー樹脂の中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂が好ましい。
【００６１】
本発明に係る下引き層は、金属酸化物粒子を含有し、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であり、好ましくは２×１０７（Ω・ｃｍ）以上、１×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内である。また、下引き層の層厚は１０〜４０μｍの範囲内であることを特徴とし、好ましくは、１５〜３０μｍの範囲内である。
【００６２】
（金属酸化物粒子）
本発明に係る下引き層が含有する金属酸化物粒子は、特に制限はないが、酸化チタン微粒子、酸化亜鉛微粒子、酸化スズ微粒子又は酸化アルミニウム微粒子であることが好ましい。また、金属酸化物微粒子の個数平均一次粒径は１〜３００ｎｍの範囲内であることが好ましい。特に好ましくは３〜１００ｎｍの範囲内である。
【００６３】
上記金属酸化物微粒子の個数平均一次粒径は、走査型電子顕微鏡「ＪＳＭ−７４０１Ｆ」（日本電子（株）製）により１００００倍の拡大写真を撮影し、ランダムに３００個の粒子をスキャナーにより取り込んだ写真画像（凝集粒子は除く）を自動画像処理解析装置「ルーゼックス  ＡＰ（ＬＵＺＥＸ（登録商標）ＡＰ）」（（株）ニレコ製）ソフトウエアＶｅｒ．１．３２を使用して、２値化処理し、それぞれ水平方向フェレ径を算出、その平均値を個数平均一次粒径として算出する。ここで水平方向フェレ径とは、金属酸化物微粒子の画像を２値化処理したときの外接長方形の、ｘ軸に平行な辺の長さをいう。
【００６４】
〈シランカップリング剤による表面処理〉
本発明に係る金属酸化物粒子は、シランカップリング剤による表面処理が施されていることが好ましく、更には、反応性有機基を有するカップリング剤で表面修飾されたものがより好ましい。
【００６５】
本発明に係る金属酸化物微粒子を表面修飾するカップリング剤としては、金属酸化物微粒子の表面に存在するヒドロキシ基等と反応するカップリング剤が好ましく、これらのカップリング剤としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤等が挙げられる。また、本発明においては、反応性有機基を有するカップリング剤が好ましく、反応性有機基を有するカップリング剤としては、ラジカル重合性反応基を有するカップリング剤が好ましい。ラジカル重合性反応基を有するカップリング剤としては、ビニル基、アクリロイル基又はメタクリロイル基などのラジカル重合性反応基を有するシランカップリング剤が好ましく、このようなラジカル重合性反応基を有するシランカップリング剤の例としては、下記のような公知の化合物を挙げることができる。
【００６６】
Ｓ−１：ＣＨ２＝ＣＨＳｉ（ＣＨ３）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−２：ＣＨ２＝ＣＨＳｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−３：ＣＨ２＝ＣＨＳｉＣｌ３
Ｓ−４：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−５：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−６：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＯＣ２Ｈ５）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−７：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）３Ｓｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−８：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）Ｃｌ２
Ｓ−９：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２ＳｉＣｌ３
Ｓ−１０：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）３Ｓｉ（ＣＨ３）Ｃｌ２
Ｓ−１１：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）３ＳｉＣｌ３
Ｓ−１２：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−１３：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−１４：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）３Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−１５：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）３Ｓｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−１６：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）Ｃｌ２
Ｓ−１７：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）２ＳｉＣｌ３
Ｓ−１８：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）３Ｓｉ（ＣＨ３）Ｃｌ２
Ｓ−１９：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）３ＳｉＣｌ３
Ｓ−２０：ＣＨ２＝ＣＨＳｉ（Ｃ２Ｈ５）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−２１：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）Ｓｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−２２：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）Ｓｉ（ＯＣ２Ｈ５）３
Ｓ−２３：ＣＨ２＝ＣＨＳｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−２４：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−２５：ＣＨ２＝ＣＨＳｉ（ＣＨ３）Ｃｌ２
Ｓ−２６：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯＳｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−２７：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯＳｉ（ＯＣ２Ｈ５）３
Ｓ−２８：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯＳｉ（ＯＣＨ３）３
Ｓ−２９：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯＳｉ（ＯＣ２Ｈ５）３
Ｓ−３０：ＣＨ２＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＯＯ（ＣＨ２）３Ｓｉ（ＯＣ２Ｈ５）３
Ｓ−３１：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）２（ＯＣＨ３）
Ｓ−３２：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＣＯＣＨ３）２
Ｓ−３３：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＮＨＣＨ３）２
Ｓ−３４：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ３）（ＯＣ６Ｈ５）２
Ｓ−３５：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（Ｃ１０Ｈ２１）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−３６：ＣＨ２＝ＣＨＣＯＯ（ＣＨ２）２Ｓｉ（ＣＨ２Ｃ６Ｈ５）（ＯＣＨ３）２
Ｓ−３７：（ＣＨ３Ｏ）２（ＣＨ３）ＳｉＣ３Ｈ６ＮＨＣ２Ｈ４ＮＨ２
Ｓ−３８：（ＣＨ３Ｏ）３ＳｉＣ３Ｈ６ＮＨＣ２Ｈ４ＮＨ２
Ｓ−３９：（ＣＨ３Ｏ）３ＳｉＣ３Ｈ６ＮＨ２
Ｓ−４０：（Ｃ２Ｈ５Ｏ）３ＳｉＣ３Ｈ６ＮＨ２
Ｓ−４１：（Ｃ２Ｈ５Ｏ）３ＳｉＣ３Ｈ６Ｎ＝Ｃ（ＣＨ３）（Ｃ４Ｈ９）
Ｓ−４２：（ＣＨ３Ｏ）３ＳｉＣ３Ｈ６ＮＨ−（Ｃ６Ｈ５）
また、シランカップリング剤としては、上記Ｓ−１〜Ｓ−４２以外でも、ラジカル重合可能な反応性有機基を有するシラン化合物を用いてもよい。これらのシランカップリング剤は単独で又は２種以上を混合して使用することができる。
【００６７】
表面修飾金属酸化物微粒子の作製方法は、金属酸化物微粒子１００質量部に対し、カップリング剤０．１〜１００質量部、溶媒５０〜５０００質量部を用いて湿式メディア分散型装置を使用して表面修飾することが好ましい。また、乾式でも表面修飾することができる。
【００６８】
以下に、均一にカップリング剤で表面修飾された金属酸化物微粒子を製造する表面修飾方法について説明する。
【００６９】
金属酸化物微粒子とカップリング剤とを含むスラリー（固体粒子の懸濁液）を湿式粉砕することにより、金属酸化物微粒子を微細化すると同時に、微粒子の表面修飾が進行する。その後、溶媒を除去して粉体化することで、均一にカップリング剤により表面修飾された金属酸化物微粒子を得ることができる。
【００７０】
本発明において用いられる表面修飾装置である湿式メディア分散型装置とは、容器内にメディアとしてビーズを充填し、さらに回転軸と垂直に取り付けられた撹拌ディスクを高速回転させることにより、金属酸化物微粒子の凝集粒子を砕いて粉砕・分散する工程を有する装置である。その構成としては、金属酸化物微粒子に表面修飾を行う際に金属酸化物微粒子を十分に分散させ、かつ表面修飾できる形式であれば問題なく、例えば、縦型・横型、連続式・回分式など、種々の様式が採用できる。具体的にはサンドミル、ウルトラビスコミル、パールミル、グレンミル、ダイノミル、アジテータミル、ダイナミックミル等が使用できる。これらの分散型装置は、ボール、又はビーズ等の粉砕媒体（メディア）を使用して衝撃圧壊、摩擦、剪断、ズリ応力等により微粉砕、及び分散が行われる。
【００７１】
上記湿式メディア分散型装置で用いるビーズとしては、ガラス、アルミナ、ジルコン、ジルコニア、スチール、又はフリント石などを原材料としたボールが使用可能であるが、特にジルコニア製やジルコン製のものが好ましい。また、ビーズの大きさとしては、通常、直径１〜２ｍｍ程度のものを使用するが、本発明においては０．１〜１．０ｍｍ程度のものを用いるのが好ましい。
【００７２】
湿式メディア分散型装置に使用するディスクや容器内壁には、ステンレス製、ナイロン製、及びセラミック製など種々の素材のものが使用できるが、本発明では特にジルコニア又はシリコンカーバイドといったセラミック製のディスクや容器内壁が好ましい。
【００７３】
以上のような湿式処理により、カップリング剤によって表面修飾された金属酸化物微粒子を得ることができる。上述した表面修飾金属酸化物微粒子は、架橋性の重合性化合物１００質量部に対して、３０〜２５０質量部含有されることが、表面保護層の耐摩耗性向上の観点から好ましい。
【００７４】
（体積抵抗率）
本発明に係る下引き層の体積抵抗率ρは、２３±２℃において、強度５×１０４（Ｖ／ｃｍ）の電界を与えたときの体積抵抗率ρが１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内であることを特徴とする。
【００７５】
本発明に係る下引き層の体積抵抗率ρの測定方法について、図を交えて説明する。
【００７６】
本発明に係る体積抵抗率は、例えば、ＪＩＳ−Ｋ６２７１−２の「平行端子電極法による抵抗率試験方法」、又はＪＩＳ−Ｋ６９１１の「二重リンク電極法による体積抵抗率測定方法」を参照することができる。
【００７７】
図２は、下引き層の体積抵抗率ρの測定に用いる体積抵抗率測定装置の構成の一例を示す模式図である。
【００７８】
図２に示す体積抵抗率測定装置５００においては、スライドガラス基板５０２上に、２．６６×１０−３Ｐａ以下の真空度で、アルミニウムを真空蒸着し、測定面積が２ｃｍ２の基板側アルミニウム電極５０３Ａを形成する。このとき、配線用の引出電極部５０３Ｂも設ける。
【００７９】
形成した基板側アルミニウム電極５０３Ａ上に測定対象の下引き層５０４を形成するため、基板側アルミニウム電極５０３Ａと下引き層形成用塗布液を、いずれも５０℃に加温し、浸漬塗布法により、基板側アルミニウム電極５０３Ａ上に、所定の層厚となる条件で、下引き層５０４を形成する。次いで、下引き層５０４の構成材料に応じた温度で熱熱処理を施したのち、２ｃｍ２の基板側アルミニウム電極５０３Ａと対向する位置に、アルミニウムから構成される表面側アルミニウム電極５０５を形成する。
【００８０】
次いで、引出電極部５０３Ｂの端部にはんだ５１１を超音波はんだゴテを用いて形成し、これにボンディングワイヤー５１２を介して微小電流計５１３に接続する。一方、表面側アルミニウム電極５０５の端部にはんだ５０７を超音波はんだゴテを用いて形成し、これにボンディングワイヤー５０８を介して保護抵抗５０６に接続し、更に直流電源５０９に接続して、体積抵抗率測定用サンプルとする。
【００８１】
次いで、体積抵抗率ρの算出方法について説明する。
【００８２】
微小電流計５１３としては、直流電源５０９を搭載しているＫｉｅｔｈｌａｙ社製のＭｏｄｅｌ６４８７  ピコアンメーターを用いる。
【００８３】
はじめに、電界強度Ｅ＝５×１０４（Ｖ／ｃｍ）となるように、下引き層５０４の層厚ｄ（ｃｍ）を乗じ、直流電源５０９による印加電圧Ｖ（Ｖ）を設定する。例えば、下引き層の層厚ｄが２０（μｍ）である場合には、（５×１０４（Ｖ／ｃｍ））×（２０×１０−４（ｃｍ））＝１００（Ｖ）を印加する。
【００８４】
次いで、
下引き層の層厚ｄ（ｃｍ）、電界強度Ｅ（Ｖ／ｃｍ）、電流Ｉ（Ａ）、有効電極面積Ｓ（ｃｍ２、上記の場合Ｓ＝２ｃｍ２）より、下式（Ａ）に従って、体積抵抗率ρを求めることができる。測定は、すべて２３±２℃の環境下で行う。
【００８５】
式（Ａ）  体積抵抗率ρ（Ω・ｃｍ）＝〔Ｖ（Ｖ）／Ｉ（Ａ）〕／〔ｄ（ｃｍ）／Ｓ（ｃｍ２）〕
本発明に係る下引き層の体積抵抗率ρを、本発明で規定する範囲に達成する方法としては、特に制限はないが、下引き層を構成する金属酸化物微粒子の種類や添加量、下引き層の層厚等を適宜調整することにより、１×１０７（Ω・ｃｍ）以上、２×１０８（Ω・ｃｍ）未満の範囲内の体積抵抗率ρとすることができる。
【００８６】
（下引き層の形成）
下引き層の形成に用いる下引き層形成用塗布液の調製に用いる溶媒としては、前述した金属酸化物微粒子等の無機微粒子を良好に分散させ、ポリアミド樹脂をはじめとするバインダー樹脂を溶解するものが好ましい。具体的には、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、及びｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が、バインダー樹脂として好ましいとされるポリアミド樹脂に対して良好な溶解性と塗布性能を発現させることから好ましい。また、保存性や無機微粒子の分散性を向上させるために、前記溶媒に対して以下のような助溶剤を併用することができる。好ましい効果が得られる助溶媒としては、例えば、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、シクロヘキサノン、及びテトラヒドロフラン等が挙げられる。
【００８７】
塗布液形成時のバインダー樹脂濃度は、下引き層の層厚や塗布方式に合わせて適宜選択することができる。また、金属酸化物微粒子等を分散させたとき、バインダー樹脂に対する金属酸化物微粒子の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して金属酸化物微粒子を２０〜４００質量部とすることが好ましく、５０〜２００質量部とすることがより好ましい。
【００８８】
金属酸化物微粒子の分散手段は、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００８９】
〔感光層〕
前述したように、本発明の電子写真感光体を構成する感光層は、例えば、図１の（ａ）で示すような電荷発生機能と電荷輸送機能を一つの層に付与した単層構成の感光層１０４の他に、図１の（ｂ）で示すような、少なくとも、電荷発生層１０５（ＣＧＬ）と電荷輸送層１０６（ＣＴＬ）に感光層の機能を分離させた層構成のものがより好ましい。このように、機能分離型の層構成の感光層１０４とすることにより、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇を小さく制御できる他、各種の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすいメリットがある。負帯電性感光体は、下引き層１０３の上に電荷発生層１０５（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層１０６（ＣＴＬ）を設ける構成をとり、正帯電性感光体は下引き層１０３の上に電荷輸送層（ＣＴＬ）、その上に電荷発生層（ＣＧＬ）を設ける構成をとる。好ましい感光層１０４の層構成は、図１の（ｂ）で示すような機能分離構造を有する負帯電性感光体である。
【００９０】
以下に、本発明に係る感光層の具体例として、図１の（ｂ）で示すような機能分離型の負帯電性感光体の感光層の各層について説明する。
【００９１】
（電荷発生層）
本発明に係る電荷発生層１０５は、電荷発生物質（ＣＧＭ）とバインダー樹脂を含有するもので、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散させてなる塗布液を塗布して形成されたものが好ましい。
【００９２】
電荷発生物質は、例えば、スーダンレッドやダイアンブルー等のアゾ染料、ピレンキノンやアントアントロン等のキノン系顔料、キノシアニン系顔料、ペリレン系顔料、インジゴ及びチオインジゴ等のインジゴ系顔料、フタロシアニン系顔料等が挙げられる。
【００９３】
本発明においては、電荷発生物質として、これらの中でも光波長７００ｎｍ以上に感度を有するフタロシアニン系顔料を用いることが好ましく、中でもチタニルフタロシアニン化合物を用いることが好ましい。チタニルフタロシアニン化合物としては、ＣｕＫα線によるＸ線回折において、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２７．３°及び９．５°に明瞭な回折ピークを有するＹ−チタニルフタロシアニンや、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２８．６°及び７．５°に明瞭な回折ピークを有するＢ−チタニルフタロシアニンが好ましい。
【００９４】
また、電荷発生物質として、ガリウムフタロシアニン化合物を用いることも好ましい。ガリウムフタロシアニン化合物としては、ＣｕＫα線によるＸ線回折において、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２８．１°及び７．４°に明瞭な回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニンや、ブラッグ角（２θ±０．２°）が２８．３°及び７．４°に明瞭な回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニンが好ましい。
【００９５】
これらの電荷発生物質は、単独又は公知のバインダー樹脂中に分散させる形態で使用することができる。
【００９６】
電荷発生層を形成するバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内二つ以上を含む共重合体樹脂（例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂）及びポリ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００９７】
電荷発生層の形成は、バインダー樹脂を溶媒で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の層厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。
【００９８】
電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００９９】
電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。
【０１００】
バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質１〜６００質量部が好ましく、５０〜５００質量部がより好ましい。電荷発生層の層厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが０．０１〜５μｍが好ましく、０．０５〜３μｍがより好ましい。なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。前記顔料を真空蒸着することによって形成することもできる。
【０１０１】
（電荷輸送層）
本発明に係る電荷輸送層１０６は、少なくとも層内に電荷輸送物質（ＣＴＭ）とバインダー樹脂を含有するものであり、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解、塗布して形成される。
【０１０２】
本発明に係る電荷輸送層においては、電荷輸送物質として、下記一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物から選ばれるいずれかの化合物を含有することが好ましい。
【０１０３】
【化５】
2020115195.tif 000007
【０１０４】
【化６】
2020115195.tif 000008
【０１０５】
【化７】
2020115195.tif 000009
【０１０６】
【化８】
2020115195.tif 000010
【０１０７】
上記一般式（１）〜（４）において、Ｒはアルキル基、アルコキシ基又はハロゲノ基を表す。また、これらのうち、Ｒは、アルキル基又はアルコキシ基であることが好ましい。また、ｎは、０〜４から選ばれる整数を表す。
【０１０８】
アルキル基としては、例えば、炭素数１〜７のアルキル基が挙げられる。また、これらのうち、メチル基又はエチル基が好ましい。
【０１０９】
アルコキシ基としては、例えば、炭素数１〜７のアルコキシ基が挙げられる。また、これらのうち、メトキシ基又はエトキシ基が好ましい。
【０１１０】
ハロゲノ基としては、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などが挙げられる。
【０１１１】
以下に、本発明に適用可能な一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物の具体例を以下に示すが、これらに例示する化合物に限られない。
【０１１２】
【化９】
2020115195.tif 000011
【０１１３】
【化１０】
2020115195.tif 000012
【０１１４】
【化１１】
2020115195.tif 000013
【０１１５】
【化１２】
2020115195.tif 000014
【０１１６】
【化１３】
2020115195.tif 000015
【０１１７】
【化１４】
2020115195.tif 000016
【０１１８】
【化１５】
2020115195.tif 000017
【０１１９】
本発明では、本発明の目的効果を損なわない範囲で、一般式（１）〜（４）で表される構造を有する化合物とともに、公知の化合物を併用することが可能で、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレン及びポリ−９−ビニルアントラセン等が挙げられる。これらの化合物を単独又は２種類以上混合して使用することができる。
【０１２０】
また、電荷輸送層形成用のバインダー樹脂は公知の樹脂を用いることが可能で、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられる。これらの中でもポリカーボネート樹脂が好ましく、更に、ビスフェノールＡ（ＢＰＡ）、ビスフェノールＺ（ＢＰＺ）、２，２′−ジメチルビスフェノールＡ〔２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロパン〕のポリカーボネート樹脂、及びＢＰＡと２，２′−ジメチルビスフェノールＡとの共重合体等のタイプのポリカーボネート樹脂が耐クラック性、耐摩耗性、帯電特性の観点から好ましいものである。
【０１２１】
電荷輸送層は塗布法に代表される公知の方法で形成することが可能であり、例えば、塗布法では、バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製し、塗布液を一定の層厚で塗布後、乾燥処理することにより所望の電荷輸送層を形成することができる。
【０１２２】
上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解する溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン等が挙げられる。なお、電荷輸送層形成用の塗布液を作製する際に使用する溶媒は上記のものに限定されるものではない。
【０１２３】
バインダー樹脂と電荷輸送物質の混合比率は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷輸送物質を１０〜５００質量部とすることが好ましく、２０〜１００質量部とすることがより好ましい。
【０１２４】
電荷輸送層の厚さは、電荷輸送物質やバインダー樹脂の特性、及び、これらの混合比等により異なるが、２９μｍ以上、５０μｍ未満が好ましく、２９〜４５μｍがより好ましい。
【０１２５】
電荷輸送層中には、公知の酸化防止剤を添加することが可能で、例えば特開２０００−３０５２９１号公報記載の酸化防止剤が使用できる。
【０１２６】
（その他の構成要素）
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に、少なくとも、下引き層、感光層、又は電荷発生層及び電荷輸送層で構成される感光層を順に積層してなるものであるが、本発明の効果を阻害しない範囲で他の層を設けてもよい。
【０１２７】
当該他の層としては、例えば、電子写真感光体の最表面に、表面保護層を設けてもよい。
【０１２８】
表面保護層は、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂などの公知の樹脂を用い、樹脂の分子量の増加、電荷輸送物質（ＣＴＭ）濃度の低減、金属酸化物微粒子やフッ素系樹脂微粒子を含有する等、電荷輸送層（ＣＴＬ）の膜強度より強くすることや表面すべり性を向上させること等を目的として用いることができる。
【０１２９】
［電子感光体の製造方法］
本発明の電子写真感光体は、例えば、下記工程を経ることにより製造することができる。以下、電子感光体の一例として、導電性支持体上に、接着層、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層を順に形成した場合の製造方法を説明する。なお、下引き層に接着性がある場合には、接着層の形成は不要である。
【０１３０】
工程（１）：導電性支持体の外周面に接着層用塗布液を塗布し、必要により乾燥することにより、接着層を形成する工程
工程（２）：導電性支持体状に形成された接着層の外周面に下引き層形成用塗布液を塗布し、乾燥することにより、下引き層を形成する工程
工程（３）：導電性支持体上に形成された下引き層の外周面に電荷発生層形成用塗布液を塗布し、必要により乾燥することにより電荷発生層を形成する工程
工程（４）：下引き層上に形成された電荷発生層の外周面に電荷輸送層形成用塗布液を塗布し、乾燥することにより電荷輸送層を形成する工程
以下、各工程について説明する。
【０１３１】
（工程（１）：接着層形成工程）
接着層は、溶媒中に接着層用バインダー樹脂を溶解させて接着層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を導電性支持体上に一定の層厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を必要により乾燥することにより形成することができる。
【０１３２】
（工程（２）：下引き層形成工程）
下引き層は、溶媒中に、バインダー樹脂と、金属酸化物粒子と、前述の溶媒を用いて下引き層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を導電性支持体上に一定の層厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥することにより形成することができる。
【０１３３】
下引き層形成用塗布液の塗布方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法、円形スライドホッパー法などの公知の方法が挙げられる。
【０１３４】
塗膜の乾燥方法は、前述の溶媒の種類、層厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【０１３５】
下引き層形成用塗布液中の下引き層用バインダー樹脂の濃度は、下引き層の厚さや生産速度に合わせて適宜選択される。
【０１３６】
（工程（３）：電荷発生層形成工程）
電荷発生層は、前述の溶媒中に電荷発生層用バインダー樹脂を溶解させた溶液中に、電荷発生物質を分散して電荷発生層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を下引き層上に一定の層厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥することにより形成することができる。
【０１３７】
電荷発生層形成用塗布液中に電荷発生物質を分散する手段としては、例えば、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ホモミキサーなどが使用できるが、これらに限定されるものではない。
【０１３８】
電荷発生層形成用塗布液の塗布方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法、円形スライドホッパー法などの公知の方法が挙げられる。
【０１３９】
塗膜の乾燥方法は、溶媒の種類、層厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【０１４０】
（工程（４）：電荷輸送層形成工程）
電荷輸送層は、前述の溶媒中に電荷輸送層用バインダー樹脂及び電荷輸送物質を溶解させた電荷輸送層形成用塗布液を調製し、当該塗布液を電荷発生層上に一定の層厚に塗布して塗膜を形成し、当該塗膜を乾燥することにより形成することができる。
【０１４１】
電荷輸送層形成用塗布液の塗布方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法、円形スライドホッパー法などの公知の方法が挙げられる。
【０１４２】
塗膜の乾燥方法は、溶媒の種類、層厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【０１４３】
《電子写真画像形成方法》
本発明の電子写真画像形成方法は、少なくとも、
１）電子写真感光体の表面を帯電する帯電工程と、
２）当該電子写真感光体の表面を露光することにより、静電潜像を形成する露光工程と
３）当該静電潜像をトナーにより顕像化しトナー画像を形成する現像工程と、
４）当該トナー画像を転写媒体に転写する転写工程と、
を有し、１）〜４）で使用する電子写真感光体が本発明の電子写真感光体であることを特徴とする。
【０１４４】
また、必要に応じて
５）残存トナーを除去するクリーニング工程と、
６）残存電荷を除去する除電工程を
有していてもよい。
【０１４５】
本発明の電子写真感光体（以下、単に感光体ともいう。）は、電子写真方式の公知の種々の画像形成方法において用いることができる。例えば、モノクロの画像形成方法やフルカラーの画像形成方法に用いることができる。フルカラーの画像形成方法では、イエロー、マゼンタ、シアン、及びブラックの各々に係る４種類のカラー現像装置と、一つの感光体とにより構成される４サイクル方式の画像形成方法や、各色に係るカラー現像装置及び感光体を有する画像形成ユニットを、それぞれ色別に搭載するタンデム方式の画像形成方法など、いずれの画像形成方法も用いることができる。
【０１４６】
本発明の電子写真画像形成方法としては、具体的には、本発明の感光体を使用して、感光体上に帯電装置にて帯電（帯電工程）し、像露光（露光工程）することにより形成された静電潜像を、現像装置を用いて現像（現像工程）することにより顕像化させてトナー画像を得る。このトナー画像をコピー用紙又は転写ベルト等の転写媒体上に転写（転写工程）し、その後、除電工程を経て、次の画像形成のサイクルが行われる。転写ベルト等の転写媒体上に転写されたトナー画像は、コピー用紙上に転写され、コピー用紙上に転写されたトナー画像を接触加熱方式等の定着処理によってコピー用紙に定着（定着工程）させることにより、可視画像を得る。転写工程の後、感光体上に残留したトナー（転写残トナー）は、ゴムブレード等により除去（クリーニング工程）される。このクリーニング工程は、除電工程の前でも後であってもよいが、除電工程が光照射による除電の場合は、クリーニング工程の後の方が、感光体上に残留するトナーが除電光の吸収を妨げることがないので、効果的に除電が行えるので好ましい。
【０１４７】
除電工程においては、交流除電（ＡＣ除電）又は光除電のどちらでもよいが、交流除電では、交流電源の設置が必要になり、スペースの問題、あるいは装置が大がかりになるなどの問題があり、光除電の方が好ましい。
【０１４８】
本発明の感光体を用いた画像形成方法では、感光体１周目の画像形成プロセスで発生した感光体表面の露光部と非露光部の履歴の違いによって生じる電位差を小さくすることができ、感光体２周目の画像形成プロセスで発生するメモリーを抑制することができる。
【０１４９】
《電子写真画像形成装置》
次いで、具体的な電子写真画像形成方法について、電子写真画像形成装置を用いて説明する。
【０１５０】
本発明の電子写真画像形成装置は、本発明の感光体を使用して、感光体上に帯電装置にて帯電する帯電手段、像露光することにより形成された静電潜像を形成する露光手段、現像装置を用いて現像することにより顕像化させてトナー画像を得る現像手段、このトナー画像を用紙又は転写ベルト等の転写媒体上に転写する転写手段、及び除電手段を有している。コピー用紙上に直接転写されたトナー画像及び転写ベルト等の転写媒体を経て用紙上に転写されたトナー画像は接触加熱方式等の定着処理によってコピー用紙に定着する定着手段により可視画像を得る。転写の後、感光体上に残留したトナー（転写残トナー）は、クリーニングブレード等のクリーニング手段によりにより除去される。
【０１５１】
図３は、本発明の電子写真感光体を備えるタンデム型の電子写真画像形成装置の構造を示す断面模式図である。
【０１５２】
図３に示す画像形成装置３００は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋと、中間転写体ユニット７０と、給紙手段２１及び定着手段２４とからなる。電子写真画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【０１５３】
４つの画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋを中心に、帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋと、露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ、一次転写手段としての一次転写ローラー５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ、及び感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋをクリーニングするクリーニング手段６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋより構成されている。
【０１５４】
なお、本発明の電子写真画像形成装置は、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋとして、各々上記説明した本発明の感光体を用いる。
【０１５５】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、備えるトナーの色がそれぞれイエロー（Ｙ）色、マゼンタ（Ｍ）色、シアン（Ｃ）色、黒（Ｋ）色というように異なることを除き同じ構成である。よって、以下では、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【０１５６】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有し、感光体１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー像を形成するものである。
【０１５７】
帯電手段２Ｙは、感光体１Ｙの表面を一様に負極性に帯電させる手段である。本実施形態の電子写真画像形成装置においては、帯電手段２Ｙとして帯電ローラーを用いることが好ましい。
【０１５８】
露光手段３Ｙは、帯電手段２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段である。この露光手段３Ｙとしては、感光体１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子とから構成されるもの、又は、レーザー光学系などが用いられる。
【０１５９】
現像手段４Ｙは、例えばマグネットを内蔵し現像剤を保持して回転する現像スリーブ４１Ｙ及び感光体と、この現像スリーブとの間に直流及び／又は交流バイアス電圧を印加する電圧印加装置よりなるものである。
【０１６０】
現像手段４Ｙは、例えばマグネットを内蔵し現像剤を保持して回転する現像スリーブ、及び当該現像スリーブと感光体との間に直流及び／又は交流バイアス電圧を印加する電圧印加装置よりなるものである。
【０１６１】
定着手段２４は、例えば、内部に加熱源を備えた加熱ローラーと、この加熱ローラーに定着ニップ部が形成されるよう圧接された状態で設けられた加圧ローラーとにより構成されてなる熱ローラー定着方式のものが挙げられる。
【０１６２】
クリーニング手段６Ｙは、クリーニングブレードと、このクリーニングブレードより上流側に設けられたブラシローラーとにより構成される。
【０１６３】
画像形成装置３００としては、感光体と、現像手段、クリーニング手段などの構成要素をプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）として一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。また、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段の少なくとも一つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）を形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としてもよい。
【０１６４】
無端ベルト状中間転写体ユニットは、複数のローラーにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【０１６５】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ及び１０Ｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラー５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ及び５Ｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する画像支持体：例えば普通紙、透明シートなど）Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラー２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、及びレジストローラー２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラー５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラー２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材などの感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体という。
【０１６６】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラー５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【０１６７】
画像形成処理中、一次転写ローラー５Ｋは常時、感光体１Ｋに当接している。他の一次転写ローラー５Ｙ、５Ｍ及び５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ及び１Ｃに当接する。
【０１６８】
二次転写ローラー５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に当接する。
【０１６９】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【０１７０】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ及び１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とからなる。
【０１７１】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ及び１０Ｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ及び１Ｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラー７１、７２、７３及び７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラー５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ及び５Ｋ、並びにクリーニング手段６ｂとからなる。
【０１７２】
以上のような画像形成装置において使用されるトナーとしては、特に限定されないが、真球を１００とする形状係数ＳＦが１４０未満のトナーが好ましい。この形状係数ＳＦが１４０未満であれば、良好な転写性等が得られ、得られる画像の画質が向上する。トナーを構成するトナー粒子は、高画質化を企図する観点からすれば、その体積平均粒径が２〜８μｍの範囲内であることが好ましい。
【０１７３】
トナー粒子は、通常、結着樹脂及び着色剤が含有され、所望により離型剤が含有される。この結着樹脂、着色剤及び離型剤はいずれも、従来トナーに用いられている材料を用いることができ、特に制限されない。
【０１７４】
上記のトナー粒子を製造する方法としては、特に制約されないが、例えば、通常の粉砕法や、分散媒中で作製する湿式溶融球形化法や、懸濁重合、分散重合、乳化重合凝集法等の既知の重合法などが挙げられる。
【０１７５】
また、上記トナー粒子に、外添剤として、平均粒径１０〜３００ｎｍ程度のシリカ、チタニア等の無機微粒子、０．２〜３μｍ程度の研磨材を適宜量外添することができる。また、上記トナー粒子と、平均粒径２５〜４５μｍの範囲内のフェライトビーズ等からなるキャリアを混合して２成分現像剤として用いることができる。
【０１７６】
図４は、本発明のタンデム型の電子写真画像形成装置における、感光体とクリーニングブレードとの配置関係を示す拡大模式図である。
【０１７７】
ここで、２２７はクリーニング手段としてのクリーニングブレード、２２８は光除電手段（除電光）としての除電ランプ、２２２は露光手段としての露光用光源、２２０は帯電手段としての帯電極、２２３は現像手段としての現像器、２２５は転写手段としての転写ローラーである。露光用光源２２に使用可能な光源としては、タングステン光、蛍光灯、ハロゲンランプ、レーザー光（半導体レーザー、Ｈｅ−Ｎｅレーザー）及びＬＥＤ等が挙げられる。
【０１７８】
現像器２２３は、正転現像用、及び反転現像用のいずれでもよいが、本発明の感光体は、特に反転現像プロセス適用時に画像メモリー改善の効果が得られる。本発明に係る電子写真画像形成装置においては、除電工程を有していないことが好ましい態様であるが、必要に応じて設けることを妨げるものではない。適用可能な除電ランプ２２８としては、正転現像時、及び反転現像時いずれでも適用が可能である。除電ランプ２２８に使用可能な露光光源としては、タングステンランプ、ハロゲンランプ、蛍光灯、白色ＬＥＤ、緑色ＬＥＤ、黄色ＬＥＤ、赤色ＬＥＤなどが挙げられ、上述のとおり光学フィルター等で波長領域を選定して使用してよい。
【０１７９】
画像形成の一例としては、露光用光源２２２としてレーザー光源を用いた場合には、帯電極２２０で負極性に帯電された感光体２１１はレーザー光源によって像露光され、現像器２２３で現像される。この場合、現像は反転現像となるため、トナーは負帯電したトナーである。これを転写ローラー２２５で転写媒体２２４に転写し、その後、除電ランプ２２８で感光体２１１上の電荷を除電する。感光体２１１上に残留したトナー（転写残トナー）はクリーニングブレード２２７で掻き落とされる。除電はクリーニング工程の前でも後でもよい。転写媒体としては、コピー用紙等の記録紙、若しくは転写ベルトである。転写ベルト上に転写されたトナーは、次にコピー用紙等の記録紙に転写されトナー画像が形成される。
【実施例】
【０１８０】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。また、以下に、実施例及び比較例の感光体の作製で用いた化合物を示す。
《体積抵抗率測定用の下引き層サンプルの形成》
〔表面修飾金属微粒子の調製〕
下記各組成物を撹拌しながら混合した後、１２０℃で１時間の熱処理を行い、表面修飾酸化亜鉛微粒子を調製した。酸化亜鉛微粒子としては、ＭＺ３００（テイカ社製）を使用した。同様に、酸化亜鉛微粒子を酸化チタン微粒子に変更して、表面修飾酸化チタン微粒子を得た。酸化チタン微粒子として、ＳＴＭ１５０ＭＫ（テイカ社製）を使用した。
【０１８１】
（表面修飾酸化亜鉛微粒子の調製）
酸化亜鉛微粒子：ＭＺ３００（テイカ社製）                            ８０質量部
シランカップリング剤：ＫＢＭ５０３（信越化学工業株式会社）            １質量部
トルエン                                                        １０００質量部
上記の各組成物を撹拌しながら混合した後、１２０℃で１時間の熱処理を行い、表面修飾酸化亜鉛微粒子を調製した。
【０１８２】
（表面修飾酸化チタン微粒子の調製）
酸化チタン微粒子：ＳＴＭ１５０ＭＫ（テイカ社製）                    ８０質量部
シランカップリング剤：ＫＢＭ５０３（信越化学工業株式会社）            １質量部
トルエン                                                        １０００質量部
上記の各組成物を撹拌しながら混合した後、１２０℃で１時間の熱処理を行い、表面修飾酸化チタン微粒子を調製した。
【０１８３】
〔下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製：本発明〕
（下引き層塗布液１の調製）
表面修飾酸化亜鉛微粒子（ＭＺ３００表面処理品）                    １００質量部
赤色染料：アリザリン                                              ０．８質量部
架橋剤：イソシアネート（コロネート２５０７：東ソー社製）            １５質量部
樹脂バインダー：塩ビ酢ビ共重合体樹脂（ＶＭＣＨ：ユニオンカーバイド社製）
８質量部
溶媒１：メチルエチルケトン                                          ６２質量部
溶媒２：シクロヘキサノン                                              ５質量部
上記の各構成材料を混合した後サンドミルにて分散処理して、下引き層塗布液１を調製した。
【０１８４】
（下引き層ＵＣＬ１の形成）
次いで、前記図２で説明したように、スライドガラス基板５０２上に、２．６６×１０−３Ｐａ以下の真空度で、アルミニウムを真空蒸着し、測定面積が２ｃｍ２の基板側アルミニウム電極５０３Ａを形成した。
【０１８５】
次いで、形成した基板側アルミニウム電極５０３Ａ上に、上記調製した下引き層塗布液１を塗布し、１４０℃で１時間の熱処理を施して、乾燥層厚が２０．７μｍの下引き層ＵＣＬ１を形成した。
【０１８６】
〔下引き層ＵＣＬ２サンプルの作製：本発明〕
上記下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ１の形成に用いた下引き層塗布液１に代えて下記下引き層塗布液２を用いて、層厚が１２．１μｍの下引き層ＵＣＬ２を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ２サンプルを作製した。
【０１８７】
（下引き層塗布液２の調製）
上記下引き層塗布液１の調製において、赤色染料であるアリザリンの添加量を、０．５質量部に変更した以外は同様にして、下引き層塗布液２を調製した。
【０１８８】
〔下引き層ＵＣＬ３サンプルの作製：本発明〕
上記下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ１の形成に用いた下引き層塗布液１に代えて下記下引き層塗布液３を用いて、層厚が２０．０μｍの下引き層ＵＣＬ３を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ３サンプルを作製した。
【０１８９】
（下引き層塗布液３の調製）
上記下引き層塗布液１の調製において、赤色染料であるアリザリンの添加量を、０．３質量部に変更した以外は同様にして、下引き層塗布液３を調製した。
【０１９０】
〔下引き層ＵＣＬ４、４−２、４−３、４−４サンプルの作製：本発明〕
上記下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ１の形成に用いた下引き層塗布液１に代えて下記下引き層塗布液４を用いて、同一条件で下引き層をそれぞれ形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ４、４−２、４−３、４−４サンプルを作製した。上記各下引き層の層厚は、それぞれ表Ｉに記載したとおりである。
【０１９１】
（下引き層塗布液４の調製）
上記下引き層塗布液１の調製において、金属酸化物微粒子として、表面修飾酸化亜鉛微粒子に代えて、上記調製した表面修飾酸化チタン微粒子を用いた以外は同様にして、下引き層塗布液４を調製した。
【０１９２】
〔下引き層ＵＣＬ５サンプルの作製：本発明〕
上記下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ１の形成に用いた下引き層塗布液１に代えて下記下引き層塗布液５を用いて、層厚が３０．７μｍの下引き層ＵＣＬ５を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ５サンプルを作製した。
【０１９３】
（下引き層塗布液５の調製）
バインダー：ポリアミド樹脂（ダイアミドＸ４６８５：ダイセル・エポニック社）
１００質量部
無機微粒子：酸化チタン微粒子（ＳＡＭＴ６００Ｓ）                  ４４０質量部
無機微粒子：酸化チタン微粒子（ＳＡＭ１５０ＭＫ）                  １００質量部
溶媒１：エタノール                                              １２５０質量部
溶媒２：１−プロパノール                                          ５６０質量部
溶媒３：テトラヒドロフラン                                        ９７０質量部
〔下引き層ＵＣＬ６サンプルの作製：比較例〕
上記下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ１の形成に用いた下引き層塗布液１に代えて下記下引き層塗布液６を用いて塗布し、１６０℃で１時間の熱処理を行って、層厚が５．４μｍの下引き層ＵＣＬ６を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ６サンプルを作製した。
【０１９４】
（染料処理酸化亜鉛微粒子の調製）
〈金属酸化物微粒子の前処理１〉
酸化亜鉛微粒子（前出）                                            ５００質量部
シランカップリング剤（ＫＢＭ６０３  信越化学社製）                    ５質量部
トルエン                                                        ３０００質量部
上記各構成材料を撹拌しながら、混合した後、１２０℃で１時間の熱処理を行い、表面修飾酸化亜鉛微粒子を得た。
【０１９５】
〈金属酸化物微粒子の前処理２〉
表面修飾酸化亜鉛微粒子                                            ５００質量部
アリザリン                                                          １０質量部
テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）                                    ３０００質量部
上記各構成材料を４０℃で１０時間加熱しながら、撹拌及び混合をした後、ろ別し、乾燥することで、染料処理酸化亜鉛微粒子を得た。
【０１９６】
（下引き層塗布液６の調製）
４５０質量部のメチルエチルケトンに対し、ポリビニルブチラール（ＢＬ−Ｓ：積水化学工業社製）を４５質量部混合溶解させたものに、
染料処理酸化亜鉛微粒子                                            ４５０質量部
アクリルポリオール（固形分５０％、アクリディックＡ８１４  大日本インキ社製）
５０質量部
イソシアネート（コロネート２５０７  東ソー社製）８０％液          １００質量部
２−プロパノール                                                    ５５質量部
を添加混合し、ジルコニアビーズ（平均粒径：０．５ｍｍ）とともにサンドミルに入れ、１０時間分散し、分散液を調製した。
【０１９７】
次いで、当該分散液に、ジオクチルウラレートを０．００２質量部添加し、下引き層塗布液６を調製した。
【０１９８】
〔下引き層ＵＣＬ７サンプルの作製：比較例〕
上記下引き層ＵＣＬ６サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ６の形成に用いた下引き層塗布液６に代えて下記下引き層塗布液７を用いて塗布し、１２０℃で３０分間乾燥させて、層厚が１２．４μｍの下引き層ＵＣＬ７を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ７サンプルを作製した。
【０１９９】
（下引き層塗布液７の調製）
バインダー：ポリアミド樹脂（ダイアミドＸ４６８５：ダイセル・エポニック社）
１００質量部
無機微粒子：酸化チタン微粒子（ＳＡＭＴ６００Ｓ）                  ５４０質量部
溶媒１：エタノール                                              １２５０質量部
溶媒２：１−プロパノール                                          ５６０質量部
溶媒３：テトラヒドロフラン                                        ９７０質量部
〔下引き層ＵＣＬ８サンプルの作製：比較例〕
上記下引き層ＵＣＬ６サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ６の形成に用いた下引き層塗布液６に代えて下記下引き層塗布液８を用いて、層厚が２１．２μｍの下引き層ＵＣＬ８を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ８サンプルを作製した。
【０２００】
（下引き層塗布液８の調製）
上記下引き層塗布液６の調製において、金属酸化物微粒子として、表面修飾酸化亜鉛微粒子に代えて、上記調製した表面修飾酸化チタン微粒子を用いた以外は同様にして、下引き層塗布液８を調製した。
【０２０１】
〔下引き層ＵＣＬ９サンプルの作製：比較例〕
上記下引き層ＵＣＬ６サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ６の形成に用いた下引き層塗布液６に代えて下記下引き層塗布液９を用いて塗布し、１２０℃で３０分間乾燥させて、層厚が２８．２μｍの下引き層ＵＣＬ９を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ９サンプルを作製した。
【０２０２】
（下引き層塗布液９の調製）
バインダー樹脂：ポリアミド樹脂（ＣＭ８０００：東レ社製）          １００質量部
無機微粒子：酸化チタン微粒子（ＳＭＴ５００ＳＡＳ）                １２０質量部
無機微粒子：酸化チタン微粒子（ＳＭＴ１５０ＭＫ）                  １６０質量部
溶媒１：メタノール                                              １３６０質量部
溶媒２：１−プロパノール                                          ３４０質量部
〔下引き層ＵＣＬ１０サンプルの作製：比較例〕
上記下引き層ＵＣＬ９サンプルの作製において、下引き層ＵＣＬ９の形成に用いた下引き層塗布液９中の酸化チタン微粒子（ＳＭＴ１５０ＭＫ）の添加量を２４０質量部に変更した以外は同様にして調製した下引き層塗布液１０を用いて、層厚が３８．８μｍの下引き層ＵＣＬ１０を形成した以外は同様にして下引き層ＵＣＬ１０サンプルを作製した。
【０２０３】
《下引き層サンプルの体積抵抗率の測定》
図２に記載の下引き層の体積抵抗率測定装置を用いて、上記作製した各下引き層サンプルについて、下記の方法に従って体積抵抗率を測定した。
【０２０４】
微小電流計５１３としては、直流電源５０９を搭載しているＫｉｅｔｈｌａｙ社製のＭｏｄｅｌ６４８７  ピコアンメーターを用いた。
【０２０５】
下引き層サンプルの電極間に、上記電流計の内臓電源から電圧を順次印加し、それぞれの電圧印加後１０秒後の電流を測定した。
【０２０６】
次いで、電界強度Ｅ＝５×１０４（Ｖ／ｃｍ）において、表Ｉに記載の下引き層の層厚ｄ（ｃｍ）を乗じ、直流電源による印加電圧Ｖ（Ｖ）を、表Ｉの条件に設定した。
【０２０７】
次いで、下引き層の層厚（ｃｍ）、印加電圧Ｖ（Ｖ）、電流（Ａ）、有効電極面積Ｓ（ｃｍ２、上記の場合Ｓ＝２ｃｍ２）より、下式（Ａ）に従って、体積抵抗率ρを求め、得られた結果を表Ｉに示す。測定は、すべて２３±２℃の環境下で行った。
【０２０８】
式（Ａ）  体積抵抗率ρ（Ω・ｃｍ）＝〔Ｖ（Ｖ）／Ｉ（Ａ）〕／〔ｄ（ｃｍ）／Ｓ（ｃｍ２）〕
以上により作製した各下引き層の構成について、表Ｉに示す。
【表１】
2020115195.tif 000018
【０２０９】
《電子写真感光体の作製》
下記の方法に従って、導電性支持体上に、各種下引き層／電荷発生層／電荷輸送層を順次形成して電子写真感光体１〜１３を作製した。
【０２１０】
［電子写真感光体１の作製：本発明］
（導電性支持体）
円筒状のアルミニウム基体φ６０ｍｍ×Ｌ３６２ｍｍ×ｔ１ｍｍを用いた。
【０２１１】
（下引き層（ＵＣＬ１）の形成）
上記下引き層ＵＣＬ１サンプルの作製に用いた下引き層ＵＣＬ１を同様の方法で、層厚が抵抗測定サンプルと同等（２０．７μｍ）となる条件で形成して、これを下引き層（ＵＣＬ１）とした。得られたＵＣＬ１の層厚は、２１．２μｍであった。
【０２１２】
（電荷発生層（ＣＧＬ）の形成）
下記原料を分散機としてサンドミルを用いて１０時間の分散を行い、電荷発生層形成用塗布液を調製し、上記下引き層（ＵＣＬ１）上に浸漬塗布し、０．２μｍの電荷発生層（ＣＧＬ）を形成した。
【０２１３】
〈電荷発生層形成用塗布液〉
電荷発生物質：チタニルフタロシアニン顔料（＊１:Ｙ−ＴｉＯＰｃ  Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線回折スペクトル測定で、少なくとも２７．３°の位置に最大回折ピークを有するもの）
２０質量部
電荷発生層用バインダー樹脂：ポリビニルブチラール樹脂「＃６０００−Ｃ」（電気化学工業社製）                                                          １０質量部
溶媒１：酢酸ｔ−ブチル                                            ９００質量部
溶媒２：ＭＭＰ（４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン）        １００質量部
（電荷輸送層（ＣＴＬ１）の形成）
上記形成した電荷発生層（ＣＧＬ）上に、下記の方法で調製した電荷輸送層塗布液１を浸漬塗布法で塗布し、層厚が３４．５μｍの電荷輸送層（ＣＴＬ１）を形成し、電子写真感光体１を作製した。
【０２１４】
〈電荷輸送層塗布液１の調製〉
バインダー：ポリカーボネート樹脂（ＦＰＣ６５５０  三菱ガス化学社製）
１００質量部
電荷輸送物質：例示化合物１−２（一般式（１）で表される構造を有する化合物）
６０質量部
酸化防止剤：ジブチルヒドロキシトルエン                                ６質量部
溶媒１：テトラヒドロフラン                                        ８０８質量部
溶媒２：トルエン                                                  １９７質量部
添加剤：シリコーンオイル（ＫＦ−９６：信越化学社製）            ０．１２質量部
［電子写真感光体２〜５の作製：本発明］
上記電子写真感光体１の作製において、下引き層（ＵＣＬ１）に代えて、上記作製した下引き層（ＵＣＬ２）〜（ＵＣＬ５）に変更し、表IIに記載の層厚となるように変更した以外は同様にして、電子写真感光体２〜５を作製した。
【０２１５】
［電子写真感光体６の作製：本発明］
上記電子写真感光体１の作製において、下引き層として下引き層４−２を用い、電荷輸送層（ＣＴＬ１）に代えて、下記の方法で調製した電荷輸送層塗布液２を用いて、電荷輸送層（ＣＴＬ２）を形成した以外は同様にして、電子写真感光体６を作製した。
【０２１６】
〈電荷輸送層塗布液２の調製〉
バインダー：ポリカーボネート樹脂（ＦＰＣ６５５０  三菱ガス化学社製）
１００質量部
電荷輸送物質：例示化合物２−２（一般式（２）で表される構造を有する化合物）
６０質量部
酸化防止剤：ジブチルヒドロキシトルエン                                ６質量部
溶媒１：テトラヒドロフラン                                        ８０８質量部
溶媒２：トルエン                                                  １９７質量部
添加剤：シリコーンオイル（ＫＦ−９６：信越化学社製）            ０．１２質量部
［電子写真感光体７の作製：本発明］
上記電子写真感光体１の作製において、下引き層として下引き層４−３を用い、電荷輸送層（ＣＴＬ１）に代えて、下記の方法で調製した電荷輸送層塗布液３を用いて、電荷輸送層（ＣＴＬ３）を形成した以外は同様にして、電子写真感光体７を作製した。
【０２１７】
〈電荷輸送層塗布液３の調製〉
バインダー：ポリカーボネート樹脂（ＦＰＣ６５５０  三菱ガス化学社製）
１００質量部
電荷輸送物質：例示化合物３−８（一般式（３）で表される構造を有する化合物）
６０質量部
酸化防止剤：ジブチルヒドロキシトルエン                                ６質量部
溶媒１：テトラヒドロフラン                                        ８０８質量部
溶媒２：トルエン                                                  １９７質量部
添加剤：シリコーンオイル（ＫＦ−９６：信越化学社製）            ０．１２質量部
［電子写真感光体８の作製：本発明］
上記電子写真感光体１の作製において、下引き層として下引き層４−３を用い、電荷輸送層（ＣＴＬ１）に代えて、下記の方法で調製した電荷輸送層塗布液４を用いて、電荷輸送層（ＣＴＬ４）を形成した以外は同様にして、電子写真感光体８を作製した。
【０２１８】
〈電荷輸送層塗布液４の調製〉
バインダー：ポリカーボネート樹脂（ＦＰＣ６５５０  三菱ガス化学社製）
１００質量部
電荷輸送物質：例示化合物４−１（一般式（４）で表される構造を有する化合物）
６０質量部
酸化防止剤：ジブチルヒドロキシトルエン                                ６質量部
溶媒１：テトラヒドロフラン                                        ８０８質量部
溶媒２：トルエン                                                  １９７質量部
添加剤：シリコーンオイル（ＫＦ−９６：信越化学社製）            ０．１２質量部
［電子写真感光体９〜１３の作製：比較例］
上記電子写真感光体１の作製において、下引き層（ＵＣＬ１）に代えて、上記作製した下引き層（ＵＣＬ６）〜（ＵＣＬ１０）に変更し、表IIに記載の層厚となるように変更した以外は同様にして、電子写真感光体９〜１３を作製した。
【０２１９】
《電子写真感光体の評価》
下記の方法に従って、上記作製した電子写真感光体の画像特性及び帯電劣化耐性の評価を行った。
【０２２０】
〔画像特性の評価〕
（ネガメモリーの評価）
各電子写真感光体を装着したデジタルフルカラー複合機「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ１０７０」（コニカミノルタ社製）を用いて、オリジナル原稿として、図５の（ａ）に記載のオリジナル原稿を用いて、電子写真感光体１周目のオリジナル原稿の黒ベタ部とハーフトーン部に対応する、図５の（ｂ）で示す感光体２周目のハーフトーン部の画像濃度の差（ネガメモリー）をマクベス反射濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を用いて評価した。
【０２２１】
（ポジメモリー・カブリの評価）
各電子写真感光体を装着したデジタルフルカラー複合機「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ１０７０」（コニカミノルタ社製）を用いて、オリジナル原稿として、図５の（ａ）の原稿を用いて、図５の（ｃ）で示すような電子写真感光体面上での照度（照射光量）が２μＪ／ｃｍ２と１０μＪ／ｃｍ２の時のハーフトーン部分の画像濃度の差（ポジメモリー）をマクベス反射濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を用いて評価した。
【０２２２】
（判定基準）
○：上記測定値がいずれも０．０２未満で良好である
△：上記測定値のいずれか一方が０．０２以上、０．０４未満であり実用上許容される範囲である
×：ネガメモリー又はポジメモリー・カブリのいずれか一方が、０．０４以上で実用上問題がある
××：ネガメモリー及びポジメモリー・カブリのいずれもが、０．０４以上で実用上問題がある
〔帯電劣化耐性の評価〕
繰り返し電位の測定は、以下のようにして行った。各電子写真感光体を装着したデジタルフルカラー複合機「ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ１０７０」（コニカミノルタ社製）を用いて、１万枚のプリント後の画像を、上記画像特性の評価と同様にして評価した。
【０２２３】
以上により得られた結果を、表IIに示す。
【表２】
2020115195.tif 000019
【０２２４】
表IIに記載の結果より明らかなように、本発明の電子写真感光体は、メモリーを抑制できていることが分かる。また、本発明の感光体は耐久性にも優れていることがわかった。
したがって、本発明の電子写真感光体は、カブリ、画像メモリー及びゴーストの発生を抑制し、耐久性に優れた電子写真感光体であることがわかった。
【符号の説明】
【０２２５】
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ  感光体
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋ  帯電手段
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ  露光手段
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ  現像手段
５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ  一次転写ローラー
５ｂ  二次転写ローラー
６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋ、６ｂ  クリーニング手段
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ  画像形成ユニット
２０  給紙カセット
２１  給紙手段
２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ  中間ローラー
２３  レジストローラー
２４  定着手段
２５  排紙ローラー
２６  排紙トレイ
３０  ブレード部材
３１  支持部材
４１Ｙ  現像手段４Ｙが備える現像スリーブ
７０  中間転写体ユニット
７１、７２、７３、７４  ローラー
７７  中間転写体
８０、５０１  筐体
８２Ｌ、８２Ｒ  支持レール
Ａ  本体
ＳＣ  原稿画像読み取り装置
Ｐ  転写材
１００Ａ、１００Ｂ  電子写真感光体
１０２  導電性支持体
１０３  下引き層
１０４  感光層
１０５  電荷発生層
１０６  電荷輸送層
２１１  感光体
２１７  露光の光
２２０  帯電極
２２２  露光用光源
２２３  現像器
２２４  転写媒体
２２５  転写ローラー
２２７  クリーニングブレード
２２８  除電ランプ
３００  電子写真画像形成装置
５００  体積抵抗率測定装置
５０２  スライドガラス基板
５０３Ａ、５０３Ｂ  基板側アルミニウム電極
５０４  下引き層
５０５  表面側アルミニウム電極
５０６  保護抵抗
５０７、５１１  はんだ
５０８、５１２  ボンディングワイヤー
５０９  直流電源
５１０  基準アース
５１３  微小電流計
５１４  接地アース
【図１】
2020115195.tif 000024
【図２】
2020115195.tif 000025
【図３】
2020115195.tif 000026
【図４】
2020115195.tif 000027
【図５】
2020115195.tif 000028