(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた電荷輸送性を発現でき、かつ、インク組成物として好適な有機エレクトロニクス材料を提供する。【解決手段】電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素及びＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素のいずれも有していない溶媒、とを含む有機エレクトロニクス材料。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素及びＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む、有機エレクトロニクス材料。
【請求項２】
電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する溶媒とを含む、有機エレクトロニクス材料。
【請求項３】
前記電荷輸送性化合物が高分子化合物を含む、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項４】
前記電荷輸送性化合物が１つ以上の重合性官能基を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された、有機薄膜。
【請求項６】
請求項５に記載の有機薄膜を含む、有機エレクトロニクス素子。
【請求項７】
請求項５に記載の有機薄膜を含む、有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項８】
前記有機薄膜が正孔注入層である、請求項７に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項９】
前記有機薄膜が正孔輸送層である、請求項７に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１０】
さらにフレキシブル基板を有する、請求項７〜９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１１】
さらに樹脂フィルム基板を有する、請求項７〜９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１２】
請求項７〜１１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子。
【請求項１３】
請求項７〜１１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置。
【請求項１４】
請求項１３に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置。
【請求項１５】
電荷輸送性化合物とスーパーブレンステッド酸化合物とＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素及びＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料用の添加剤であって、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する化合物を含む添加剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、有機エレクトロニクス材料、及び該材料を用いた有機薄膜に関する。また、本発明の他の実施形態は、上記有機薄膜を含む、有機エレクトロニクス素子、及び有機エレクトロルミネセンス素子、並びにこれらを用いた表示素子、照明装置、及び表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロニクス素子は、有機物を用いて電気的な動作を行う素子であり、省エネルギー、低価格、及び柔軟性といった特長を発揮できると期待されている。そのため、従来のシリコンを主体とした無機半導体に替わる技術として注目されている。
【０００３】
有機エレクトロニクス素子の一例として、有機エレクトロルミネセンス素子（以下、「有機ＥＬ素子」とも称す）、有機光電変換素子、及び有機トランジスタ等が挙げられる。
有機エレクトロニクス素子の中でも、有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ又はガス充填ランプの代替えとなる大面積ソリッドステート光源用途として注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。
【０００４】
有機ＥＬ素子は、使用される有機材料から、低分子型有機ＥＬ素子と、高分子型有機ＥＬ素子とに大別される。高分子型有機ＥＬ素子では、有機材料として高分子化合物が用いられ、低分子型有機ＥＬ素子では、低分子化合物が用いられる。一方、有機ＥＬ素子の製造方法は、主に真空系で成膜が行われる乾式プロセスと、凸版印刷、凹版印刷等の有版印刷、インクジェット等の無版印刷などにより成膜が行われる湿式プロセスとに大別される。湿式プロセスは、簡易成膜が可能であるため、今後の大画面有機ＥＬディスプレイの実現には不可欠な方法として期待されている。
【０００５】
このため、近年、湿式プロセスに適した材料の開発が進められている。例えば、重合性官能基を有する高分子化合物を使用して、多層構造の有機ＥＬ素子を作製する検討が行われている（例えば、特許文献１及び非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−２７９００７号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】廣瀬健吾、熊木大介、小池信明、栗山晃、池畑誠一郎、時任静士、第５３回応用物理学関係連合講演会、２６ｐ−ＺＫ−４（２００６）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
高分子化合物を使用して湿式プロセスに従い作製した有機ＥＬ素子は、低コスト化及び大面積化が容易であるという特長を有している。しかし、従来の高分子化合物を使用して作製した有機ＥＬ素子は、駆動電圧、発光効率、及び寿命特性などの有機ＥＬ素子の各種特性において、さらなる改善が望まれている。
【０００９】
また、重合性官能基を有する高分子化合物を使用して多層構造の有機ＥＬ素子を作製する場合、量産性・歩留まりを向上させるために、不溶物や沈殿が発生しにくい、安定なインク組成物が望ましい。
【００１０】
本発明の実施形態は、上記に鑑み、優れた電荷輸送性を発現でき、かつ、インク組成物として好適な有機エレクトロニクス材料、及び該材料を用いた電荷輸送性に優れる有機薄膜を提供することを目的とする。また、本発明の他の実施形態は、上記有機薄膜を含む有機エレクトロニクス素子、及び有機ＥＬ素子、並びに、これらを用いた表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、電荷輸送性高分子化合物を含む有機エレクトロニクス材料について鋭意検討した結果、スーパーブレンステッド酸化合物と電荷輸送性化合物とＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する化合物とＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素及びＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料、及び、スーパーブレンステッド酸化合物と電荷輸送性化合物とＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料が、いずれも好適に使用できることを見出した。さらに、上記有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜は、有機ＥＬ素子の電荷輸送性の向上に有効であることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明の実施形態は、以下に関する。
【００１２】
本発明の実施形態は、有機エレクトロニクス材料に関し、その１つの態様は、電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素及びＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料に関する。
また、本発明の実施形態の有機エレクトロニクス材料の、他の態様は、電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１５族元素又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素を有する溶媒とを含む、有機エレクトロニクス材料に関する。
上記有機エレクトロニクス材料において、上記電荷輸送性化合物は、高分子化合物を含むことが好ましい。
上記有機エレクトロニクス材料において、上記電荷輸送性化合物は、少なくとも１つの重合性官能基を有することが好ましい。
【００１３】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態のいずれかの有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜に関する。
【００１４】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態の有機薄膜を含む、有機エレクトロニクス素子に関する。
【００１５】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態の有機薄膜を含む、有機エレクトロルミネセンス素子に関する。上記実施形態の有機薄膜は正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方であることが好ましい。
上記有機エレクトロルミネセンス素子は、さらにフレキシブル基板を有するか、又はさらに樹脂フィルム基板を有することが好ましい。
【００１６】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子に関する。
【００１７】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置に関する。
【００１８】
本発明の他の実施形態は、上記実施形態の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置に関する。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の実施形態によれば、優れた電荷輸送性を発現でき、かつ、インク組成物として好適な有機エレクトロニクス材料、及び該材料を用いた電荷輸送性に優れる有機薄膜を提供することができる。また、本発明の他の実施形態によれば、有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜を含む、有機エレクトロニクス素子、及び有機ＥＬ素子、並びに、それを用いた表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、本発明の一実施形態である有機ＥＬ素子の一例を示す模式的模式図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態である有機ＥＬ素子の一例を示す模式的模式図である。
【図３】図３は、実施例３０及び比較例１０で得た各ホールオンリーデバイスに電圧を印加した時の電圧―電流密度曲線のグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００２２】
＜有機エレクトロニクス材料＞
本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料の１つの態様は、電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、ＩＵＰＡＣの元素周期律表（ＩＵＰＡＣ  Ｐｅｒｉｏｄｉｃ  Ｔａｂｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ（ｖｅｒｓｉｏｎ  ｄａｔｅ  １  Ｊｕｎｅ  ２０１２）をいう。以下も、同様である。）の第１５族元素（以下、単に「第１５族元素」という場合もある。）又はＩＵＰＡＣの元素周期律表の第１６族元素（以下、単に「第１６族元素」という場合もある。）を有する化合物と、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む。以下、この有機エレクトロニクス材料を「有機エレクトロニクス材料Ｉ」という場合もある。
また、本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料の他の態様は、電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒とを含む。以下、この有機エレクトロニクス材料を「有機エレクトロニクス材料ＩＩ」という場合もある。
上記有機エレクトロニクス材料Ｉ及びＩＩは、いずれも、インク組成物として好ましく使用することができる。また、優れた電荷輸送能力を有する有機薄膜を形成することができる。そのため、それら有機エレクトロニクス材料や有機薄膜を用いることによって、発光寿命を含む各種素子特性を容易に向上させることができる。
【００２３】
＜＜有機エレクトロニクス材料Ｉ＞＞
本発明の実施形態の１つである、電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物と、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料（有機エレクトロニクス材料Ｉ）について説明する。
【００２４】
［電荷輸送性化合物］
電荷輸送性化合物は、電荷を輸送する能力を有する化合物であればよく、特に限定されない。化合物合成・精製の容易さの観点からは、構造単位を１つのみ有する低分子化合物が好ましく、溶媒への溶解性・成膜性の観点からは、構造単位を複数有する高分子化合物が好ましい。以下、電荷輸送性を有する低分子化合物を「電荷輸送性低分子化合物」と呼ぶ場合もある。また、電荷輸送性を有する高分子化合物を「電荷輸送性ポリマー」と呼ぶ場合もある。
【００２５】
［電荷輸送性低分子化合物］
電荷輸送性低分子化合物は、例えば、後述す電荷輸送性ポリマーの構造単位Ｌの例として例示される構造を部分構造として含む化合物が好ましい。
【００２６】
［電荷輸送性ポリマー］
電荷輸送性ポリマーは、直鎖状であっても３方向以上に分岐した構造（分岐構造）を有していてもよい。分子量の制御が容易である観点では、直鎖状のポリマーが好ましく、電荷輸送性や耐熱性が高い観点では、３方向以上に分岐した構造を有していることが好ましい。
【００２７】
電荷輸送性ポリマーは、好ましくは、電荷輸送性を有する２価の構造単位Ｌと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂを更に含んでもよい。電荷輸送性ポリマーは、各構造単位を、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。各構造単位は、「１価」〜「３価以上」の結合部位において互いに結合している。
【００２８】
（構造）
電荷輸送性ポリマーに含まれる部分構造の例として、以下が挙げられる。電荷輸送性ポリマーは以下の部分構造を有するポリマーに限定されない。部分構造中、「Ｂ」は構造単位Ｂを、「Ｌ」は構造単位Ｌを、「Ｔ」は構造単位Ｔを表す。「＊」は、他の構造単位との結合部位を表す。以下の部分構造中、複数のＬは、互いに同一の構造単位であっても、互いに異なる構造単位であってもよい。「Ｔ」及び「Ｂ」についても、同様である。
【００２９】
直鎖状の電荷輸送性ポリマー
【化１】
2020115534.tif 000002
【００３０】
分岐構造を有する電荷輸送性ポリマー
【化２】
2020115534.tif 000003
【００３１】
以下、各構造単位について、より具体的に説明する。
【００３２】
（構造単位Ｌ）
構造単位Ｌは、電荷輸送性を有する２価の構造単位である。構造単位Ｌは、電荷を輸送する能力を有する原子団を含んでいればよく、特に限定されない。例えば、構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ビフェニル構造、ターフェニル構造、ナフタレン構造、アントラセン構造、テトラセン構造、フェナントレン構造、ジヒドロフェナントレン構造、ピリジン構造、ピラジン構造、キノリン構造、イソキノリン構造、キノキサリン構造、アクリジン構造、ジアザフェナントレン構造、フラン構造、ピロール構造、オキサゾール構造、オキサジアゾール構造、チアゾール構造、チアジアゾール構造、トリアゾール構造、ベンゾチオフェン構造、ベンゾオキサゾール構造、ベンゾオキサジアゾール構造、ベンゾチアゾール構造、ベンゾチアジアゾール構造、ベンゾトリアゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。
芳香族アミン構造は、好ましくはトリアリールアミン構造であり、より好ましくはトリフェニルアミン構造である。
【００３３】
一実施形態において、構造単位Ｌは、優れた正孔輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ピロール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましく、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがより好ましい。
【００３４】
構造単位Ｌの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｌは、以下に限定されない。
【００３５】
【化３】
2020115534.tif 000004
【００３６】
【化４】
2020115534.tif 000005
【００３７】
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。好ましくは、Ｒは、それぞれ独立に、−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、ハロゲン原子、及び、後述する重合性官能基を含む基からなる群から選択される。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子；炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基；又は、炭素数２〜３０個のアリール基又はヘテロアリール基を表す。アリール基は、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた原子団である。ヘテロアリール基は、芳香族複素環から水素原子１個を除いた原子団である。アルキル基は、更に、炭素数２〜２０個のアリール基又はヘテロアリール基により置換されていてもよく、アリール基又はヘテロアリール基は、更に、炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基により置換されていてもよい。Ｒは、好ましくは水素原子、アルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基である。Ａｒは、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子２個を除いた原子団である。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子２個を除いた原子団である。Ａｒは、アリーレン基であることが好ましく、より好ましくはフェニレン基である。
【００３８】
芳香族炭化水素としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。芳香族複素環としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。
【００３９】
（構造単位Ｔ）
構造単位Ｔは、電荷輸送性ポリマーの末端部を構成する１価の構造単位である。構造単位Ｔは、特に限定されず、例えば、置換又は非置換の、芳香族炭化水素構造、芳香族複素環構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。構造単位Ｔが構造単位Ｌと同じ構造を有していてもよい。一実施形態において、構造単位Ｔは、電荷の輸送性を低下させずに耐久性を付与するという観点から、置換又は非置換の芳香族炭化水素構造であることが好ましく、置換又は非置換のベンゼン構造であることがより好ましい。また、他の実施形態において、後述するように、電荷輸送性ポリマーが末端部に重合性官能基を有する場合、構造単位Ｔは重合可能な構造（例えば、ピロール−イル基等の重合性官能基）であってもよい。
【００４０】
構造単位Ｔの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｔは、以下に限定されない。
【００４１】
【化５】
2020115534.tif 000006
【００４２】
Ｒは、構造単位ＬにおけるＲと同様である。電荷輸送性ポリマーが末端部に重合性官能基を有する場合、Ｒのいずれか少なくとも１つが、重合性官能基を含む基であることが好ましい。
【００４３】
（構造単位Ｂ）
構造単位Ｂは、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合に、分岐部を構成する３価以上の構造単位である。構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、好ましくは６価以下であり、より好ましくは３価又は４価である。構造単位Ｂは、電荷輸送性を有する単位であることが好ましい。例えば、構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、縮合多環式芳香族炭化水素構造、及び、これらの１種又は２種以上を含有する構造から選択される。
【００４４】
構造単位Ｂの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｂは、以下に限定されない。
【００４５】
【化６】
2020115534.tif 000007
【００４６】
Ｗは、３価の連結基を表し、例えば、炭素数２〜３０個のアレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、例えば、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、好ましくはアリーレン基、より好ましくはフェニレン基である。Ｙは、２価の連結基を表し、例えば、構造単位ＬにおけるＲ（ただし、重合性官能基を含む基を除く。）のうち水素原子を１個以上有する基から、更に１個の水素原子を除いた２価の基が挙げられる。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。
【００４７】
上記構造単位中、ベンゼン環及びＡｒは、１以上の置換基Ｒを有していてもよい。置換基Ｒは、それぞれ独立に、−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、ハロゲン原子、及び、後述する重合性官能基を含む基からなる群から選択される。Ｒ１〜Ｒ８は、構造単位ＬにおけるＲのＲ１〜Ｒ８とそれぞれ同様である（但し、Ｒ１が水素原子となる場合は除く）。置換基Ｒは、好ましくは、アルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基である。
【００４８】
（重合性官能基）
一実施形態において、重合反応により硬化させ、溶剤への溶解度を変化させる観点から、電荷輸送性ポリマーは、重合性官能基を少なくとも１つ有することが好ましい。「重合性官能基」とは、熱及び／又は光を加えることにより、互いに結合を形成し得る官能基をいう。
【００４９】
重合性官能基としては、炭素−炭素多重結合を有する基（例えば、ビニル基、アリル基、ブテニル基、エチニル基、アクリロイル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミノ基、メタクリロイル基、メタクリロイルオキシ基、メタクリロイルアミノ基、ビニルオキシ基、ビニルアミノ基等）、小員環を有する基（例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基等の環状アルキル基；エポキシ基（オキシラニル基）、オキセタン基（オキセタニル基）等の環状エーテル基；ジケテン基；エピスルフィド基；ラクトン基；ラクタム基等）、複素環基（例えば、フラン−イル基、ピロール−イル基、チオフェン−イル基、シロール−イル基）などが挙げられる。これらは置換基を有してもよく、置換基としては、例えばアルキル基等が挙げられ、炭素数１〜１０のアルキル基が好ましい。重合性官能基としては、特に、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、エポキシ基、及びオキセタン基が好ましく、反応性及び有機エレクトロニクス素子の特性の観点から、ビニル基、オキセタン基、又はエポキシ基がより好ましい。
【００５０】
重合性官能基の自由度を上げ、重合反応を生じさせやすくする観点からは、電荷輸送性ポリマーの主骨格と重合性官能基とが、アルキレン鎖で連結されていることが好ましい。また、例えば、電極上に有機層を形成する場合、ＩＴＯ等の親水性電極との親和性を向上させる観点からは、エチレングリコール鎖、ジエチレングリコール鎖等の親水性の鎖で連結されていることが好ましい。さらに、重合性官能基を導入するために用いられるモノマーの調製が容易になる観点からは、電荷輸送性ポリマーは、アルキレン鎖及び／又は親水性の鎖の末端部、すなわち、これらの鎖と重合性官能基との連結部、及び／又は、これらの鎖と電荷輸送性ポリマーの骨格との連結部に、エーテル結合又はエステル結合を有していてもよい。前述の「重合性官能基を含む基」とは、重合性官能基それ自体、又は、重合性官能基とアルキレン鎖等とを合わせた基を意味する。重合性官能基を含む基として、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号に例示された基を好適に用いることができる。
【００５１】
重合性官能基は、電荷輸送性ポリマーの末端部（すなわち、構造単位Ｔ）に導入されていても、末端部以外の部分（すなわち、構造単位Ｌ又はＢ）に導入されていても、末端部と末端以外の部分の両方に導入されていてもよい。硬化性の観点からは、少なくとも末端部に導入されていることが好ましく、硬化性及び電荷輸送性の両立を図る観点からは、末端部のみに導入されていることが好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合、重合性官能基は、電荷輸送性ポリマーの主鎖に導入されていても、側鎖に導入されていてもよく、主鎖と側鎖の両方に導入されていてもよい。
【００５２】
重合性官能基は、溶解度の変化に寄与する観点からは、電荷輸送性ポリマー中に多く含まれる方が好ましい。一方、電荷輸送性を妨げない観点からは、電荷輸送性ポリマー中に含まれる量が少ない方が好ましい。重合性官能基の含有量は、これらを考慮し、適宜設定できる。
【００５３】
例えば、電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基数は、十分な溶解度の変化を得る観点から、１個以上が好ましく、２個以上がより好ましく、３個以上が更に好ましい。また、重合性官能基数は、電荷輸送性を保つ観点から、１，０００個以下が好ましく、７００個以下がより好ましく、５００個以下が更に好ましい。
【００５４】
電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基数は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、重合性官能基の仕込み量（例えば、重合性官能基を有するモノマーの仕込み量）、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を用い、平均値として求めることができる。また、重合性官能基の数は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルにおける重合性官能基に由来するシグナルの積分値と全スペクトルの積分値との比、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を利用し、平均値として算出できる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【００５５】
（構造単位Ｂ、Ｌ、及びＴの割合）
電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｂの割合は、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、全構造単位を基準として、１モル％以上が好ましく、５モル％以上がより好ましく、１０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｂの割合は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点、又は、十分な電荷輸送性を得る観点から、５０モル％以下が好ましく、４０モル％以下がより好ましく、３０モル％以下が更に好ましい。上記割合は、構造単位Ｂ１を含めた構造単位Ｂの総量を意味する。
【００５６】
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｌの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、全構造単位を基準として、１０モル％以上が好ましく、２０モル％以上がより好ましく、３０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｌの割合は、構造単位Ｔ及び必要に応じて導入される構造単位Ｂを考慮すると、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８５モル％以下が更に好ましい。電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｌ１を含む場合、上記割合は構造単位Ｌ１を含めた全量を意味する。
【００５７】
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｔの割合は、有機エレクトロニクス素子の特性向上の観点、又は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点から、全構造単位を基準として、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましく、１５モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｔの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、６０モル％以下が好ましく、５５モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｔ１を含む場合、上記割合は構造単位Ｔ１を含めた全量を意味する。
【００５８】
電荷輸送性ポリマーが重合性官能基を有する場合、重合性官能基の割合は、電荷輸送性ポリマーを効率よく硬化させるという観点から、全構造単位を基準として、０．１モル％以上が好ましく、１モル％以上がより好ましく、３モル％以上が更に好ましい。また、重合性官能基の割合は、良好な電荷輸送性を得るという観点から、７０モル％以下が好ましく、６０モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。なお、ここでの「重合性官能基の割合」とは、重合性官能基を有する構造単位の割合をいう。
【００５９】
電荷輸送性、耐久性、生産性等のバランスを考慮すると、構造単位Ｌ及び構造単位Ｔの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ＝１００：７０〜１が好ましく、１００：５０〜３がより好ましく、１００：３０〜５が更に好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｌ、構造単位Ｔ、及び構造単位Ｂの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ：Ｂ＝１００：１０〜２００：１０〜１００が好ましく、１００：２０〜１８０：２０〜９０がより好ましく、１００：４０〜１６０：３０〜８０が更に好ましい。
【００６０】
構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量を用いて求めることができる。また、構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにおける各構造単位に由来するスペクトルの積分値を利用し、平均値として算出することができる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【００６１】
（数平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの数平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。数平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、５００以上が好ましく、１，０００以上がより好ましく、２，０００以上が更に好ましい。また、数平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、１００，０００以下がより好ましく、５０，０００以下が更に好ましい。
【００６２】
（重量平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。重量平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、１，０００以上が好ましく、５，０００以上がより好ましく、１０，０００以上が更に好ましい。また、重量平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、７００，０００以下がより好ましく、４００，０００以下が更に好ましい。
【００６３】
数平均分子量及び重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により、標準ポリスチレンの検量線を用いて測定することができる。
【００６４】
（製造方法）
電荷輸送性ポリマーは、種々の合成方法により製造でき、特に限定されない。例えば、鈴木カップリング、根岸カップリング、園頭カップリング、スティルカップリング、ブッフバルト・ハートウィッグカップリング等の公知のカップリング反応を用いることができる。鈴木カップリングは、芳香族ボロン酸誘導体と芳香族ハロゲン化物の間で、Ｐｄ触媒を用いたクロスカップリング反応を起こさせるものである。鈴木カップリングによれば、所望とする芳香環同士を結合させることにより、電荷輸送性ポリマーを簡便に製造できる。
【００６５】
カップリング反応では、触媒として、例えば、Ｐｄ（０）化合物、Ｐｄ（ＩＩ）化合物、Ｎｉ化合物等が用いられる。また、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等を前駆体とし、ホスフィン配位子と混合することにより発生させた触媒種を用いることもできる。電荷輸送性ポリマーの合成方法については、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【００６６】
［スーパーブレンステッド酸化合物］
有機エレクトロニクス材料Ｉは、スーパーブレンステッド酸化合物を含む。スーパーブレンステッド酸化合物は、過フッ素化スルホニル基を有することが好ましい。
【００６７】
過フッ素化スルホニル基は、好ましくはＲｆＳＯ２−で表される基である。Ｒｆは過フッ素化有機基を表し、Ｒｆの例として、炭素数１〜２０のヘテロ原子を含んでもよい直鎖状、分岐状もしくは環状のパーフルオロアルキル基、パーフルオロアルキルスルホニル基、パーフルオロアルキルオキシスルホニル基、パーフルオロアリールスルホニル基、パーフルオロアリールオキシスルホニル基、パーフルオロアシル基、パーフルオロアルコキシカルボニル基、パーフルオロアシルオキシ基、パーフルオロアリールオキシカルボニル基、パーフルオロアルケニル基、パーフルオロアルキニル基等が挙げられ、下記構造式群（１）に示されるものが好ましいが、これらに限定されるものではない。
【００６８】
構造式群（１）
【化７】
2020115534.tif 000008
【００６９】
スーパーブレンステッド酸化合物としては、酸解離定数ｐＫａで表して２以下となる、酸性官能基を有する化合物が好ましい。
【００７０】
スーパーブレンステッド酸化合物は、非極性溶媒への溶解度が高くなる観点から、非イオン性化合物であることが好ましい。スーパーブレンステッド酸化合物の非極性溶媒への溶解性が向上すると、同じく非極性溶媒に溶解しやすい芳香族ポリマーとの相溶性も向上する傾向がある
【００７１】
ここで、「イオン性化合物」、「非イオン性化合物」の詳細について述べる。
【００７２】
「イオン性化合物」とは、カチオンとアニオンからなる化合物を表し、カチオンとしては、アルカリ金属イオンやアルカリ土類金属イオンなどの金属イオン、トリフェニルカルベニウムなどの炭素カチオン、ピリジニウム、キノリニウムなどの窒素カチオン、ヨードニウム、スルホニウム、ホスホニウムなどのオニウムカチオン等、公知のカチオンが挙げられる。ただし、本発明において、水素カチオン（Ｈ＋、またはプロトンとも称される）は、このカチオンには含まない。アニオンは、塩素イオンや臭素イオンなどのハロゲン化物イオン、リン酸イオン、硫酸イオンなどの無機酸イオン、酢酸イオン、乳酸イオンなどの有機酸イオン等、公知のアニオンが挙げられる。
【００７３】
「非イオン性化合物」とは、前記「イオン性化合物」の定義に含まれない化合物を表す。
【００７４】
スーパーブレンステッド酸化合物は、下記一般式（１）又は（２）で表されることが好ましい。
【化８】
2020115534.tif 000009
【００７５】
一般式（１）及び（２）中、Ｒｆ１及びＲｆ２はそれぞれ独立に過フッ素化有機基を表し、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に有機基を表す。
【００７６】
一般式（１）及び（２）において、Ｒｆ１で表される過フッ素化有機基及びＲｆ２で表される過フッ素化有機基の例及び好ましい構造は、記述のＲｆと同じである。
【００７７】
Ｒ１〜Ｒ３で表される有機基としては、例えば、炭素数１〜２０のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基等が挙げられ、これらはさらに置換基を有してもよい。具体的には、アルキル基としては、例えば、直鎖状、分岐鎖状、又は環状のアルキル基であり、炭素数が通常１以上１２以下、好ましくは６以下のものが挙げられる。具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、２−プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。アルケニル基としては、例えば、炭素数が通常２以上１２以下、好ましくは６以下のものが挙げられる。具体例としては、ビニル基、アリル基、１−ブテニル基等が挙げられる。アルキニル基としては、例えば、炭素数が通常２以上１２以下、好ましくは６以下のものが挙げられる。具体例としては、エチニル基、プロパルギル基等が挙げられる。アリール基としては、例えば、５又は６員環の単環又は２〜５縮合環を有する芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた基挙げられ、芳香族炭化水素の具体例としては、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ペリレン環、テトラセン環、ピレン環、ベンズピレン環、クリセン環、トリフェニレン環、アセナフテン環、フルオレン環等が挙げられる。ヘテロアリール基としては、例えば、５又は６員環の単環又は２〜４縮合環を有する芳香族複素環から水素原子１個を除いた基が挙げられ、芳香族複素環の具体例としては、フラン環、ベンゾフラン環、チオフェン環、ベンゾチオフェン環、ピロール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、オキサジアゾール環、インドール環、カルバゾール環、ピロロイミダゾール環、ピロロピラゾール環、ピロロピロール環、チエノピロール環、チエノチオフェン環、フロピラール環、フロフラン環、チエノフラン環、ベンゾイソオキサゾール環、ベンゾイソチアゾール環、ベンゾイミダゾール環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、トリアジン環、キノリン環、イソキノリン環、シノリン環、キノキサリン環、フェナントリジン環、ベンゾイミダゾール環、ペリミジン環、キナゾリン環、キナゾリノン環、アズレン環等が挙げられる。また、置換基を有する場合の該置換基としては、ハロゲン原子、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、シリル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基等が挙げられる。
【００７８】
Ｒ１〜Ｒ３で表される有機基としては、例えば、過フッ素化有機基、Ｒｆ３ＳＯ２−で表される基等も挙げられる。Ｒｆ３は過フッ素化有機基を表す。過フッ素化有機基及びＲｆ３で表される過フッ素化有機基の例及び好ましい範囲は、記述のＲｆと同じである。
【００７９】
式（１）において、Ｒ１及びＲ２のうちの少なくとも一方が、過フッ素化有機基又はＲｆ３ＳＯ２−で表される基であることが好ましく、Ｒ１及びＲ２のうちの少なくとも一方が、構造式群（１）から選択される過フッ素化有機基又はＲｆ３ＳＯ２−で表される基であることがより好ましい。
また、式（１）において、Ｒ１及びＲ２がそれぞれ独立に過フッ素化有機基又はＲｆ３ＳＯ２−で表される基であることが好ましく、Ｒ１及びＲ２がそれぞれ独立に構造式群（１）から選択される過フッ素化有機基又はＲｆ３ＳＯ２−で表される基であることがより好ましい。
【００８０】
式（２）において、Ｒ３は、過フッ素化有機基又はＲｆ３ＳＯ２−で表される基であることが好ましい。
【００８１】
［第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物］
有機エレクトロニクス材料Ｉは、不溶物又は沈殿の抑制されたインク組成物とする観点から、好ましくは、第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物を含む。
【００８２】
第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物は、分子量８００以下であることが好ましく、５００以下がより好ましく、４００以下が更に好ましく、３００以下が更に好ましい。
【００８３】
第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物は、入手の容易さの観点から窒素、リン、酸素、硫黄からなる群から選択される少なくとも１種の元素を有することがより好ましく、窒素、リン及び酸素からなる群から選択される少なくとも１種の元素を有することがより好ましい。第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物は、これら第１５族元素及び第１６族元素のいずれか１種又は２種以上の元素をそれぞれ１つ又は複数含んでいてもよい。
【００８４】
窒素を有する化合物の例としては、芳香族アミン化合物、脂肪族アミン化合物、アミド化合物、イミド化合物、ニトロ化合物、複素環化合物、アンモニウム、アミニウム、ピリジニウム等の塩化合物が挙げられ、好ましくは脂肪族アミン化合物、アミド化合物、イミド化合物、複素環化合物である。より具体的には、ジアルキルアミン（ジブチルアミンなど）、トリアルキルアミン（ジシクロヘキシルメチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−テトラデシルアミン、Ｎ−メチルジオクチルアミン、トリス（２−エチルヘキシル）アミン、トリイソアミルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−オクタデシルアミン、Ｎ，Ｎ−ジデシル−Ｎ−メチルアミンなど）、トリアルカノールアミン（トリエタノールアミンなど）、トリベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、アニリン、アルキルアニリン（４−オクチルアニリンなど）、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジアルキル−Ｎ−ベンジルアミン（Ｎ−エチル−Ｎ−メチルベンジルアミンなど）、Ｎ−アルキル−Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジアルキル−Ｎ−アリールアミン、Ｎ−アルキル−Ｎ，Ｎ−ジアリールアミン、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリール−Ｎ−ベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジアリール−Ｎ−ベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジベンジル−Ｎ−アリールアミン、ピペリジン、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピペラジン、ピリダジン、ピロール、イミダゾール、ニトロベンゼン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジアルキルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラアルキルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジアルキルプロピレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラアルキルプロピレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−１，６−ジアミノヘキサン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルナフタレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、シクロヘキサンジアミン、ジエチレントリアミン、トリドデシルアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、テトラアルキルアンモニウムヨージド（テトラエチルアンモニウムヨージドなど）、トリアルコキシアミン（トリス｛（２−メトキシエトキシ）エチル｝アミンなど）、アニシジンなどが挙げられ、中でも、インク組成物中での溶解性の観点からはトリアルキルアミン、Ｎ，Ｎ−ジアルキルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアセトアミド、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリール−Ｎ−ベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジアルキル−Ｎ−アリールアミン、Ｎ−アルキル−Ｎ，Ｎ−ジアリールアミン、アニリン、アルキレンジアミンが好ましい。
【００８５】
リンを有する化合物の例としては、ホスフィン化合物、ホスフィンオキシド化合物、ホスホン酸エステル化合物、ホスホニウム塩化合物、ホスホン酸化合物等が挙げられ、好ましくは、ホスフィン化合物、ホスフィンオキシド化合物、ホスホン酸化合物、ホスホン酸エステル化合物である。より具体的には、ジメチルホスフィン酸、フェニルホスフィン酸、フェニルホスホン酸、アリールホスフィン（ｏ−トリルホスフィンなど）、トリアリールホスフィン、トリアルキルホスフィン、トリアリールホスフィンオキシド、トリアルキルホスフィンオキシド、トリアリールホスフィンスルフィド、テトラアリールホスホニウムクロライド、テトラアルキルホスホニウムブロミド（テトラオクチルホスホニウムブロミドなど）、テトラアリールホスホニウムブロミド、テトラアリールホスホニウムヨージド、ホスホン酸ジメチル、ホスホン酸ジエチル、メチルホスホン酸ジメチル、リン酸トリメチル等が挙げられ、中でも、入手が容易なことや溶解性の観点からトリアリールホスフィン、トリアルキルホスフィン、トリアリールホスフィンオキシド、トリアルキルホスフィンオキシドが好ましい。
【００８６】
酸素を有する化合物の例としては、脂肪族アルコール化合物、芳香族アルコール化合物、フェノール化合物、脂肪族エーテル化合物、芳香族エーテル化合物、脂肪族ケトン化合物、芳香族ケトン化合物、脂肪族エステル化合物、芳香族エステル化合物、脂肪族カルボン酸化合物、芳香族カルボン酸化合物、オキソニウム塩化号物等が挙げられ、好ましくは、脂肪族アルコール化合物、芳香族アルコール化合物、フェノール化合物、脂肪族エーテル化合物、芳香族エステル化合物、脂肪族エステル化合物である。より具体的には、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ヘキサノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、１８−クラウン−６、ジベンゾ−１８−クラウン−６、３−メチル−３−オキセタンメタノール、ベンジルアルコール、フェノール、クレゾール、カテコール、レゾルシノール、アニソール、フェネトール、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、ジフェニルエーテル、ジメトキシベンゼン、テトラメトキシメタン、シクロヘキサノール、安息香酸メチル、安息香酸エチル、ギ酸メチル、ギ酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸イソペンチル、酢酸ペンチル、酢酸ブチル、酢酸オクチル、プロピオン酸メチル、酪酸メチル、酪酸エチル、サリチル酸メチル等が挙げられ、中でも、入手が容易な観点やインク組成物中での溶解性の観点から、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、フェノール、クレゾール、グリコール化合物、グリコールモノエステル化合物、グリコールジエステル化合物が好ましい。
【００８７】
硫黄を有する化合物の例としては、脂肪族スルホン酸化合物、芳香族スルホン酸化合物、脂肪族スルホン酸エステル化合物、芳香族スルホン酸エステル化合物、チオフェン化合物、スルフェン酸化合物、スルホン化合物、スルフィド化合物、スルホキシド化合物、脂肪族チオール化合物、芳香族チオール化合物、スルホニウム塩化合物等が挙げられ、好ましくは脂肪族チオール化合物、芳香族チオール化合物、チオフェン化合物、スルホキシド化合物、スルフィド化合物、スルホン化合物である。より具体的には、メタンチオール、エタンチオール、プロパンチオール、ブタンチオール、ペンタンチオール、ヘキサンチオール、シクロペンタンチオール、エタンジチオール、ペンタンジチオール、ヘキサンジチオール、シクロヘキサンチオール、チオフェノール、チオクレゾール、チオアニシジン、チオアニソール、チオフェネトール、ナフタレンチオール、ベンゼンジチオール、チオフェン、ビチオフェン、ターチオフェン、ジメチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、メチルフェニルスルホキシド、ジメチルスルフィド、ジエチルスルフィド、エチルメチルスルフィド、ジメチレンスルフィド、シクロプロピルフェニルスルフィド、トリメチレンスルフィド、エチルフェニルスルフィド、ジフェニルスルフィド、ジメチルスルホン、エチルメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジフェニルスルホン、エチルフェニルスルホン等が挙げられ、中でも、入手が容易なことやインク組成物中での溶解性の観点から、エタンチオール、エタンジチオール、シクロヘキサンチオール、チオフェノール、チオアニソール、チオフェン、ジメチルスルフィド、ジフェニルスルフィド、ジメチルスルホン、ジフェニルスルホン、ジメチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシドが好ましい。
【００８８】
［第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒］
有機エレクトロニクス材料Ｉは、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒を含む。
【００８９】
第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒としては、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない有機溶媒、又はこれらの混合溶媒を使用できる。第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない有機溶媒としては、ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン；シクロヘキサン等の環状アルカン；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族炭化水素；クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられる。第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒としては、有機溶媒が好ましく、芳香族炭化水素等がより好ましい。スーパーブレンステッド酸化合物が非イオン性化合物である場合、スーパーブレンステッド酸化合物と芳香族ポリマーとの相溶性の観点から、芳香族炭化水素等の非極性溶媒を用いることが好ましい。
【００９０】
［添加剤］
有機エレクトロニクス材料Ｉは、更に、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤等が挙げられる。
【００９１】
［含有量］
有機エレクトロニクス材料Ｉにおける電荷輸送性化合物の含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、有機エレクトロニクス材料Ｉの全質量から、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒の質量を除いた質量に対して、１０質量％以上が好ましく、２０質量％以上がより好ましく、３０質量％以上が更に好ましい。一方、電荷輸送性化合物の含有量は、有機エレクトロニクス材料Ｉの全質量から第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒の質量を除いた質量に対して、９０質量％以下が好ましく、８０質量％以下がより好ましく、７０質量以下がさらに好ましい。
有機エレクトロニクス材料Ｉにおける電荷輸送性化合物の含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、有機エレクトロニクス材料Ｉの全質量に対して、０．１質量％以上が好ましく、０．５質量％以上がより好ましく、１質量％以上が更に好ましい。一方、電荷輸送性化合物の含有量は、有機エレクトロニクス材料Ｉの全質量に対して、２０質量％以下が好ましく、１５質量％以下がより好ましく、１０質量％以下がさらに好ましい。
【００９２】
有機エレクトロニクス材料Ｉにおけるスーパーブレンステッド酸化合物の含有量は、電荷輸送性化合物に対しスーパーブレンステッド酸化合物の割合が、０．１質量％以上となる量がより好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量がさらに好ましく、１質量％以上となる量がさらに好ましく、２質量％以上となる量がさらに好ましい。一方、スーパーブレンステッド酸化合物の含有量は、電荷輸送性化合物に対しスーパーブレンステッド酸化合物の割合が、４０質量％以下となる量が好ましく、２０質量％以下となる量がより好ましく、１５質量％以下となる量が更に好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。
【００９３】
有機エレクトロニクス材料Ｉにおける第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物の含有量は、電荷輸送性化合物に対し第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物の割合が、１０質量％以上となる量が好ましく、２０質量％以上となる量がより好ましく、３０質量％以上となる量が更に好ましく、４０質量％以上となる量が更に好ましい。一方、第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物の含有量は、電荷輸送性化合物に対し第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物の割合が、９０質量％以下となる量が好ましく、８０質量％以下となる量がより好ましく、７０質量％以下となる量が更に好ましい。
【００９４】
有機エレクトロニクス材料Ｉにおける第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒の含有量は、第１５族元素又は第１６族元素を有していない溶媒に対し電荷輸送性化合物の割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量が更に好ましい。また、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒の含有量は、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒に対し電荷輸送性化合物の割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。
【００９５】
＜＜有機エレクトロニクス材料ＩＩ＞＞
本発明の実施形態の１つである、電荷輸送性化合物と、スーパーブレンステッド酸化合物と、第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料（有機エレクトロニクス材料ＩＩ）について説明する。
【００９６】
［成分］
電荷輸送性化合物、及びスーパーブレンステッド酸化合物としては、それぞれ、既述の有機エレクトロニクス材料Ｉにおいて説明した電荷輸送性化合物及びスーパーブレンステッド酸化合物を用いることができ、好ましい範囲も同様である。
【００９７】
有機エレクトロニクス材料ＩＩは、不溶物又は沈殿の抑制されたインク組成物とする観点から、好ましくは、第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒を含む。
第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒；ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトンなどが有機溶媒及びこれらの混合溶媒などが挙げられる。
第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒としては、例えば、既述の第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物の例として挙げられたもののうち、溶媒として用いることができるものも挙げられる。
【００９８】
第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒としては、酸素を有する溶媒が好ましく、より好ましくは、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等である。
【００９９】
有機エレクトロニクス材料ＩＩは、第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒に加えて第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒を含んでもよい。第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒としては、既述の有機エレクトロニクス材料Ｉにおいて説明した第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒を用いることができ、好ましい範囲も同様である。
【０１００】
有機エレクトロニクス材料ＩＩは、更に、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、有機エレクトロニクス材料Ｉにおいて説明したものを用いることができる。
【０１０１】
［含有量］
有機エレクトロニクス材料ＩＩにおける電荷輸送性化合物の含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、有機エレクトロニクス材料ＩＩの全質量に対して、０．１質量％以上が好ましく、０．５質量％以上がより好ましく、１質量％以上が更に好ましい。一方、電荷輸送性化合物の含有量は、有機エレクトロニクス材料ＩＩの全質量に対して、２０質量％以下が好ましく、１５質量％以下がより好ましく、１０質量％以下がさらに好ましい。
【０１０２】
有機エレクトロニクス材料ＩＩにおけるスーパーブレンステッド酸化合物の含有量は、電荷輸送性化合物に対しスーパーブレンステッド酸化合物の割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量がさらに好ましく、１質量％以上となる量がさらに好ましく、２質量％以上となる量がさらに好ましい。一方、スーパーブレンステッド酸化合物の含有量は、電荷輸送性化合物に対しスーパーブレンステッド酸化合物の割合が、４０質量％以下となる量が好ましく、２０質量％以下となる量がより好ましく、１５質量％以下となる量が更に好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。
【０１０３】
有機エレクトロニクス材料ＩＩにおける第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒の含有量は、電荷輸送性化合物に対し第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒の割合が、１０質量％以上となる量が好ましく、２０質量％以上となる量がより好ましく、４０質量％以上となる量が更に好ましい。一方、第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒の含有量は、電荷輸送性化合物に対し第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物の割合が、９０質量％以下となる量が好ましく、８０質量％以下となる量がより好ましく、７０質量％以下となる量が更に好ましい。
【０１０４】
有機エレクトロニクス材料ＩＩにおける第１５族元素又は第１６族元素を有する溶媒を含む溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性化合物の割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量が更に好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性化合物の割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。
【０１０５】
＜有機薄膜（有機層）＞
本発明の実施形態である有機薄膜（以下、「有機層」という場合もある）は、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料のいずれかを用いて形成された層である。上記実施形態の有機エレクトロニクス材料Ｉ及びＩＩは、いずれも溶媒を含むため、インク組成物として用いることができる。このため、塗布法により有機層を良好に形成できる。
したがって、本発明の実施形態である有機層は、例えば、インク組成物（有機エレクトロニクス材料）を塗布する工程を含む製造方法によって製造することができる。
塗布方法としては、例えば、スピンコーティング法；キャスト法；浸漬法；凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平版印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の有版印刷法；インクジェット法等の無版印刷法などの公知の方法が挙げられる。
上記製造方法は、塗布後に得られた有機層（すなわち、塗布層）を、ホットプレート又はオーブンを用いて乾燥させ、溶媒を除去する工程、及び上記塗布層を硬化させる工程など、任意の工程をさらに含んでもよい。
【０１０６】
電荷輸送性ポリマーが重合性官能基を有する場合、光照射、加熱処理等により電荷輸送性ポリマーの重合反応を進行させ、有機層の溶解度を変化させることができる。溶解度を変化させた有機層を積層することで、有機エレクトロニクス素子の多層化を容易に図ることが可能となる。有機層の形成方法については、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【０１０７】
乾燥後又は硬化後の有機層の厚さは、電荷輸送の効率を向上させる観点から、好ましくは０．１ｎｍ以上であり、より好ましくは１ｎｍ以上であり、更に好ましくは３ｎｍ以上である。また、有機層の厚さは、電気抵抗を小さくする観点から、好ましくは３００ｎｍ以下であり、より好ましくは２００ｎｍ以下であり、更に好ましくは１００ｎｍ以下である。
【０１０８】
＜有機エレクトロニクス素子＞
本発明の実施形態である有機エレクトロニクス素子は、少なくとも上記実施形態の有機層を有する。有機エレクトロニクス素子として、例えば、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタ、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）等が挙げられる。有機エレクトロニクス素子は、好ましくは、少なくとも一対の電極の間に有機層が配置された構造を有する。
【０１０９】
［有機ＥＬ素子］
本発明の実施形態である有機ＥＬ素子は、少なくとも上記実施形態の有機層を有する。有機ＥＬ素子は、通常、発光層、陽極、陰極、及び基板を備えており、必要に応じて、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層等の他の機能層を備えている。各層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。有機ＥＬ素子は、好ましくは、有機層を発光層又は他の機能層として有し、より好ましくは機能層として有し、更に好ましくは正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方として有する。一実施形態において、有機層の形成は、先に説明したインク組成物を使用し、塗布法に従って良好に実施することができる。
【０１１０】
図１及び図２は、それぞれ有機ＥＬ素子の一実施形態を示す断面模式図である。図１に示す有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板６の上に、陽極１、正孔注入層２、発光層３、電子注入層４、及び陰極５をこの順に有している。一実施形態において、正孔注入層２は、本発明の一実施形態である有機層から構成される。
図２に示す有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板６の上に、陽極１、正孔注入層２、正孔輸送層７、発光層３、電子輸送層８、電子注入層４、及び陰極５をこの順に有している。一実施形態において、正孔注入層２及び正孔輸送層７の少なくとも一方は、本発明の一実施形態である有機層から構成される。以下、各層について説明する。
【０１１１】
［発光層］
発光層に用いる材料として、低分子化合物、ポリマー、デンドリマー等の発光材料を使用できる。ポリマーは、溶媒への溶解性が高く、塗布法に適しているため好ましい。発光材料としては、蛍光材料、燐光材料、熱活性化遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）等が挙げられる。
【０１１２】
蛍光材料として、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクドリン、スチルベン、色素レーザー用色素、アルミニウム錯体、これらの誘導体等の低分子化合物；ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリビニルカルバゾール、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン−トリフェニルアミン共重合体、これらの誘導体等のポリマー；これらの混合物等が挙げられる。
【０１１３】
燐光材料として、Ｉｒ、Ｐｔ等の金属を含む金属錯体などを使用できる。Ｉｒ錯体としては、例えば、青色発光を行うＦＩｒ（ｐｉｃ）（イリジウム（ＩＩＩ）ビス［（４，６−ジフルオロフェニル）−ピリジネート−Ｎ，Ｃ２］ピコリネート）、緑色発光を行うＩｒ（ｐｐｙ）３（ファク  トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム）、赤色発光を行う（ｂｔｐ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）（ビス〔２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジナート−Ｎ，Ｃ３〕イリジウム（アセチル−アセトネート））、Ｉｒ（ｐｉｑ）３（トリス（１−フェニルイソキノリン）イリジウム）等が挙げられる。Ｐｔ錯体としては、例えば、赤色発光を行うＰｔＯＥＰ（２、３、７、８、１２、１３、１７、１８−オクタエチル−２１Ｈ、２３Ｈ−フォルフィンプラチナ）等が挙げられる。
【０１１４】
発光層が燐光材料を含む場合、燐光材料の他に、更にホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物、ポリマー、又はデンドリマーを使用できる。低分子化合物としては、例えば、ＣＢＰ（４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ｍＣＰ（１，３−ビス（９−カルバゾリル）ベンゼン）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、これらの誘導体等が、ポリマーとしては、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、これらの誘導体等が挙げられる。
【０１１５】
熱活性化遅延蛍光材料としては、例えば、Adv. Mater., 21, 4802-4906 (2009);Appl. Phys. Lett., 98, 083302 (2011);Chem. Comm., 48, 9580 (2012);Appl. Phys. Lett., 101, 093306 (2012);J. Am. Chem. Soc., 134, 14706 (2012);Chem. Comm., 48, 11392 (2012);Nature, 492, 234 (2012);Adv. Mater., 25, 3319 (2013);J. Phys. Chem. A, 117, 5607 (2013);Phys. Chem. Chem. Phys., 15, 15850 (2013);Chem. Comm., 49, 10385 (2013);Chem. Lett., 43, 319 (2014)等に記載の化合物が挙げられる。
【０１１６】
［正孔輸送層、正孔注入層］
正孔輸送層及び正孔注入層を構成する材料として、本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料が挙げられる。一実施形態において、正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方は、本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料から構成されることが好ましい。
正孔輸送層及び正孔注入層を構成する材料として、本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料に含まれる電荷輸送性ポリマーとは異なるポリマーを含む材料を使用することもできる。例えば、９−フェニルカルバゾール構造を有する３価以上の構造単位と、フェニル基に対する置換基としてアルコキシ基を持たないトリフェニルアミン構造を有する構造単位とを含む電荷輸送性ポリマーを含有する有機エレクトロニクス材料を使用することもできる。その他、公知の材料を使用することもできる。
【０１１７】
正孔注入層及び正孔輸送層に用いることができる公知の材料として、例えば、（芳香族アミン系化合物（例えば、Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ベンジジン（α-ＮＰＤ）などの芳香族ジアミン）、フタロシアニン系化合物、チオフェン系化合物（例えば、チオフェン系導電性ポリマー（たとえば、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）：ポリ（４−スチレンスルホン酸塩）（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）等）等が挙げられる。）
【０１１８】
一実施形態において、有機ＥＬ素子が、正孔注入層と正孔輸送層とを有する場合、正孔注入層を公知の材料又は上記その他の有機エレクトロニクス材料を用いて構成し、正孔輸送層を本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料を用いて形成した有機層から構成することが好ましい。
【０１１９】
［電子輸送層、電子注入層］
電子輸送層及び電子注入層に用いる材料としては、例えば、フェナントロリン誘導体、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレン、ペリレンなどの縮合環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、キノキサリン誘導体、アルミニウム錯体等が挙げられる。また、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料も使用できる。
【０１２０】
［陰極］
陰極材料としては、例えば、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金が用いられる。
【０１２１】
［陽極］
陽極材料としては、例えば、金属（例えば、Ａｕ）又は導電性を有する他の材料が用いられる。他の材料として、例えば、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）、導電性高分子（例えば、ポリチオフェン−ポリスチレンスルホン酸混合物（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ））が挙げられる。
【０１２２】
［基板］
基板として、ガラス、プラスチック等を使用できる。基板は、透明であることが好ましく、また、フレキシブル性を有することが好ましい。石英ガラス、光透過性樹脂フィルム等が好ましく用いられる。
【０１２３】
樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートプロピオネート等からなるフィルムが挙げられる。
【０１２４】
樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気、酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素、窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。
【０１２５】
［発光色］
有機ＥＬ素子の発光色は特に限定されない。白色の有機ＥＬ素子は、家庭用照明、車内照明、時計又は液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。
【０１２６】
白色の有機ＥＬ素子を形成する方法としては、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させる方法を用いることができる。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されないが、青色、緑色及び赤色の３つの発光極大波長を含有する組み合わせ、青色と黄色、黄緑色と橙色等の２つの発光極大波長を含有する組み合わせが挙げられる。発光色の制御は、発光材料の種類と量の調整により行うことができる。
【０１２７】
＜表示素子、照明装置、表示装置＞
本発明の実施形態である表示素子は、上記実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。例えば、赤、緑及び青（ＲＧＢ）の各画素に対応する素子として、有機ＥＬ素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成方法には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機ＥＬ素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。
【０１２８】
また、本発明の実施形態である照明装置は、本発明の実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。さらに、本発明の実施形態である表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えている。例えば、表示装置は、バックライトとして本発明の実施形態である照明装置を用い、表示手段として公知の液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置とできる。
【０１２９】
［添加剤］
本発明の１つの実施形態である添加剤は、電荷輸送性化合物とスーパーブレンステッド酸化合物と第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料用の添加剤であって、第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物を含む添加剤である。
この添加剤によって、電荷輸送性化合物とスーパーブレンステッド酸化合物と溶媒とを含む有機エレクトロニクス材料における不溶物または沈殿を抑制することができる。
電荷輸送性化合物、スーパーブレンステッド酸化合物、第１５族元素及び第１６族元素のいずれも有していない溶媒、及び、第１５族元素又は第１６族元素を有する化合物については、既述の有機エレクトロニクス材料Ｉにおいて説明したものを用いることができ、好ましい範囲も同様である。また、これらの有機エレクトロニクス材料における好ましい含有量の好ましい範囲も、既述の有機エレクトロニクス材料Ｉと同様である。
【実施例】
【０１３０】
以下に、実施例により本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【０１３１】
インク組成物（１）の調整
【０１３２】
＜Ｉ＞電荷輸送性ポリマーの調製
（Ｐｄ触媒の調製）
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセン）ジパラジウム（７３．２ｍｇ、８０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（１５ｍＬ）を加え、３０分間攪拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１２９．６ｍｇ、６４０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（５ｍＬ）を加え、５分間攪拌した。これらの溶液を混合し、室温で３０分間攪拌した後、Ｐｄ触媒溶液として使用した。すべての溶媒は３０分以上、窒素バブルにより脱気した後、使用した。
【０１３３】
（電荷輸送性ポリマー１）
三口丸底フラスコに、下記モノマーＢ−１（４．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＬ−１（５．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ−１（２．０ｍｍｏｌ）及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、更に、先に調製したＰｄ触媒溶液（７．５ｍＬ）を加えた。この反応液を３０分攪拌した後、上記反応液に１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を加えた。すべての原料は３０分以上、窒素バブルにより脱気した後に使用した。この混合物を２時間、加熱還流した。ここまでの操作は窒素気流下で行った。
【０１３４】
【化９】
2020115534.tif 000010
【０１３５】
反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール−水（９：１）に注いだ。生じた沈殿を吸引ろ過によって回収し、メタノール−水（９：１）で洗浄した。得られた沈殿をトルエンに溶解し、メタノールから再沈殿した。得られた沈殿を吸引ろ過により回収し、トルエンに溶解し、金属吸着剤（Ｓｔｒｅｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製「Ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ，ｐｏｌｙｍｅｒ−ｂｏｕｎｄ  ｏｎ  ｓｔｙｒｅｎｅ−ｄｉｖｉｎｙｌｂｅｎｚｅｎｅ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ」、沈殿物１００ｍｇに対して２００ｍｇ）を加えて、一晩攪拌した。攪拌終了後、金属吸着剤及び不溶物をろ過によって取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液をトルエンに溶解した後、メタノール−アセトン（８：３）から再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過によって回収し、メタノール−アセトン（８：３）で洗浄した。得られた沈殿を真空乾燥し、電荷輸送性ポリマー１を得た。
得られた電荷輸送性ポリマー１の数平均分子量は９，０００であり、重量平均分子量は３６，５００であった。
【０１３６】
数平均分子量及び重量平均分子量は、溶離液にテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を用いたＧＰＣ（ポリスチレン換算）により測定した。測定条件は以下のとおりである。
送液ポンプ        ：Ｌ−６０５０  （株）日立ハイテクノロジーズ
ＵＶ−Ｖｉｓ検出器：Ｌ−３０００  （株）日立ハイテクノロジーズ
カラム            ：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）  ＧＬ−Ａ１６０Ｓ／ＧＬ−Ａ１５０Ｓ  日立化成（株）
溶離液            ：ＴＨＦ（ＨＰＬＣ用、安定剤を含まない）  和光純薬工業（株）
流速              ：１ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度        ：室温
分子量標準物質    ：標準ポリスチレン
【０１３７】
＜ＩＩ＞インク組成物の調製
［実施例１］
上記で得たポリマー１（１５０ｍｇ）、下記スーパーブレンステッド酸化合物１（４．５ｍｇ）、トルエン（８．０ｍＬ）、トリアミルアミン（１００μＬ）を５時間攪拌してインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１３８】
【化１０】
2020115534.tif 000011
【０１３９】
［実施例２］
実施例１のトリアミルアミンをジシクロヘキシルメチルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４０】
［実施例３］
実施例１のトリアミルアミンをシクロヘキサノール（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４１】
［実施例４］
実施例１のトリアミルアミンをトリエタノールアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４２】
［実施例５］
実施例１のトリアミルアミンをＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４３】
［実施例６］
実施例１のトリアミルアミンをジエチレングリコールモノエチルエーテル（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４４】
［実施例７］
実施例１のトリアミルアミンをベンジルアルコール（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４５】
［実施例８］
実施例１のトリアミルアミンをＮ−エチル−メチルベンジルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４６】
［実施例９］
実施例１のトリアミルアミンをＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルナフタレンジアミン（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４７】
［実施例１０］
実施例１のトリアミルアミンを１−エチルピペリジン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４８】
［実施例１１］
実施例１のトリアミルアミンをテトラオクチルホスホニウムブロミド（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１４９】
［実施例１２］
実施例１のトリアミルアミンをテトラエチルアンモニウムヨージド（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５０】
［実施例１３］
実施例１のトリアミルアミンをＮ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−テトラデシルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５１】
［実施例１４］
実施例１のトリアミルアミンをＮ−メチルジオクチルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５２】
［実施例１５］
実施例１のトリアミルアミンをトリス（２−エチルヘキシル）アミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５３】
［実施例１６］
実施例１のトリアミルアミンをトリス｛（２−メトキシエトキシ）エチル｝アミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５４】
［実施例１７］
実施例１のトリアミルアミンをトリイソアミルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５５】
［実施例１８］
実施例１のトリアミルアミンをＮ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−オクタデシルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５６】
［実施例１９］
実施例１のトリアミルアミンをＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−１，６−ジアミノヘキサン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５７】
［実施例２０］
実施例１のトリアミルアミンを１，２−シクロヘキサンジアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５８】
［実施例２１］
実施例１のトリアミルアミンをトリドデシルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１５９】
［実施例２２］
実施例１のトリアミルアミンをジブチルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６０】
［実施例２３］
実施例１のトリアミルアミンをＮ，Ｎ−ジデシル−Ｎ−メチルアミン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６１】
［実施例２４］
実施例１のトリアミルアミンをジベンゾ−１８−クラウン−６の飽和トルエン溶液（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６２】
［実施例２５］
実施例１のトリアミルアミンを１８−クラウン−６（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６３】
［実施例２６］
実施例１のトリアミルアミンをｏ−トリルホスフィン（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６４】
［実施例２７］
実施例１のトリアミルアミンを４−オクチルアニリン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６５】
［実施例２８］
実施例１のトリアミルアミンを３−メチル−３−オキセタンメタノール（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６６】
［実施例２９］
実施例１のトリアミルアミンをｐ−アニシジン（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１６７】
［比較例１］
実施例１のトリアミルアミンを含まないこと以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１６８】
［比較例２］
実施例１のトリアミルアミンをｏ−キシレン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。攪拌中に不溶物が発生し、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１６９】
［比較例３］
実施例１のトリアミルアミンをクロロベンゼン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１７０】
［比較例４］
実施例１のトリアミルアミンをメシチレン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１７１】
［比較例５］
実施例１のトリアミルアミンを１−フェニルヘキサン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１７２】
［比較例６］
実施例１のトリアミルアミンをフルオレン（１００ｍｇ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１７３】
［比較例７］
実施例１のトリアミルアミンをテトラリン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１７４】
［比較例８］
実施例１のトリアミルアミンをジフェニルメタン（１００μＬ）に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。不溶物がみられ、均一なインク組成物が得られなかった。
【０１７５】
［比較例９］
実施例１のスーパーブレンステッド酸化合物１、トリアミルアミンを含まないこと以外は同様にしてインク組成物を調製した。淡黄色のインク組成物が得られた。
【０１７６】
＜ＩＩＩ＞ホールオンリーデバイスの作製及び評価（インク組成物から形成される有機薄膜の電荷輸送性評価）
先に調製したインク組成物を使用し、以下のようにしてホールオンリーデバイスを作製し、その電流密度特性から電荷輸送性を評価した。
【０１７７】
（実施例３０）
ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、実施例１で得たインク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ−１でスピンコートした後、ホットプレート上で１２０℃、１０分間の加熱によって塗膜を硬化させ、正孔注入層（１５０ｎｍ）を形成した。
上記正孔注入層を有するガラス基板を、真空蒸着機中に移し、正孔注入層上にＡｌ（１５０ｎｍ）を蒸着法で成膜した。その後、封止処理を行ってホールオンリーデバイスを作製した。
【０１７８】
（比較例１０）
実施例３０のホールオンリーデバイスにおける正孔注入層の形成工程において、インク組成物を比較例９で得たインク組成物に変えた以外は実施例３０と同様にして、ホールオンリーデバイスを作製した。
【０１７９】
【表１】
2020115534.tif 000012
【０１８０】
実施例３０及び比較例１０で得た各ホールオンリーデバイスに電圧を印加した時の電圧―電流密度曲線のグラフを図３に示す。
図３に示したグラフから明らかなように、比較例１０に対して実施例３０は、電流密度が高く、電荷輸送性に優れていることがわかる。実施例３０と比較例１０との対比から明らかなように、本発明のインク組成物から形成される有機薄膜は、優れた電荷輸送性を示すことがわかる。
【０１８１】
以上のように、実施例によって本発明の実施形態の効果を示した。しかし、本発明によれば、実施例で用いた有機エレクトロニクス材料に限らず、本発明の範囲を逸脱しない限り、その他の有機エレクトロニクス材料を用いた場合であっても、同様にして有機エレクトロニクス素子を得ることが可能である。
【０１８２】
本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料は、インク組成物として好適に用いることができ、かつ、優れた電荷輸送性を有する有機薄膜を形成することができる。
【符号の説明】
【０１８３】
１  陽極
２  正孔注入層
３  発光層
４  電子注入層
５  陰極
６  基板
７  正孔輸送層
８  電子輸送層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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