(57)【要約】【課題】リチウムポリスルフィドの湧出及び拡散が抑制されたリチウム−硫黄電池を提供する。【解決手段】本発明は、窒化炭素と酸化グラフェンの自己組織化複合体に係り、より詳細には、メラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）、トリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）及び酸化グラフェン（Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ：ＧＯ）が溶解された混合液を熱処理して製造される自己組織化複合体（Ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）をリチウム−硫黄電池の正極に含ませることにより、リチウムポリスルフィドの湧出を抑制しようとする。本発明によれば、ピリジン基（Ｐｙｒｉｄｉｎｉｃ  ｇｒｏｕｐ）を多量含み、伝導性が改善された自己組織化複合体が充・放電時に正極から湧出されるリチウムポリスルフィドを吸着して拡散を防止する役割をするので、シャトル反応を抑制してリチウム−硫黄電池容量及び寿命特性を向上させることができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
窒化炭素前駆体と酸化グラフェンが溶解された混合液を熱処理して製造し、
上記窒化炭素前駆体は、メラミンとトリチオシアヌル酸であることを特徴とする、酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体の製造方法。
【請求項２】
上記窒化炭素前駆体は、メラミンとトリチオシアヌル酸のモル比が２：１ないし１：２となるように製造することを特徴とする、請求項１に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体の製造方法。
【請求項３】
上記混合液を製造する際に、溶媒はジメチルスルホキシドと水の混合溶媒であることを特徴とする、請求項１に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体の製造方法。
【請求項４】
上記ジメチルスルホキシドと水は２：１ないし１：２の重量比で混合されることを特徴とする、請求項３に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体の製造方法。
【請求項５】
上記混合液を製造する際に、上記メラミンとトリチオシアヌル酸はジメチルスルホキシドに溶解し、上記酸化グラフェンは水に溶解した後、二つの溶液を混合して混合液を製造することを特徴とする、請求項１に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体の製造方法。
【請求項６】
上記熱処理は４００ないし７００℃で１ないし１０時間行われることを特徴とする、請求項１に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体の製造方法。
【請求項７】
上記請求項１ないし請求項６のいずれか一項による製造方法で製造された酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体。
【請求項８】
上記自己組織化複合体の総重量に対して、酸化グラフェンは１ないし５０重量％で含有されることを特徴とする、請求項７に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体。
【請求項９】
請求項７に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体に硫黄をさらに含むことを特徴とする、リチウム−硫黄電池用正極。
【請求項１０】
上記自己組織化複合体及び硫黄は、混合されたり複合化された構造を形成することを特徴とする、請求項９に記載のリチウム−硫黄電池用正極。
【請求項１１】
正極；負極；その間に介在される分離膜、及びこれらに含浸される電解質で構成されるリチウム−硫黄電池において、
上記正極は、上記請求項９または請求項１０に記載の正極であることを特徴とする、リチウム−硫黄電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１６年６月８日付け韓国特許出願第１０−２０１６−００７１２１６号に基づいた優先権の利益を主張し、当該韓国特許出願の文献に開示された全ての内容を本明細書の一部として含む。
【０００２】
本発明は、窒化炭素と酸化グラフェンの自己組織化複合体に係り、より詳しくは、メラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）、トリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）及び酸化グラフェン（Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ：ＧＯ）が溶解された混合液を熱処理して製造される自己組織化複合体をリチウム−硫黄電池の正極に含ませてリチウムポリスルフィドの湧出を抑制するものである。
【背景技術】
【０００３】
最近、電子製品、電子機器、通信機器などの小型軽量化が急速に進められており、環境問題と係る電気自動車の必要性が大きくなることによって、これら製品の動力源として使われる二次電池の性能改善に対する要求も増加する実情である。その中で、リチウム二次電池は高エネルギー密度及び高い標準電極電位のため高性能電池として相当脚光を浴びている。
【０００４】
特に、リチウム−硫黄（Ｌｉ−Ｓ）電池は、Ｓ−Ｓ結合（ｓｕｌｆｕｒ−ｓｕｌｆｕｒ  ｂｏｎｄ）を有する硫黄系物質を正極活物質として使用し、リチウム金属を負極活物質として使用する二次電池である。正極活物質の主材料である硫黄は、資源がとても豊かで、毒性がなく、原子量が小さい長所がある。また、リチウム−硫黄電池の理論放電容量は１６７５ｍＡｈ／ｇ−ｓｕｌｆｕｒで、理論エネルギー密度が２，６００Ｗｈ／ｋｇであって、現在研究されている他の電池システムの理論エネルギー密度（Ｎｉ−ＭＨ電池：４５０Ｗｈ／ｋｇ、Ｌｉ−ＦｅＳ電池：４８０Ｗｈ／ｋｇ、Ｌｉ−ＭｎＯ２電池：１，０００Ｗｈ／ｋｇ、Ｎａ−Ｓ電池：８００Ｗｈ／ｋｇ）に比べて非常に高いため、現在まで開発されている電池の中で最も有望な電池である。
【０００５】
リチウム−硫黄電池の放電反応の中で、負極（Ａｎｏｄｅ）ではリチウムの酸化反応が発生し、正極（Ｃａｔｈｏｄｅ）では硫黄の還元反応が発生する。放電前の硫黄は、環状のＳ８構造を有しているが、還元反応（放電）の際にＳ−Ｓ結合が切れながらＳの酸化数が減少し、酸化反応（充電）の際にＳ−Ｓ結合が再び形成されＳの酸化数が増加する酸化−還元反応を利用して電気エネルギーを貯蔵及び生成する。このような反応の中で、硫黄は環状のＳ８で還元反応によって線形構造のリチウムポリスルフィド（Ｌｉｔｈｉｕｍ  ｐｏｌｙｓｕｌｆｉｄｅ、Ｌｉ２Ｓｘ、ｘ＝８、６、４、２）に変換するようになり、結局このようなリチウムポリスルフィドが全部還元されれば、最終的にリチウムスルフィド（Ｌｉｔｈｉｕｍ  ｓｕｌｆｉｄｅ、Ｌｉ２Ｓ）が生成される。それぞれのリチウムポリスルフィドに還元される過程によって、リチウム−硫黄電池の放電挙動は、リチウムイオン電池とは違って段階的に放電電圧を示すことが特徴である。
【０００６】
Ｌｉ２Ｓ８、Ｌｉ２Ｓ６、Ｌｉ２Ｓ４、Ｌｉ２Ｓ２などのリチウムポリスルフィドの中で、特に、硫黄の酸化数が高いリチウムポリスルフィド（Ｌｉ２Ｓｘ、普通ｘ＞４）は、親水性の電解液に容易に溶ける。電解液に溶けたリチウムポリスルフィドは、濃度の差によってリチウムポリスルフィドが生成された正極から遠い方へ拡散していく。このように正極から湧出されたリチウムポリスルフィドは、正極反応領域の外へと遺失されてリチウムスルフィド（Ｌｉ２Ｓ）への段階的還元が不可能である。すなわち、正極と負極から脱して溶解された状態で存在するリチウムポリスルフィドは、電池の充・放電反応に参加することができなくなるので、正極で電気化学反応に参加する硫黄物質の量が減少し、結局、リチウム−硫黄電池の充電容量減少及びエネルギー減少を引き起こす主な要因となる。
【０００７】
なお、負極へと拡散したリチウムポリスルフィドは、電解液中に浮遊または沈澱される他、リチウムと直接反応して負極表面にＬｉ２Ｓ形態で固着されるので、リチウム金属負極を腐食させる問題を発生させる。
【０００８】
このようなリチウムポリスルフィドの湧出を最小化するために、多様な炭素構造や金属酸化物（Ｍｅｔａｌ  ｏｘｉｄｅ）に硫黄粒子を担持して複合体を形成する正極複合体のモルフォロジー（Ｍｏｒｐｈｏｌｏｇｙ）を変形させる研究が進められている。
【０００９】
この中で、窒素がドーピングされた炭素素材の場合、表面極性（Ｐｏｌａｒｉｔｙ）の変化によってリチウムポリスルフィドが吸着され、炭素表面にドーピングされた幾つかの窒素作用基の中で、ピロール基（Ｐｙｒｒｏｌｉｃ  ｇｒｏｕｐ）とピリジン基（Ｐｙｒｉｄｉｎｉｃ  ｇｒｏｕｐ）がリチウムポリスルフィドの吸着に効果を奏すると報告されている（Ｃｈｅｍ  Ｍａｔｅｒ．、２０１５，２７，２０４８／Ａｄｖ．Ｆｕｎｃｔ．Ｍａｔｅｒ．、２０１４，２４，１２４３）。
【００１０】
特に、窒化炭素（Ｃ３Ｎ４、Ｃａｒｂｏｎ  ｎｉｔｒｉｄｅ：ＣＮ）は、炭素と窒素が交互に配列され、六角形の輪が２次元に広がる構造を有する二元化合物であって、リチウムポリスルフィド吸着に有利なピリジン基を多量含んでおり、リチウム−硫黄電池で問題となるリチウムポリスルフィドの湧出を抑制できると知られている（Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、２０１５，１５，５１３７）。このような窒化炭素は、一般的に尿素（ｕｒｅａ）、ジシアンジアミド（ｄｉｃｙａｎｄｉａｍｉｄｅ）、メラミン（ｍｅｌａｍｉｎｅ）などの窒素前駆体を熱処理することで合成することができる。しかし、窒化炭素は１０−１１Ｓ／ｍの低い伝導性によって、それだけでは電池の電極素材として活用するのに限界があるのが実情である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】韓国登録特許第１３４７７８９号公報
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Ｃｈｅｍ  Ｍａｔｅｒ．、２０１５，２７，２０４８
【非特許文献２】Ａｄｖ．Ｆｕｎｃｔ．Ｍａｔｅｒ．、２０１４，２４，１２４３
【非特許文献３】Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．、２０１５，１５，５１３７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上述したように、リチウム−硫黄電池は、正極から湧出して拡散されるリチウムポリスルフィドによって充・放電サイクルが進められるほど、電池の容量及び寿命の特性が低下する問題点がある。ここで、本発明者らは、リチウム−硫黄電池の正極材として、リチウムポリスルフィドの吸着に性能を表すピリジン基（Ｐｙｒｉｄｉｎｉｃ  ｇｒｏｕｐ）を多量含み、伝導性が改善された窒化炭素−酸化グラフェン（Ｃａｒｂｏｎ  ｎｉｔｒｉｄｅ−Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ）の複合体を開発しようとした。
したがって、本発明の目的は、リチウムポリスルフィドの湧出及び拡散が抑制されたリチウム−硫黄電池を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記の目的を達成するために、本発明は、メラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）、トリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）及び酸化グラフェン（Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ）が溶解された混合液を熱処理して製造される窒化炭素（ＣＮ）と酸化グラフェン（ＧＯ）の自己組織化複合体（Ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）の製造方法を提供する。
【００１５】
また、本発明は、上記製造方法で製造される窒化炭素（ＣＮ）と酸化グラフェン（ＧＯ）の自己組織化複合体（Ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）を提供する。
【００１６】
また、本発明は、上記製造方法で製造される窒化炭素（ＣＮ）と酸化グラフェン（ＧＯ）の自己組織化複合体（Ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）を含むリチウム−硫黄電池用正極及びこれを含むリチウム−硫黄電池を提供する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、ピリジン基（Ｐｙｒｉｄｉｎｉｃ  ｇｒｏｕｐ）を多量含み、伝導性が改善された窒化炭素（ＣＮ）と酸化グラフェン（ＧＯ）の自己組織化複合体（Ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）が充・放電時に正極から湧出されるリチウムポリスルフィドを吸着して拡散を防止する役割をするので、シャトル反応を抑制し、リチウム−硫黄電池の容量及び寿命特性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施例１によるメラミン、トリチオシアヌル酸と酸化グラフェンの自己組織化複合体の走査顕微鏡イメージである。
【図２】本発明の実施例１によるメラミン、トリチオシアヌル酸と酸化グラフェンの自己組織化複合体を熱処理して製造されたＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の走査顕微鏡イメージである。
【図３】本発明の実施例２によるＳ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体の走査顕微鏡イメージである。
【図４】本発明の比較例１によるメラミンとトリチオシアヌル酸の自己組織化複合体の走査顕微鏡イメージである。
【図５】本発明の比較例１によるメラミンとトリチオシアヌル酸の自己組織化複合体を熱処理して製造された窒化炭素の走査顕微鏡イメージである。
【図６】本発明の比較例１による窒化炭素のＸＰＳ分析スペクトルである。
【図７】本発明の実施例１によるＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体のＸＰＳ分析スペクトルである。
【図８】本発明の実施例１によるＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の自己組織化複合体の粉体抵抗データである。
【図９】本発明の製造例１によるリチウム−硫黄電池の放電容量を示したデータである。
【図１０】本発明の製造例２によるリチウム−硫黄電池の放電容量を示したデータである。
【図１１】本発明の製造例３によるリチウム−硫黄電池の放電容量を示したデータである。
【図１２】本発明の製造例１、２及び３によるリチウム−硫黄電池のサイクル寿命特性と充・放電効率を示したデータである。
【図１３】本発明の製造例４によるリチウム−硫黄電池の放電容量を示したデータである。
【図１４】本発明の製造例４によるリチウム−硫黄電池のサイクル寿命特性と充・放電効率を示したデータである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の好ましい実施例を添付の例示図面に基づいて詳しく説明する。このような図面は、本発明を説明するための一具現例であって、幾つか異なる形態で具現されてもよく、本明細書に限定されない。この時、図面では本発明を明確に説明するため、説明と無関係な部分を省略し、明細書全体に亘って類似する部分に対しては、類似する図面符号を使用した。また、図面で表示された構成要素の大きさ及び相対的な大きさは、実際の縮尺とは無関係であり、説明の明瞭性のために縮小されたり誇張されたこともある。
【００２０】
本発明における自己組織化複合体は、メラミンとトリチオシアヌル酸（または、これに酸化グラフェンを添加して）が前駆体状態で化学反応を行わずに、静電引力によって結合された状態であることに対し、自己組織化複合体は、メラミン、トリチオシアヌル酸と酸化グラフェンが熱処理によって化学反応を引き起こし、窒化炭素を形成して酸化グラフェンと複合化されたことを意味する。
【００２１】
本発明は、窒化炭素（Ｃａｒｂｏｎ  ｎｉｔｒｉｄｅ：ＣＮ）の合成方式によって前駆体としてメラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）とトリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）を熱処理する方式を選択し、混合過程で伝導性を与えることができる酸化グラフェン（Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ）を添加して自己組織化複合体（Ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ）を製造し、このように伝導性が改善された素材が適用された正極及びリチウム−硫黄電池を提示する。
【００２２】
窒化炭素（ＣＮ）と酸化グラフェン（ＧＯ）の自己組織化複合体（以下、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体）は、窒化炭素の電子輸送能力を酸化グラフェンが補うことができるので、窒化炭素の電子伝達に対する触媒活性を向上させることができる。
【００２３】
本発明によれば、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体は、窒化炭素の前駆体物質と酸化グラフェンが溶解された混合液を熱処理して製造することができる。この時、窒化炭素の前駆体物質として、メラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）、トリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）を適用することが好ましい。
【００２４】
メラミンとトリチオシアヌル酸をジメチルスルホキシド（Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ：ＤＭＳＯ）溶媒に溶かした後で水を添加すれば、自己組織化複合体を形成するようになる。このように自己組織化複合体を形成するメラミンとトリチオシアヌル酸は、水素結合及び静電引力で結合され、なお、π−π相互作用（π−π  Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ）を通じて積層（Ｓｔａｃｋｉｎｇ）される。このようなメラミンとトリチオシアヌル酸の自己組織化複合体をヘリウム（Ｈｅ）、窒素（Ｎ２）、アルゴン（Ａｒ）、ネオン（Ｎｅ）またはキセノン（Ｘｅ）のような不活性気体雰囲気で４００ないし７００℃で１ないし１０時間熱処理すると、直方体形状の窒化炭素を形成する。
【００２５】
上述したメラミンとトリチオシアヌル酸の自己組織化複合体の形成原理を利用して、ＤＭＳＯにメラミンとトリチオシアヌル酸を溶解した後、水に溶解された酸化グラフェン（Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ：ＧＯ）を混合すれば、図３に図示されたような自己組織化複合体を形成し、以後、上述した方法と同じ方法により、上述した不活性気体雰囲気で４００ないし７００℃で１ないし１０時間熱処理すると、ナノチューブタイプのＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を形成することができる。
【００２６】
より具体的に、メラミン、トリチオシアヌル酸及び酸化グラフェンが溶解された混合液でメラミンとトリチオシアヌル酸のモル含量比は、２：１ないし１：２であることが自己組織化複合体を形成するのに最も好ましいが、本発明ではこれを制限しない。また、上記混合液で酸化グラフェンは、メラミンとトリチオシアヌル酸の重量対比０．１〜９０重量％の範囲内で添加し、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体に構成しようとする含量より過量で添加することが好ましい。これは溶媒を取り除く洗浄及びフィルタリング過程でＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を形成して、残りの酸化グラフェンが流出されるためである。このように製造されたＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体において、酸化グラフェンの含量はＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の全体重量対比１ないし５０重量％で含有されてもよい。
【００２７】
［リチウム−硫黄電池用正極］
前述した一具現例で提示するＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体は、リチウム−硫黄電池の正極活物質として使用する硫黄と単純混合して使用したり、複合化された形態で使うことができる。このようなＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体は、リチウムポリスルフィドを吸着するようになって、結果、放電容量が増加し、過電圧の特性を改善することができる。また、優れた放電容量の維持率を示し、長期間のサイクル後にも高容量を保つ。特に、複合化された形態は、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の表面を硫黄でコーティングした構造である場合、硫黄との接触面積が増加してポリスルフィドをさらに効果的に吸着することができる。
【００２８】
正極は、正極活物質として硫黄系物質は、硫黄元素（Ｅｌｅｍｅｎｔａｌ  ｓｕｌｆｕｒ、Ｓ８）、硫黄系化合物またはこれらの混合物を含むことができるし、これらは導電材と複合して適用することができる。上記硫黄系列化合物は、具体的に、Ｌｉ２Ｓｎ（ｎ≧１）、有機硫黄化合物または炭素−硫黄ポリマー（（Ｃ２Ｓｘ）ｎ：ｘ＝２．５〜５０、ｎ≧２）などであってもよい。
【００２９】
上記導電材は、多孔性であってもよい。よって、上記導電材としては、多孔性及び導電性を有するものであれば、制限されずに使うことができるし、例えば、多孔性を有する炭素系物質を使うことができる。このような炭素系物質としては、カーボンブラック、グラファイト、グラフェン、活性炭、炭素繊維、炭素ナノチューブ（ＣＮＴ）などを使うことができる。また、金属メッシュなどの金属性纎維；銅、銀、ニッケル、アルミニウムなどの金属性粉末；またはポリフェニレン誘導体などの有機導電性材料も使うことができる。上記導電性材料は、単独または混合して使用されてもよい。
【００３０】
一具現例として、上記ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を含む正極材を混合してスラリーで製造したり、他の具現例として、上記ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を硫黄系物質とＳ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体を形成した後、スラリーで製造することができる。この時、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体、硫黄系物質及び導電材を所定の配合比で混合した混合物を適用してもよく、好ましくは、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体は、全体正極材の重量対比０．５〜５０重量％で含まれることが、正極活物質である硫黄の含量を一定水準以上に確保することができるので好ましい。
【００３１】
上記正極スラリーを集電体に塗布し、真空乾燥してリチウム−硫黄電池用正極を形成することができる。上記スラリーは、スラリーの粘度及び形成しようとする正極の厚さによって適切な厚さで集電体にコーティングすることができ、好ましくは、１０ｎｍないし１μｍの範囲内で適切に選択することができる。
【００３２】
この時、上記スラリーをコーティングする方法としての制限はなく、例えば、ドクターブレードコーティング（Ｄｏｃｔｏｒ  ｂｌａｄｅ  ｃｏａｔｉｎｇ）、ディップコーティング（Ｄｉｐ  ｃｏａｔｉｎｇ）、グラビアコーティング（Ｇｒａｖｕｒｅ  ｃｏａｔｉｎｇ）、スリットダイコーティング（Ｓｌｉｔ  ｄｉｅ  ｃｏａｔｉｎｇ）、スピンコーティング（Ｓｐｉｎ  ｃｏａｔｉｎｇ）、コンマコーティング（Ｃｏｍｍａ  ｃｏａｔｉｎｇ）、バーコーティング（Ｂａｒ  ｃｏａｔｉｎｇ）、リバースロールコーティング（Ｒｅｖｅｒｓｅ  ｒｏｌｌ  ｃｏａｔｉｎｇ）、スクリーンコーティング（Ｓｃｒｅｅｎ  ｃｏａｔｉｎｇ）、キャップコーティング（Ｃａｐ  ｃｏａｔｉｎｇ）の方法などを行って製造してもよい。
【００３３】
上記集電体では、一般的に３〜５００μｍの厚さで作ることができるし、電池に化学的変化を引き起こさずに、高い導電性を有するものであれば特に制限されない。具体的に、ステンレススチール、アルミニウム、銅、チタンなどの導電性物質を使うことができ、さらに具体的に、カーボン−コーティングされたアルミニウム集電体を使うことができる。炭素がコーティングされたアルミニウム基板を使うことが、炭素がコーティングされていないものに比べて活物質に対する接着力が優秀であり、接触抵抗が低くて、アルミニウムのポリスルフィドによる腐食を防止することができる長所がある。集電体はフィルム、シート、ホイル、ネット、多孔質体、発泡体または不織布体など、多様な形態が可能である。
【００３４】
［リチウム−硫黄電池］
上記リチウム−硫黄電池用正極；負極活物質としてリチウム金属またはリチウム合金を含む負極；上記正極と負極の間に位置する分離膜；及び上記負極、正極及び分離膜に含浸されており、リチウム塩と有機溶媒を含む電解質を含むことができる。
【００３５】
上記負極は、負極活物質としてリチウムイオン（Ｌｉ＋）を可逆的に吸蔵（Ｉｎｔｅｒｃａｌａｔｉｏｎ）または放出（Ｄｅｉｎｔｅｒｃａｌａｔｉｏｎ）できる物質、リチウムイオンと反応して可逆的にリチウム含有化合物を形成することができる物質、リチウム金属またはリチウム合金を使うことができる。上記リチウムイオン（Ｌｉ＋）を可逆的に吸蔵または放出できる物質は、例えば、結晶質炭素、非晶質炭素またはこれらの混合物であってもよい。上記リチウムイオン（Ｌｉ＋）と反応して可逆的にリチウム含有化合物を形成できる物質は、例えば、酸化スズ、窒化チタンまたはシリコンであってもよい。上記リチウム合金は、例えば、リチウム（Ｌｉ）とナトリウム（Ｎａ）、カリウム（Ｋ）、ルビジウム（Ｒｂ）、セシウム（Ｃｓ）、フランシウム（Ｆｒ）、ベリリウム（Ｂｅ）、マグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）、バリウム（Ｂａ）、ラジウム（Ｒａ）、アルミニウム（Ａｌ）、シリコン（Ｓｉ）及びスズ（Ｓｎ）からなる群から選択される金属の合金であってもよい。
【００３６】
また、リチウム−硫黄電池を充・放電する過程で、正極活物質として使われる硫黄が不活性物質に変化され、リチウム負極表面に付着されることもある。このように、不活性硫黄（Ｉｎａｃｔｉｖｅ  ｓｕｌｆｕｒ）は、硫黄が様々な電気化学的または化学的反応を経て正極の電気化学反応にそれ以上参加できない状態の硫黄を意味し、リチウム負極表面に形成された不活性硫黄は、リチウム負極の保護膜（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ｌａｙｅｒ）として役割をする長所もある。
【００３７】
正極と負極の間には通常の分離膜が介在されてもよい。上記分離膜は、電極を物理的に分離する機能を有する物理的分離膜であって、通常の分離膜として使われるものであれば、特別な制限なしに使用可能であり、特に電解液のイオンの移動に対して低抵抗でありながら電解液の含湿能に優れているものが好ましい。
【００３８】
また、上記分離膜は、正極と負極を互いに分離または絶縁させながら正極と負極の間にリチウムイオンの輸送を可能とする。このような分離膜は、多孔性で、非伝導性または絶縁性の物質からなる。上記分離膜は、フィルムのような独立的な部材であるか、または正極及び／または負極に付け加えられたコーティング層であってもよい。
【００３９】
具体的には、多孔性高分子フィルム、例えばエチレン単独重合体、プロピレン単独重合体、エチレン／ブテン共重合体、エチレン／ヘキセン共重合体、及びエチレン／メタクリレート共重合体などのようなポリオレフィン系高分子で製造した多孔性高分子フィルムを単独で、またはこれらを積層して使ってもよく、または通常的な多孔性不織布、例えば高融点の硝子纎維、ポリエチレンテレフタレート纎維などからなった不織布を使ってもよいが、これに限定されることはない。
【００４０】
上記正極、負極及び分離膜に含浸されている電解質は、リチウム塩を含む非水系電解質としてリチウム塩と電解液で構成されており、他にも有機固体電解質及び無機固体電解質などが使われる。
【００４１】
本発明のリチウム塩は、非水系有機溶媒に溶解されやすい物質として、例えば、ＬｉＣｌ、ＬｉＢｒ、ＬｉＩ、ＬｉＣｌＯ４、ＬｉＢＦ４、ＬｉＢ１０Ｃｌ１０、ＬｉＢ（Ｐｈ）４、ＬｉＰＦ６、ＬｉＣＦ３ＳＯ３、ＬｉＣＦ３ＣＯ２、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＳｂＦ６、ＬｉＡｌＣｌ４、ＬｉＳＯ３ＣＨ３、ＬｉＳＯ３ＣＦ３、ＬｉＳＣＮ、ＬｉＣ（ＣＦ３ＳＯ２）３、ＬｉＮ（ＣＦ３ＳＯ２）２、ＬｉＮＯ３、クロロボランリチウム、低級脂肪族カルボン酸リチウム、４フェニルホウ酸リチウム、リチウムイミドからなる群から一つ以上が含まれてもよい。
【００４２】
上記リチウム塩の濃度は、電解質混合物の正確な造成、塩の溶解度、溶解された塩の伝導性、電池の充電及び放電条件、作業温度及びリチウムバッテリー分野において公知の他の要因のような多くの要因によって、０．２〜４Ｍ、具体的に０．３〜２Ｍ、より具体的に０．３〜１．５Ｍであってもよい。０．２Ｍ未満で使えば電解質の伝導度が低くなって電解質の性能が低下されることがあり、４Ｍを超過して使えば電解質の粘度が増加してリチウムイオン（Ｌｉ＋）の移動性が減少されることがある。
【００４３】
上記非水系有機溶媒は、リチウム塩を上手く溶解しなければならないが、本発明の非水系有機溶媒としては、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ガンマ−ブチロラクトン、１，２−ジメトキシエタン、１，２−ジエトキシエタン、テトラヒドロキシフラン（ｆｒａｎｃ）、２−メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、１，３−ジオキソラン、４−メチル−１，３−ジオキセン、ジエチルエーテル、ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、ニトロメタン、ギ酸メチル、酢酸メチル、リン酸トリエステル、トリメトキシメタン、ジオキソラン誘導体、スルホラン、メチルスルホラン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、プロピレンカーボネート誘導体、テトラヒドロフラン誘導体、エーテル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチルなどの非プロトン性有機溶媒が使われてもよく、上記有機溶媒は一つまたは二つ以上の有機溶媒の混合物であってもよい。
【００４４】
上記有機固体電解質としては、例えば、ポリエチレン誘導体、ポリエチレンオキシド誘導体、ポリプロピレンオキシド誘導体、リン酸エステルポリマー、ポリアジテイションリシン（Ａｇｉｔａｔｉｏｎ  ｌｙｓｉｎｅ）、ポリエステルスルフィド、ポリビニルアルコール、ポリフッ化ビニリデン、イオン性解離基を含む重合体などが使われてもよい。
【００４５】
本発明の無機固体電解質としては、例えば、Ｌｉ３Ｎ、ＬｉＩ、Ｌｉ５ＮＩ２、Ｌｉ３Ｎ−ＬｉＩ−ＬｉＯＨ、ＬｉＳｉＯ４、ＬｉＳｉＯ４−ＬｉＩ−ＬｉＯＨ、Ｌｉ２ＳｉＳ３、Ｌｉ４ＳｉＯ４、Ｌｉ４ＳｉＯ４−ＬｉＩ−ＬｉＯＨ、Ｌｉ３ＰＯ４−Ｌｉ２Ｓ−ＳｉＳ２などのＬｉの窒化物、ハロゲン化物、硫酸塩などが使われてもよい。
【００４６】
本発明の電解質には、充・放電特性、難燃性などの改善を目的として、例えば、ピリジン、亜リン酸塩トリエチル、トリエタノールアミン、環状エーテル、エチレンジアミン、ｎ−グリム（ｇｌｙｍｅ）、ヘキサリン酸トリアミド、ニトロベンゼン誘導体、硫黄、キノンイミン染料、Ｎ−置換オキサゾリジノン、Ｎ，Ｎ−置換イミダゾリジノン、エチレングリコールジアルキルエーテル、アンモニウム塩、ピロール、２−メトキシエタノール、三塩化アルミニウムなどが添加されてもよい。場合によっては、不燃性を与えるために、四塩化炭素、三フッ化エチレンなどのハロゲン含有溶媒をさらに含んでもよく、高温保存の特性を向上させるために、二酸化炭素ガスをさらに含んでもよく、ＦＥＣ（Ｆｌｕｏｒｏ−ｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ＰＲＳ（Ｐｒｏｐｅｎｅ  ｓｕｌｔｏｎｅ）、ＦＰＣ（Ｆｌｕｏｒｏ−ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）などをさらに含んでもよい。
【００４７】
上述した正極と負極を所定の大きさで切り取った正極板と負極板の間に上記正極板と負極板に対応する所定の大きさで切り取った分離膜を介在させて積層することで、スタック型電極組み立て体を製造することができる。
【００４８】
または、正極と負極が分離膜シートを間に置いて対面するように介在し、二つ以上の正極板及び負極板を分離膜シート上に配したり、または上記二つ以上の正極板及び負極板が分離膜を挟んで積層されているユニットセルを二つ以上分離膜シート上に配列し、上記分離膜シートを巻取したり、電極板またはユニットセルの大きさで分離膜シートを折り曲げることにより、スタックアンドフォールディング型電極組み立て体を製造することができる。
【００４９】
以下、本発明の好ましい実施例を添付の例示図面に基づいて詳しく説明する。このような図面は、本発明を説明するための一具現例として幾つか異なる形態で具現されてもよく、本明細書に限定されない。このとき、図面では本発明を明確に説明するために、説明と関係ない部分を省略しており、明細書全体に亘って類似の部分に対しては類似の図面符号を付けた。また、図面で示された構成要素の大きさ及び相対的な大きさは、実際の縮尺とは無関係であり、説明の明瞭性のために縮小されたり誇張されたものである。
【００５０】
＜実施例１＞ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体製造
メラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）２ｍｍｏｌを１０ｍＬのＤＭＳＯに溶解した後、これに２％酸化グラフェン（Ｇｒａｐｈｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ）水溶液２ｇを添加し、これにトリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）２ｍｍｏｌが溶解されたジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）溶液５ｍＬを添加した後、蒸溜水１５ｍＬを順次添加して自己組織化複合体を製造した。以後、上記製造された自己組織化複合体を水で３回洗浄した後、１１０℃真空オーブンで一晩乾燥して獲得した（図１に図示）。
【００５１】
上記獲得した自己組織化複合体を５５０℃でＡｒ気体を流しながら４時間熱処理し、直径２００ｎｍ〜１μｍと長さ２μｍ〜１０μｍの中が空いているチューブ（Ｔｕｂｅ）タイプのＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体が形成された（図２に図示）。製造されたＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体のサンプルを採取してＢＥＴ分析結果４３ｍ２／ｇの比表面積を有し、０．４９ｃｍ３／ｇの細孔体積（Ｐｏｒｅ  ｖｏｌｕｍｅ）を有するものと示された。
【００５２】
＜実施例２＞Ｓ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体製造
上記実施例１で製造されたＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体と硫黄粒子を複合化するために、１５５℃で硫黄を溶融拡散（ｍｅｌｔ−ｄｉｆｆｕｓｉｏｎ）させる方式によって、Ｓ：（ＧＯ／ＣＮ）の重量比が７：３になるようにＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体に硫黄を担持し、Ｓ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体を製造した（図３に図示）。その結果、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の表面に硫黄が被覆されたＳ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体が形成された。
【００５３】
＜比較例１＞窒化炭素（ＣＮ）製造
メラミン（Ｍｅｌａｍｉｎｅ）とトリチオシアヌル酸（Ｔｒｉ−ｔｈｉｏｃｙａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ）をそれぞれ４ｍｍｏｌずつ取って、それぞれ２０ｍＬと１０ｍＬのジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）溶媒で溶かし、これを混合した後、水３０ｍＬを添加して自己組織化複合体を製造した。以後、上記実施例１と同じ方法で洗浄及び乾燥して獲得した（図４に図示）。
以後、上記実施例１と同じ方法で熱処理して、約１μｍ×５μｍ大きさの直方体形状の窒化炭素（ＣＮ）粒子が形成された（図５に図示）。
【００５４】
＜製造例１＞リチウム−硫黄電池製作
Ｓ／Ｓｕｐｅｒ−Ｐ（９：１）：デンカブラック（Ｄｅｎｋａ  ｂｌａｃｋ）：ＣＭＣ／ＳＢＲの割合が８０：１０：１０のスラリーを製造した。このように製造されたスラリーを利用して２ｍＡｈ／ｃｍ２のローディングを有する正極スラリーをアルミニウム（Ａｌ）ホイルの上にコーティングした。この正極を利用して、ＣＲ２０３２コインセル（Ｃｏｉｎ  ｃｅｌｌ）タイプでＤＥＧＤＭＥ：ＤＯＬ＝６：４、１Ｍ  ＬｉＦＳＩ、１％のＬｉＮＯ３組成の電解液を使用してリチウム−硫黄電池を製作した。（ただし、ＣＭＣはＣａｒｂｏｘｙｍｅｔｈｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ、ＳＢＲはスチレンブタジエンゴム：Ｓｔｙｒｅｎｅ−ｂｕｔａｄｉｅｎｅ  ｒｕｂｂｅｒ、ＤＥＧＤＭＥはジエチレングリコールジメチルエーテル：Ｄｉｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｇｌｙｃｏｌ  ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｅｔｈｅｒ、ＤＯＬはジオキソラン：Ｄｉｏｘｏｌａｎｅ、ＬｉＦＳＩは  リチウムビス（フルオロスルホニル）イミド：Ｌｉｔｈｉｕｍ  ｂｉｓ（ｆｌｕｏｒｏｓｕｌｆｏｎｙｌ）ｉｍｉｄｅである。）
【００５５】
＜製造例２＞リチウム−硫黄電池製作
比較例１で製造された窒化炭素（ＣＮ）を正極添加剤として適用するために、Ｓ／Ｓｕｐｅｒ−Ｐ（９：１）：デンカブラック（Ｄｅｎｋａ  ｂｌａｃｋ）：ＣＮ：ＣＭＣ／ＳＢＲの割合が８０：１０：５：５になるようにスラリーを製造した。このように製造されたスラリーを利用して上記製造例１と同じ方法でリチウム−硫黄電池を製作した。
【００５６】
＜製造例３＞リチウム−硫黄電池製作
実施例１で製造されたＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を正極添加剤として適用するために、Ｓ／ＳｕｐｅｒＰ（９：１）：デンカブラック（Ｄｅｎｋａ  ｂｌａｃｋ）：ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体：ＣＭＣ／ＳＢＲの割合が８０：１０：５：５になるようにスラリーを製造した。このように製造されたスラリーを利用して上記製造例１と同じ方法でリチウム−硫黄電池を製作した。
【００５７】
＜製造例４＞リチウム−硫黄電池製作
実施例２で製造されたＳ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体を正極活物質として適用するために、Ｓ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体：デンカブラック（Ｄｅｎｋａ  ｂｌａｃｋ）：ＣＭＣ／ＳＢＲの割合が９０：５：５になるように電極スラリーを製造して、上記製造例１と同じ方法でリチウム−硫黄電池を製作した。
【００５８】
＜実験例１＞ＸＰＳ（Ｘ−ｒａｙ  Ｐｈｏｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）実施
上記製造された実施例１のＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体と比較例１の窒化炭素サンプルをＸＰＳ（Ｘ−ｒａｙ  Ｐｈｏｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）を行って、Ｃ  １ｓ及びＮ  １ｓスペクトルと表面元素を分析した。
先ず、図６と図７のデータを参考すればＣ  １ｓ及びＮ  １ｓスペクトルで比較例１の窒化炭素は、図６で確認できるように、帯電効果（Ｃｈａｒｇｉｎｇ  ｅｆｆｅｃｔ）で正確な測定が難しかった。しかし、実施例１のＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体のＣ−Ｎ−Ｃピリジン型Ｎが多量含有されているし、帯電効果（Ｃｈａｒｇｉｎｇ  ｅｆｆｅｃｔ）が顕著に減少したことを図７を通じて確認することができた。これを通じて実施例１のＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体は、酸化グラフェンによって伝導性が増加したことを確認することができた。
また、表面元素分析結果を下記表１に示した。
【００５９】
【表１】
2020040879.tif 000003
【００６０】
グラファイト状窒化炭素（Ｇｒａｐｈｉｔｉｃ  ｃａｒｂｏｎ  ｎｉｔｒｉｄｅ）の理論的Ｃ／Ｎの割合が０．７５で、一般的に末端基の水素が結合されて０．７２と報告されており、上記表１を参考すれば、実施例１によって合成されたＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の場合０．７９、比較例１によって合成された窒化炭素（ＣＮ）の場合０．７１が測定された。
【００６１】
＜実験例２＞粉体抵抗測定
実施例１のＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体と比較例１の窒化炭素の粉体抵抗を測定した。比較例１の窒化炭素は、抵抗が１０７Ω・ｃｍ以上と非常に高くて測定値を得にくかったが、図８のデータを参考すれば、実施例１のＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体は、抵抗が減少して、１．０４ｇ／ｃｃの密度（Ｄｅｎｓｉｔｙ）を有する時の粉体抵抗が１．１３×１０２Ω・ｃｍと測定された。
【００６２】
＜実験例３＞放電容量測定
製造例１ないし３で製作されたリチウム−硫黄電池の放電容量の特性を測定（０．１Ｃ／０．１Ｃ）し、その結果、図９ないし図１１を参考すれば、製造例１に比べて窒化炭素を添加した製造例２の場合、放電容量が全般的に増加し、ＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を添加した製造例３では、製造例１に比べて全体的に放電過電圧が小幅減少することを確認することができた。
【００６３】
＜実験例４＞サイクル寿命特性と充・放電効率測定
製造例１ないし３で製作されたリチウム−硫黄電池のサイクル寿命特性（０．１Ｃ／０．１Ｃで２．５ｃｙｃｌｅ以後０．３Ｃ／０．５Ｃに充・放電）と充・放電効率特性を測定し、その結果、図１２を参考すれば、窒化炭素を使用した製造例２と製造例３の充・放電効率が製造例１に比べて大きく向上しており、特にＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を添加した製造例３でサイクル特性がさらに向上した。
【００６４】
＜実験例５＞放電容量測定
製造例４で製作されたリチウム−硫黄電池の放電容量特性を測定（０．１Ｃ／０．１Ｃ）し、その結果、図９と図１３を比較して参考すれば、初期放電容量は製造例１とほぼ類似で、サイクルの進行時、製造例１に比べて放電容量が全般的に増加した。
【００６５】
＜実験例６＞サイクル寿命特性と充・放電効率測定
製造例４で製作されたリチウム−硫黄電池のサイクル寿命特性（０．１Ｃ／０．１Ｃで２．５サイクル以後０．３Ｃ／０．５Ｃに充・放電）と充・放電効率特性を測定し、その結果を図１４に図示した。製造例３でＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体を正極添加剤として使った時より製造例４でＳ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体を正極活物質として製造したリチウム−硫黄電池の容量維持率が優秀であり、充・放電効率も安定的に維持されることを確認することができた。
【００６６】
このような結果は、正極添加剤として使った時より硫黄と複合化したＳ−（ＧＯ／ＣＮ）複合体として使う時、硫黄とＧＯ／ＣＮ自己組織化複合体の接触面積が増加してリチウムポリスルフィドの吸着により有利だったためであると解釈される。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本発明によるリチウム−硫黄電池は、優れた放電容量、出力特性及び容量維持率を安定的に示すので、携帯電話、ノートパソコン、デジタルカメラなどのポータブル機器、及びハイブリッド電気自動車（Ｈｙｂｒｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｖｅｈｉｃｌｅ：ＨＥＶ）などの電気自動車分野などに有用である。
【００６８】
これによって、本発明の他の一具現例によれば、上記リチウム−硫黄電池を単位セルで含む電池モジュール及びこれを含む電池パックは、電気自動車（Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｖｅｈｉｃｌｅ、ＥＶ）、ハイブリッド電気自動車（Ｈｙｂｒｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｖｅｈｉｃｌｅ  、ＨＥＶ）、プラグ−インハイブリッド電気自動車（Ｐｌｕｇ−ｉｎ  Ｈｙｂｒｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｖｅｈｉｃｌｅ、ＰＨＥＶ）、電力貯蔵装置などの多様な電源供給装置として使われてもよい。
【図１】
2020040879.tif 000004
【図２】
2020040879.tif 000005
【図３】
2020040879.tif 000006
【図４】
2020040879.tif 000007
【図５】
2020040879.tif 000008
【図６】
2020040879.tif 000009
【図７】
2020040879.tif 000010
【図８】
2020040879.tif 000011
【図９】
2020040879.tif 000012
【図１０】
2020040879.tif 000013
【図１１】
2020040879.tif 000014
【図１２】
2020040879.tif 000015
【図１３】
2020040879.tif 000016
【図１４】
2020040879.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】令和1年12月6日(2019.12.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体であって、
ピリジン基を含み、
直径２００ｎｍ〜１μｍと長さ２μｍ〜１０μｍのチューブ（Ｔｕｂｅ）タイプである、酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体。
【請求項２】
上記自己組織化複合体の総重量に対して、酸化グラフェンは１ないし５０重量％で含有されることを特徴とする、請求項１に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体。
【請求項３】
請求項１に記載の酸化グラフェン／窒化炭素自己組織化複合体に硫黄をさらに含むことを特徴とする、リチウム−硫黄電池用正極。
【請求項４】
上記自己組織化複合体及び硫黄は、混合されたり複合化された構造を形成することを特徴とする、請求項３に記載のリチウム−硫黄電池用正極。
【請求項５】
正極；負極；その間に介在される分離膜、及びこれらに含浸される電解質で構成されるリチウム−硫黄電池において、
上記正極は、上記請求項３または請求項４に記載の正極であることを特徴とする、リチウム−硫黄電池。
【外国語明細書】
2020040879000001.pdf