(57)【要約】【課題】巻線の被膜剥がれや断線を防ぐ。【解決手段】複数のティース部２２を持つコアと複数の整流子片を持つ整流子とが軸方向に隙間１４をあけて配置されたモータには、一つの整流子片の端子１２ｂに係止され、この端子１２ｂと対応する対応ティース部２２を含む巻芯部に巻回されたのち、この端子１２ｂの一方向側にある次極の端子１２ｂに係止された巻線部３０Ａ〜３０Ｃを複数持つ巻線３０が設けられる。各巻線部３０Ａ〜３０Ｃには、係止された端子１２ｂから巻芯部の巻回直前までの巻き始め線３１と、コイル部３２から次極の端子１２ｂに向かう巻き終わり線３３とが含まれ、巻き始め線３１は、隙間１４内であって少なくとも巻芯部の一方向側に隣接するティース部２２の一端側を通る応力緩和部３１ａと、コイル部３２に対し応力緩和部３１ａの逆側においてティース部２２の他端側を通る捨て巻部３１ｂとを持つ。【選択図】図４
2020010548.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シャフトと一体回転するとともに、複数のティース部がスロットを挟んで周方向に並設されたコアと、
前記シャフトと一体回転するとともに、前記コアとの間に軸方向に隙間をあけて位置し前記ティース部と同数の金属製の整流子片を有する整流子と、
一つの前記整流子片の端子に係止されるとともに、当該係止された端子と対応する前記ティース部である対応ティース部を含む巻芯部に巻回されたのち前記係止された端子の一方向側に隣接する次の極の前記端子に係止された巻線部を複数有する巻線と、を備え、
前記巻線部には、前記係止された端子から前記巻芯部に巻回される直前までの巻き始め線と、前記巻芯部に巻回されたコイル部から前記次の極の前記端子に向かう巻き終わり線とが含まれ、
前記巻き始め線は、前記隙間内であって少なくとも前記巻芯部の前記一方向側に隣接する前記ティース部の軸方向一端側を通過する応力緩和部と、前記コイル部に対し前記応力緩和部の逆側において前記ティース部の軸方向他端側を通過する捨て巻部とを有する
ことを特徴とする、ロータ。
【請求項２】
前記巻き始め線は、前記対応ティース部の前記一方向側に隣接する前記ティース部の前記軸方向一端側を通過した前記応力緩和部と連続して設けられるとともに当該隣接するティース部の前記一方向側の前記スロットに挿入されるスロット通過部を有する
ことを特徴とする、請求項１記載のロータ。
【請求項３】
前記ティース部及び前記整流子片はいずれもＮ個（但しＮ≧３）設けられ、
前記巻線は、１極目の前記端子を始点とし、Ｎ個の前記巻線部を有するとともに前記１極目の前記端子を終点としており、
前記巻き始め線は、前記対応ティース部の前記一方向側に位置するＭ個目（但しＭ＜Ｎ）の前記ティース部の前記軸方向一端側を通過した前記応力緩和部と連続して設けられるとともに当該Ｍ個目のティース部の前記一方向側の前記スロットに挿入されるスロット通過部を有し、
Ｎ極目の前記巻き終わり線は、前記一方向に延びて前記１極目の前記端子に係止され、
Ｍ以下の極の前記巻き終わり線は、前記一方向とは逆方向に延びて前記次の極の前記端子に係止される
ことを特徴とする、請求項１又は２記載のロータ。
【請求項４】
前記巻き終わり線は、前記次の極の前記端子に対して、前記コイル部から前記次の極の前記端子に向かう方向とは逆方向から引っ掛けられる
ことを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載のロータ。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のロータと、
筒状のハウジングの内周面に固定された永久磁石を有し、前記ロータの前記シャフトの一端を回転自在に支持するステータと、
ブラシを備えるとともに前記ハウジングの開口部に固定されるエンドベルと、を備えた
ことを特徴とする、モータ。
【請求項６】
シャフトと一体回転するとともに、複数のティース部がスロットを挟んで周方向に並設されたコアと、前記シャフトと一体回転するとともに、前記コアとの間に軸方向に隙間をあけて位置し前記ティース部と同数の金属製の整流子片を有する整流子と、少なくとも一つの前記ティース部からなる巻芯部に巻回される巻線と、を備えたロータの巻線方法であって、
前記巻線を、一つの前記整流子片の端子に係止させるとともに、当該係止された端子と対応する前記ティース部である対応ティース部を含む前記巻芯部に巻回させてコイル部としたのち、前記係止させた端子の一方向側に隣接する次の極の前記端子に係止させることで巻線部を形成する主工程を複数回実施し、
前記主工程には、
前記コイル部を形成する前に係止させた前記端子から前記巻芯部に巻回する直前までの巻き始め線を、前記隙間内であって少なくとも前記巻芯部の前記一方向側に隣接する前記ティース部の軸方向一端側を通過させることで応力緩和部を形成する第一工程と、
前記巻き始め線を、前記応力緩和部よりも前記コイル部側において前記ティース部の軸方向他端側を通過させることで捨て巻部を形成する第二工程と、が含まれる
ことを特徴とする、ロータの結線方法。
【請求項７】
前記ロータには、Ｎ個（但しＮ≧３）の前記ティース部及び前記Ｎ個の前記整流子片が設けられており、
１回目の前記主工程では、前記巻線の一端を１極目の前記端子に係止することで始点とし、
各回の前記第一工程では、前記巻き始め線を、前記対応ティース部の前記一方向側に位置するＭ個目（但しＭ＜Ｎ）の前記ティース部の前記軸方向一端側を通過させることで前記応力緩和部を形成するとともに当該Ｍ個目のティース部の前記一方向側の前記スロットに挿入し、
前記Ｍ回目以前の前記主工程では、前記コイル部から前記次の極の前記端子に向かう巻き終わり線を前記一方向とは逆方向に延ばして前記次の極の端子に係止させ、
Ｎ回目の前記主工程では、Ｎ極目の前記コイル部から前記１極目の前記端子に向かう前記巻き終わり線を、前記一方向に延ばして前記１極目の前記端子に係止することで前記巻線の他端を終点とする
ことを特徴とする、請求項６記載のロータの結線方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、整流子が設けられたロータ及びロータの結線方法と、このロータを備えたモータとに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ブラシ付きのモータとして、有底筒状のハウジングの内周面に永久磁石が固定されたステータと、シャフトに固定されて巻線が巻回されたコアを持つロータとを備え、ステータの内側にロータが回転自在に収容された、所謂インナロータ型モータが一般的に知られている。ロータにはシャフトに固定される整流子（コミュテータ）が設けられる。整流子は、絶縁性の支持体に、ブラシが摺動接触する接触部と巻線が係止される端子とを持つ金属製の整流子片が取り付けられて構成される。巻線は、整流子片の端子に係止されるとともに、コアのティース部に巻回されることでコイル部を形成する（例えば特許文献１，２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平２−９７２６０号公報
【特許文献２】特公平７−４６８９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、巻線は所定の張力（テンション）で整流子片に係止されるとともにロータコアに巻回されるため、過度なテンションがかかるような取り回し、すなわち巻線の一部に応力が集中するような結線方法にならないことが望ましい。このような課題に対し、従来、図１０に示すように、巻線１３０を端子１１２ｂに係止したのち、コアと整流子片の端子１１２ｂとの間の隙間１１４（いわゆる首下と呼ばれる空間）内で巻線１３０を一周させてからコアのティース部１２２に巻回する結線方法が採用されることがあった。この結線方法によれば、首下１１４に一周させた巻線部分によって巻線１３０に作用する応力やテンションの緩和が期待でき、応力集中を回避しうる。
【０００５】
しかしながら、図１０の結線方法の場合、首下１１４に巻き付けられる巻線１３０の本数が３本又は４本であり、巻線１３０同士が接触する可能性がある。また、首下１１４の巻線１３０の本数が多いことから、各巻線１３０は軸方向に直交する方向に沿って整流子の周囲に取り回される。このため、１極目の端子１１２ｂに係止された巻線１３０が１極目のティース部１２２に向かうまでの部分（図中ドット模様を付した範囲に位置する巻き始め線１３１）が巻回作業時に軸方向へずれやすく、他極の巻き始め線１３１と接触しやすいという課題がある。巻線１３０同士の接触は、絶縁被膜の剥がれや巻線の断線を招く要因となるため、回避することが望ましい。
【０００６】
本件のロータ及びロータの結線方法は、このような課題に鑑み案出されたもので、巻線に作用する応力やテンションを緩和するとともに巻線の被膜剥がれ及び断線を防止することを目的の一つとする。また、本件のモータは、ロータ巻線の被膜剥がれ及び断線を防止して品質を高めることを目的の一つとする。なお、これらの目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本件の他の目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（１）ここで開示するロータは、シャフトと一体回転するとともに、複数のティース部がスロットを挟んで周方向に並設されたコアと、前記シャフトと一体回転するとともに、前記コアとの間に軸方向に隙間をあけて位置し前記ティース部と同数の金属製の整流子片を有する整流子と、一つの前記整流子片の端子に係止されるとともに、当該係止された端子と対応する前記ティース部である対応ティース部を含む巻芯部に巻回されたのち前記係止された端子の一方向側に隣接する次の極の前記端子に係止された巻線部を複数有する巻線と、を備える。
【０００８】
前記巻線部には、前記係止された端子から前記巻芯部に巻回される直前までの巻き始め線と、前記巻芯部に巻回されたコイル部から前記次の極の前記端子に向かう巻き終わり線とが含まれ、前記巻き始め線は、前記隙間内であって少なくとも前記巻芯部の前記一方向側に隣接する前記ティース部の軸方向一端側を通過する応力緩和部と、前記コイル部に対し前記応力緩和部の逆側において前記ティース部の軸方向他端側を通過する捨て巻部とを有する。
【０００９】
（２）前記巻き始め線は、前記対応ティース部の前記一方向側に隣接する前記ティース部の前記軸方向一端側を通過した前記応力緩和部と連続して設けられるとともに当該隣接するティース部の前記一方向側の前記スロットに挿入されるスロット通過部を有することが好ましい。
【００１０】
（３）前記ロータには、前記ティース部及び前記整流子片はいずれもＮ個（但しＮ≧３）設けられることが好ましい。この場合、前記巻線は、１極目の前記端子を始点とし、Ｎ個の前記巻線部を有するとともに前記１極目の前記端子を終点としており、前記巻き始め線は、前記対応ティース部の前記一方向側に位置するＭ個目（但しＭ＜Ｎ）の前記ティース部の前記軸方向一端側を通過した前記応力緩和部と連続して設けられるとともに当該Ｍ個目のティース部の前記一方向側の前記スロットに挿入されるスロット通過部を有し、Ｎ極目の前記巻き終わり線は、前記一方向に延びて前記１極目の前記端子に係止され、Ｍ以下の極の前記巻き終わり線は、前記一方向とは逆方向に延びて前記次の極の前記端子に係止されることが好ましい。
【００１１】
（４）前記巻き終わり線は、前記次の極の前記端子に対して、前記コイル部から前記次の極の前記端子に向かう方向とは逆方向から引っ掛けられることが好ましい。
（５）ここで開示するモータは、上記の（１）〜（４）のいずれか一つに記載のロータと、筒状のハウジングの内周面に固定された永久磁石を有し、前記ロータの前記シャフトの一端を回転自在に支持するステータと、ブラシを備えるとともに前記ハウジングの開口部に固定されるエンドベルと、を備えている。
【００１２】
（６）ここで開示するロータの結線方法は、シャフトと一体回転するとともに、複数のティース部がスロットを挟んで周方向に並設されたコアと、前記シャフトと一体回転するとともに、前記コアとの間に軸方向に隙間をあけて位置し前記ティース部と同数の金属製の整流子片を有する整流子と、少なくとも一つの前記ティース部からなる巻芯部に巻回される巻線と、を備えたロータの巻線方法であって、前記巻線を、一つの前記整流子片の端子に係止させるとともに、当該係止された端子と対応する前記ティース部である対応ティース部を含む前記巻芯部に巻回させてコイル部としたのち、前記係止させた端子の一方向側に隣接する次の極の前記端子に係止させることで巻線部を形成する主工程を複数回実施する。
【００１３】
前記主工程には、前記コイル部を形成する前に係止させた前記端子から前記巻芯部に巻回する直前までの巻き始め線を、前記隙間内であって少なくとも前記巻芯部の前記一方向側に隣接する前記ティース部の軸方向一端側を通過させることで応力緩和部を形成する第一工程と、前記巻き始め線を、前記応力緩和部よりも前記コイル部側において前記ティース部の軸方向他端側を通過させることで捨て巻部を形成する第二工程と、が含まれる。
【００１４】
（７）前記ロータには、Ｎ個（但しＮ≧３）の前記ティース部及び前記Ｎ個の前記整流子片が設けられていることが好ましい。この場合、１回目の前記主工程では、前記巻線の一端を１極目の前記端子に係止することで始点とし、各回の前記第一工程では、前記巻き始め線を、前記対応ティース部の前記一方向側に位置するＭ個目（但しＭ＜Ｎ）の前記ティース部の前記軸方向一端側を通過させることで前記応力緩和部を形成するとともに当該Ｍ個目のティース部の前記一方向側の前記スロットに挿入し、前記Ｍ回目以前の前記主工程では、前記コイル部から前記次の極の前記端子に向かう巻き終わり線を前記一方向とは逆方向に延ばして前記次の極の端子に係止させ、Ｎ回目の前記主工程では、Ｎ極目の前記コイル部から前記１極目の前記端子に向かう前記巻き終わり線を、前記一方向に延ばして前記１極目の前記端子に係止することで前記巻線の他端を終点とすることが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
開示のロータ及びロータの結線方法によれば、巻線に作用する応力やテンションを緩和するとともに巻線の被膜剥がれ及び断線を防止することができる。
また、開示のモータによれば、巻線の被膜剥がれ及び断線を防止できるため、その品質を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施形態に係るモータの軸方向半断面図である。
【図２】実施形態に係るロータが有するロータコアを軸方向から見た平面図である。
【図３】実施形態に係るロータが有する整流子を軸方向一端側から見た斜視図である。
【図４】第一実施形態に係るロータの結線方法を説明するための結線図である。
【図５】第一実施形態に係るロータの結線方法の手順を説明するフローチャートである。
【図６】（ａ）は第二実施形態に係るロータの結線方法を説明するための結線図であり、（ｂ）は図６（ａ）の結線図を説明するための表である。
【図７】巻線のクロス箇所の電気回路的な影響を説明するための表である。
【図８】（ａ）は第二実施形態の変形例に係るロータの結線方法を説明するための結線図であり、（ｂ）は図８（ａ）の結線図を説明するための表である。
【図９】（ａ）は第二実施形態の他の変形例に係るロータの結線方法を説明するための結線図であり、（ｂ）は図９（ａ）の結線図を説明するための表である。
【図１０】従来のロータの結線方法を説明するための結線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図面を参照して、実施形態としてのロータ及びモータ、並びにロータの結線方法について説明する。以下に示す実施形態はあくまでも例示に過ぎず、以下の実施形態で明示しない種々の変形や技術の適用を排除する意図はない。本実施形態の各構成は、それらの趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。また、必要に応じて取捨選択することができ、あるいは適宜組み合わせることができる。
【００１８】
［１．第一実施形態］
［１−１．全体構成］
図１は、第一実施形態のモータ１の軸方向半断面図である。本実施形態のモータ１は、永久磁石界磁式のブラシ付き直流モータであり、ステータ２，ロータ３，エンドベル４を有する。ステータ２は、有底筒状に形成されたハウジング２Ａと、ハウジング２Ａの内周面に沿って固定された永久磁石２Ｂとを有する。永久磁石２Ｂは、ロータ３が組み立てられた状態で、ロータ３のコア２０（以下「ロータコア２０」という）と対向し、ロータコア２０を囲むように軸方向に延設される。
【００１９】
ハウジング２Ａの底部中央には円形状の孔部２ｈが貫設される。この孔部２ｈには、ロータ３のシャフト５の一端側を回転自在に支持する軸受２Ｃが内嵌される。エンドベル４は、ハウジング２Ａの開口部に固定される蓋部材であり、図示しないブラシやターミナルを有する。また、エンドベル４は、シャフト５の他端側を回転自在に支持する軸受２Ｄが内嵌される凹部４ａとシャフト５が挿通される孔部４ｈとを有する。
【００２０】
ロータ３は、いずれもシャフト５と一体回転するロータコア２０及び整流子１０を有する。本実施形態では、３溝ロータを例示する。シャフト５はロータ３を支持する回転軸であり、モータ１の出力を外部に取り出す出力軸としても機能する。ロータコア２０は、同一形状の複数の鋼板が積層された積層コアであり、その中心には、鋼板の積層方向に軸方向を一致させた状態でシャフト５が固定される。整流子１０はシャフト５に圧入固定されるとともに、ロータコア２０に対して取り付けられて周方向位置が規定される。
【００２１】
図２に示すように、本実施形態のロータコア２０は、軸方向視で三回回転対称性を持った外形を有する。具体的には、ロータコア２０は、シャフト５が固定される貫通孔２１ｈが形成された中央部２１と、中央部２１から径方向外側へ放射状に延設された三つのティース部２２と、各ティース部２２の外端部において周方向に互いに離隔して設けられた三つの円弧部２３とから構成される。中央部２１は、貫通孔２１ｈを構成する内周面を径方向外側に向かって切り欠いて形成された三つのキー溝２５を有する。各キー溝２５には、整流子１０の軸方向一端部に軸方向へ突設された足部１１ｆ（図３参照）が嵌合され、整流子１０の位置決めがされる。
【００２２】
周方向に隣接する二つのティース部２２及び円弧部２３と中央部２１とで囲まれた空間（以下「スロット２４」という）には、巻線３０（図１参照）が配置される。スロット２４は、図１に示すようにシャフト５の軸方向に延びた溝であり、図２に示すようにロータコア２０の周方向において等間隔に三つ形成される。言い換えると、ロータコア２０には、複数のティース部２２がスロット２４を挟んで周方向に並設されている。ロータコア２０のティース部２２には、そのティース部２２の両側のスロット２４を通して所定のターン数だけ巻線３０が巻回される。
【００２３】
巻線３０は、電流が流れることで磁力を生じさせる絶縁電線であり、所定のテンションでΔ結線方式によりロータコア２０に巻回される。なお、巻線３０が巻回されるロータコア２０の部分には絶縁層（図示略）がコーティングされており、絶縁性が保たれている。以下、図１に示すように、ティース部２２に巻回された巻線３０を「コイル部３２」と呼ぶ。巻線３０の詳しい結線方法については後述する。
【００２４】
図１及び図３に示すように、整流子１０は、ロータコア２０との間に軸方向に隙間１４をあけて位置する複数の金属製の整流子片１２と、整流子片１２が装着される樹脂製の支持体１１とを有する。本実施形態の３溝ロータ３の整流子１０は、三つの整流子片１２を有する。支持体１１は、軸方向に貫設された軸孔１１ｈを有する筒状の絶縁部品であり、シャフト５に固定されるとともにロータコア２０に取り付けられ、シャフト５と一体回転する。
【００２５】
各整流子片１２は、ブラシが摺動接触するブラシ接触部１２ａと、巻線３０が接続される端子１２ｂとを有する。ブラシ接触部１２ａは、円筒を三分割した形状をなし、支持体１１の円筒部分の外周面に面接触された状態で環状の押さえ部材１３により支持体１１に固定される。端子１２ｂは、ブラシ接触部１２ａの円弧状端部から径方向外側へ延設されて屈曲した部位であり、巻線３０を係止可能な形状とされる。なお、端子１２ｂに係止された巻線３０は、溶接や半田付けといった熱接合（熱を利用した接合処理）により接合される。
【００２６】
［１−２．巻線の構成］
本実施形態に係る巻線３０の結線図を図４に示す。図４に示すように、巻線３０は、その一端が整流子片１２の三つの端子１２ｂのうちの一つに係止（フッキング）されてからロータコア２０の三つのティース部２２のうちの一つに巻回されてコイル部３２を形成する。次いで、別の端子１２ｂに係止されるとともに別のティース部２２に巻回されて二つ目のコイル部３２を形成する。そして、残りの端子１２ｂに係止されるとともに残りのティース部２２に巻回されて三つ目のコイル部３２を形成し、巻線３０の他端が最初の端子１２ｂに係止されることで結線が完成する。
【００２７】
以下、巻線３０の一端を「始点３０ｓ」といい、巻線３０の他端を「終点３０ｅ」という。また、三つの端子１２ｂのうち、巻線３０の始点３０ｓ及び終点３０ｅが係止される端子１２ｂを「１極目」とし、次に巻線３０が係止される端子１２ｂを「２極目」とし、最後に巻線３０が係止される端子１２ｂを「３極目」とする。本実施形態では、ロータ３を整流子１２側から軸方向に見たときに（以下「軸方向視で」という）、周方向において時計回りに１極目，２極目，３極目の端子１２ｂが並ぶ場合を例示する。
【００２８】
また、三つのティース部２２のうち、一つ目のコイル部３２が形成されるティース部２２を「１極目」とし、次にコイル部３２が形成されるティース部２２を「２極目」とし、最後にコイル部３２が形成されるティース部２２を「３極目」とする。本実施形態のロータ３は、軸方向視で、周方向において時計回りに１極目，２極目，３極目のティース部２２が並ぶ。また、本実施形態では、１極目のティース部２２は１極目及び２極目の端子１２ｂの間に位置し、２極目のティース部２２は２極目及び３極目の端子１２ｂの間に位置し、３極目のティース部２２は３極目及び１極目の端子１２ｂの間に位置する。なお、以下の説明では、端子１２ｂとティース部２２との極数が同一のもの（例えば１極目の端子１２ｂ及び１極目のティース部２２）を「対応する」と表現する。例えば、１極目の端子１２ｂに対応するティース部２２は、１極目のティース部２２となる。
【００２９】
巻線３０は、一つの端子１２ｂに係止されるとともに、この端子１２ｂと同じ極数の（すなわち対応する）ティース部２２（以下「対応ティース部２２」という）を含む巻芯部に巻回されたのち、上記の係止された端子１２ｂの一方向側に隣接する次の極の端子１２ｂに係止されることで構成される巻線部を複数有する。本実施形態の３溝ロータ３では、上記の一方向が「軸方向視で時計回りの方向」であり、三つの巻線部３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃが設けられる。なお、以下の説明では、軸方向視で一方向を「順方向」と呼び、軸方向視で一方向と逆向きを「逆方向」と呼ぶ。
【００３０】
ここで、巻芯部とは、コイル部３２の芯となる部分であってコイル部３２の中心に位置し、少なくとも一つの対応ティース部２２からなる。本実施形態の巻芯部は、一つの対応ティース部２２からなるため、本実施形態では巻芯部にも符号２２を付す。
【００３１】
各巻線部３０Ａ〜３０Ｃには、係止された端子１２ｂから巻芯部２２に巻回される直前までの巻き始め線３１と、巻芯部２２に巻回されたコイル部３２と、このコイル部３２から次の極の端子１２ｂに向かう巻き終わり線３３とが含まれる。本実施形態のロータ３は、三つの巻線部３０Ａ〜３０Ｃが互いに同一の構成を有する。そのため、ここでは主に１極目の巻線部３０Ａを例に挙げて説明する。
【００３２】
本実施形態の巻き始め線３１は、整流子１０とロータコア２０との間の隙間１４内を周方向に延びる部分３１ａと、スロット２４内を通って軸方向に延びる部分３１ｃと、ロータコア２０における整流子１０とは逆側の端面２０ｂに沿って延びる部分３１ｂとから構成される。以下の説明では、これら三つの部分をそれぞれ、応力緩和部３１ａ，スロット通過部３１ｃ，捨て巻部３１ｂと呼ぶ。
【００３３】
応力緩和部３１ａは、隙間１４内であって巻芯部２２の順方向側に隣接するティース部２２の軸方向一端側を通過する部分である。例えば、１極目の巻線部３０Ａの応力緩和部３１ａは、１極目の端子１２ｂに係止された部分（すなわち始点３０ｓ）から１極目のティース部２２（巻芯部）の時計回りの方向（図中左側）に隣接する２極目のティース部２２の軸方向一端側（図中上側）を通過する。応力緩和部３１ａは、その名の通り、巻線３０に作用する応力やテンションを緩和する機能を持つ。
【００３４】
仮に、巻線３０を１極目の端子１２ｂに係止したのち、隙間１４内で取り回すことなく図中左下に位置する１極目のティース部２２に直接的に巻回したとすると、巻線３０の余裕代が短くなり、巻線３０にかかる負荷が大きくなる。このような負荷（応力，テンション）の低減を図るために、巻き始め線３１を、隙間１４内において整流子１０の支持体１１の周囲に所定長さ（本実施形態では約２４０度分）だけ巻き付けることで応力緩和部３１ａを形成する。
【００３５】
スロット通過部３１ｃは、対応ティース部２２の順方向側に隣接するティース部２２の軸方向一端側を通過した応力緩和部３１ａと連続して設けられ、上記隣接するティース部２２の順方向側（図中左側）に位置するスロット２４に挿入された部分である。すなわち、本実施形態のロータ３は、その巻き始め線３１が、端子１２ｂと同極の対応ティース部２２に隣接するスロット２４ではなく、対応ティース部２２の一つ隣のティース部２２に隣接するスロット２４に挿入される。言い換えると、巻き始め線３１を挿入するスロット２４を一つずらしている（スロット２４が一つずれている）ため、「１スロットずらしロータ」ともいえる。
【００３６】
捨て巻部３１ｂは、コイル部３２に対し応力緩和部３１ａの逆側においてティース部２２の軸方向他端側を通過する部分である。例えば、１極目の巻線部３０Ａの捨て巻部３１ｂは、１極目のコイル部３２を基準として１極目の応力緩和部３１ａの逆側のティース部２２、すなわち３極目のティース部２２の軸方向他端側（図中下側）を通過する。言い換えると、本実施形態の捨て巻部３１ｂは、巻芯部２２の両隣にある二つのティース部２２のうち、順方向側とは逆側に隣接するティース部２２の軸方向他端側を、応力緩和部３１ａと同じ順方向に通過している。
【００３７】
本実施形態の巻き終わり線３３は、巻芯部２２に巻回されたコイル部３２の終端から、次の極の端子１２ｂに係止されるまでの部分である。例えば、１極目の巻線部３０Ａの巻き終わり線３３は、１極目のティース部２２と３極目のティース部２２との間のスロット２４から２極目の端子１２ｂに係止されるまでの部分である。本実施形態の巻き終わり線３３は、次の極の端子１２ｂに対して、コイル部３２から次の極の端子１２ｂに向かう方向（ここでは順方向、すなわち時計回りの方向）とは逆方向から引っ掛けられる。
【００３８】
つまり、巻き終わり線３３は、端子１２ｂに対して下方（隙間１４側）から巻き付けられるように係止される。これにより、次の極の巻き始め線３１（すなわち、巻き終わり線３３が係止された端子１２ｂからスタートする巻き始め線３１）が、端子１２ｂにおける順方向と逆側（図中右側）から迂回するように延びる。このため、巻線部３０Ａ〜３０Ｃにかかる応力がさらに低減される。
【００３９】
［１−３．巻線の結線方法］
図５は、本実施形態の巻線３０の結線方法の手順を説明するフローチャートである。図５に示すように、本結線方法は、同様の工程（以下「主工程Ｓ１０，Ｓ２０，Ｓ３０」という）が３回繰り返されるものである。主工程Ｓ１０，Ｓ２０，Ｓ３０はいずれも、巻線３０を、一つの整流子片１２の端子１２ｂに係止させるとともに、この係止させた端子１２ｂと同じ極の対応ティース部２２を含む巻芯部に巻回させてコイル部３２としたのち、この係止させた端子１２ｂの順方向側に隣接する次の極の端子１２ｂに係止させることで巻線部３０Ａ〜３０Ｃを形成する工程である。
【００４０】
主工程Ｓ１０，Ｓ２０，Ｓ３０にはそれぞれ、コイル部３２を形成する前に係止させた端子１２ｂから巻芯部２２に巻回する直前までの巻き始め線３１を、隙間１４内であって少なくとも巻芯部２２の順方向側に隣接するティース部２２の軸方向一端側を通過させることで応力緩和部３１ａを形成する第一工程Ｓ１３，Ｓ２３，Ｓ３３と、巻き始め線３１を、応力緩和部３１ａよりもコイル部３２側においてティース部２２の軸方向他端側を通過させることで捨て巻部３１ｂを形成する第二工程Ｓ１５，Ｓ２５，Ｓ３５とが含まれる。
【００４１】
以下詳述する。ステップＳ１１では、巻線３０の一端を１極目の端子１２ｂに係止する。これにより、始点３０ｓが形成される。次いで、ステップＳ１３では、１極目の応力緩和部３１ａを形成する（第一工程）。すなわち、巻線３０を、始点３０ｓから時計回りに延ばし、２極目のティース部２２の軸方向一端側を通過させてこのティース部２２に隣接するスロット２４に挿入する。続くステップＳ１５では、１極目の捨て巻部３１ｂを形成する（第二工程）。すなわち、スロット２４を通過させた巻線３０（スロット通過部３１ｃ）を同じく時計回りに引き延ばして、３極目のティース部２２の軸方向他端側を通過させる。
【００４２】
そして、巻線３０を、１極目のティース部２２（巻芯部）の直前のスロット２４に挿入し、この巻芯部２２に所定のターン数だけ巻回することで１極目のコイル部３２を形成する（ステップＳ１７）。最後に、ステップＳ１９において、この巻線３０を２極目の端子１２ｂに係止することで、１極目の巻線部３０Ａが完成するとともに、一回目の主工程Ｓ１０が完了する。
【００４３】
なお、ステップＳ１９の処理は、続く二回目の主工程Ｓ２０の最初の工程（ステップＳ１１に対応する工程）でもあるため、図５には「ステップＳ２１」を併記している。すなわち、ステップＳ１９において２極目の端子１２ｂに巻線３０を係止することは、２極目の巻線部３０Ｂにおける巻き始め線３１の端部を作り出す工程でもある。ステップＳ１９（ステップＳ２１）の工程が済んだら、ステップＳ２３に進む。
【００４４】
ステップＳ２３，Ｓ２５，Ｓ２７，Ｓ２９の各工程は、上記のステップＳ１３，Ｓ１５，Ｓ１７，Ｓ１９の各工程に対応する。すなわち、２極目の端子１２ｂに係止させた巻線３０を、この端子１２ｂから時計回りに延ばし、３極目のティース部２２の軸方向一端側を通過させてこのティース部２２に隣接するスロット２４に挿入することで、２極目の応力緩和部３１ａを形成する（ステップＳ２３，第一工程）。
【００４５】
次いで、スロット２４を通過させた巻線３０を同じく時計回りに引き延ばして、１極目のティース部２２の軸方向他端側を通過させることで、２極目の捨て巻部３１ｂを形成する（ステップＳ２５，第二工程）。そして、巻線３０を、２極目のティース部２２（巻芯部）の直前のスロット２４に挿入し、この巻芯部２２に所定のターン数だけ巻回することで２極目のコイル部３２を形成したのち（ステップＳ２７）、３極目の端子１２ｂに係止することで（ステップＳ２９）、２極目の巻線部３０Ｂが完成するとともに、二回目の主工程Ｓ２０が完了する。
【００４６】
同様に、ステップＳ３３では、３極目の端子１２ｂに係止させた巻線３０を、この端子１２ｂから時計回りに延ばし、１極目のティース部２２の軸方向一端側を通過させてこのティース部２２に隣接するスロット２４に挿入することで、３極目の応力緩和部３１ａを形成する（第一工程）。次いで、スロット２４を通過させた巻線３０を同じく時計回りに引き延ばして、２極目のティース部２２の軸方向他端側を通過させることで、３極目の捨て巻部３１ｂを形成する（ステップＳ３５，第二工程）。
【００４７】
そして、巻線３０を、３極目のティース部２２（巻芯部）の直前のスロット２４に挿入し、この巻芯部２２に所定のターン数だけ巻回することで３極目のコイル部３２を形成したのち（ステップＳ３７）、１極目の端子１２ｂに係止することで（ステップＳ３９）、３極目の巻線部３０Ｃが完成するとともに、三回目の主工程Ｓ３０が完了する。ステップＳ３９において、端子１２ｂに係止させた巻線３０の他端は、終点３０ｅを形成する。
【００４８】
［１−４．効果］
（１）上述したロータ３によれば、巻き始め線３１に応力緩和部３１ａが設けられるため、巻線３０に作用する応力やテンションを緩和でき、巻線３０の断線や被膜剥がれを防止できる。また、図１０に示すように、ティース部１２２と整流子片１１２との間の隙間１１４に巻き始め線１３１を一周巻き付ける従来の構成と比較して、巻き始め線３１の応力緩和部３１ａの角度を立たせることができるため、隙間１４に巻き付けられる応力緩和部３１ａをずれ難くすることができる。
【００４９】
なお、ここでいう角度とは、応力緩和部３１ａの周方向に対する傾き（図４の結線図における、横方向に対する傾き）である。図４及び図１０から明らかなように、本実施形態のロータ３であれば、応力緩和部３１ａの角度が従来の構成よりも大きいため、隙間１４内で巻き付けられた巻線３０（応力緩和部３１ａ）がずれ難くなる。また、仮に応力緩和部３１ａがずれたとしても、隙間１４内で同一の周方向位置に存在する巻線３０の本数が、従来の構成よりも少ないため、他の極の巻き始め線３１との接触を抑制できる。これによっても、巻線３０の断線防止効果及び被膜剥がれ防止効果を高めることができる。
【００５０】
したがって、上述したロータ３及びその結線方法によれば、巻線３０の応力やテンションを緩和するとともに、巻線３０の被膜剥がれ及び断線を防止することができる。また、上述したロータ３及びその結線方法によれば、全自動の装置によって巻線３０を巻き付けることも可能である。さらに、上述したロータ３を備えたモータ１によれば、巻線３０の被膜剥がれ及び断線を防止できるため、その品質を高めることができる。
【００５１】
（２）また、上述したロータ３では、応力緩和部３１ａが対応ティース部２２の順方向側に隣接するティース部２２の軸方向一端側を通過するとともに、スロット通過部３１ｃがこのティース部２２の順方向側のスロット２４に挿入される。つまり、上述したロータ３は「１スロットずらしロータ」であることから、簡素な取り回しで応力緩和部３１ａを確保することができる。
【００５２】
（３）また、上述したロータ３によれば、巻き終わり線３３が、次の極の端子１２ｂに対して、コイル部３２から次の極の端子１２ｂに向かう方向とは逆方向から引っ掛けられるため、次の極の巻き始め線３１を端子１２における順方向とは逆側から迂回して延ばすことができる。これにより、巻線部３０Ａ〜３０Ｃにかかる応力をより低減することができる。
【００５３】
なお、本実施形態の３溝ロータ３において、捨て巻部３１ｂが、巻芯部２２の順方向側とは逆側に隣接するティース部２２の軸方向他端側を、応力緩和部３１ａと同じ順方向に通過するように設けられた場合（捨て巻部３１ｂの方向が応力緩和部３１ａの方向と同じ場合）に、捨て巻部３１ｂのシャフト５へのかかり（巻き付け接触）を回避できる。このため、本実施形態の３溝ロータ３によれば、捨て巻部３１ｂの方向を応力緩和部３１ａの方向と逆にする場合と比べて、巻線３０の断線防止効果及び被膜剥がれ防止効果を高めることができる。なお、本実施形態のように、３溝の１スロットずらしロータ３の場合には、捨て巻部３１ｂの方向を応力緩和部３１ａの方向と同じにすることで、ロータ３の構成を簡素化することもできる。
【００５４】
［２．第二実施形態］
次に、図６（ａ）及び（ｂ）と上述した図４の結線図とを用いて、第二実施形態にかかるロータ３の構成を説明する。なお、上述した第一実施形態と同様の構成については、第一実施形態と同一の符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態のロータ３の構成は、１極目の巻線部３０Ａの巻き終わり線３３を除いて、第一実施形態の構成と同一である。
【００５５】
図４に示すように、第一実施形態のロータ３では、隙間１４内の複数の巻き始め線３１及び巻き終わり線３３が交差する箇所が存在する。例えば、１極目の巻き終わり線３３に着目すると、この巻き終わり線３３は、１極目の巻き始め線３１及び３極目の巻き始め線３１の二つと交差する。これら二つの交差箇所のうち、１極目の巻き終わり線３３と３極目の巻き始め線３１との交差箇所は、先に巻かれた１極目の巻き終わり線３３の上（径方向外側）から３極目の巻き始め線３１が巻かれているため、接触して交差しており、仮に絶縁被膜が剥がれてショートすると、モータ１としての機能が損なわれてしまう箇所である。
【００５６】
一方、１極目の巻き終わり線３３と１極目の巻き始め線３１との交差箇所は、先に巻かれた１極目の巻き始め線３１の上（径方向外側）から１極目の巻き終わり線３３が後から巻かれるため、径方向に落差がある。すなわち、結線図上ではクロスして見えるが、実際には接触しない。なお、図４の結線図では、端子１２ｂの直下において、１極目の巻き終わり線３３と２極目の巻き始め線３１とが交差しているように見えるが、ここは巻線３０を端子１２ｂに係止したのち熱接合される部分であり、交差箇所ではない。
【００５７】
また、例えば、２極目の巻き終わり線３３に着目すると、この巻き終わり線３３は、１極目の巻き始め線３１及び２極目の巻き始め線３１の二つと交差する。これら二つの交差箇所のうち、２極目の巻き終わり線３３と１極目の巻き始め線３１との交差箇所は、先に巻かれた１極目の巻き始め線３１の上（径方向外側）から２極目の巻き終わり線３３が巻かれるため、径方向に落差がある。すなわち、この交差箇所も、結線図上ではクロスして見えるが、実際には接触しない。２極目の巻き終わり線３３と２極目の巻き始め線３１との交差箇所も同様に、径方向に落差があり、結線図上ではクロスして見えるが、実際には接触しない。
【００５８】
本実施形態のロータ３は、１極目の巻き終わり線３３と３極目の巻き始め線３１との交差箇所、すなわち、接触交差によりショートしたときにモータ１としての機能を損なう箇所が形成されない結線方法により巻線３０が巻かれている。具体的には、図６（ａ）中に太実線で示すように、本実施形態の巻線３０は、１極目の巻き終わり線３３が他極（２極目，３極目）の巻き終わり線３３の延びる方向（コイル部３２から端子１２ｂに向かう方向、ここでは順方向である「時計回りの方向」）とは逆方向に延びて、次の極の端子１２ｂに係止される。
【００５９】
すなわち、１極目の巻き終わり線３３は、隙間１４内において、１極目のコイル部３２から反時計回りに延ばされ（Ｕターンされて）、２極目の端子１２ｂに係止される。これにより、図６（ａ）中に二点鎖線で示すように、図４の結線図で存在していた１極目の巻き終わり線３３と３極目の巻き始め線３１との交差箇所（図６中バツ印）がなくなり、断線の防止効果及び被膜剥がれの防止効果を高めることができる。
【００６０】
ここで、図６（ｂ）は、第一実施形態及び第二実施形態の３溝ロータ３における、巻き始め線３１及び巻き終わり線３３の交差箇所の電気回路的な影響を示した表である。表中のバツ印は、接触交差する箇所であってショートした場合にモータとしての機能を損なう箇所であることを示す。以下、この交差箇所を「第一クロス部」と呼ぶ。第一クロス部は、モータの性能確保の観点から回避することが好ましい箇所である。また、表中の横棒印は、上記したように、結線図上ではクロスして見えるが、実際には接触しない箇所（落差のある交差箇所）であることを示す。以下、この交差箇所を「第三クロス部」という。第三クロス部は回避不要である。
【００６１】
一方、表中の丸印は、接触交差する箇所ではあるが、仮にショートしたとしても電流の流れ方が大きく変化しないため問題のない箇所であることを示す。以下、この交差箇所を「第二クロス部」と呼ぶ。図４及び図６（ａ）の結線図に示す巻き方では第二クロス部が存在しないが、巻き始め線３１の巻き方によっては第二クロス部が存在することもある。第二クロス部は、モータの性能確保の観点からは回避する必要はないが、巻線の断線防止の観点から回避することが好ましい箇所である。
【００６２】
図６（ｂ）の表には、三種類のクロス部が表現されているが、図４及び図６（ａ）に示す「１スロットずらしロータ」の場合には、図６（ｂ）中にドット模様を付した右上欄のみを参照すればよい。すなわち、３溝の１スロットずらしロータ３の場合は、１極目の巻き終わり線３３と３極目の巻き始め線３１との交差箇所が第一クロス部となることが、図６（ｂ）の表から把握できる。したがって、上記のロータ３において第一クロス部を回避するためには、図６（ａ）中に太実線で示すように、１極目の巻き終わり線３３をＵターンさせればよい。
【００６３】
なお、３溝ロータ３の場合、最もシンプルな結線方法で巻き始め線３１に応力緩和部３１ａと捨て巻部３１ｂとを形成するには、図４及び図６（ａ）に示すように、１極目のスロット通過部３１ｃを２極目及び３極目のティース部２２間のスロット２４に配置し、２極目，３極目のスロット通過部３１ｃをこれと同様に一つずつずらせばよい。すなわち、３溝ロータ３の場合、巻き始め線３１を、対応ティース部２２の順方向側に位置する一つ目のティース部２２（つまり２極目のティース部２２）の順方向側のスロット２４に通して「１スロットずらしロータ」とすれば、最もシンプルな構成にできる。
【００６４】
ただし、１極目のスロット通過部３１ｃを、３極目及び１極目のティース部２２間のスロット２４に配置し、２極目，３極目のスロット通過部３１ｃをこれと同様に一つずつずらして配置することも可能である。すなわち、１極目の巻き始め線３１を、対応ティース部２２の順方向側に位置する二つ目のティース部２２の順方向側のスロット２４に通して、「３溝の２スロットずらしロータ」としてもよい。この場合、図６（ｂ）の表のうち破線で囲んだ三つの欄を参照すればよい。すなわち、３溝の２スロットずらしロータにおいて、第一実施形態と同様に巻線３０を巻回すると、一つの第一クロス部と二つの第二クロス部とが生じることがわかる。
【００６５】
そのため、第一クロス部のみを回避するためには、１極目の巻き終わり線３３を図６（ａ）と同様にＵターンさせればよい。これにより、１極目の巻き終わり線３３と２極目の巻き始め線３１との交差箇所である第二クロス部も回避される。なお、２極目の巻き終わり線３３と３極目の巻き始め線３１との交差箇所である第二クロス部をも回避する場合には、２極目の巻き終わり線３３も逆方向に延ばして３極目の端子１２ｂに係止すればよい。１極目の巻き終わり線３３と同様に、２極目の巻き終わり線３３も逆方向に延ばすことで、巻線３０の断線や被膜剥がれをより防ぐことができる。
【００６６】
［２−１．第二実施形態の拡張］
図６（ｂ）は上述した３溝ロータ３に関する表であるが、ロータのティース部２２及び整流子片１２の各個数は三つに限らず、五つ（５溝ロータ）や六つ（６溝ロータ）等であってもよい。ここで、ティース部２２及び整流子片１２をいずれもＮ個（但しＮ≧３）設けたロータであって、巻き始め線３１を、対応ティース部２２の順方向側に位置するＭ個目（但しＭ＜Ｎ）のティース部２２の順方向側のスロット２４に挿入する場合（すなわち「Ｎ溝のＭスロットずらしロータ」）を想定する。
【００６７】
このロータの巻線３０は、１極目の端子１２ｂに係止された部分が始点３０ｓとされ、Ｎ個の巻線部３０Ａ，３０Ｂ，…を有するとともに１極目の端子１２ｂに係止された部分が終点３０ｅとされる。このＮ溝ロータにおける、巻き始め線３１及び巻き終わり線３３の交差箇所の電気回路的な影響を示した表を図７に示す。なお、表の右端にある白抜き矢印Ｍは、スロット通過部３１ｃを配置するスロット２４を、対応ティース部２２のスロット２４からずらした数に相当し、Ｎ未満の値とされる（Ｍ＜Ｎ）。これは、「Ｎ＝Ｍ」のロータでは、図１０の従来構成となってしまうからである。
【００６８】
図７から明らかな通り、先に巻いた巻き終わり線３３に、後から巻いた巻き始め線３１が交差すると（すなわち、巻き終わり線３３の極が巻き始め線３１の極よりも小さい場合）、その交差箇所は第一クロス部又は第二クロス部となる。具体的には、巻き始め線３１の極から巻き終わり線３３の極を引いた差が２以上である交差箇所は第一クロス部（バツ印）となり、巻き始め線３１の極から巻き終わり線３３の極を引いた差が１である交差箇所は第二クロス部（丸印）となる。なお、巻き始め線３１の極から巻き終わり線３３の極を引いた差が０以下である交差箇所は第三クロス部（横棒印）となる。
【００６９】
したがって、この表によれば、Ｎ−２極目以前の（Ｎ−２以下の極の）巻き終わり線３３を逆方向に延ばして次の極の端子１２ｂに係止することで、第一クロス部が回避され、Ｎ−１極目の巻き終わり線３３も逆方向に延ばして次の極の端子１２ｂに係止すれば、第二クロス部も回避されることがわかる。ただし、実際に回避すべき交差箇所は、スロット２４をずらした数、すなわちＭによって決まる。例えば、Ｍ＝１のロータであれば、Ｎにかかわらず１極目の巻き終わり線３３をＵターンさせればよく、Ｍ＝２のロータであれば、Ｎにかかわらず１極目及び２極目の巻き終わり線３３をＵターンさせれば、少なくとも第一クロス部は回避される。なお、Ｎ極目の巻き終わり線３３は、順方向に延ばして１極目の端子１２ｂに係止すればよい。
【００７０】
例えば、図６（ａ）に示す「Ｎ＝３，Ｍ＝１」のロータ３では、Ｍ以下の極（すなわち１極目）の巻き終わり線３３を逆方向に延ばして次の極（２極目）の端子１２ｂに係止させ、Ｎ極目（３極目）の巻き終わり線３３を順方向に延ばして１極目の端子１２ｂに係止させる。これにより、上述したように、第一クロス部を回避できる。また、「Ｎ＝３，Ｍ＝２」のロータでは、Ｍ以下の極（すなわち１極目及び２極目）の巻き終わり線３３を逆方向に延ばして次の極の端子１２ｂに係止されれば、上述したように、第一クロス部に加えて第二クロス部も回避できる。
【００７１】
なお、第二実施形態の巻線３０の結線方法の手順を簡単に説明する。一回目の主工程（図５のステップＳ１０）では、巻線３０の一端を１極目の端子１２ｂに係止することで始点とする。これは、第一実施形態と同様である。また、図５に示す各第一工程（ステップＳ１３，Ｓ２３，Ｓ３３）において、巻き始め線３１を、対応ティース部２２の順方向側に位置するＭ個目（但しＭ＜Ｎ）のティース部２２の軸方向一端側を通過させることで応力緩和部３１ａを形成するとともにこのＭ個目のティース部２２の順方向側のスロット２４に挿入する。また、Ｍ回目以前の主工程では、コイル部３２から次の極の端子１２ｂに向かう巻き終わり線３３を逆方向に延ばして次の極の端子１２ｂに係止させる。そして、Ｎ回目の主工程では、Ｎ極目のコイル部３２から１極目の端子１２ｂに向かう巻き終わり線３３を、順方向に延ばして１極目の端子１２ｂに係止することで巻線３０の他端を終点とすればよい。
【００７２】
［２−２．第二実施形態の変形例］
３溝ロータ以外にも、上述した法則に則って巻線３０を巻回することで、同様に、第一クロス部及び第二クロス部を回避できる。これについて、図８（ａ）及び図９（ａ）に示す５溝ロータ（すなわちＮ＝５）について説明する。
【００７３】
図８（ａ）の５溝ロータは、一つのティース部２２に一つのコイル部３２を形成するものであって、対応ティース部２２の順方向側に位置する一つ目のティース部２２の順方向側のスロット２４に巻き始め線３１が挿入される。すなわち、この５溝ロータは、巻芯部が一つのティース部２２から構成された１スロットずらしロータ（Ｎ＝５，Ｍ＝１）である。
【００７４】
図８（ｂ）に示すように、「Ｎ＝５，Ｍ＝１」のロータでは、１極目の巻き終わり線３３と５極目の巻き始め線３１との交差箇所が第一クロス部となってしまうため、図８（ａ）に示すように、Ｍ以下の極（すなわち１極目）の巻き終わり線３３を、図中太実線で示すように逆方向に延ばして次の極（２極目）の端子１２ｂに係止する。なお、他の極（２〜５極目）の巻き終わり線３３は全て順方向に延びて、次の極の端子１２ｂに係止される。つまり、本変形例によっても、上述した第二実施形態と同様の効果が得られる。
【００７５】
一方、図９（ａ）の５溝ロータは、隣り合う二つのティース部２２に一つのコイル部３２を形成するもの（２極巻き）であって、対応ティース部２２の順方向側に位置する二つ目のティース部２２の順方向側のスロット２４に巻き始め線３１が挿入される。すなわち、この５溝ロータは、巻芯部が二つのティース部２２から構成された２スロットずらしロータ（Ｎ＝５，Ｍ＝２）である。なお、巻芯部（例えば１極目及び２極目のティース部２２）を基準とすると、１極目の巻き始め線３１が３極目のティース部２２の順方向側のスロット２４を通るため、「１スロットずらし」のようにも見える。しかしここでは、対応ティース部２２（この場合、１極目のティース部２２）を基準にスロット２４のズレを数えるため、本ロータは、上記の通り「２スロットずらしロータ」となる。
【００７６】
したがって、このロータにおいて第一実施形態と同様に巻線３０を巻き付けると、図９（ｂ）に示すように、１極目の巻き終わり線３３と４極目及び５極目の各巻き始め線３１との交差箇所、及び、２極目の巻き終わり線３３と５極目の巻き始め線３１との交差箇所がいずれも第一クロス部となる。図９（ａ）のロータは、これら三つの第一クロス部を回避する結線方法で巻かれている。すなわち、図９（ａ）中に太実線で示すように、１極目及び２極目の巻き終わり線３３が逆方向に延びて次の極の端子１２ｂに係止され、他の極の巻き終わり線３３は順方向に延びて次の極の端子１２ｂに係止されている。本変形例によっても、上述した第二実施形態と同様の効果が得られる。
【００７７】
［３．その他］
上述した各実施形態及び変形例にかかるロータ及びその結線方法は一例であって、上述した構成に限られない。例えば、巻き終わり線３３を、次の極の端子１２ｂに対して、コイル部３２から次の極の端子１２に向かう方向と同じ方向から引っ掛けてもよい。また、捨て巻部３１ｂと応力緩和部３１ａとの方向を互いに逆向きにしてもよい。
【００７８】
また、上述した各ロータはいずれも、順方向（一方向）が軸方向視で時計回りであるものを例示したが、一方向が軸方向視で反時計回りのロータであってもよい。また、端子１２ｂと同じ極の対応ティース部２２が、端子１２ｂに最も近いティース部２２でなくてもよい。また、上述した各ロータでは、ティース部２２に対する巻線３０の巻回方向が径方向外側から見て反時計回りになっているが、ティース部２２に対する巻回方向は時計回りであってもよい。なお、モータ１の構成，形状も一例であって、上述したものに限られない。
【符号の説明】
【００７９】
１  モータ
２  ステータ
２Ａ  ハウジング
２Ｂ  永久磁石
３  ロータ，３溝ロータ
４  エンドベル
５  シャフト
１０  整流子
１２  整流子片
１２ｂ  端子
１４  隙間
２０  ロータコア
２２  ティース部
２４  スロット
３０  巻線
３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ  巻線部
３０ｓ  始点
３０ｅ  終点
３１  巻き始め線
３１ａ  応力緩和部
３１ｂ  捨て巻部
３１ｃ  スロット通過部
３２  コイル部
３３  巻き終わり線
【図１】
2020010548.tif 000003
【図２】
2020010548.tif 000004
【図３】
2020010548.tif 000005
【図４】
2020010548.tif 000006
【図５】
2020010548.tif 000007
【図６】
2020010548.tif 000008
【図７】
2020010548.tif 000009
【図８】
2020010548.tif 000010
【図９】
2020010548.tif 000011
【図１０】
2020010548.tif 000012