(57)【要約】【課題】固形の集魚材を簡単に取り付けることができるとともに、固形の集魚材の自由度を好適に確保することができる集魚材保持具を提供する。【解決手段】固形の集魚材Ｂを保持するための集魚材保持具１である。集魚材保持具１は、魚釣用の仕掛けに取り付ける取付部２と、取付部２から延出し、少なくとも一部が固形の集魚材Ｂを貫通して保持する棒状部３と、棒状部３の延出端に設けられ、固形の集魚材Ｂの脱落を防止するための脱落防止部４と、を備えている。取付部２は、固形の集魚材Ｂを貫通可能である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
線材から形成され、固形の集魚材を保持するための集魚材保持具であって、
魚釣用の仕掛けに取り付け可能な取付部と、
前記取付部から延出し、少なくとも一部が前記固形の集魚材を貫通する棒状部と、
前記棒状部の延出端に設けられ、前記固形の集魚材の脱落を防止するための脱落防止部と、を備え、
前記取付部は、前記固形の集魚材を貫通可能であることを特徴とする集魚材保持具。
【請求項２】
前記棒状部は、前記固形の集魚材を軸方向に移動可能に保持することを特徴とする請求項１に記載の集魚材保持具。
【請求項３】
前記棒状部は、前記固形の集魚材を軸周り方向に回動可能に保持することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の集魚材保持具。
【請求項４】
前記脱落防止部は、ループ状に形成された部分を備えていることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の集魚材保持具。
【請求項５】
前記脱落防止部から延出する延長部を備え、
前記延長部は、
前記取付部に向けて円弧状に延出しており、
前記取付部の近傍部位に係止可能であることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の集魚材保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、集魚材を保持するための集魚材保持具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の集魚材保持具としては、非特許文献１に開示されたものが知られている。非特許文献１の集魚材保持具は、ハリスの端部を延出した延出部分を備えており、その延出部分に固形の集魚材を保持するように構成されている。延出部分の端部にはチワワ（環状の輪）が形成されている。
【０００３】
非特許文献１の集魚材保持具に対して固形の集魚材を取り付ける際には、ニードルを固形の集魚材に突き刺し、このニードルの先端部をチワワに引っ掛ける。その後、固形の集魚材を手指で掴み、ニードル側から延出部分側に向けてスライド移動させる。その後、ニードルをチワワから取り外し、チワワにストッパを通し、固形の集魚材を手指で掴んでチワワ側にスライド移動させて固定する。そして、最後に、ストッパの余分な部分をはさみ等でカットする。以上の作業により、集魚材保持具に対して固形の集魚材を取り付けて保持することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】グローブライド株式会社ホームページ［平成３０年７月１０日検索］インターネットhttp://www.daiwa.com/jp/fishing/item/terminal_tackle/carp/hearigu/index.html
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
非特許文献１の集魚材保持具では、固形の集魚材を取り付ける際に、ニードルを用いたり別体のストッパをチワワに取り付けてハサミでカットしたりする等の作業が必要である。このため、固形の集魚材の取付けに時間がかかるとともに取付作業が煩雑であるという課題がある。
また、固形の集魚材は、ハリスの延出部分に固定されるため、自由度が制限されるおそれがある。
【０００６】
本発明は、前記課題を解決するためになされたものであり、固形の集魚材を簡単に取り付けることができるとともに、固形の集魚材の自由度を好適に確保することができる集魚材保持具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために本発明の集魚材保持具は、固形の集魚材を保持するための集魚材保持具である。集魚材保持具は、魚釣用の仕掛けに取り付け可能な取付部と、前記取付部から延出し、少なくとも一部が前記固形の集魚材を貫通して保持する棒状部と、前記棒状部の延出端に設けられ、前記固形の集魚材の脱落を防止するための脱落防止部と、を備えている。前記取付部は、前記固形の集魚材を貫通可能である。
【０００８】
この集魚材保持具では、固形の集魚材を保持する際に、取付部を固形の集魚材に貫通させる。これにより、固形の集魚材を棒状部に容易に保持することができる。また、棒状部の延出端の脱落防止部がストッパとして機能し、棒状部から固形の集魚材が脱落するのを好適に防止することができる。
また、棒状部に沿って固形の集魚材を移動することも可能であり、固形の集魚材の自由度を好適に確保することができる。
【０００９】
また、前記棒状部は、前記固形の集魚材を軸方向に移動可能に保持する構成としたり、前記固形の集魚材を軸周り方向に回動可能に保持する構成としたりすることが好ましい。このように構成することで、固形の集魚材の自由度がより高まり、集魚効果がより一層向上する。
【００１０】
また、前記脱落防止部は、ループ状に形成されていることが好ましい。このように構成することによって、脱落防止部にハリスを結んだり、仕掛けを取り付けたりすることができる。したがって、仕掛けのバリエーションが拡大する。
【００１１】
また、前記脱落防止部から延出する延長部を備えている場合には、前記延長部が、前記取付部に向けて円弧状に延出し、前記取付部の近傍部位に係止可能であることが好ましい。このように構成することによって、延長部を手指でつまむことのできる把持部として利用することができ、固形の集魚材を保持する際の作業性や、仕掛けに対して取り付け取り外しする際の操作性が高まる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、固形の集魚材を簡単に取り付けることができるとともに、固形の集魚材の自由度を好適に確保することができる集魚材保持具が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態に係る集魚材保持具に集魚材を保持した状態を示す正面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る集魚材保持具を示す正面図である。
【図３】（ａ）（ｂ）は集魚材保持具に集魚材を取り付ける際の説明図である。
【図４】集魚材保持具を使用した仕掛けを示す正面図である。
【図５】集魚材保持具を使用したその他の仕掛けを示す正面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係る集魚材保持具に集魚材を保持した状態を示す正面図である。
【図７】本発明の第２実施形態に係る集魚材保持具を示す正面図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係る集魚材保持具を示す図であり、（ａ）（ｂ）は第３実施形態の集魚材保持具に集魚材を取り付ける際の説明図である。
【図９】本発明の第４実施形態に係る集魚材保持具を示す図であり、（ａ）（ｂ）は第４実施形態の集魚材保持具に集魚材を取り付ける際の説明図である。
【図１０】本発明の第５実施形態に係る集魚材保持具を示す図である。
【図１１】本発明の第６実施形態に係る集魚材保持具を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明に係る集魚材保持具の実施形態について図面を参照して説明する。以下の各実施形態において、共通する部分には共通の符号を付しており、重複する説明は省略する。また、「上下」「左右」は、図１，図２に示す方向を基準とする。
【００１５】
（第１実施形態）
図１に示すように、集魚材保持具１は、丸型等の固形の集魚材Ｂを保持するのに適した保持具である。固形の集魚材Ｂは、集魚のために、食材等を調合して形成したものである。固形の集魚材Ｂには、固形に相当するもの、例えば、食材等を調合して形成したものと同形のスポンジ状の部材に集魚効果が期待できる匂いを付けたものも含まれる。集魚材Ｂとしては、ニードル等によって中心部分に貫通孔Ｂ１を形成したものを例示している。なお、貫通孔Ｂ１は必ずしも形成しなくてもよい。
集魚材保持具１は、１本の比較的細い線材を折り曲げて形成されている。線材としては、例えば、ステンレス、アルミニウム、ニッケルチタン合金（形状記憶合金）、黄銅、真鍮等の金属材料や、ナイロン（登録商標）、ＰＰ（ポリプロピレン）、繊維材料を合成樹脂に混入した繊維強化樹脂（ＦＲＰ）を採用することができる。集魚材保持具１は、取付部２と、棒状部３と、脱落防止部４とを備えている。
【００１６】
取付部２は、魚釣用の仕掛けに取付可能なフックとして機能する部分であり、断面逆Ｕ字状を呈している。取付部２は、立上り部２ａと、折返し部２ｂと、下方延出部２ｃと、を備えている。立上り部２ａは、棒状部３の上端に連続して上方に立ち上がっている。折返し部２ｂは、立上り部２ａの上端部から円弧状に折り返されている。下方延出部２ｃは、折返し部２ａに連続して下方へ延出している。下方延出部２ｃは、棒状部３に近づく方向に折れ曲がる折曲部２ｃ１を備えた正面視で凹形状を呈している。折曲部２ｃ１は、立上り部２ａに対して接触または近接して対峙しており、仕掛けに対する取付後に外れにくい構成となっている。下方延出部２ｃの下部２ｃ２は、立上り部２ａから離れる方向に傾斜して（開いて）おり、仕掛けに対する取付時に取り付け易い構造（取付部２内に導きし易い構造）となっている。取付部２の主として折返し部２ａの幅Ｗ１は、集魚材Ｂの貫通孔Ｂ１の内径よりも幅広となっている。なお、下方延出部２ｃの下部２ｃ２の幅は、折返し部２ａの幅Ｗ１よりも幾分小さく設定されている。
【００１７】
棒状部３は、集魚材Ｂを貫通する部分である。棒状部３の長さは、保持する集魚材Ｂの直径よりも長く形成されている。棒状部３は、例えば、直径１０〜２０ｍｍの集魚材Ｂを保持した状態で、集魚材Ｂの上端部と、取付部２の下方延出部２ｃの下端部２ｃ３との間に、集魚材Ｂを軸方向（上下方向）に移動可能とする隙間Ｌ１を備えている。
【００１８】
また、棒状部３は、貫通孔Ｂ１に比べて細くなっており、棒状部３の外周面と貫通孔Ｂ１の内周面との間には、集魚材Ｂを棒状部３の軸方向に移動可能とし、かつ軸周り方向に回動可能とする隙間Ｓ１が形成されている。
【００１９】
脱落防止部４は、図２に示すように、棒状部３の下端部から左側方へ屈曲されている。脱落防止部４と棒状部３との成す角度θは、鋭角である。脱落防止部４は、集魚材Ｂの外面に対峙しており外面に対して当接可能である。脱落防止部４は、集魚材Ｂの外面に倣って円弧状に形成してもよい。脱落防止部４の長さＬ２は、集魚材Ｂの貫通孔Ｂ１の直径の大きさＬ３（不図示）よりも長く形成されている。ここで、脱落防止部４の長さＬ２と、取付部２の幅Ｗ１と、貫通孔Ｂ１の直径の大きさＬ３との関係は、Ｌ３＜Ｗ１＜Ｌ２となっている。
【００２０】
したがって、集魚材保持具１に対して集魚材Ｂを取り付ける際には、図３（ａ）に示すように、貫通孔Ｂ１に取付部２を挿入することでスムーズな貫通を実現する。また、図３（ｂ）に示すように、脱落防止部４が集魚材Ｂの外面に対峙あるいは当接して抜け止め機能を発揮する。
【００２１】
なお、取付部２の幅Ｗ１が貫通孔Ｂ１の内径よりも幅広であるため（図１参照）、貫通時に貫通孔Ｂ１の内面が部分的に削られることとなるが、貫通孔Ｂ１の内面全体が削られるわけではないため、脱落防止部４や取付部２による保持性が損なわれることはない。
ここで、集魚材Ｂに貫通孔Ｂ１が形成されていない場合には、集魚材Ｂの外面に取付部２を突き当てる。そして、これを反対側に向けて押し込むことで、集魚材Ｂに取付部２を貫通させることができる。
【００２２】
図４および図５に、集魚材保持具１を用いた集魚材Ｂの使用例を示す。図４に示した使用例は、カワハギ等の対象魚に対して用いられる仕掛け１０に対して集魚材保持具１を用いたものである。
仕掛け１０は、所定の間隔を置いて幹糸１１にハリス止め１２が取り付けられ、各ハリス止め１２にハリス１５を止めるとともに、幹糸１１の下端部におもり１４を取り付けたものである。仕掛け１０では、一番上のハリス止め１２に取付部２を引っ掛けて集魚材保持具１を配置するとともに、おもり１４を取り付けるためのスナップ１３に取付部２を引っ掛けて集魚材保持具１を配置している。
【００２３】
このように、図４に示した使用例では、仕掛け１０に備わるハリス止め１２やスナップ１３を有効に利用して、集魚材保持具１を配置している。なお、仕掛け１０の幹糸１１に対して、取付部２を引っ掛けて集魚材保持具１を配置するようにしてもよいし、集魚材保持具１は、ハリス止め１２やスナップ１３のいずれか一方に配置してもよい。
【００２４】
図５に示した使用例は、鯛カブラあるいはタイラバと称される疑似餌２０（以下、「タイラバ」と称する）に対して集魚材保持具１を配置したものである。タイラバ２０は、金属製のヘッド２１に柔軟性のあるネクタイ、スカートと称されるゴム部材２２と、結び目２３からぶら下げたハリス２４とを備えている。
【００２５】
このタイラバ２０では、結び目２３に取付部２を引っ掛けて集魚材保持具１を配置している。この使用例では、ハリス２４に近接して集魚材保持具１配置できるので、ハリス２４の近傍に対象魚である鯛を好適に誘導することができる。したがって、釣果の向上を期待できる。
また、図示はしないが、ふぐの仕掛け等で用いられる、カットウ仕掛け（針にエサを付けずに魚を引っ掛ける釣法に使用される仕掛け）に対して集魚材保持具１を用いてもよい。
【００２６】
以上説明した本実施形態の集魚材保持具１では、固形の集魚材Ｂを保持する際に、取付部２を集魚材Ｂに貫通させるだけで、集魚材Ｂを棒状部３に容易に保持することができる。また、棒状部３の延出端の脱落防止部４がストッパとして機能し、棒状部３から集魚材Ｂが脱落するのを好適に防止できる。
【００２７】
また、棒状部３は、軸方向に移動可能に集魚材Ｂを保持するとともに、軸周り方向に回動可能に集魚材Ｂを保持するので、集魚材Ｂの自由度がより高まり、集魚効果がより一層向上する。
【００２８】
（第２実施形態）
図６，図７を参照して第２実施形態の集魚材保持具について説明する。本実施形態の集魚材保持具１Ａが前記第１実施形態と異なるところは、脱落防止部４にループ状に形成された部分４ａを備えるとともに、脱落防止部４Ａから延出する延長部４Ｂを備えている点である。本実施形態においても集魚材保持具１は、１本の線材を折り曲げて形成されている。
【００２９】
ループ状に形成された部分４ａは、棒状部３の下端部に連続して形成されている。延長部４Ｂは、脱落防止部４Ａから取付部２に向けて円弧状に延出している。
なお、ループ状に形成された部分４ａは、延長部４Ｂに対してバネ性を付与している。
【００３０】
延長部４Ｂの上端部には、断面略Ｃ字状に形成された係止部４Ｃが設けられている。係止部４Ｃは、取付部２の下方近傍において棒状部３に係止している。
図６，図７では、棒状部３に係止部４Ｃが係止された状態を示しているが、この係止状態を解除することによって、棒状部３から延長部４Ｂを離脱することができる。この離脱によって棒状部３から延長部４Ｂが離間するので、集魚材Ｂを取り付ける際に延長部４Ｂが集魚材Ｂを遮らない。したがって、集魚材Ｂに棒状部３を貫通させることができる。
【００３１】
なお、図６に示すように、棒状部３に集魚材Ｂを保持した状態で、延長部４Ｂと集魚材Ｂの外面との間には、環状の隙間Ｓ２が形成されている。これによって、集魚材Ｂの軸方向（上下方向）の移動および軸周り方向の回動が確保されている。
【００３２】
本実施形態の集魚材保持具１Ａでは、ループ状に形成された部分４ａにハリスを結んだり、仕掛けを取り付けたりすることができる。したがって、仕掛けのバリエーションが拡大する。
【００３３】
また、延長部４Ｂを手指でつまむことのできる把持部として利用することができ、固形の集魚材Ｂに棒状部３を貫通する際の作業性や、集魚材保持具１Ａを仕掛けに対して取り付け取り外しする際の操作性が高まる。
【００３４】
（第３実施形態）
図８（ａ）（ｂ）を参照して第３実施形態の集魚材保持具について説明する。本実施形態の集魚材保持具１Ｂが前記第１，第２実施形態と異なるところは、棒状部３の上部に移動規制部５を設けた点である。本実施形態の集魚材保持具１Ｂは、第１実施形態で説明した隙間Ｌ１（図１参照）を有していない。なお、本実施形態においても集魚材保持具１Ｂは、１本の線材を折り曲げて形成されている。
【００３５】
移動規制部５は、図８（ａ）に示すように、断面Ｖ字状を呈している。移動規制部５は、図８（ｂ）に示すように、棒状部３に集魚材Ｂを取り付けた状態で、集魚材Ｂの上方に近接配置されている。なお、移動規制部５は、棒状部３に集魚材Ｂを取り付けた状態で、集魚材Ｂの貫通孔Ｂ１の上部開口縁Ｂ１２に当接するように配置してもよい。
【００３６】
なお、移動規制部５は、軸方向に沿うように断面Ｖ字状に屈曲しているので、集魚材Ｂへの貫通時に柔軟に弾性変形して貫通孔Ｂ１を通過させることができ、貫通孔Ｂ１の上部開口縁Ｂ１２側へ無理なく抜くことができる。
【００３７】
本実施形態の集魚材保持具１Ｂでは、集魚材Ｂの上下方向の移動を移動規制部５で好適に規制できる。これによって、集魚材Ｂの位置を固定できるので、例えば、ハリスの長さに対応して針に近い位置に集魚材Ｂを配置することが可能になり、効果的な集魚材Ｂの使用が可能となる。
また、集魚材Ｂが固定されるので、集魚材Ｂの脱落をより好適に防止することができる。
【００３８】
（第４実施形態）
図９（ａ）（ｂ）を参照して第４実施形態の集魚材保持具について説明する。本実施形態の集魚材保持具１Ｃが前記第１〜第３実施形態と異なるところは、棒状部３の全長を長く形成して折り曲げ可能とし、折り曲げた先に集魚材Ｂを保持した点である。なお、本実施形態においても集魚材保持具１Ｃは、１本の線材を折り曲げて形成されている。
【００３９】
棒状部３の全長Ｌ３は、図９（ａ）に示すように、前記第１〜第３実施形態で示したものよりも長く形成されている。棒状部３は、離間部７と、移動規制部５と、保持部８とを備えている。離間部７は、図９（ｂ）に示すように、取付部２と集魚材Ｂとを所定距離離間する役割をなす。移動規制部５は、略９０度の角度で折り曲げられて形成されている。保持部８は、集魚材Ｂの直径と同じ長さに形成されている。これにより、集魚材Ｂは、軸方向に沿う移動が規制された状態で保持部８に保持される。
なお、移動規制部５は、略９０度の角度で折り曲げられたものを示したが、これに限られることはなく、保持部８に集魚材Ｂが保持されるものであれば種々の角度に折り曲げて形成してもよい。
【００４０】
本実施形態の集魚材保持具１Ｃでは、離間部７を介して、取付部７から所定距離離れた位置に集魚材Ｂを固定できるので、例えば、ハリスの長さに対応して針に近い位置に集魚材Ｂを配置することが可能になる。したがって、効果的な集魚材Ｂの使用が可能となる。
また、集魚材Ｂが固定されるので、集魚材Ｂの脱落をより好適に防止することができる。
【００４１】
（第５実施形態）
図１０を参照して第５実施形態の集魚材保持具について説明する。本実施形態の集魚材保持具１Ｄは前記第３実施形態の変形例であり、棒状部３の全長をさらに長く形成している。本実施形態では、棒状部３が、離間部７および移動規制部５の他に、集魚材Ｂを軸方向（上下方向）に移動可能とする隙間Ｌ１を備えている。
【００４２】
本実施形態の集魚材保持具１Ｄでは、離間部７を介して、取付部７から所定距離離れた位置に集魚材Ｂを配置できるので、例えば、ハリスの長さに対応して針に近い位置に集魚材Ｂを配置することが可能になる。したがって、効果的な集魚材Ｂの使用が可能となる。
また、移動規制部５によって隙間Ｌ１を規制できるので、例えば、ハリスの長さに対応した針に近い位置において、集魚材Ｂを上下方向に好適に移動させることができる。したがって、より効果的な集魚材Ｂの使用が可能となる。
【００４３】
（第６実施形態）
図１１を参照して第６実施形態の集魚材保持具について説明する。本実施形態の集魚材保持具１Ｅは前記第４実施形態の変形例であり、保持部８に対して、集魚材Ｂを軸方向（左右方向）に移動可能とする隙間Ｌ１を設けている。
【００４４】
本実施形態の集魚材保持具１Ｅでは、前記第４実施形態と同様に、離間部７を介して、取付部７から所定距離離れた位置に集魚材Ｂを配置できるので、例えば、ハリスの長さに対応して針に近い位置に集魚材Ｂを配置することが可能になる。したがって、効果的な集魚材Ｂの使用が可能となる。
また、隙間Ｌ１を設けたので、例えば、ハリスの長さに対応した針に近い位置において、集魚材Ｂを左右方向に好適に移動させることができる。したがって、より効果的な集魚材Ｂの使用が可能となる。
【００４５】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
例えば、集魚材保持具１，１Ａ〜１Ｅは、１本の線材を折り曲げて形成したものを示したが、これに限られることはなく、複数本の線材を用いて構成してもよい。
また、線材は、全体に均一の太さを有する線材で形成したものを示したが、これに限られることはなく、部分的に太い部分を備えていてもよい。
【００４６】
また、取付部２の形状は、仕掛けや幹糸等に対して集魚材保持具１，１Ａ〜１Ｅを取り付けることができるものであればよく、種々の形状のものを採用することができる。
【００４７】
また、第１，第２，第３，第５実施形態において、棒状部３は直線状に形成したものを示したが、これに限られることはなく、幾分湾曲していてもよい。また、棒状部３は、波形状を呈するように形成してもよい。
【００４８】
また、第１実施形態において、脱落防止部４は棒状部３に対して鋭角に屈曲したものを示したが、これに限られることはなく、棒状部３に対して脱落防止部４を直角や鈍角に屈曲してもよい。
【００４９】
また、棒状部３は、少なくとも一部が集魚材Ｂを貫通するものであればよく、前記した移動規制部５や離間部７等を適宜備えていてもよい。
【符号の説明】
【００５０】
１      集魚材保持具
１Ａ    集魚材保持具
２      取付部
３      棒状部
４      脱落防止部
４ａ    ループ状の部分
４Ｂ    延出部
Ｂ      固形の集魚材
【図１】
2020010626.tif 000003
【図２】
2020010626.tif 000004
【図３】
2020010626.tif 000005
【図４】
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【図５】
2020010626.tif 000007
【図６】
2020010626.tif 000008
【図７】
2020010626.tif 000009
【図８】
2020010626.tif 000010
【図９】
2020010626.tif 000011
【図１０】
2020010626.tif 000012
【図１１】
2020010626.tif 000013