(57)【要約】【課題】１つの矯正具でありながら、使用者の体格に対して最適化でき、また、身体部位に応じて最適化できる矯正具を提供する。【解決手段】弾性を備えたベース１と、ベース１の上面１０に離間して着脱可能に取り付けられる第１弾性要素２及び第２弾性要素３と、ベース１の下面１１に離間して着脱可能に取り付けられる第３弾性要素４及び第４弾性要素５と、からなり、第１弾性要素２と、第２弾性要素３と、第１弾性要素２と第２弾性要素３の間に位置するベース１の上面１０の部分１００と、から身体の部分が載る凹状の載置部６が形成され、第３弾性要素４と第４弾性要素５の間に載置部６の下方に位置して下側凹部７が形成される、矯正具。【選択図】図１
2020179151.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を備えたベースと、
前記ベースの上面に離間して設けられた少なくとも２つの隆起部と、
前記ベースの下面に形成された下側凹部と、
を備え、
前記少なくとも２つの隆起部と、前記少なくとも２つの隆起部間に位置するベース上面の部分と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記下側凹部は前記載置部の下方に位置しており、前記載置部に作用した荷重による前記ベースの下方への変形及び当該ベースの下方への変形に伴う前記載置部の変形を許容するようになっている矯正具であって、
前記身体の部分が載る前の状態において、前記載置部の形状ないし寸法が可変となっている、
矯正具。
【請求項２】
前記ベースに対する少なくとも１つの隆起部の位置および／あるいは向きを可変とすることで、前記載置部の形状ないし寸法が可変となっている、
請求項１に記載の矯正具。
【請求項３】
前記少なくとも１つの隆起部は、前記ベースの上面に着脱可能であり、前記ベースに対する前記少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている、
請求項２に記載の矯正具。
【請求項４】
前記少なくとも１つの隆起部は、前記ベースに対して可動であり、前記ベースに対する前記少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている、
請求項２に記載の矯正具。
【請求項５】
前記下側凹部は、前記ベースの下面に設けられた２つの下向き凸部間に形成されており、
前記ベースに対する少なくとも１つの下向き凸部の位置および／あるいは向きを可変とすることで、前記載置部に荷重が作用した時の当該載置部の変形の度合いが可変となっている、
請求項１〜４いずれか１項に記載の矯正具。
【請求項６】
少なくとも１つの下向き凸部は、前記ベースの下面に着脱可能であり、前記ベースに対する当該下向き凸部の位置及び向きが可変となっている、
請求項５に記載の矯正具。
【請求項７】
少なくとも１つの下向き凸部は、前記ベースに対して可動であり、前記ベースに対する当該下向き凸部の位置及び向きが可変となっている、
請求項５に記載の矯正具。
【請求項８】
ベース上面に形成された少なくとも１つの隆起部と、ベース下面に設けた少なくとも１つの下向き凸部と、から上下対が形成されており、
前記上下対は前記ベースに対して一体で可動となっている、
請求項７に記載の矯正具。
【請求項９】
前記ベースと、
前記ベースの上面に着脱可能に取り付けられる第１弾性要素及び第２弾性要素と、
前記ベースの下面に着脱可能に取り付けられる第３弾性要素及び第４弾性要素と、
からなり、
前記第１弾性要素及び前記第２弾性要素が、前記少なくとも２つの隆起部を形成し、
前記第３弾性要素及び前記第４弾性要素が、前記下向き凸部を形成する、
請求項５、６いずれか１項（請求項４の従属請求項を除く）に記載の矯正具。
【請求項１０】
弾性を備えたベースと、
前記ベースの上面に離間して着脱可能に取り付けられる第１弾性要素及び第２弾性要素と、
前記ベースの下面に離間して着脱可能に取り付けられる第３弾性要素及び第４弾性要素と、
からなり、
前記第１弾性要素と、前記第２弾性要素と、前記第１弾性要素と前記第２弾性要素の間に位置するベース上面の部分と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成され、
前記第３弾性要素と前記第４弾性要素の間に前記載置部の下方に位置して下側凹部が形成される、
矯正具。
【請求項１１】
第１面と第２面を有し、弾性を備えたベースと、
前記ベースの第１面に離間して着脱可能に設けられる第１弾性要素及び第２弾性要素と、
前記ベースの第２面に離間して設けられる第３弾性要素及び第４弾性要素と、
からなり、
第１面側には、前記第１弾性要素と、前記第２弾性要素と、前記第１弾性要素と前記第２弾性要素の間に位置するベース第１面の部分と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成され、
第２面側には、前記載置部の反対側に位置して、前記第３弾性要素と前記第４弾性要素の間に凹部が形成される、
矯正具。
【請求項１２】
弾性を備えたベースと、
前記ベースの上面に離間して設けられた左右の隆起部と、
前記ベースの下面に形成された下側凹部と、
を備え、
前記ベースには、前記左右の隆起部間に位置して前後方向に延びる複数の中間隆起部が設けられ、前記左右の隆起部は前記中間隆起部よりも高さ方向の膨らみが大きく、
前記左右の隆起部と、前記左右の隆起部間に位置する前記複数の中間隆起部の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記下側凹部は前記載置部の下方に位置しており、前記載置部に作用した荷重による前記ベースの下方への変形及び当該ベースの下方への変形に伴う前記載置部の変形を許容するようになっている、
矯正具。
【請求項１３】
前記ベース、前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部は一体形成されている、
請求項１２に記載の矯正具。
【請求項１４】
前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部のそれぞれの境界には、前記ベースの厚さを狭めるようにステッチが設けてあり、ステッチの両側に前記隆起部となる膨らみが形成されている、
請求項１３に記載の矯正具。
【請求項１５】
前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部の少なくとも１つの隆起部は、前記ベースの上面に着脱可能であり、前記ベースに対する前記少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている、
請求項１２に記載の矯正具。
【請求項１６】
前記矯正具は、後方部位の幅を狭めるように、後方部位を絞る手段を備えている、
請求項１２〜１５いずれか１項に記載の矯正具。
【請求項１７】
弾性を備えたベースと、
前記ベースの上面に離間して設けられた左右の隆起部と、
前記ベースの下面に形成された下側凹部と、
を備え、
前記ベースには、前記左右の隆起部間に位置して左右方向に延びる複数の中間隆起部が設けられ、前記左右の隆起部は前記中間隆起部よりも高さ方向の膨らみが大きく、
前記左右の隆起部と、前記左右の隆起部間に位置する前記複数の中間隆起部の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記下側凹部は前記載置部の下方に位置しており、前記載置部に作用した荷重による前記ベースの下方への変形及び当該ベースの下方への変形に伴う前記載置部の変形を許容するようになっている、
矯正具。
【請求項１８】
前記ベース、前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部は一体形成されている、
請求項１７に記載の矯正具。
【請求項１９】
前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部のそれぞれの境界には、前記ベースの厚さを狭めるようにステッチが設けてあり、ステッチの両側に前記隆起部となる膨らみが形成されている、
請求項１８に記載の矯正具。
【請求項２０】
前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部の少なくとも１つの隆起部は、前記ベースの上面に着脱可能であり、前記ベースに対する前記少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている、
請求項１７に記載の矯正具。
【請求項２１】
左右の隆起部と、前記左右の隆起部間に位置して前後方向に延びる複数の中間隆起部と、から一体形成されており、
前記左右の隆起部は前記中間隆起部よりも高さ方向の膨らみが大きく、
前記左右の隆起部と、前記左右の隆起部間に位置する前記複数の中間隆起部の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記凹状の載置部の下面側は凹状となっており、前記載置部に作用した荷重による当該載置部の変形を許容するようになっている、
矯正具。
【請求項２２】
前記矯正具は、表面材と表面材の内部に充填された芯材からなる可撓性部材であって、
前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部のそれぞれの境界には、前記可撓性部材の厚さを狭めるようにステッチが設けてあり、ステッチの両側に前記隆起部となる膨らみが形成されている、
請求項２１に記載の矯正具。
【請求項２３】
左右の隆起部と、前記左右の隆起部間に位置して左右方向に延びる複数の中間隆起部と、から一体形成されており、
前記左右の隆起部は前記中間隆起部よりも高さ方向の膨らみが大きく、
前記左右の隆起部と、前記左右の隆起部間に位置する前記複数の中間隆起部の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記凹状の載置部の下面側は凹状となっており、前記載置部に作用した荷重による当該載置部の変形を許容するようになっている、
矯正具。
【請求項２４】
前記矯正具は、表面材と表面材の内部に充填された芯材からなる可撓性部材であって、
前記左右の隆起部、前記複数の中間隆起部のそれぞれの境界には、前記可撓性部材の厚さを狭めるようにステッチが設けてあり、ステッチの両側に前記隆起部となる膨らみが形成されている、
請求項２３に記載の矯正具。
【請求項２５】
前後方向に延びる多数の小隆起部が幅方向に連設されており、幅方向の両端の複数の小隆起部を折り返すことで、左右の隆起部が形成されており、高さ方向に重なった小隆起部からなる前記左右の隆起部間に身体の部分が載る凹状の載置部が形成され、凹状の載置部の下方に下側凹部が形成されている、矯正具。
【請求項２６】
左右の弾性隆起部と、前記左右の弾性隆起部間に位置して設けた複数の中間弾性隆起部と、を備えており、
前記左右の弾性隆起部は前記中間弾性隆起部よりも高さ方向の膨らみが大きく、
前記左右の弾性隆起部と、前記左右の弾性隆起部間に位置する前記複数の中間弾性隆起部の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記凹状の載置部の下面側は凹状となっており、前記載置部に作用した荷重による当該載置部の変形を許容するようになっている、
矯正具。
【請求項２７】
前記複数の中間弾性隆起部の少なくとも１つは、当該矯正具の前後方向に延びている、請求項２６に記載の矯正具。
【請求項２８】
前記複数の中間弾性隆起部の少なくとも１つは、当該矯正具の幅方向に延びている、請求項２６に記載の矯正具。
【請求項２９】
前記複数の中間弾性隆起部の少なくも１つは、当該矯正具の前後方向及び幅方向に対して傾斜方向に延びている、請求項２６に記載の矯正具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、矯正具に係り、詳しくは、身体の部分を載せて用いることで身体部位の矯正を行う矯正具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
本願発明者は、簡単な構成で、安価に製作でき、且つ、危険を伴わずに鞭打ちの治療や、猫背の矯正、顎や骨盤の矯正など、自宅で自由な時間に簡単に用いることができる姿勢矯正具を提案している（特許文献１）。
【０００３】
矯正具を用いた矯正をより効果的に行うには、使用者の体格に適した矯正具を用いることが望ましく、同様に、身体部位に適した矯正具を用いることが望ましい。
【０００４】
特許文献２には、着座者の症状や体格に合わせて利用され、着座者の姿勢を安定させることが可能な椅子用クッションが開示されているが、椅子用クッションの構成要素であるブロック体の上に着座者の身体（臀部）が直接載るものではない。
【特許文献１】特許第４１４３９９５号
【特許文献２】特開２０１８−５１１４８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、１つの矯正具でありながら、使用者の体格に対して最適化でき、また、身体部位に応じて最適化できる矯正具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明が採用した技術手段は、
弾性を備えたベースと、
前記ベースの上面に離間して設けられた少なくとも２つの隆起部と、
前記ベースの下面に形成された下側凹部と、
を備え、
前記少なくとも２つの隆起部と、前記少なくとも２つの隆起部間に位置するベース上面の部分と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成されており、
前記下側凹部は前記載置部の下方に位置しており、前記載置部に作用した荷重による前記ベースの下方への変形及び当該ベースの下方への変形に伴う前記載置部の変形を許容するようになっている矯正具であって、
前記身体の部分が載る前の状態において、前記載置部の形状ないし寸法が可変となっている、
矯正具、である。
【０００７】
１つの態様では、前記ベースに対する少なくとも１つの隆起部の位置および／あるいは向きを可変とすることで、前記載置部の形状ないし寸法が可変となっている。
【０００８】
１つの態様では、前記少なくとも１つの隆起部は、前記ベースの上面に着脱可能であり、前記ベースに対する前記少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている。
１つの態様では、隆起部は面ファスナによってベースに着脱可能となっている。
【０００９】
１つの態様では、前記少なくとも１つの隆起部は、前記ベースに対して可動（スライドあるいは／および回動）であり、前記ベースに対する前記少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている。
【００１０】
１つの態様では、前記下側凹部は、前記ベースの下面に設けられた２つの下向き凸部間に形成されており、
前記ベースに対する少なくとも１つの下向き凸部の位置および／あるいは向きを可変とすることで、前記載置部に荷重が作用した時の当該載置部の変形の度合いが可変となっている。
【００１１】
１つの態様では、少なくとも１つの下向き凸部は、前記ベースの下面に着脱可能であり、前記ベースに対する当該下向き凸部の位置及び向きが可変となっている。
【００１２】
１つの態様では、少なくとも１つの下向き凸部は、前記ベースに対して可動（スライドあるいは／および回動）であり、前記ベースに対する当該下向き凸部の位置及び向きが可変となっている。
【００１３】
１つの態様では、ベース上面に形成された少なくとも１つの隆起部と、ベース下面に設けた少なくとも１つの下向き凸部と、から上下対が形成されており、
前記上下対は前記ベースに対して一体で可動となっている。
【００１４】
１つの態様では、
前記ベースと、
前記ベースの上面に着脱可能に取り付けられる第１弾性要素及び第２弾性要素と、
前記ベースの下面に着脱可能に取り付けられる第３弾性要素及び第４弾性要素と、
からなり、
前記第１弾性要素及び前記第２弾性要素が、前記少なくとも２つの隆起部を形成し、
前記第３弾性要素及び前記第４弾性要素が、前記下向き凸部を形成する。
【００１５】
本発明が採用した技術手段は、
弾性を備えたベースと、
前記ベースの上面に離間して着脱可能に取り付けられる第１弾性要素及び第２弾性要素と、
前記ベースの下面に離間して着脱可能に取り付けられる第３弾性要素及び第４弾性要素と、
からなり、
前記第１弾性要素と、前記第２弾性要素と、前記第１弾性要素と前記第２弾性要素の間に位置するベース上面の部分と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成され、
前記第３弾性要素と前記第４弾性要素の間に前記載置部の下方に位置して下側凹部が形成される、
矯正具、である。
本発明が採用した他の技術手段は、
第１面と第２面を有し、弾性を備えたベースと、
前記ベースの第１面に離間して着脱可能に設けられる第１弾性要素及び第２弾性要素と、
前記ベースの第２面に離間して設けられる第３弾性要素及び第４弾性要素と、
からなり、
第１面側には、前記第１弾性要素と、前記第２弾性要素と、前記第１弾性要素と前記第２弾性要素の間に位置するベース第１面の部分と、から身体の部分が載る凹状の載置部が形成され、
第２面側には、前記載置部の反対側に位置して、前記第３弾性要素と前記第４弾性要素の間に凹部が形成される、
矯正具、である。
１つの態様では、前記第３弾性要素、前記第４弾性要素の一方あるいは両方は前記第２面に対して着脱可能に設けられる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る矯正具を骨盤の矯正具として用いる場合には、矯正具の凹状の載置部に着座して用いるが、この時、ベース上の隆起部の位置あるいは／および向きを選択することで、使用者の身体に適合する載置部を用いて矯正を行うことができ、使用者の体格に適した矯正具を提供することができる。
本発明に係る矯正具を、例えば、頸椎の矯正具として用いる場合には、矯正具の凹状の載置部に後頭部を載せて用いるが、この時、ベース上の隆起部の位置あるいは／および向きを選択することで、載置部に載せる身体の部位に適合する載置部を用いて矯正を行うことができ、１つの矯正具を用意することで、異なる身体部位の矯正に用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１の実施形態に係る矯正具の第１態様の正面図及び平面図である。
【図１Ａ】第１の実施形態に係る矯正具の第１態様の載置部の形状及び寸法を示す図である。
【図２】第１の実施形態に係る矯正具の第２態様の正面図及び平面図である。
【図２Ａ】第１の実施形態に係る矯正具の第２態様の載置部の形状及び寸法を示す図である。
【図３】第１の実施形態に係る矯正具の第３態様の正面図及び平面図である。
【図３Ａ】第１の実施形態に係る矯正具の第３態様の載置部の形状及び寸法を示す図である。
【図４】第１の実施形態に係る矯正具の第４態様の正面図及び平面図である。
【図４Ａ】第１の実施形態に係る矯正具の第４態様の載置部の形状及び寸法を示す図である。
【図５】矯正具のベースの下面に対する第３弾性要素、第４弾性要素の位置が可変であることを示す図である。
【図６】矯正具の構成要素を示す図であり、（Ａ）は第１弾性要素の平面図、（Ｂ）は第１弾性要素の底面図、（Ｃ）は第１弾性要素の側面図、（Ｄ）はベースの平面図である。
【図７】縫目を備えたベースの平面図である。
【図８】（Ａ）は第１実施形態の変形例（下側凹部がベースと一体形成されている）を示し、（Ｂ）は第１弾性要素〜第４弾性要素の他の形状を例示する図である。
【図９】第２の実施形態に係る矯正具の第１態様の正面図及び平面図である。
【図１０】第２の実施形態に係る矯正具の第２態様の正面図及び平面図である。
【図１１】中間隆起部を備えた矯正具の第１実施形態を示す正面図及び平面図である。
【図１２】中間隆起部を備えた矯正具の第１実施形態の作用を説明する図である。
【図１３】中間隆起部を備えた矯正具の第１実施形態の他の態様を示す図である。
【図１４】中間隆起部を備えた矯正具の第１実施形態の他の態様を示す図である。
【図１５】中間隆起部を備えた矯正具の第１実施形態の他の態様を示す図である。
【図１６】中間隆起部を備えた矯正具の第２実施形態を示す。
【図１７】中間隆起部を備えた矯正具の第２実施形態における中間隆起部の態様を示す図である。
【図１８】中間隆起部を備えた矯正具の第２実施形態の他の態様を示す図である。
【図１９】中間隆起部を備えた矯正具の第２実施形態の他の態様を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１は、本実施形態に係る矯正具の正面図及び平面図である。矯正具は、弾性を備えたベース１と、ベース１の上面１０に着脱可能に取り付けられる第１弾性要素２、第２弾性要素３と、ベース１の下面１１に着脱可能に取り付けられる第３弾性要素４、第４弾性要素５と、を備えている。図示の態様では、第１弾性要素２、第２弾性要素３、第３弾性要素４、第４弾性要素５は同一形状、同一寸法の同一部材であるが、このものに限定されるものではない。例えば、第１弾性要素２と第２弾性要素３が同一形状、同一寸法の第１の同一部材で、第３弾性要素４と第４弾性要素５が同一形状、同一寸法の第２の同一部材（第１の同一部材と異なる）であってもよい。
【００１９】
ベース１は、上面１０、下面１１、側縁面１２を備えた所定厚の板状の弾性部材であり、クッション性、可撓性を備えている。ベース１は、表面材（上面１０、下面１１、側縁面１２を形成する）と、表面材の中に充填された芯材とからなり、表面材は例えば繊維ないし布地からなり、芯材は、例えば、ウレタンフォーム、ポリエステル綿、ポリプロピレンの混合材からなるが、ベース１の芯材の材質は限定されず、一般にクッションとして用いられている任意の材料を芯材として採用することができる。
【００２０】
後述するように、第１弾性要素２、第２弾性要素３、第３弾性要素４、第４弾性要素５は面ファスナを介してベース１の上面１０ないし下面１１に着脱可能に取り付けられており、１つの態様では、表面材の少なくとも上面１０、下面１１の少なくとも部分は、第１弾性要素２、第２弾性要素３、第３弾性要素４、第４弾性要素５の底面ないし下面に設けた面ファスナが係着可能な布地から形成されている。あるいは、面ファスナが第１部材と第２部材の対から構成されている場合に、第１部材がベース１の上面１０、下面１１に設けてあり、第２部材が第１弾性要素２、第２弾性要素３、第３弾性要素４、第４弾性要素５の底面ないし下面に設けてあってもよい。
【００２１】
ベース１の平面視の形状、すなわち、上面１０、下面１１の形状は、図示の態様では、横長の円形状ないし楕円状であるが、このものに限定されるものではなく、例えば、横長方形状であってもよい。荷重が作用しない状態において、ベース１の上面１０と下面１１は概ねフラット状の水平面であるが、このものに限定されるものではない。例えば、図１において、ベース１の上面１０の横幅方向（ｘ方向）の中央領域の縦幅方向（Ｙ方向）の一部あるいは全部がＹ方向に傾斜する傾斜面となっていてもよく、あるいは、横幅方向（ｘ方向）の中央領域が凹状面となっていてもよい。あるいは、ベース１の上面１０において、第１弾性要素２、第２弾性要素３が取り付けられる部位が僅かに凹んでいてもよい。あるいは、ベース１の上面１０が緩やかに膨出する湾曲面であってもよい。
【００２２】
本実施形態に係る第１弾性要素２〜第４弾性要素４は実質的に同一なので、第１弾性要素２〜第４弾性要素５を代表して、第１弾性要素２について説明する。第１弾性要素２は、盛り上がり状ないし膨出状の曲面からなる表面２０と、フラット状の下面２１と、からなり、クッション性を備えている。第２弾性要素２は、表面材（表面２０と下面２１を形成する）と、表面材の中に充填された芯材とからなり、表面材は例えば繊維ないし布地からなり、芯材は、例えば、ウレタンフォーム、ポリエステル綿、ポリプロピレンの混合材からなるが、ベース１の芯材の材質は限定されず、一般にクッションとして用いられている任意の材料を芯材として採用することができる。
【００２３】
第１弾性要素２の下面２１には面ファスナ２１０が設けてあり、第１弾性要素２は、ベース１の上面１０、下面１１の任意の位置に任意の向きで着脱可能に取り付けられるようになっている。第１弾性要素２の表面２０は湾曲面ないし周面を備えているが、第１弾性要素２の表面２０の立体形状については、図示のものに限定されるものではなく、ベース１の上面１０に取り付けられることで、ベース１の上面１０に弾性隆起部ないし弾性凸部を形成するものであればよい。本実施形態では、第１弾性要素２の表面２０は平面視において長軸を境に第１半部２００と第２半部２０１とに分けて考えることができる（図６）。図示の態様では、第１弾性要素２は平面視において横長の円形ないし楕円形状であるが、第１弾性要素２の平面形状は限定されず、例えば、横長の方形状であってもよい。図示の態様では、第１弾性要素２の下面２１はフラット状の平面であるが、下面２１は平面には限定されず、例えば、下方に膨出する湾曲面であってもよい。
【００２４】
第２弾性要素３は、盛り上がり状ないし膨出状の曲面からなる表面３０と、フラット状の下面３１と、からなり、クッション性を備えている。第３弾性要素４は、盛り上がり状ないし膨出状の曲面からなる表面３０と、フラット状の下面３１と、からなり、クッション性を備えている。第４弾性要素５は、盛り上がり状ないし膨出状の曲面からなる表面５０と、フラット状の下面５１と、からなり、クッション性を備えている。本明細書における第１弾性要素２についての記載は、表面２０を表面３０、４０、５０に置き換え、下面２１を下面３１、４１、５１に置き換えることによって、第２弾性要素３〜第４弾性要素５の説明として援用することができる。
【００２５】
図１に示すように、第１弾性要素２と第２弾性要素３は、ベース１の上面１０の所定位置に、所定の向きで互いに離間して取り付けられている。より具体的には、第１弾性要素２と第２弾性要素３は、ベース１の横幅方向（Ｘ方向）に間隔を存して離間しており、平面視楕円形状の第１弾性要素２及び第２弾性要素３は、それらの長軸がＹ軸に対して傾いた向きとなっており、第１弾性要素２と第２弾性要素３は、長軸方向の一端（図１では上側）が互いに離間し、他端（図１では下側）が互いに近づくような向きで取り付けられている。図示の例では、第３弾性要素４は、第１弾性要素１の直下に位置するように、ベース１の下面１１の所定位置に所定の向きで取り付けられており、第４弾性要素５は、第２弾性要素２の直下に位置するように、ベース１の下面１１の所定位置に所定の向きで取り付けられている。
【００２６】
第１弾性要素２、第２弾性要素３は、ベース１の上面１０に離間して設けられた２つの弾性隆起部を形成しており、２つの弾性隆起部（第１弾性要素２、第２弾性要素３）と、２つの弾性隆起部（第１弾性要素２、第２弾性要素３）間に位置するベース１の上面１０の部分１００と、から身体の部分が載る凹状の載置部６が形成されている。図１、図１Ａに示すように、ベース１の上面１０の部分１００は、平面視の横幅（Ｘ方向）において、縦幅方向（Ｙ方向）の一端側（図では上側）が幅広で、他端側（図では下側）が幅狭となっている。
【００２７】
本実施形態では、凹状の載置部６の凹部は、第１弾性要素２の表面２０の第１半部２００と、第２弾性要素３の表面３０の第１半部３００と、ベース１の上面１０の部分１００と、からなり、第１弾性要素２の表面２０の第２半部２０１の少なくとも部分、第２弾性要素３の表面３０の第２半部３０１の少なくとも部分も、載置部６を形成している。載置部６の凹部の断面視及び平面視を図１Ａに示す。
【００２８】
第３弾性要素４と第４弾性要素５は、ベース１の下面１１に離間して取り付けられることで、離間する下向き凸部を形成しており、第３弾性要素４と第４弾性要素５の間に、下側凹部７が形成されている。下側凹部７は載置部６の下方に位置しており、載置部６に作用した荷重によるベース１の下方への変形ないし撓み及びベース１の下方への変形ないし撓みに伴う載置部６の変形（例えば、第１弾性要素２の表面２０の第１半部２００と第２弾性要素３の表面３０の第１半部３００が近づくように変形する）を許容するようになっている。
【００２９】
本実施形態では、ベース１に対する第１弾性要素２、第２弾性要素３の位置および／あるいは向きを変えることによって（具体的には、第１弾性要素２、第２弾性要素３をベース１の上面１０から取り外して、上面１０の所定位置に所定向きで取り付けることによって）、使用前の状態すなわち載置部６に荷重が作用する前の状態、具体的には、身体の部分が載置部６に載る前の状態において、載置部６の三次元（立体）形状及び三次元（立体）寸法が可変となっている。
【００３０】
図１に示す第１態様に対して、第１弾性要素２と第２弾性要素３を、向きを変えずに互いに離間する方向（Ｘ軸方向）に移動させ、同様に、第３弾性要素４と第４弾性要素５を、向きを変えずに互いに離間する方向（Ｘ軸方向）に移動させたものが第２態様となる。載置部６の凹部の断面視及び平面視を図２Ａに示す。図１Ａと比較すると明らかなように、第１弾性要素２及び第２弾性要素３の位置を変えることによって、載置部６の立体形状及び立体寸法が可変であることがわかる。
【００３１】
図１に示す第１態様に対して、第１弾性要素２と第２弾性要素３を、平面視において長軸方向の一端側が離間し、他端側が近づくように回転させ、同様に、第３弾性要素４と第４弾性要素５を、平面視において長軸方向の一端側が離間し、他端側が近づくように回転させたものが図３に示す第３態様となる。載置部６の凹部の断面視及び平面視を図３Ａに示す。図１Ａと比較すると明らかなように、第１弾性要素２及び第２弾性要素３の位置を変えることによって、載置部６の立体形状及び立体寸法が可変であることがわかる。
【００３２】
図１に示す第１態様に対して、第１弾性要素２と第２弾性要素３をＹ軸方向に延びるような向きで、略平行状にＸ方向に離間対向させ、同様に、第３弾性要素４と第４弾性要素５をＹ軸方向に延びるような向きで、略平行状にＸ方向に離間対向させたものが図４に示す第４態様となる。載置部６の凹部の断面視及び平面視を図４Ａに示す。図１Ａと比較すると明らかなように、第１弾性要素２及び第２弾性要素３の位置を変えることによって、載置部６の立体形状及び立体寸法が可変であることがわかる。
【００３３】
図１〜図４Ａでは、第３弾性要素４、第４弾性要素５を、それぞれ、第１弾性要素２、第２弾性要素３の真下に位置させた態様を示しているが、必ずしも、そのようにする必要はなく、下側凹部７が概ね載置部６の下方に位置することで、載置部６に荷重が作用した時にベース１の下方への撓みを許容するものであればよい。また、図５（Ｂ）に示すように、図５（Ａ）の状態から第３弾性要素４と第４弾性要素５をＸ軸に沿って近づけることで下側凹部７の横幅（Ｘ方向）寸法を小さくすることで、ベース１が下方に撓み難くすることができ、図５（Ｃ）に示すように、（Ａ）の状態から第３弾性要素４と第４弾性要素５をＸ軸に沿って離間させることで下側凹部７の横幅（Ｘ方向）寸法を大きくすることで、ベース１が下方に撓み易くすることができる。すなわち、ベース１の下面１１に対する第３弾性要素４、第４弾性要素５の位置および／向きを変えることによって、載置部６に荷重が作用した時の載置部６の変形の程度ないし度合いを変化させることができる。
【００３４】
図７に示すように、ベース１において、凹状の載置部６の底面（ベース１の上面１０の部分１００）の境界に対応する部位（境界の位置は、第１弾性要素２、第２弾性要素３の位置及び向きによって変わり得るが、例えば、典型的な部位を決めておく）に縫目ないしステッチ１３を形成し、載置部６に荷重が作用した時にステッチ１３に沿って変形し易くしてもよい。また、ステッチ１３を、第１弾性要素２の下面２０の周縁、第２弾性要素３の下面の周縁に沿った形状とすることで、ステッチ１３を手掛りないし位置決めガイドとして、第１弾性要素２、第２弾性要素３を取り付けるようにしてもよい。あるいは、体躯の大きさに応じて第１弾性要素２、第２弾性要素３の取り付け位置を選択できるように、ベース１の上面１０に並行状の複数のステッチを設けてもよい。
【００３５】
ベース１の上面１０に、第１弾性要素２、第２弾性要素３を取り付ける時の位置決めガイドとしてのマークを設けてもよい。マークの具体的な態様は限定されず、線による表示（ステッチ１３を含む）、領域による表示、色による表示等を例示することができる。第１弾性要素２の説明は、必要に応じて、第２弾性要素３〜第４弾性要素５の説明に援用することができる。
【００３６】
図１〜図５に示す実施形態では、ベース１の下面１１に対して着脱可能に取り付けることができる第３弾性要素４、第４弾性要素５について示したが、ベース１の下面に凹状部が一体形成されたものでもよい。より具体的には、図８（Ａ）に示すように、ベース１´の下面に、下向き凸部４´、５´が一体形成されており、ベース１´の上面１０´に対して、第１弾性要素２、第２弾性要素３が着脱可能に取り付けられているものでもよい。なお、図８（Ａ）の変形として、上面１０の隆起部を一体形成し、下面１１の下向き凸部を着脱可能としたものは、上下反転すれば、図８（Ａ）の形態と実質的に同じなので、本発明の権利範囲に含まれる。また、第１弾性要素２〜第２弾性要素５の形状は限定されず、例えば、図８（Ｂ）に示すような形状でもよい。
【００３７】
図９、図１０を参照しつつ、本発明の他の実施形態について説明する。矯正具は、弾性を備えたベース１と、ベース１に対して、横幅方向（Ｘ方向）にスライド移動可能な第１弾性要素８及び第２弾性要素９と、を備えている。第１弾性要素８、第２弾性要素９は、弾性を備えたラグビーボール状の部材であり、ベース１を挿通させる挿通部が形成されており、挿通部の上側の部位８０、９０が、ベース１の上面１０に設けられた弾性隆起部を形成し、挿通部の下側の部位８１、９１が、ベース１の下面１１に設けられた下側凸部を形成している。
【００３８】
図９、図１０に示す実施形態では、ベース１に対する第１弾性要素８、第２弾性要素９の向きは固定されており、ベース１に対する横幅方向（Ｘ軸方向）の位置が可変となっている。図９は、図８の態様から、第１弾性要素８、第２弾性要素９が互いに近づくようにＸ軸に沿って移動させたものである。図８と図９を比較すると明らかなように、第１弾性要素２及び第２弾性要素３の位置を変えることによって、載置部６の立体形状及び立体寸法が可変であることがわかる。ベース１に対する第１弾性要素８、第２弾性要素９のＸ方向の位置は、第１弾性要素８、第２弾性要素９の挿通部とベース１との摩擦ないし接触によって維持される。
【００３９】
図９、図１０では、第１弾性要素８、第２弾性要素９をベース１が貫通しているが、第１弾性要素８、第２弾性要素９に、ベース１の挿入部（貫通していない）を係止し、ベース１のｘ方向の第１端部が第１弾性要素８の挿入部内に納まっており、第２端部が第２弾性要素９の挿入部内に納まるようにしてもよい。
【００４０】
ベース１に対して弾性隆起部や下向き凸部を移動可能とする手段は、限定されない。例えば、弾性隆起部を、回転軸を介してベース１の上面１０に設けるようにして、ベース１に対して弾性隆起部の向きを可変としてもよい。さらに、ベース１の上面１０に、回転軸をスライド可能に受け入れるガイド部（例えば、Ｘ方向に延びる長孔）を設け、軸がガイド部(例えばＸ軸方向に延びる長孔)内を移動することで、ベース１に対して弾性隆起部をスライド移動としてもよい。
【００４１】
上述の実施形態では、ベース１の上面１０に離間して設けられた２つの弾性隆起部２、３間に位置するベース１の上面１０の部分１００はフラット面であるが、以下に述べる実施形態では、矯正具は、左右の隆起部２´、３´間に位置して複数の中間隆起部１４、１５を備えており、左右の隆起部２´、３´は中間隆起部１４、１５よりも高さ方向の膨らみが大きくなっており、左右の隆起部２´、３´の上面（頂面）は、複数の中間隆起部１４、１５の上面（頂面）よりも上方に位置している。したがって、左右の隆起部２´、３´と、左右の隆起部２´、３´間に位置する複数の中間隆起部１４、１５の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部６が形成されている。ベース１の下面には、載置部６の下方に位置して下側凹部７が形成されており、載置部６に作用した荷重によるベース１の下方への変形及び当該ベース１の下方への変形に伴う載置部６の変形を許容するようになっている。左右の隆起部２´、３´の間に設けた低背の中間隆起部１４、１５が載置部６の部分を形成することで、フラット面で身体の部分の荷重を受ける場合に比べて、複数の中間隆起部１４、１５の各上面に身体の部分の荷重が作用することになる。左右の隆起部２´、３´の間に複数の中間隆起部１４、１５を設けることで、載置部６に載った身体からの荷重が分圧される（図１２参照）。
【００４２】
１つの態様では、複数の中間隆起部１４は、矯正具の前後方向に延びている（図１１〜図１５参照）。中間隆起部１４が概ね矯正具の前後方向に延びていれば、縦幅方向（Ｙ方向）に対して傾斜ないし湾曲していても、前後方向に延びているものとする。１つの態様では、複数の中間隆起部１５は、矯正具の左右方向に延びている（図１６〜図１９参照）。中間隆起部が概ね矯正具の左右方向に延びていれば、横幅方向（Ｘ方向）に対して若干傾斜していても、幅方向に延びているものとする。なお、中間隆起部の延びる方向は、矯正具の前後方向、幅方向に限定されず、例えば、Ｘ方向ないしＹ方向に対して４５度の傾きで傾斜方向に延びるものでもよい。
【００４３】
上述のように、左右の隆起部２´、３´の上面（頂面）は、複数の中間隆起部１４、１５の上面（頂面）よりも上方に位置しているが、複数の中間隆起部１４、１５のそれぞれの頂面の高さは全て同じでも、一部あるいは全部が異なっていてもよい。複数の中間隆起部１４、１５の横幅（矯正具の幅方向）は全て同じでも、一部あるいは全部が異なっていてもよい。複数の中間隆起部１４、１５の縦幅（矯正具の前後方向）は全て同じでも、一部あるいは全部が異なっていてもよい。複数の中間隆起部１４、１５の弾性力ないし硬さや潰れ易さ（潰れ難さ）は全て同じでも、一部あるいは全部が異なっていてもよい。なお、１つの態様では、複数の中間隆起部１４、１５は、左右の隆起部２´、３´よりも潰れ易い。より具体的には、左右の隆起部２´、３´の充填材は中間隆起部１４、１５の充填材よりも強度ないし硬度が大きい、あるいは／および、左右の隆起部２´、３´の充填材の密度は、中間隆起部１４、１５の充填材の密度よりも大きい。
【００４４】
左右の隆起部２´、３´は中間隆起部１４、１５よりも高さ方向の膨らみが大きくなっており、１つの態様では、左右の隆起部２´、３´の下面（底面）は、複数の中間隆起部１４、１５の下面（底面）よりも下方に位置している。したがって、ベース１の下面には、載置部６の下方に位置して下側凹部７が形成されることになり、載置部６に作用した荷重によるベース１の下方への変形及び当該ベース１の下方への変形に伴う載置部６の変形を許容するようになっている。
【００４５】
図１１に示す矯正具は、弾性を備えたベース１と、ベース１の上面に離間して設けられた左右の隆起部２´、３´と、ベース１の下面に形成された下側凹部７と、を備え、ベース１には、左右の隆起部２´、３´間に位置して前後方向に延びる複数の中間隆起部１４（１４ａ，１４ｂ，１４ｃ）が設けられ、前後方向に延びる複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃは、幅方向に隣接して形成されている。左右の隆起部２´、３´は中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃよりも高さ方向の膨らみが大きく、左右の隆起部２´、３´と、左右の隆起部２´、３´間に位置する複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部６が形成されており、下側凹部７は載置部６の下方に位置しており、載置部６に作用した荷重によるベース１の下方への変形及び当該ベース１の下方への変形に伴う載置部６の変形を許容するようになっている。また、図示の態様では、左右の隆起部２´、３´は、高さ寸法のみならず、平面視の大きさ及び容積において、各中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの平面視の大きさ及び容積よりも大きい。すなわち、左右の隆起部２´、３´の膨らみが、左右の隆起部２´、３´間に設けた中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの膨らみよりも大きい。これらの複数の膨らみ部（隆起部）は一体形成されていてもよく、あるいは、複数の膨らみ部（隆起部）の一部あるいは全部が着脱可能となっていてもよい。
【００４６】
図１１に示す矯正具において、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの少なくとも１つの隆起部は、ベース１の上面に着脱可能であり、ベース１に対する少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きが可変となっている。より具体的には、例えば、左右の隆起部２´、３´は、ベース１の上面に着脱可能に設けられた第１弾性要素、第２弾性要素を備えている。また、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃは、それぞれ、ベース１の上面に着脱可能に設けられた上側弾性要素を備えていてもよい。ベース１に対する弾性要素を着脱可能に設ける手段については、本明細書における他の実施形態の説明を援用することができる。
【００４７】
１つの態様では、矯正具は可撓性を備えており、後方部位の幅を狭めるように、後方部位を絞る手段を備えている。複数の中間隆起部１４の後方部位に絞りを加えることで、中間隆起部１４の後方部位を圧縮して強度（後方部位が前方部位に比べて硬くなり潰れ難くなる）や高さを変更させ、平面視扇状（後側の幅が狭く、前側の幅が広い）で、後方から前方に向かって緩やかに下向きに傾斜する載置部が形成される（図１３参照）。後方側が絞られた複数の中間隆起部１４が荷重されて圧縮されると後方部位が前方部位より更に硬く潰れ難くなる。座面背面部の隆起硬化で骨盤の前傾など身体部位に合わせた姿勢矯正が出来る。また、矯正具の後方部位を絞ることで、絞りの程度によって、凹状の載置部６の寸法や前後方向の傾斜を変化させることができる。絞りを加える手段としては、例えば、左右の隆起部２´、３´をベース１に対して着脱可能として、左右の隆起部２´、３´の後方部位間の間隔を狭めることで、その間にある複数の中間隆起部１４の後方部位に絞りを加える。あるいは、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１４の後方部位をベース１や左右方向に延びる軸（支持部）に対して幅方向にスライド可能とすることで、絞りを加えてもよい。あるいは、矯正具の後方部位を、紐やベルトで任意に絞ってもよい。
【００４８】
図１１に示す矯正具において、１つの態様では、ベース１、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃは一体形成されている。例えば、矯正具は、上側の表面材と下側の表面材を備え、内部にクッション性の芯材が充填されている。１つの態様では、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃのそれぞれの境界には、ベースの厚さ（上側の表面材と下側の表面材との間隔）を狭めるようにステッチ（縫目）が設けてあり、ステッチの両側に隆起部２´、３´、１４ａ，１４ｂ，１４ｃとなる膨らみが形成される。
【００４９】
図１４に示す矯正具は、左右の隆起部２´、３´と、左右の隆起部２´、３´間に位置して前後方向に延びる複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃと、から一体形成されており、前後方向に延びる複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃは、幅方向に隣接して形成されている。左右の隆起部２´、３´は中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃよりも高さ方向の膨らみが大きく、左右の隆起部２´、３´と、左右の隆起部２´、３´間に位置する複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部６が形成されており、凹状の載置部６の下面側は凹状（下側凹部７）となっており、載置部６に作用した荷重による当該載置部６の変形を許容するようになっている。また、図示の態様では、左右の隆起部２´、３´は、高さ寸法のみならず、平面視の大きさ及び容積において、各中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの平面視の大きさ及び容積よりも大きい。図示の態様では、左右の隆起部２´、３´の前後方向の寸法は、各中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの前後方向の寸法よりも大きいが、中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの１つあるいは複数の中間隆起部の前後方向の寸法が、左右の隆起部２´、３´の前後方向の寸法よりも大きくてもよい。左右の隆起部２´、３´間の距離において、矯正具の後側（図１４の下図では下側）の距離を、前側（図１４の下図では上側）の距離よりも短くしてもよい。図１４に示す矯正具は、表面材と表面材の内部に充填された芯材からなる可撓性部材であって、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃのそれぞれの境界には、前記可撓性部材の厚さを狭めるようにステッチ（縫目）１６が設けてあり、ステッチ１６の両側に隆起部２´、３´、１４ａ，１４ｂ，１４ｃとなる膨らみが形成されている。ステッチ（縫目）１６は概ね前後方向に延びるが、ステッチ１６は、曲線であっても直線であってもよい。ステッチ（縫目）１６は、Ｙ方向に対して傾斜していても、あるいは、傾斜状に湾曲していてもよい。
【００５０】
図１１〜図１４に示す矯正具において、１つの態様では、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃは、左右の隆起部２´、３´よりも潰れ易い。より具体的には、左右の隆起部２´、３´の充填材は中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの充填材よりも強度ないし硬度が大きい、あるいは／および、左右の隆起部２´、３´の充填材の密度は、中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの充填材の密度よりも大きい。複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの潰れ易さは同じでも、あるいは、充填材の種類や密度を変えることで、一部の中間隆起部を潰れ難くしてもよい。複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃのそれぞれの横幅寸法は同じでも異なっていてもよい。複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃのそれぞれの縦幅寸法は同じでも異なっていてもよい。複数の中間隆起部の数は限定されない。左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部の形状（平面形状、立体形状）は限定されない。複数の中間隆起部の頂面（上面）の高さは、前後方向に水平であっても、あるいは、後方から前方に向かって緩やかに傾斜していてもよい。左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１４ａ，１４ｂ，１４ｃは、矯正具の前後方向（Ｙ方向）に対して平面視において傾斜して延びていてもよい。
【００５１】
図１５に示す矯正具は、矯正具の前後方向に延びる多数の隆起部１４´が幅方向に連設されており、幅方向の両端の複数の隆起部１４´を折り返すことで、左右の隆起部２´、３´が形成されており、高さ方向に重なった隆起部１４´からなる左右の隆起部２´、３´間に凹状の載置部６、下側凹部７が形成されている。複数の隆起部１４´の折り返しの態様によって、凹状の載置部６の寸法を変化させることができる。幅方向の両端の１つあるいは複数の隆起部１４´の表面に面ファスナを設けることで、複数の隆起部１４´の折り返し形態を固定するようにしてもよい。図１５に示す矯正具は、１つの態様では、表面材と表面材の内部に充填された芯材からなる可撓性部材であって、各隆起部１４´の境界には、前記可撓性部材の厚さを狭めるようにステッチ（縫目）が設けてあり、ステッチの両側に隆起部１４´となる膨らみが形成されている。ステッチ（縫目）は概ね前後方向に延びるが、ステッチは、曲線であっても直線であってもよい。各隆起部１４´の横幅寸法、縦幅寸法は、同じでも、あるいは、部分的に異なっていてもよい。各隆起部１４´の高さ寸法は同じでも、あるいは、部分的に異なっていてもよい。
【００５２】
図１６に示す矯正具は、左右に離間する左右の隆起部２´、３´と、左右の隆起部２´、３´間に位置して左右方向に延びる複数の中間隆起部１５（１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅ）とから一体形成されており、左右方向に延びる複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅは、前後方向に隣接して形成されている。左右の隆起部２´、３´は中間隆起部１５よりも高さ方向の膨らみが大きく、左右の隆起部２´、３´と、左右の隆起部２´、３´間に位置する複数の中間隆起部１５の上面と、から身体の部分が載る凹状の載置部６が形成されており、下側凹部７は載置部６の下方に位置しており、載置部６に作用した荷重によって、載置部６の変形を許容するようになっている。左右の隆起部２´、３´と、複数の中間隆起部１５（１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅ）は、ベースに対して一体形成されていてもよく、この場合、矯正具は、弾性を備えたベースと、ベースの上面に離間して設けられた左右の隆起部２´、３´と、ベースの下面に形成された下側凹部７と、を備え、ベースには、左右の隆起部２´、３´間に位置して左右方向に延びる複数の中間隆起部１５（１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅ）が設けられ、左右方向に延びる複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅは、前後方向に隣接して形成されている。
【００５３】
図１６〜図１９に示す矯正具において、１つの態様では、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅは、左右の隆起部２´、３´よりも潰れ易い。より具体的には、左右の隆起部２´、３´の充填材は中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの充填材よりも強度ないし硬度が大きい、あるいは／および、左右の隆起部２´、３´の充填材の密度は、中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの充填材の密度よりも大きい。複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの潰れ易さは同じでも、あるいは、充填材の種類や密度を変えることで、一部の中間隆起部を潰れ難くしてもよい。複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅのそれぞれの横幅寸法は同じでも異なっていてもよい。複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅのそれぞれの縦幅寸法は同じでも異なっていてもよい。複数の中間隆起部の数は限定されない。左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部の形状（平面形状、立体形状）は限定されない。複数の中間隆起部の頂面（上面）の高さは、左右方向に水平であっても、あるいは、例えば左右方向の中間部位が僅かに凹んだ凹状であってもよい。左右の隆起部２´、３´、は、矯正具の前後方向（Ｙ方向）に対して平面視において傾斜して延びていてもよい。複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅは、矯正具の左右方向（Ｘ方向）に対して平面視において傾斜して延びていてもよい。図１６、図１８、図１９に示す矯正具において、表面材と表面材の内部に充填された芯材からなる可撓性部材から形成し、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅのそれぞれの境界には、前記可撓性部材の厚さを狭めるようにステッチ（縫目）を設け、ステッチの両側に隆起部２´、３´、１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅとなる膨らみを形成するようにしてもよい。
【００５４】
１つの態様では、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの頂面（上面）の高さ位置は同じである（図１６下図）。１つの態様では、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの前後方向の中間に位置する中間隆起部１５ｃの頂面（上面）の高さ位置が、その前後に位置する中間隆起部１５の頂面（上面）の高さ位置よりも高い（図１７上図）。１つの態様では、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの前後方向の後端に位置する中間隆起部１５ａの頂面（上面）の高さ位置が、その前側に位置する中間隆起部１５の頂面（上面）の高さ位置よりも高い（図１７中図）。１つの態様では、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの前後方向の後端に位置する中間隆起部１５ａから前方に向かって、頂面（上面）の高さ位置が順次低くなるようになっている（図１７下図）。
【００５５】
図１６に示す矯正具において、左右の隆起部２´、３´、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの少なくとも１つの隆起部は、ベースの上面に着脱可能とし、ベースに対する少なくとも１つの隆起部の位置ないし向きを可変としてもよい。より具体的には、例えば、複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅは、それぞれ、ベースの上面に着脱可能に設けられた上側弾性要素を備えている。また、異なる高さの複数の上側弾性要素を用意することで、各上側弾性要素の取付位置を変えることで、図１７の各態様に対応することも可能である。ベースに対する弾性要素を着脱可能に設ける手段については、本明細書における他の実施形態の説明を援用することができる。
【００５６】
図１８に示す矯正具では、平面視において左右の隆起部２´、３´が、矯正具の前後方向（Ｙ方向）に対して傾斜状に延びて、平面視逆「ハ」字状となっており、左右の隆起部２´、３´の後方側の間隔が、前方側の間隔に比べて狭くなっている。左右の隆起部２´、３´間に位置して左右方向に延びる複数の中間隆起部１５（１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅ）が設けられ、左右方向に延びる複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅは、前後方向に隣接して形成されている。複数の中間隆起部１５ａ，１５ｂ，１５ｃ，１５ｄ，１５ｅの前後方向の後端に位置する中間隆起部１５ａから前方に向かって、左右方向の幅寸法が順次小さくなっている。後方側の長さ寸法（左右方向の寸法）が短い中間隆起部１５ａが荷重されて圧縮されると後方部位が前方部位より更に硬く潰れ難くなる。座面背面部の隆起硬化で骨盤の前傾など身体部位に合わせた姿勢矯正が出来る。
【００５７】
図１９に示す矯正具では、左右の隆起部２´、３´の間隔は、前後方向中央で狭く、後側、前側が広くなっている。左右の隆起部２´、３´が荷重されて圧縮されると、前後方向の中央の中間隆起部１５ｃが左右から圧縮され、他の中間隆起部に比べて隆起するようになっている。また、膨らみ強度は圧縮された中央部が強くなる。例えば、頸椎矯正の場合、頸椎を置載荷重すると頸椎の生理的湾曲に合わせて中央の中間隆起部１５ｃが隆起し、頭部，胴体両端に小さく分圧湾曲することにより、牽引作用が生まれる。
【符号の説明】
【００５８】
１  ベース
１０  上面
１００  上面の部分
１１  下面
１２  側縁面
１３  ステッチ（縫目）
２  第１弾性要素（弾性隆起部）
２０  表面
２００  第１部分
２０１  第２部分
２１  下面
２１０  面ファスナ
２´  左右の隆起部の一方
３  第２弾性要素（弾性隆起部）
３０  表面
３００  第１部分
３０１  第２部分
３´  左右の隆起部の他方
４  第３弾性要素（下向き凸部）
４０  表面
５  第４弾性要素（下向き凸部）
５０  表面
６  凹状の載置部
７  下側凹部
８  第１弾性要素
８０  上側部分
８１  下側部分
９  第２弾性要素
９０  上側部分
９１  下側部分
１４  中間隆起部（前後方向に延びる）
１５  中間隆起部（左右方向に延びる）
【図１】
2020179151.tif 000003
【図１Ａ】
2020179151.tif 000004
【図２】
2020179151.tif 000005
【図２Ａ】
2020179151.tif 000006
【図３】
2020179151.tif 000007
【図３Ａ】
2020179151.tif 000008
【図４】
2020179151.tif 000009
【図４Ａ】
2020179151.tif 000010
【図５】
2020179151.tif 000011
【図６】
2020179151.tif 000012
【図７】
2020179151.tif 000013
【図８】
2020179151.tif 000014
【図９】
2020179151.tif 000015
【図１０】
2020179151.tif 000016
【図１１】
2020179151.tif 000017
【図１２】
2020179151.tif 000018
【図１３】
2020179151.tif 000019
【図１４】
2020179151.tif 000020
【図１５】
2020179151.tif 000021
【図１６】
2020179151.tif 000022
【図１７】
2020179151.tif 000023
【図１８】
2020179151.tif 000024
【図１９】
2020179151.tif 000025