(57)【要約】【課題】複数の同居人と暮らしている状況でも、音声や効果音を用いてユーザーの操作を補助しながら、音声や効果音が煩く感じられる事態を防止することが可能な家庭用機器を提供する。【解決手段】ユーザーによる操作部の操作を補助するための報知音を、標準態様または抑制態様の何れかで報知音出力部から出力する。また、予め登録された外部機器と通信して、外部機器に設定されているアラーム時刻を取得する。そして、報知音の出力態様を抑制態様から標準態様に復帰させる際には、取得したアラーム時刻に基づいて決定した復帰時刻に復帰させる。こうすれば、同居人の予定を適確に把握して、適切な時刻に、出力態様を抑制態様から標準態様に復帰させることができる。その結果、音声や効果音などの報知音を出力して家庭用機器の操作を十分に補助しながら、報知音が煩く感じられる事態も十分に防止することが可能となる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザーによって操作される操作部と、該操作部の操作を補助するための報知音を出力する報知音出力部とを備えた家庭用機器において、
前記報知音の出力態様を、所定の標準態様から、該標準態様よりも抑制された態様の抑制態様に切り換える出力態様抑制手段と、
所定の復帰時刻になったことを検知して、前記出力態様を前記抑制態様から前記標準態様に復帰させる出力態様復帰手段と、
予め登録された外部機器と無線で通信することによって、前記外部機器に設定されているアラーム時刻を取得するアラーム時刻取得手段と、
取得した前記アラーム時刻に基づいて、前記復帰時刻を決定する復帰時刻決定手段と
を備える
ことを特徴とする家庭用機器。
【請求項２】
請求項１に記載の家庭用機器において、
前記復帰時刻決定手段は、所定の時間帯の範囲内にある前記アラーム時刻に基づいて、前記復帰時刻を決定する
ことを特徴とする家庭用機器。
【請求項３】
請求項２に記載の家庭用機器において、
前記復帰時刻決定手段は、前記所定の時間帯の範囲内にある前記アラーム時刻の中で最も遅い時刻を、前記復帰時刻として決定する
ことを特徴とする家庭用機器。
【請求項４】
請求項２に記載の家庭用機器において、
前記復帰時刻決定手段は、前記所定の時間帯の範囲内にある前記アラーム時刻の中から最も遅い時刻を選択し、該選択した時刻に所定時間を加算した時刻を、前記復帰時刻として決定する
ことを特徴とする家庭用機器。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４の何れか一項に記載の家庭用機器において、
前記家庭用機器は、外部から供給された燃料ガスを燃焼させることによって動作する家庭用ガス機器である
ことを特徴とする家庭用機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ユーザーによって操作される操作部と、操作部の操作を補助するための報知音を出力するスピーカーなどの報知音出力部とを備えた家庭用機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
今日の家庭では、コンロや、炊飯器、給湯器、暖房機など、様々な家庭用機器が用いられており、これらの家庭用機器の動作は、コンピューターを用いて制御されるようになっている。このため、これらの家庭用機器を使用しようとするユーザーは、コンピューターに対して動作内容を指示する必要が生じ、このことに対応して、今日の家庭用機器には、コンピューターに対して動作内容を指示するため操作部（例えば、操作ボタンやタッチパネルなど）が設けられている。
【０００３】
コンピューターを用いれば、家庭用機器の動作内容を、多岐に亘って且つ細かく制御することが可能となる。その一方で、制御する内容が多岐に亘って且つ細かくなる分だけ、それらの内容を操作部から設定することは困難となる。そこで、家庭用機器にスピーカーなどの報知音出力部を搭載して、操作部の操作を案内する音声を出力したり、操作部の操作に伴う効果音を出力したりすることによって、ユーザーによる設定操作を補助することも行われている。
【０００４】
ここで、ユーザーの設定操作を補助するためには、スピーカーなどの報知音出力部から出力される報知音（すなわち音声や、効果音や、ブザー音など）を、ユーザーが明確に認識可能なことが重要となる。このため、報知音出力部から出力される報知音は、ユーザーが明確に認識可能な音量あるいは音調に設定されている。また、このような音量あるいは音調に設定されている関係上、例えば夜中に操作部を操作しようとした場合などには、報知音出力部から出力される報知音が煩く感じられてしまう虞が生じる。そこで、音量を小さくする時刻と音量を大きくする時刻とを予め設定しておくことで、夜中の時間帯には、大きな音量で報知音が出力されないようにする技術も提案されている（特許文献１）。この提案の技術によれば、日中と夜中とで音量を切り換えることによって、ユーザーが操作部を容易に操作できるように補助しながら、報知音が煩く感じられる事態を防止することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１０５８０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上述した従来の技術では、家族などの複数の同居人と暮らしている状況では、音声や効果音やブザー音などの報知音を出力してユーザーの操作を十分に補助しながら、報知音が煩く感じられる事態も十分に防止することは困難であるという問題があった。これは次のような理由による。先ず、複数の同居人と暮らしている場合、各同居人の起床時刻は一致しないことが通常である。従って、早く起床した同居人が家庭用機器を操作すると、音声や効果音などの報知音が大きな音量で出力されてしまい、未だ起床していない同居人にとっては報知音が煩く感じられることが起こり得る。また、それぞれの同居人の起床時刻は、各人の毎日の都合によって変化するので、最後に起床する同居人や、最後の起床時刻は毎日変わり得る。このため、音量を大きくする時刻を、最後に同居人が起床する時刻に設定しようとすると、全ての同居人に起床時刻を確認しなければならなくなるので、取り敢えず妥当な時刻に設定することとなる。その結果、同居人の誰かが寝ているにも拘わらず、大きな音量で音声や効果音が出力されてしまう事態が生じてしまう。このような事態を回避しようとして、音量を大きくする時刻を十分に遅い時刻に設定したのでは、全ての同居人が起床した後も音量が小さいままとなってしまい、ユーザーの操作を十分に補助することができなくなる。このような理由から、複数の同居人と暮らしている状況では、ユーザーが操作部を容易に操作できるように十分に補助しながら、音声や効果音などの報知音が煩く感じられる事態も十分に防止することは困難となっていた。
【０００７】
この発明は、従来の技術が有する上述した課題を解決するために成されたものであり、複数の同居人と暮らしている状況でも、音声や効果音などの報知音を用いてユーザーの操作を補助しながら、報知音が煩く感じられる事態を防止することが可能な家庭用機器の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決するために本発明の家庭用機器は次の構成を採用した。すなわち、
ユーザーによって操作される操作部と、該操作部の操作を補助するための報知音を出力する報知音出力部とを備えた家庭用機器において、
前記報知音の出力態様を、所定の標準態様から、該標準態様よりも抑制された態様の抑制態様に切り換える出力態様抑制手段と、
所定の復帰時刻になったことを検知して、前記出力態様を前記抑制態様から前記標準態様に復帰させる出力態様復帰手段と、
予め登録された外部機器と無線で通信することによって、前記外部機器に設定されているアラーム時刻を取得するアラーム時刻取得手段と、
取得した前記アラーム時刻に基づいて、前記復帰時刻を決定する復帰時刻決定手段と
を備える
ことを特徴とする。
【０００９】
かかる本発明の家庭用機器においては、ユーザーによって操作される操作部と、操作部の操作を補助するための報知音を出力する報知音出力部とを備えており、報知音の出力態様を、所定の標準態様と抑制態様とに切り換えることが可能となっている。また、予め登録された外部機器と無線で通信して、外部機器に設定されているアラーム時刻を取得する。そして、報知音の出力態様が抑制態様に切り換えられている場合に、出力態様を標準態様に復帰させるための復帰時刻を、外部機器から取得したアラーム時刻に基づいて決定する。更に、所定の復帰時刻になったことを検知した場合には、出力態様を抑制態様から標準態様に復帰させる。
【００１０】
こうすれば、たとえ、家族などの同居人と暮らしている状況でも、同居人が使用する外部機器に設定されたアラーム時刻を取得することで、同居人の予定を適確に把握して、適切な時刻に、出力態様を抑制態様から標準態様に復帰させることができる。その結果、音声や効果音やブザー音などの報知音を出力して家庭用機器の操作を十分に補助しながら、報知音が煩く感じられる事態も十分に防止することが可能となる。
【００１１】
また、上述した本発明の家庭用機器においては、取得したアラーム時刻の中から、所定の時間帯の範囲内にあるアラーム時刻に基づいて、復帰時刻を決定することとしてもよい。
【００１２】
外部機器に設定されているアラーム時刻が起床のために設定された時刻であれば、自ずから一定の時間帯の範囲内にあると考えられる。逆に言えば、その時間帯にないアラーム時刻は起床のために設定されたアラーム時刻ではないと考えて良い。従って、予め適切な時間帯を設定しておき、その時間帯の範囲内にあるアラーム時刻に基づいて復帰時刻を決定してやれば、復帰時刻を決定する際に、起床以外の目的で設定されたアラーム時刻を誤って考慮してしまう事態を回避することができる。その結果、適切な復帰時刻を決定することが可能となる。
【００１３】
また、上述した本発明の家庭用機器においては、所定の時間帯の範囲内にあるアラーム時刻の中で最も遅い時刻を、復帰時刻として決定してもよい。
【００１４】
こうすれば、家族などの複数の同居人の誰かが未だ寝ている状況で、報知音の出力態様が抑制態様から標準態様に復帰してしまい、効果音が煩く感じられる事態を確実に防止することができる。それでいながら、最後の同居人が起床した後は、報知音の出力態様を標準態様に復帰させて、家庭用機器の操作を十分に補助することが可能となる。
【００１５】
また、上述した本発明の家庭用機器においては、所定の時間帯の範囲内にあるアラーム時刻の中から最も遅い時刻を選択し、その時刻に所定時間を加算した時刻を、復帰時刻として決定してもよい。
【００１６】
こうすれば、所定時間に適切な時間を設定しておけば、例えば起床してから５分後に、報知音の出力態様を標準態様に復帰させるなど、ユーザーの事情に合わせて、適切な復帰時刻を決定することが可能となる。
【００１７】
また、上述した本発明の家庭用機器は、外部から供給された燃料ガスを燃焼させることによって動作する家庭用ガス機器としてもよい。
【００１８】
家庭用ガス機器は、早朝に使用される可能性が高いので、特に適切なタイミングで、報知音の出力態様を標準態様に復帰させることが望まれる。従って、本発明は特に家庭用ガス機器に対して好適に適用することが可能である。あるいは、上述した本発明の家庭用機器は、電磁誘導現象を用いて金属製容器に渦電流を生じさせることによって、容器内の調理物を誘導加熱する家庭用誘導加熱調理機器としてもよい。家庭用誘導加熱調理機器も早朝に使用される可能性が高いので、本発明は家庭用誘導加熱調理機器に対しても好適に適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本実施例の家庭用機器１の外観形状を示す斜視図である。
【図２】本実施例の家庭用機器１の大まかな内部構造を示した説明図である。
【図３】本実施例の家庭用機器１が外部機器２と通信することによって、サイレントモードから通常モードへの復帰時刻を設定する動作の概要を示した説明図である。
【図４】本実施例の家庭用機器１で報知音の出力態様を、サイレントモードから通常モードに切り換えるサイレントモード切換制御処理の前半部分のフローチャートである。
【図５】サイレントモード切換制御処理の後半部分のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
Ａ．装置構成  ：
図１は、本実施例の家庭用機器１の外観形状を示す斜視図である。本実施例の家庭用機器１は、本体部１０の上に載置された天板１１からコンロバーナ１２が突設されて、そのコンロバーナ１２を囲むようにして五徳１３が天板１１に載置されたガスコンロである。家庭用機器１の前面側の中央にはグリル扉１４が設けられており、グリル扉１４の奥には、図示しないグリル庫が形成されている。また、前面側から見てグリル扉１４の右側には、コンロバーナ１２を点火および火力調節するための操作ボタン１５が設けられており、グリル扉１４の左側には、グリル扉１４の奥にある図示しないグリルを点火および火力調節するための操作ボタン１６が設けられている。
【００２１】
また、図１に例示した家庭用機器１も、いわゆるコンピューターが内蔵されており、操作ボタン１５，１６の操作はコンピューターに入力されて、コンピューターの制御の下で点火や火力調節が行われる。更に、それぞれのコンロバーナ１２や図示しないグリルについて、温度設定や調理モードなどもコンピューターに設定することが可能となっており、家庭用機器１の前面側には、コンピューターに対して、これらの詳細な内容をコンピューターに設定するための操作パネル１７も設けられている。また、ユーザーがコンピューターに対して詳細な内容を、操作パネル１７を用いて設定する操作を補助するために、本実施例の家庭用機器１にはスピーカーなどの報知音出力部１８が搭載されており、ユーザーの操作を補助するための音声や効果音やブザー音などの報知音が、報知音出力部１８から出力されるようになっている。
【００２２】
尚、本実施例の操作パネル１７は、本発明における「操作部」に対応する。また、本実施例では、家庭用機器１が、いわゆるガスコンロであるものとして説明するが、内蔵されたコンピューターに対して、ユーザーが動作内容を設定するために操作する操作部と、その操作を補助するための報知音を出力する報知音出力部（例えば、スピーカー）とを備えた家庭用の機器であれば、ガスコンロに限定されるわけではない。例えば、家庭用機器１は、燃料ガスを燃焼させて台所や風呂などに湯を供給する給湯器であってもよいし、燃料ガスを燃焼させて生成した温風を吹き出すことによって室内を暖房する温風暖房機や、燃料ガスを燃焼させて炊飯するガス炊飯器や、食器洗い乾燥機などであってもよい。更には、電子レンジや、冷蔵庫や、誘導加熱調理器などであってもよい。
【００２３】
図２は、本実施例の家庭用機器１の大まかな内部構造を示した説明図である。図示するように、家庭用機器１は、制御部２０や、開閉弁２１や、流量調整弁２２や、点火プラグ２３や、炎センサー２４や、温度センサー２５や、無線通信部２６や、報知音出力部１８や、時計２７などを備えている。これらの中で、開閉弁２１や、流量調整弁２２や、点火プラグ２３や、炎センサー２４や、温度センサー２５は、コンロバーナ１２や図示しないグリルに対して搭載されており、家庭用機器１を一般的なガスコンロとして動作させるためのものである。以下、これらの機能について簡単に説明すると、開閉弁２１は一種の電磁弁であり、開弁状態になると、コンロバーナ１２やグリルへの燃料ガスの供給が開始され、閉弁状態になると燃料ガスの供給が停止される。流量調整弁２２は、燃料ガスの流量を制御し、点火プラグ２３は、火花を飛ばして燃料ガスに点火する。その結果、コンロバーナ１２やグリルでの燃焼が開始されると、炎センサー２４が炎を検知することによって、燃焼が開始されたことを確認すると共に、コンロバーナ１２での燃焼中も、炎センサー２４によって燃焼中の炎を検出する。更に、五徳１３上で調理容器が加熱されている場合は、温度センサー２５で調理容器の温度を検出することが可能となっている。
【００２４】
制御部２０は、コンピューターによって主に構成されており、コンロバーナ１２の操作ボタン１５や、図示しないグリルの操作ボタン１６や、操作パネル１７に接続されている。そして、操作ボタン１５や操作ボタン１６が操作されると、操作の内容に応じて、開閉弁２１や流量調整弁２２や点火プラグ２３を制御する。更に、コンロバーナ１２の燃焼中は、操作パネル１７の設定内容に従って、温度センサー２５や時計２７の出力を監視して、流量調整弁２２を制御することによって火力を調節する。
【００２５】
また、本実施例の家庭用機器１には、スピーカーなどの報知音出力部１８が搭載されており、ユーザーが家庭用機器１を操作したり、操作パネル１７を用いて家庭用機器１の様々な動作内容を設定したりする際に、ユーザーの操作を補助するための音声や効果音やブザー音などの報知音を出力することができる。また、夜遅くあるいは朝早くに報知音が出力されて、報知音が煩く感じられてしまうことが無いように、本実施例の家庭用機器１には、サイレントモードが設定されている。サイレントモードでは、報知音が出力される音量あるいは音調の少なくとも一方が、通常よりも抑制されるので、夜中はサイレントモードに切り換えておくことで、報知音が煩く感じられてしまうことを回避することができる。尚、報知音が出力される音量あるいは音調の少なくとも一方が通常よりも抑制された出力態様が、本発明における「抑制態様」に対応する。また、ユーザーが報知音を明確に認識できるような音量および音調に設定された出力態様が、本発明における「標準態様」に対応する。
【００２６】
もっとも、日中もサイレントモードのままでは、ユーザーが報知音を明確に認識できなくなる虞が生じるので、サイレントモードを終了させて、通常の音量および音調で報知音が出力される通常モードに復帰させる必要がある。そこで、本実施例の家庭用機器１には、図２に示されるように、無線通信部２６が搭載されている。無線通信部２６は、いわゆるスマートフォンや、携帯電話、タブレット端末、スマートウォッチなどの無線通信機能を備えた外部機器２と無線で通信することができる。また、制御部２０は、出力態様抑制部２０ａや、アラーム時刻取得部２０ｂや、復帰時刻決定部２０ｃや、出力態様復帰部２０ｄなどを備えている。尚、制御部２０が備える「部」は、制御部２０がサイレントモードを通常モードに復帰させるために備える機能を便宜的に分類したものであって、制御部２０の内部がこれらの「部」に物理的に分割されていることを表すものではない。これらの「部」は、コンピュータープログラムによってソフトウェア的に実現することができるし、ＩＣチップによってハードウェア的に実現することもできる。
【００２７】
詳細な動作については後ほど詳しく説明するが、これらの「部」は次のように動作する。先ず、出力態様抑制部２０ａは、家庭用機器１を通常モードからサイレントモードに切り換えることによって、報知音の出力態様を抑制する。また、アラーム時刻取得部２０ｂは、無線通信部２６を介して、予め登録された外部機器２Ａ〜２Ｃと無線で通信することによって、外部機器２Ａ〜２Ｃに設定されているアラーム時刻を取得する。尚、外部機器２Ａ〜２Ｃを識別する必要がない場合は、外部機器２Ａ〜２Ｃをまとめて、単に外部機器２と表記するものとする。復帰時刻決定部２０ｃは、外部機器２から取得したアラーム時刻に基づいて、サイレントモードを通常モードに復帰させる復帰時刻を決定する。そして、出力態様復帰部２０ｄは、復帰時刻になると、家庭用機器１をサイレントモードから通常モードに復帰させる。こうすることによって、適切な時刻で、家庭用機器１をサイレントモードから通常モードに切り換えることができる。以下では、この点について詳しく説明する。尚、本実施例の出力態様抑制部２０ａは、本発明における「出力態様抑制手段」に対応する。また、本実施例のアラーム時刻取得部２０ｂは、本発明における「アラーム時刻取得手段」に対応し、本実施例の復帰時刻決定部２０ｃは、本発明における「復帰時刻決定手段」に、本実施例の出力態様復帰部２０ｄは、本発明における「出力態様復帰手段」に対応する。
【００２８】
Ｂ．本実施例の家庭用機器１が復帰時刻を決定する動作の概要  ：
図３は、本実施例の家庭用機器１が外部機器２と無線で通信することによって、サイレントモードから通常モードに復帰する復帰時刻を決定する動作の概要を示した説明図である。図３中の円形は１日２４時間の時刻を表しており、２４時間の中で斜線を付した時間帯は、サイレントモードに設定されている期間を表している。
【００２９】
先ず初めに、本実施例の家庭用機器１は、サイレントモードを開始する時刻（以下、開始時刻）と、サイレントモードから通常モードに復帰する時刻（すなわち、復帰時刻）とが、予め標準で設定されている。すなわち、図３（ａ）に示されるように、標準の設定では、サイレントモードの開始時刻は２２時００分となっており、通常モードへの復帰時刻は８時００分となっている。従って、外部機器と通信できなかった場合でも、２２時００分になると自動的にサイレントモードに切り換わり、８時００分になると自動的に通常モードに復帰する。尚、サイレントモードの開始時刻になる前であっても、ユーザーが所定のボタンを操作することによってサイレントモードを開始できるようにしても良い。こうすれば、例えば、早くに就寝する同居人が就寝時にサイレントモードを開始させておけば、他の同居人が家庭用機器１を操作しても、報知音で睡眠が妨げられることを防止できる。もちろん、サイレントモードから通常モードへの復帰についても、ユーザーが所定のボタンを操作することによって復帰できるようにしても良い。
【００３０】
次に、家庭用機器１が外部機器２Ａを検出すると、その外部機器２Ａが予め登録されている外部機器か否かを判断する。そして、登録されていた場合は、その外部機器２Ａと無線で通信することによって、外部機器２Ａに設定されているアラーム時刻を取得する。そして、その時点で設定されている復帰時刻が、標準で設定されている復帰時刻であった場合には、その復帰時刻を、取得したアラーム時刻に変更する。図３に示した例では、外部機器２Ａから取得したアラーム時刻は６時３０分であり、復帰時刻は、標準で設定されている時刻（８時００分）なので、その復帰時刻を、外部機器２Ａから取得したアラーム時刻に変更する。図３（ｂ）には、こうして外部機器２Ａと通信することによって、復帰時刻が変更された様子が示されている。
【００３１】
このように、本実施例の家庭用機器１は、復帰時刻が標準で設定されている時刻であった場合は、外部機器に設定されているアラーム時刻に変更することとしている。この理由は、次のようなものである。先ず、標準で設定されている復帰時刻は、必ずしも同居人の起床の実状を反映したものとは限らない。同居人が復帰時刻よりも早く起床する場合は、その同居人が家庭用機器１を操作する場合に備えて、サイレントモードから通常モードに復帰させることが望ましい。また逆に、標準で設定されている復帰時刻を過ぎても同居人が起床しない場合は、サイレントモードを継続することが望ましい。そこで、標準の復帰時刻（本実施例では、８時００分）が設定されている状態で、外部機器からアラーム時刻を取得した場合には、そのアラーム時刻に復帰時刻を変更することとしている。
【００３２】
次に、家庭用機器１が、予め登録されている外部機器２Ｂを検出して、その外部機器２Ｂに設定されていたアラーム時刻を取得したところ、アラーム時刻が７時３０分であったとする。この時点では、復帰時刻は標準の復帰時刻から変更されているので、現状で設定されている復帰時刻と、取得したアラーム時刻とを比較して、遅い方の時刻を復帰時刻として設定する。このようにするのは、次のような理由による。先ず、現状で設定されている復帰時刻よりも、外部機器に設定されているアラーム時刻の方が遅かった場合は、現状の復帰時刻では、その外部機器を使用する同居人が未だ寝ている可能性が高いと考えられる。そこで、この場合は、現状の復帰時刻を、その外部機器に設定されているアラーム時刻に変更することが望ましい。
【００３３】
これに対して、現状で設定されている復帰時刻の方が、外部機器に設定されているアラーム時刻よりも遅かった場合は、現状の復帰時刻では、その外部機器を使用する同居人は既に起床している可能性が高いと考えられる。しかし、その復帰時刻が設定されたのは、他の同居人の外部機器に、その時刻がアラーム時刻として設定されていたためと考えられる。そこで、他の同居人の睡眠を妨げないように、現状の復帰時刻をそのまま使用することが望ましい。このような理由から、復帰時刻が標準の復帰時刻から変更された後に、外部機器からアラーム時刻を取得した場合には、現状の復帰時刻と、取得したアラーム時刻とを比較して、遅い方の時刻を復帰時刻として設定するのである。図３に示した例では、外部機器２Ｂからアラーム時刻を取得した時点で設定されていた復帰時刻は６時３０分であり、外部機器２Ｂから取得したアラーム時刻は７時３０分なので、復帰時間を、遅い方の時刻であるアラーム時刻に変更する。図３（ｃ）には、こうして外部機器２Ｂと通信することによって復帰時刻が変更された様子が示されている。
【００３４】
次に、家庭用機器１が、予め登録されている外部機器２Ｃから取得したアラーム時刻が７時００分であったとする。復帰時刻は既に標準の時刻から変更されており、しかも、現状で設定されている復帰時刻（ここでは、７時３０分）の方が、取得したアラーム時刻（ここでは、７時００分）よりも遅いので、現状の復帰時刻をそのまま使用する。図３（ｄ）には、外部機器２Ｃと通信した後に設定されている復帰時刻が示されている。その後、家庭用機器１が、予め登録されている外部機器２Ｄから取得したアラーム時刻が８時３０分であったとする。復帰時刻は既に標準の時刻から変更されており、現状で設定されている復帰時刻（ここでは、７時３０分）よりも、取得したアラーム時刻（ここでは、８時３０分）の方が遅いので、復帰時刻をアラーム時刻に変更する。図３（ｅ）には、外部機器２Ｄと通信することによって復帰時刻が変更された様子が示されている。
【００３５】
以上に説明したように、本実施例の家庭用機器１は、予め登録されている外部機器を検出すると、その外部機器に設定されているアラーム時刻を取得して、通常モードに復帰する復帰時刻を変更する。このような操作を繰り返しているうちに、やがて復帰時刻に達したら、家庭用機器１の動作モードをサイレントモードから通常モードに切り換える。そして、通常モードに切り換えた後は、サイレントモードを開始するための開示時刻、およびサイレントモードから通常モードに復帰させるための復帰時刻を、一旦、標準の設定内容に復帰させた後、再び、上述したようにして、復帰時刻を変更する。こうした操作を繰り返せば、家族などの複数の同居人と暮らしている場合でも、同居人が使用する外部機器からアラーム時刻を取得することによって、適切な時刻に、サイレントモードから通常モードに復帰させることができる。その結果、家庭用機器１を使用するユーザーに対しては、音声や効果音やブザー音などの報知音を出力して、操作を十分に補助しながら、同居人が報知音を煩く感じてしまう事態も十分に防止することが可能となる。以下では、こうしたことを実現するために、家庭用機器１の制御部２０で行われる実際の処理について説明する。
【００３６】
尚、以上の説明では、外部機器２に設定されているアラーム時刻は１つであるものとして説明したが、複数のアラーム時刻が設定されている場合は、複数のアラーム時刻を取得すればよい。また、外部機器２は、無線で通信する機能と、アラーム時刻を設定する機能とを搭載していれば十分であり、必ずしも、スマートフォンや、携帯電話、タブレット端末、スマートウォッチなどでなくても良い。例えば、無線通信機能を搭載したアラーム時計も、本実施例の外部機器２として利用することが可能である。
【００３７】
Ｃ．サイレントモード切換制御処理  ：
図４および図５は、サイレントモードを通常モードに切り換えるために行われるサイレントモード切換制御処理のフローチャートが示されている。この処理は、家庭用機器１に内蔵された制御部２０によって主に実行される。
【００３８】
図４に示したように、サイレントモード切換制御処理では、先ず初めに、探索開始時刻に達したか否かを判断する（ＳＴＥＰ１０）。探索開始時刻とは、家庭用機器１が外部機器２の探索を開始する時刻である。このような時刻が設定されているのは次のような理由による。図３を用いて前述したように、本実施例の家庭用機器１は予め登録されている外部機器２を検出すると、その外部機器２に設定されているアラーム時刻を取得して、復帰時刻を変更する。ここで、外部機器２に設定されているアラーム時刻を用いて、復帰時刻を変更するのは、その外部機器２が登録されている以上、その外部機器２を使用する同居人が此所で就寝して、翌朝は、そのアラーム時刻に起床しようとしていると考えられるからである。しかし、外部機器２が登録されていても、その外部機器２を使用する同居人が外泊することも考えられる。従って、例えば、午前の１０時に、登録されている外部機器２からアラーム時刻を取得したとしても、その外部機器２の同居人が外泊し、且つ、設定されていたアラーム時刻が遅い時刻であった場合には、実際には未だ寝ている同居人が居ないにも拘わらず、サイレントモードが通常モードに切り換わらない事態が起こり得る。また、その外部機器２を使用する同居人が外泊しないのであれば、必ず帰宅する筈なので、その時にアラーム時刻を取得すれば十分である。そこで、本実施例の家庭用機器１では、夕方の所定時刻（例えば、１７時００分）が探索開始時刻に設定されており、探索開始時刻に達するまでは、外部機器２を探索しないこととしているのである。
【００３９】
以上のような理由から、サイレントモード切換制御処理では、先ず初めに、現在時刻が探索開始時刻に達したか否かを判断し（ＳＴＥＰ１０）、探索開始時刻に達していない場合は（ＳＴＥＰ１０：ｎｏ）、同じ判断を繰り返すことによって、探索開始時刻になるまで待機状態となる。その結果、探索開始時刻に達したら（ＳＴＥＰ１０：ｙｅｓ）、周囲に存在する外部機器２の探索を開始する（ＳＴＥＰ１１）。探索に際しては、返信を要求する信号を周囲に向かって周期的に送信することによって、周囲の外部機器２を探索しても良い。あるいは、周囲の外部機器２から送信されてくる信号を待ち受けることによって、周囲の外部機器２を探索しても良い。
【００４０】
次に、登録済みの外部機器２が検出されたか否かを判断する（ＳＴＥＰ１２）。この判断は次のようにして行う。先ず、外部機器２からの信号を受信していれば、周囲に外部機器２が存在すると判断できる。更に、外部機器２から送信されてきた信号を解析することで、周囲に存在する外部機器２が、予め登録された外部機器２であるか否かを判断することができる。その結果、外部機器２からの信号を受信して解析した結果、その外部機器２が登録されていると判断された場合は（ＳＴＥＰ１２：ｙｅｓ）、その外部機器２に設定されているアラーム時刻を取得する（ＳＴＥＰ１３）。外部機器２に複数のアラーム時刻が設定されている場合は、それら複数のアラーム時刻を取得する。
【００４１】
続いて、取得したアラーム時刻が起床時刻であるか否かを判断する（ＳＴＥＰ１４）。すなわち、アラーム時刻は、起床時刻に限らず、待ち合わせの時刻や、打合せの時刻など、様々な時刻が設定される可能性がある。そして、図３を用いて前述したように、サイレントモードから通常モードへの復帰時刻は、遅い時刻に設定されたアラーム時刻に変更されるので、単純にアラーム時刻を取得して、それらの中で最も遅い時刻を復帰時刻として設定したのでは、適切な復帰時刻を設定することができなくなる。しかし、幸いに、待ち合わせや打合せなど、起床以外の目的で設定されるアラーム時刻は、起床時刻とは考えにくい時刻に設定されている。そこで、起床時刻と考えて良い時間帯を予め設定しておき、その時間帯（例えば、朝の４時００分〜１０時００分まで）に設定されているアラーム時刻は、起床時刻と判断する。尚、外部機器２が一般的なアラーム時刻と起床時刻とを区別して設定する機能を備えており、起床時刻として設定されていた時刻を取得した場合は、予め設定しておいた時間帯にあるか否かに拘わらず、起床時刻と判断しても良い。
【００４２】
こうして、外部機器２から取得したアラーム時刻が起床時刻と判断されたら（ＳＴＥＰ１４：ｙｅｓ）、現状で設定されている復帰時刻は、標準で設定されている復帰時刻か否かを判断する（ＳＴＥＰ１５）。その結果、現状の復帰時刻が標準の復帰時刻であった場合は（ＳＴＥＰ１５：ｙｅｓ）、図３（ｂ）を用いて前述したように、取得したアラーム時刻を復帰時刻に設定する（ＳＴＥＰ１６）。
【００４３】
これに対して、現状の復帰時刻が標準の復帰時刻ではなかった場合は（ＳＴＥＰ１５：ｎｏ）、取得したアラーム時刻が現状の復帰時刻よりも遅い時刻か否かを判断する（ＳＴＥＰ１７）。その結果、アラーム時刻の方が現状の復帰時刻よりも遅かった場合は（ＳＴＥＰ１７：ｙｅｓ）、図３（ｃ）を用いて前述したように、取得したアラーム時刻を復帰時刻に設定する（ＳＴＥＰ１８）。これに対して、アラーム時刻よりも、現状の復帰時刻の方が遅かった場合は（ＳＴＥＰ１７：ｎｏ）、図３（ｄ）を用いて前述したように、復帰時刻は変更しない。
【００４４】
続いて、サイレントモードの開始時刻に達したか否かを判断する（図５のＳＴＥＰ１９）。図３（ａ）を用いて前述したように、サイレントモードの開始時刻は、標準で予め設定されている。もちろん、標準の開始時間をユーザーが手動で変更可能としても良い。また、図４のＳＴＥＰ１２で登録済みの外部機器２を検出しなかった場合や（ＳＴＥＰ１２：ｎｏ）、取得したアラーム時刻が起床時刻でないと判断した場合や（ＳＴＥＰ１４：ｎｏ）、標準の復帰時刻をアラーム時刻に変更した場合や（ＳＴＥＰ１６）、アラーム時刻を取得したが更に遅い復帰時刻が既に設定されていた場合（ＳＴＥＰ１７：ｎｏ）も、サイレントモードの開始時刻に達したか否かを判断する（図５のＳＴＥＰ１９）。
【００４５】
その結果、開始時刻に達していない場合は（ＳＴＥＰ１９：ｎｏ）、家庭用機器１がサイレントモードに切り換えられているか否かを判断し（ＳＴＥＰ２１）、サイレントモードに切り換えられていない場合は（ＳＴＥＰ２１：ｎｏ）、再び周辺の外部機器２を探索する（図４のＳＴＥＰ１１）。そして、上述した続く一連に操作を繰り返すことによって、サイレントモードから通常モードに復帰させる復帰時間を、より適切な復帰時間に変更するための操作を繰り返す。このような操作を繰り返しているうちに、やがては、サイレントモードの開始時刻に達する。そこで、開始時刻に達したと判断されたら（ＳＴＥＰ１９：ｙｅｓ）、サイレントモードに切り換える（ＳＴＥＰ２０）。そして、その後は、サイレントモード中か否かを判断すると（ＳＴＥＰ２１）、サイレントモード中と判断されるようになる（ＳＴＥＰ２１：ｙｅｓ）。以上のようにしてサイレントモード中と判断された場合は（ＳＴＥＰ２１：ｙｅｓ）、今度は、サイレントモードから通常モードへの復帰時刻に達したか否かを判断する（ＳＴＥＰ２２）。
【００４６】
その結果、復帰時刻に達していない場合は（ＳＴＥＰ２２：ｎｏ）、再び周辺の外部機器２を探索して（図４のＳＴＥＰ１１）、上述した続く一連に操作を繰り返す。これに対して、復帰時刻に達した場合は（ＳＴＥＰ２２：ｙｅｓ）、家庭用機器１の動作モードを、サイレントモードから通常モードに復帰させる（ＳＴＥＰ２３）。そして、サイレントモードの開始時刻、およびサイレントモードから通常モードに復帰させる復帰時間を、標準の時刻（本実施例では、開始時刻は２２時００分。復帰時刻は８時００分）に設定する（ＳＴＥＰ２４）。そして、その後は、先頭に戻って、探索開始時刻に達したか否かの判断（図４のＳＴＥＰ１０）を繰り返すことによって、探索開始時刻になるまで待機状態となる。
【００４７】
本実施例の家庭用機器１は、以上に説明したサイレントモード切換制御処理を実行することによって、サイレントモードを通常モードに復帰させる復帰時刻を決定している。このため、家族などの複数の同居人と暮らしている状況でも、同居人が使用する外部機器２からアラーム時刻を読み込むことで、同居人の予定を適確に把握して、適切な時刻に、家庭用機器１の動作モードをサイレントモードから通常モードに切り換えることができる。その結果、音声や効果音やブザー音などの報知音を出力して家庭用機器１の操作を十分に補助しながら、報知音が煩く感じられる事態も十分に防止することが可能となる。
【００４８】
尚、上述した実施例では、外部機器２から取得したアラーム時刻を、そのままの時刻で復帰時刻として設定するものとして説明した。しかし、取得したアラーム時刻に対して、所定の時間（例えば１０分）を加えた時刻を、復帰時刻として設定しても良い。また、加える所定の時間は、ユーザーが適宜に設定可能としても良い。起床してからの行動はユーザーによって異なる可能性があり、従って、ユーザーによっては、起床時刻から暫くした後に、サイレントモードから通常モードに切り換えれば十分な場合も起こり得る。従って、アラーム時刻に所定の時間を加えた時刻を復帰時刻とすれば、個々のユーザーの事情に合わせて、より適切な復帰時刻を設定することが可能となる。
【００４９】
以上、本実施例の家庭用機器１について説明したが、本発明は上記の実施例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。
【００５０】
例えば、上述した実施例では、サイレントモードの開始時刻や、サイレントモードから通常モードに復帰する標準の復帰時刻や、更には、外部機器の探索を開始する探索開始時刻は、予め標準で設定されているものとして説明した。しかし、これらの時刻の少なくとも一部については、ユーザーが手動で設定可能としても良い。こうすれば、たとえばユーザーが夜勤の場合など、ユーザーの事情に合わせて柔軟に対応することが可能となる。
【符号の説明】
【００５１】
１…家庭用機器、        ２…外部機器、    １０…本体部、      １１…天板、
１２…コンロバーナ、    １３…五徳、          １４…グリル扉、
１５…操作ボタン、      １６…操作ボタン、    １７…操作パネル、
１８…報知音出力部、    ２０…制御部、        ２０ａ…出力態様抑制部、
２０ｂ…アラーム時刻取得部、    ２０ｃ…復帰時刻決定部、
２０ｄ…出力態様復帰部、        ２１…開閉弁、    ２２…流量調整弁、
２３…点火プラグ、        ２４…炎センサー、      ２５…温度センサー、
２６…無線通信部、        ２７…時計。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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