(57)【要約】【課題】表示面が可撓性を有することを用いて、表示面の立体形状に合わせて表示面に表示されるオブジェクト（物体）を表示させる電子機器を提供する。【解決手段】表示面にオブジェクトを表示する、可撓性を有する表示装置を含む表示部と、表示面の所定の箇所の位置情報を検出する検出部と、位置情報に基づいて表示面の立体形状を算出し、算出された表示面の立体形状に応じて、オブジェクトが所定の法則に則って運動するようにオブジェクトの動作を演算する演算部と、を有する電子機器。【選択図】図６
2020009506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示面にオブジェクトを表示する、可撓性を有する表示装置を含む表示部と、
前記表示面の所定の箇所の位置情報を検出する検出部と、
前記位置情報に基づいて前記表示面の立体形状を算出し、前記算出された前記表示面の立体形状に応じて、前記オブジェクトが所定の法則に則って運動するように前記オブジェクトの動作を演算する演算部と、を有する電子機器。
【請求項２】
表示面にオブジェクトを表示する、可撓性を有する表示装置を含む電子機器を用いて、
前記表示面の所定の箇所の位置情報を検出し、
前記位置情報に基づいて前記表示面の立体形状を算出し、
前記算出された前記表示面の立体形状に応じて、前記オブジェクトが所定の法則に則って運動するように前記オブジェクトの動作を演算し、
前記演算された前記オブジェクトの動作を前記表示面に表示する表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示面が可撓性を有する電子機器、その表示のためのプログラムを記録した記
録媒体、その表示のためのプログラム、及びその表示方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯電話やスマートフォン等の携帯型情報端末、携帯型音楽再生機器、携帯型ゲー
ム機等、表示装置を備えた高機能な民生用の携帯型の電子機器が広く普及し、我々現代人
の生活を一変させるまでに至っている。
【０００３】
このような携帯型電子機器の開発はさらに進展し、多機能化等の機器の機能面に加え、小
型化、軽量化等の外形面での開発も盛んである。そして、さらに次世代の携帯型電子機器
として、シート状で可撓性を有する電子機器が盛んに研究開発されている。
【０００４】
特許文献１に開示された電子ブックは筐体が可撓性を有するもので、電子ブックの曲げら
れている部分を検出する位置センサ及びベンディングセンサを有する。この位置センサ及
びベンディングセンサの検出結果に基づいて表示部の表示内容の切り換えを行うことで、
筐体の可撓性を活かし、ユーザがマウスやボタンを使わずに表示を操作することを実現す
るものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−１５７０６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
一方で、このような可撓性を有する携帯型の電子機器においては、その可撓性を利用して
操作が行えるとしても、そこに表示される画像又は動画は平面的なものであり、表示面及
びそれを搭載する電子機器が可撓性を有することの特徴が十分に活用されていない。この
ため、表示面が可撓性を有することと種々の機能を有する電子機器との相関において商品
企画の点で相乗性に欠け、ユーザにとっては可撓性の表示部を用いた電子機器の魅力に欠
ける。
【０００７】
そこで、本発明の一は、表示面が可撓性を有することを用いて、表示面に表示されるオブ
ジェクト（物体）を、表示面の立体形状に合わせて表示させる電子機器を提供することを
課題とする。
【０００８】
また、本発明の一は、表示面が可撓性を有することを用いて、表示面に表示されるオブジ
ェクトを、表示面の立体形状に合わせて表示させるプログラムを提供することを課題とす
る。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
そこで、本明細書で開示する発明の構成の一形態は、表示面にオブジェクトを表示する、
可撓性を有する表示装置を含む表示部と、表示面の所定の箇所の位置情報を検出する検出
部と、位置情報に基づいて表示面の立体形状を算出し、算出された表示面の立体形状に応
じて、オブジェクトが所定の法則に則って運動するようにオブジェクトの動作を演算する
演算部と、を有する電子機器である。
【００１０】
また、本明細書で開示する発明の構成の一形態は、表示面にオブジェクトを表示する、可
撓性を有する表示装置を含む電子機器に、表示面の所定の箇所の位置情報を検出する第１
のステップと、位置情報に基づいて表示面の立体形状を算出する第２のステップと、算出
された表示面の立体形状に応じて、オブジェクトが所定の法則に則って運動するようにオ
ブジェクトの動作を演算する第３のステップと、演算されたオブジェクトの動作を表示面
に表示する第４のステップと、を実行させるためのプログラムを記録したコンピュータ読
み取り可能な記録媒体である。
【００１１】
また、本明細書で開示する発明の構成の一形態は、表示面にオブジェクトを表示する、可
撓性を有する表示装置を含む電子機器に、表示面の所定の箇所の位置情報を検出する第１
のステップと、位置情報に基づいて表示面の立体形状を算出する第２のステップと、算出
された表示面の立体形状に応じて、オブジェクトが所定の法則に則って運動するようにオ
ブジェクトの動作を演算する第３のステップと、演算されたオブジェクトの動作を表示面
に表示する第４のステップと、を実行させるためのプログラムである。
【００１２】
また、本明細書で開示する発明の構成の一形態は、表示面にオブジェクトを表示する、可
撓性を有する表示装置を含む電子機器を用いて、表示面の所定の箇所の位置情報を検出し
、位置情報に基づいて表示面の立体形状を算出し、算出された表示面の立体形状に応じて
、オブジェクトが所定の法則に則って運動するようにオブジェクトの動作を演算し、演算
されたオブジェクトの動作を表示面に表示する表示方法である。
【００１３】
本発明に係る電子機器とは、例えば携帯電話端末、ＰＨＳ、スマートフォン、パーソナル
コンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、タブレットＰＣ、ラップト
ップＰＣ、ミニコンピュータ、電子書籍（電子ペーパ）、電子辞書、電子手帳、電卓、ナ
ビゲーションシステム、デジタルフォトフレーム、画像再生装置、ＩＣレコーダ、携帯型
ゲーム機のような携帯型の電子機器である。
【００１４】
可撓性を有する表示面及びそれを搭載する電子機器において、可撓性を有する表示面を有
する表示装置の直下に複数のセンサを例えばマトリクス状に配置した検出部を設ける。そ
れぞれのセンサが検出した位置情報等を総合して表示部の湾曲形状を算出する。そして表
示面の湾曲した形状（表示面の立体形状）に応じて、オブジェクトが所定の法則に則って
動作するように画像表示を行うものである。
【００１５】
なお、表示面の立体形状とは、電子機器又は表示装置に外力を加えることで湾曲や屈曲等
変形した表示面の物理的形状を指し、三次元の空間座標で記述できる形状をいう。従って
、変形前や変形後の二次元的形状（すなわち、湾曲のない平らに延ばされた形状）も含ま
れる。
【００１６】
表示面の立体形状に応じて、オブジェクトが所定の法則に則って動作するとは、例えば、
表示面を下に撓ませた場合に、表示面に表示されていたオブジェクト（物体）が、重力な
どの自然界の力学に則って移動するように、仮想の力によってオブジェクトが表示面上で
動作するように表示させることである。オブジェクトは、サイコロや落ち葉、ビー玉のよ
うな固体であってもよく、水などの液体でもよい。また、気体や粉体等、森羅万象あらゆ
る対象をオブジェクトとして規定することができる。これにより、電子機器の表面にあた
かもオブジェクトが存在しているかのようなリアリティをユーザに直感させることができ
る。
【００１７】
また、オブジェクトは生物であってもよい。例えば電子ゲーム等において、オブジェクト
を、人間、動物、植物、架空・空想の生物等のキャラクタとすることができる。
【００１８】
所定の法則とは、所定の方程式で記述できる法則をいう。例えば自然界の物理法則を指し
、特に物体の運動を規定する法則である。例えば、重力、引力、摩擦力、空気抵抗、剛体
・流体等の運動等、視覚的にその力学を直感できる運動方程式として記述できる法則を指
す。ただし、所定の法則は自然界の物理法則に限定されるものではない。例えば、視覚的
効果を増すために、自然界の物理法則から逸脱するように強調したものであってもよく、
また重力に反して浮遊する等の自然法則に反するものであってもよい。また、上記の方程
式は、自然界の物理法則を厳密に具現するものである必要は必ずしもなく、擬似的な方程
式や簡素化・単純化した方程式を用いてもよい。
【００１９】
検出部は、電子機器が有する表示面の立体形状を算出するために、複数の所定の位置に設
けられたセンサを有する。例えば、センサとして位置センサを表示面の近傍に複数、マト
リクス状に配置して、各位置センサに相対的な位置座標を検出させてもよい。また、セン
サとして加速度センサを表示面の近傍に複数、マトリクス状に配置して、表示面の変形に
伴う各部位の加速度の変化を相対的に検出させてもよい。センサは、これらに限らず、表
示面の立体形状を算出するために必要なパラメータを検出することができるものであれば
、機械的、電磁気的、熱的、音響的、化学的手段等を応用したセンサを用いることができ
る。例えばセンサとして、加速度センサ、角速度センサ、振動センサ、圧力センサ、ジャ
イロセンサ等を用いることができる。また、これらのセンサを複数組み合わせて用いても
よい。
【００２０】
なお、本発明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録
媒体等）、システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明
の態様として有効である。
【発明の効果】
【００２１】
表示面が可撓性を有することを用いて、表示面の立体形状に合わせて表示面に表示される
オブジェクトを表示させる電子機器を提供することができる。
【００２２】
また、表示面が可撓性を有することを用いて、表示面の立体形状に合わせて表示面に表示
されるオブジェクトを表示させるプログラムを提供することができる。
【００２３】
これにより、表示面に表示したオブジェクトが、電子機器の表面にあたかも存在している
かのようなリアリティをユーザに直感させることができるＵＩ（ユーザ・インターフェー
ス）を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】電子機器の一形態を説明する図。
【図２】電子機器のハードウエア構成の一形態を説明するブロック図。
【図３】メモリの構成を説明するブロック図。
【図４】電子機器の一形態を説明する機能ブロック図。
【図５】データ構造を説明する図。
【図６】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【図７】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図８】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図９】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図１０】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図１１】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図１２】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図１３】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図１４】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【図１５】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【図１６】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【図１７】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【図１８】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【図１９】オブジェクトの表示の手順を示すフローチャート。
【図２０】表示面に表示されるオブジェクトの動作を説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下では、本明細書に開示する発明の実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。
ただし、本明細書に開示する発明は以下の説明に限定されず、その形態および詳細を様々
に変更し得ることは、当業者であれば容易に理解される。また、本明細書に開示する発明
は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
【００２６】
（実施の形態１）
本実施の形態では、可撓性を有する表示面を備えた電子機器の構成、及び該表示面への表
示方法の一態様について、図１乃至図１３を用いて説明する。
【００２７】
（電子機器の構成）
本発明に係る可撓性を有する表示面を備えた電子機器の構成の一例について、図１を用い
て説明する。本実施の形態で説明する電子機器は、一例として、移動電話、電子メール、
文章閲覧及び作成、音楽再生、インターネット通信、コンピュータゲーム等の種々のアプ
リケーションが実行可能な携帯型情報端末である。図１（Ａ）は電子機器１００の上面図
である。電子機器１００は、筐体１０１と、表示面１０２と、ホームボタン１０３とを有
する。
【００２８】
表示面１０２は、静止画、動画等の画像表示を行う表示装置の一部である。表示面１０２
を含む表示装置として、有機発光素子（ＯＬＥＤ）に代表される発光素子を各画素に備え
た発光装置、液晶表示装置、電気泳動方式や電子粉流体（登録商標）方式等により表示を
行う電子ペーパ、ＤＭＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｉｃｒｏｍｉｒｒｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ）、
ＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）、ＦＥＤ（Ｆｉｅｌｄ  Ｅｍｉｓ
ｓｉｏｎ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＳＥＤ（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｃｏｎｄｕｃｔｉｏｎ  Ｅｌｅ
ｃｔｒｏｎ−ｅｍｉｔｔｅｒ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎ
ｇ  Ｄｉｏｄｅ）ディスプレイ、カーボンナノチューブディスプレイ、ナノ結晶ディスプ
レイ、量子ドットディスプレイ等が挙げられる。本発明に係る表示面は、これらの表示装
置の一部であって、当該表示面を含む表示装置として可撓性を有する表示装置を用いる。
【００２９】
本実施の形態においては、表示面１０２の上には、指やペン等の指示手段により情報の入
力が可能なタッチパネルが入力手段として設けられている。タッチパネルの配置により、
電子機器上にキーボードを配置する領域が不要となるため、広い領域に表示面を配置する
ことができる。また、ペンや指で情報の入力が可能となることから、ユーザフレンドリな
インターフェースを実現することができる。タッチパネルとしては、抵抗膜方式、静電容
量方式、赤外線方式、電磁誘導方式、表面弾性波方式等、種々の方式を採用することがで
きるが、本発明に係る表示面１０２は湾曲するものであるため、特に抵抗膜方式、静電容
量方式を用いることが好ましい。
【００３０】
表示面１０２は可撓性を有するため、筐体１０１も併せて変形が可能である必要がある。
筐体１０１は、弾性のある樹脂材料や塑性変形の可能な金属材料、又はこれらの組み合わ
せ等により構成するとよい。例えば筐体１０１の四隅の部分を金属板のプレス加工体を用
い、その他の部分をプラスチック成形体で形成することもできる。なお図示しないが、表
示面１０２を含む表示装置のみに可撓性を持たせ、表示装置と筐体１０１との間に間隙を
設けることで、筐体１０１は可撓性を有しない材料によって構成することもできる。この
場合、表示面１０２の湾曲の程度に併せて筐体１０１が伸縮するように、蛇腹の構造等を
筐体１０１の一部に設けてもよい。
【００３１】
図１（Ａ）に示すように、本実施の形態に示す電子機器１００は矩形形状であって、特に
短辺に比べ長辺が長い。これは、電子機器１００が可撓性を有する特徴をユーザにより体
感させるため、特に長辺に垂直な方向に湾曲が容易となる形状としたものである。ただし
、電子機器１００を９０°回転させ、短辺を下にして縦長の表示装置として用いることも
できる。これを実現するためには、電子機器１００内部に加速度センサ等を設け、電子機
器１００の回転を検知して、表示面１０２の画像表示を横長から縦長に切り換えればよい
。
【００３２】
また、電子機器１００の四隅は丸みを帯びた形状である。電子機器１００の四隅に丸みを
帯びさせることで、特に曲げや捻りによって生じる応力が四隅の角部に集中することを緩
和させ、表示装置、及び電子機器１００の耐久性を向上させることができる。
【００３３】
また、電子機器１００が容易に湾曲することができるように、電子機器１００の厚さは一
定の強度を保持できる限りにおいて薄くすることが好ましい。
【００３４】
ただし、図１（Ａ）に示す電子機器１００の形状は一例であってこれに限られず、ユーザ
の需要に応じて正方形や円形、楕円形等の任意の形状とすることができる。
【００３５】
ホームボタン１０３は、電子機器１００の上面下中央の筐体部分に設けられている。ホー
ムボタン１０３が押されると、表示面１０２にホーム画面が表示される。また、ホームボ
タン１０３を所定の時間押し続けることで、電子機器１００の主電源をオフするようにし
てもよい。また、スリープモードの状態に移行している場合、ホームボタン１０３を押す
ことで、スリープモード状態から復帰させるようにしてもよい。その他、押し続ける期間
や、他のボタンと同時に押す等により、種々の機能を起動させるスイッチとして用いるこ
とができる。このように、ホームボタン１０３に種々の機能を附与することで、筐体１０
１に設ける実在のボタン数を低減し、電子機器１００の構造を簡素化することができると
ともに、電子機器１００の意匠を単純化することができる。特に、本発明に係る電子機器
１００は可撓性を有するものであるから、電子機器１００の故障を低減し信頼性を向上さ
せるために、筐体１０１に実装するボタンの数は少ないほどよい。
【００３６】
図１（Ｂ）に電子機器１００の下面（底面）を示す。電子機器１００の下面は、上面より
も若干面積が小さい。すなわち電子機器１００の側面は上面から下面にかけて傾斜した形
状である。図１（Ｂ）に示すように、電子機器１００は、側面にボタン等複数の入出力機
能が設けられている。
【００３７】
音量調整ボタン１０４及びミュートボタン１０５は、電子機器１００の側面右上隅に設け
られている。音出力のためのスピーカ１０７は、電子機器１００の側面左下隅に設けられ
ている。スピーカ１０７からは、オペレーティングシステム（ＯＳ）の起動音等特定の処
理時に設定した音、音楽再生アプリケーションソフトからの音楽等各種アプリケーション
において実行される音ファイルによる音、電子メールの着信音等様々な音を出力する。特
に、本発明に係る電子機器１００において、表示面１０２が湾曲したときにスピーカ１０
７を用いてその湾曲に応じた音を出力してもよいし、後述するオブジェクトの移動に伴い
音を出力してもよい。
【００３８】
また、音量調整ボタン１０４を用いることで、スピーカ１０７から出力される音の音量の
大小を調整することができる。また、ミュートボタン１０５を押すことで、瞬時にスピー
カ１０７からの音を消音することができる。図示しないが、音出力のためのスピーカ１０
７とともに、あるいはスピーカ１０７に替えてヘッドフォン、イヤフォン、ヘッドセット
等の装置に音を出力するためのコネクタを設けてもよい。
【００３９】
電子機器１００の側面右下隅には、マイクロフォン１０６が設けられている。音声入力や
録音に用いることができる。また、電子機器１００の側面左上隅には、スリープボタン１
０８が設けられている。スリープボタン１０８が押されると、電子機器１００はスリープ
モードの状態に移行し、主電源はオンとしたまま表示面１０２の表示等、任意の機能を停
止させることで省電力化を実現させる。これにより、電子機器１００に内蔵されたバッテ
リィの電力の消費を抑えることができる。
【００４０】
このように、種々の入出力デバイスを電子機器１００の四隅に集中的に設けることで、四
隅に可撓性を有していない部品を集め、電子機器１００の全体としては可撓性をもたせる
ことができる。また、四隅に非可撓性部材を用いると、電子機器１００の構造的強度が増
すとともに、電子機器１００の操作性が向上する。従って、電子機器１００が有する筐体
１０１の四隅の部分においては、他の部分とは異なる非可撓性部材を用いることが好まし
い。
【００４１】
一方、カメラ１０９は電子機器１００の下面上中央に設けられている。カメラ１０９によ
り取得した画像を表示面１０２に表示させることができる。なお、カメラ１０９を中央に
設けることで、ユーザが電子機器１００の上面を見て操作する場合であっても、カメラ１
０９の位置を意識することが可能である。本発明に係る電子機器１００は可撓性を有する
ため、Ｕ字型に湾曲させて電子機器１００を机などの上に立てることで、三脚等の固定治
具を用いずに、手ぶれを起こすことなく撮影を行うことができる。
【００４２】
なお、図示していないが、電子機器１００には外部メモリドライブを接続する端子を有し
ていてもよい。外部メモリドライブとして、例えば外付けＨＤＤ（ハードディスクドライ
ブ）やフラッシュメモリドライブ、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉ
ｓｋ）ドライブやＤＶＤ−Ｒ（ＤＶＤ−Ｒｅｃｏｒｄａｂｌｅ）ドライブ、ＤＶＤ−ＲＷ
（ＤＶＤ−ＲｅＷｒｉｔａｂｌｅ）ドライブ、ＣＤ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ）ドライ
ブ、ＣＤ−Ｒ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ  Ｒｅｃｏｒｄａｂｌｅ）ドライブ、ＣＤ−Ｒ
Ｗ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ  ＲｅＷｒｉｔａｂｌｅ）ドライブ、ＭＯ（Ｍａｇｎｅｔ
ｏ−Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｄｉｓｃ）ドライブ、ＦＤＤ（Ｆｌｏｐｐｙ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖ
ｅ）、又は上述のフラッシュメモリドライブ以外の不揮発性のソリッドステートドライブ
（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ：ＳＳＤ）デバイスなどの記録メディアドライブ
が挙げられる。また、電子機器１００は表示面１０２上にタッチパネルを有しているが、
これに替えて筐体１０１上にキーボードを設けてもよく、またキーボードを外付けしても
よい。
【００４３】
以上のような電子機器１００は、図１（Ｃ）及び図１（Ｄ）に示すように、可撓性を有す
る。例えば、図１（Ｄ）では、左右端部が上方向に湾曲している電子機器１００を示す。
従って、筐体１０１及び表示面１０２は湾曲させることができる。なお、本明細書におい
て電子機器が有する可撓性とは、少なくとも本願明細書に記載の発明の効果の一部が得ら
れる程度のものでよく、電子機器の湾曲の方向や程度等に特定の制限を設ける趣旨ではな
い。
【００４４】
図２は、本実施の形態における可撓性を有する電子機器１００のハードウエア構成を示す
ブロック図の一例である。電子機器１００は、プロセッサ１５１と、メインメモリ１５２
と、メモリコントローラ１５３と、補助メモリ１５４と、センサコントローラ１５５と、
センサ１５６と、ディスプレイコントローラ１５７と、表示装置１５８と、電源コントロ
ーラ１５９と、電源１６０と、通信コントローラ１６１と、通信Ｉ／Ｆ（インターフェー
ス）１６２と、サウンドコントローラ１６３と、スピーカ１６４と、音出力コネクタ１６
５と、マイクロフォン１６６と、入力インターフェース１６７と、筐体スイッチ１６８と
、タッチパネル１６９と、キーボード１７０と、カメラ１７１と、外部ポート１７２と、
出力インターフェース１７３と、振動モータ１７４とを有している。このうちプロセッサ
１５１、メインメモリ１５２、メモリコントローラ１５３、センサコントローラ１５５、
ディスプレイコントローラ１５７、電源コントローラ１５９、通信コントローラ１６１、
サウンドコントローラ１６３、入力インターフェース１６７、出力インターフェース１７
３は、１つ以上のシステムバス１５０を介してそれぞれが接続され、互いに通信を行うこ
とができる。
【００４５】
上記の電子機器１００の構成は一例であって、例えばキーボード１７０を具備せずにタッ
チパネル１６９と表示装置１５８を用いて仮想のキーボードをソフトウエアにより実現す
るなど、一部のコンポーネントを省略することもできる。また、上記の構成以外に他のコ
ンポーネントを加えた構成としてもよい。
【００４６】
プロセッサ１５１には、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）の
他、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）やＧＰＵ（Ｇｒａｐ
ｈｉｃｓ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）等の他のマイクロプロセッサを併せて用い
ることができる。プロセッサ１５１は、種々のプログラムからの命令を解釈し実行するこ
とで、各種のデータ処理やプログラム制御を行う。
【００４７】
なお、プロセッサ１５１に、チャネル形成領域に酸化物半導体を用いた薄膜型のトランジ
スタを利用することができる。該トランジスタはオフ電流が極めて小さいため、該トラン
ジスタを記憶素子に流入した電荷（データ）を保持するためのスイッチとして用いること
で、データの保持期間を長期にわたり確保することができる。この特性をプロセッサ１５
１のレジスタ等に用いることで、必要なときだけプロセッサ１５１を動作させ、他の場合
には直前の処理内容を該記憶素子に待避させることにより、ノーマリオフコンピューティ
ングが可能となり、電子機器の低消費電力化を図ることができる。
【００４８】
メインメモリ１５２は主記憶装置として用いられる。図３は、メインメモリ１５２の構成
を示すブロック図である。メインメモリ１５２は、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ
Ｍｅｍｏｒｙ）１８０及びＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１８１等の揮
発性メモリ及び不揮発性メモリを備える。
【００４９】
ＲＡＭ１８０には、例えばＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍ
ｅｍｏｒｙ）が用いられ、プロセッサ１５１の作業空間として仮想的にメモリ空間が割り
当てられ利用される。ＨＤＤ等の補助メモリ１５４に格納されたオペレーティングシステ
ム１８２、アプリケーションプログラム１８３、プログラムモジュール１８４、プログラ
ムデータ１８５等は、図３に示すように、実行のためにＲＡＭ１８０にロードされる。Ｒ
ＡＭ１８０にロードされたこれらのデータやプログラム、プログラムモジュールは、プロ
セッサ１５１に直接アクセスされ、操作される。なお、図３においては、ＲＡＭ１８０に
記憶されたデータ等を制御するためのメモリコントローラはプロセッサ１５１に内蔵され
るものとしてその記載を省略しているが、メインメモリ１５２を制御するためのメモリコ
ントローラを別途設けてもよい。
【００５０】
一方、ＲＯＭ１８１には書き換えを必要としない、ＢＩＯＳ（Ｂａｓｉｃ  Ｉｎｐｕｔ／
Ｏｕｔｐｕｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）１８６やファームウェア等が格納される。また、本発明に
係る可撓性を有する表示面１０２に係る物理的なパラメータにより構成される表示部物性
データ１８７や、位置情報の検出を行うセンサ１５６の特性に係るセンサ特性データ１８
８をＲＯＭ１８１にあらかじめ格納させておくことができる。ＲＯＭ１８１として、マス
クＲＯＭや、ＯＴＰＲＯＭ（Ｏｎｅ  Ｔｉｍｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  
Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ
Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）を用いることができる。ＥＰＲＯＭとしては、紫
外線照射により記憶データの消去を可能とするＵＶ−ＥＰＲＯＭ（Ｕｌｔｒａ−Ｖｉｏｌ
ｅｔ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒ
ｙ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍ
ａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、フラッシュメモリなどが挙げられる。
【００５１】
電子機器１００に内蔵される補助メモリ１５４は、補助記憶装置として機能する。補助メ
モリ１５４は、メインメモリ１５２に比べ大容量の記憶媒体であり、メモリコントローラ
１５３を介してシステムバス１５０に接続される。メモリコントローラ１５３は、補助メ
モリ１５４のデータの読み出し、書き込みなどの制御を行うインターフェースとして機能
する。補助メモリ１５４には、ＨＤＤ（ハードディスクドライブ）や不揮発性のソリッド
ステートドライブ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ：ＳＳＤ）デバイスなどの記録
メディアドライブ等を用いることができる。
【００５２】
なお、図２に記載の補助メモリ１５４は電子機器１００に内蔵するものとして構成してい
るが、外部ポート１７２を介して接続される、電子機器１００の外部に置かれる外部記憶
装置であってもよく、また、これと補助メモリ１５４とを併せて補助記憶装置として用い
てもよい。
【００５３】
センサ１５６は、電子機器１００が有する表示面の立体形状を算出するために必要なパラ
メータを検出する。例えば、センサ１５６として相互の相対的な位置関係を特定すること
が可能な位置センサを表示面の近傍に複数、マトリクス状に配置して、他の各位置センサ
との相対的な位置情報を検出させてもよい。また、センサ１５６として加速度センサを表
示面の近傍に複数、マトリクス状に配置して、表示面の変形に伴う各部位の加速度の変化
を相対的に検出させてもよい。センサ１５６は、これらに限らず、表示面の立体形状を算
出するために必要なパラメータを検出することができるものであれば、機械的、電磁気的
、熱的、音響的、化学的手段等を応用したセンサを用いることができる。例えばセンサと
して、加速度センサ、角速度センサ、振動センサ、圧力センサ、ジャイロセンサ等を用い
ることができる。また、これらのセンサを複数組み合わせて用いてもよい。なお、これら
センサ１５６は、表示面１０２上に設けたタッチセンサの内部に組み込んでもよい。タッ
チセンサと位置センサを一つのコンポーネントとすることで、部品点数を低減することが
でき、電子機器１００の薄型化に寄与することができる。
【００５４】
センサコントローラ１５５は、複数のセンサ１５６を統括して制御するインターフェース
である。センサコントローラ１５５は、複数のセンサ１５６に電源１６０からの電力を供
給するとともに、センサ１５６からの入力を受け、制御信号に変換してシステムバス１５
０に出力する。センサコントローラ１５５において、センサ１５６のエラー管理を行って
もよいし、センサ１５６の較正処理を行ってもよい。
【００５５】
表示装置１５８は、ディスプレイコントローラ１５７を介してシステムバス１５０に接続
される。表示装置１５８には、有機発光素子（ＯＬＥＤ）に代表される発光素子を各画素
に備えた発光装置、液晶表示装置、電気泳動方式や電子粉流体（登録商標）方式等により
表示を行う電子ペーパ、ＤＭＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｉｃｒｏｍｉｒｒｏｒ  Ｄｅｖｉｃ
ｅ）、ＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）、ＦＥＤ（Ｆｉｅｌｄ  Ｅ
ｍｉｓｓｉｏｎ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＳＥＤ（Ｓｕｒｆａｃｅ  Ｃｏｎｄｕｃｔｉｏｎ  
Ｅｌｅｃｔｒｏｎ−ｅｍｉｔｔｅｒ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔ
ｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）ディスプレイ、カーボンナノチューブディスプレイ、ナノ結晶デ
ィスプレイ、量子ドットディスプレイ等であって、可撓性を備えた表示装置を用いる。デ
ィスプレイコントローラ１５７は、システムバス１５０を介してプロセッサ１５１から入
力される描画指示に応じ、表示装置１５８を制御して、表示装置１５８の表示面１０２に
所定の画像を表示させる。
【００５６】
電源１６０は、電子機器１００が有する複数のコンポーネントに電力を供給する。電源１
６０としては、例えば１つ以上の一次電池や二次電池を有する。また、家屋内等で使用す
る場合には、外部電源として交流電源（ＡＣ）を用いてもよい。特に電子機器１００を外
部電源と切り離して使用する場合には、充放電容量が大きく長時間にわたって電子機器１
００の使用を可能とするものが望ましい。電源１６０の充電を行う場合には、電子機器１
００とは別途充電器を用いてもよい。また、本実施の形態における電子機器１００は可撓
性を有するため、電源１６０もまた可撓性を有するものを用いるとよい。このような二次
電池として、例えばリチウムイオン二次電池や、リチウムイオンポリマー二次電池等が挙
げられる。また、これら電池に可撓性をもたせるため、電池の外装容器にラミネート袋を
用いるとよい。
【００５７】
また、図示しないが、電源１６０は電源管理装置（バッテリマネージメントユニット：Ｂ
ＭＵ）を有していてもよい。ＢＭＵは、電池のセル電圧やセル温度データの収集、過充電
及び過放電の監視、セルバランサの制御、電池劣化状態の管理、電池残量（Ｓｔａｔｅ  
Ｏｆ  Ｃｈａｒｇｅ：ＳＯＣ）の算出、故障検出の制御等を行う。
【００５８】
電源コントローラ１５９は、電源１６０からシステムバス１５０やその他の電源供給ライ
ンを介して各コンポーネントに送電する制御を行う。電源コントローラ１５９は、複数チ
ャネルの電力コンバータやインバータ、保護回路等を有する。また、電源コントローラ１
５９には、低消費電力化機能を設けている。低消費電力化機能として、電子機器１００に
一定時間入力がないこと検出し、プロセッサ１５１のクロック周波数を低下又はクロック
の入力を停止させ、又はプロセッサ１５１自体の動作を停止させ、あるいはＨＤＤの回転
を停止させる等により、電力の消費を削減することが挙げられる。このような機能は電源
コントローラ１５９のみにより、あるいはプロセッサ１５１と連動して実行される。
【００５９】
通信Ｉ／Ｆ（通信インターフェース）１６２は、通信コントローラ１６１を介してシステ
ムバス１５０と接続される。通信コントローラ１６１及び通信Ｉ／Ｆ１６２は、プロセッ
サ１５１からの命令に応じて、電子機器１００をコンピュータネットワークに接続するた
めの接続信号を制御し、該信号をコンピュータネットワークに発信する。これによって、
Ｗｏｒｌｄ  Ｗｉｄｅ  Ｗｅｂ（ＷＷＷ）の基盤であるインターネット、イントラネット
、エクストラネット、ＰＡＮ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＬＡＮ
（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＣＡＮ（Ｃａｍｐｕｓ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔ
ｗｏｒｋ）、ＭＡＮ（Ｍｅｔｒｏｐｏｌｉｔａｎ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷＡＮ
（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＧＡＮ（Ｇｌｏｂａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗ
ｏｒｋ）等のコンピュータネットワークと電子機器１００とを接続させ、通信を行うこと
ができる。
【００６０】
電子機器１００と他の機器との通信に伝送路を用いず無線とする場合には、高周波回路（
ＲＦ回路）を通信Ｉ／Ｆ（通信インターフェース）１６２に設け、ＲＦ信号の送受信を行
えばよい。高周波回路は、各国法制により定められた周波数帯域の電磁信号と電気信号と
を相互に変換し、該電磁信号を用いて無線で他の通信機器との間で通信を行うための回路
である。実用的な周波数帯域として数十キロヘルツ乃至数十ギガヘルツが一般に用いられ
ている。高周波回路には、複数の周波数帯域に対応した高周波回路部とアンテナとを有し
、高周波回路部は、増幅器（アンプ）、ミキサ、フィルタ、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓ
ｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＲＦトランシーバ等を有することができる。無線通
信を行う場合、通信プロトコル又は通信技術として、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅ
ｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ：登録商標）、ＥＤＧＥ（Ｅｎ
ｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、ＣＤＭ
Ａ２０００（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ  ２０００
）、Ｗ−ＣＤＭＡ（Ｗｉｄｅｂａｎｄ  Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ
Ａｃｃｅｓｓ）などの通信規格や、Ｗｉ−Ｆｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ
：登録商標）やＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）等のＩＥＥ
Ｅにより通信規格化された仕様を用いることができる。
【００６１】
また、電子機器１００を電話として通話する場合には、通信コントローラ１６１及び通信
Ｉ／Ｆ１６２は、プロセッサ１５１からの命令に応じて、電子機器１００を電話回線に接
続するための接続信号を制御し、該信号を電話回線に発信する。
【００６２】
音響に関するスピーカ１６４、音出力コネクタ１６５、マイクロフォン１６６は、サウン
ドコントローラ１６３に接続され、システムバス１５０を介してプロセッサ１５１と接続
する。サウンドコントローラ１６３は、プロセッサ１５１からの命令に応じて、ユーザが
可聴なアナログ音信号を生成し、スピーカ１６４又は音出力コネクタ１６５に出力する。
一方、マイクロフォン１６６に入力された音データは、サウンドコントローラ１６３にお
いてデジタル信号に変換され、サウンドコントローラ１６３やプロセッサ１５１において
処理される。音出力コネクタ１６５には、ヘッドフォン、イヤフォン、ヘッドセット等の
音出力装置が接続され、該装置にサウンドコントローラ１６３で生成した音が出力される
。
【００６３】
筐体に設けられた一つ以上のスイッチ（以下便宜上、筐体スイッチ１６８という。）、表
示面１０２の近傍に設けられたタッチパネル１６９、筐体１０１に設けられたキーボード
１７０、筐体１０１の下面に設けられたカメラ１７１、その他の入力コンポーネントが接
続可能な外部ポート１７２は、入力インターフェース１６７によって制御され、入力イン
ターフェース１６７は、システムバス１５０を介してプロセッサ１５１等と接続される。
【００６４】
筐体スイッチ１６８は、例えば、図１で説明したホームボタン１０３、音量調整ボタン１
０４、ミュートボタン１０５、スリープボタン１０８等がこれにあたる。これらの筐体ス
イッチ１６８、タッチパネル１６９、キーボード１７０、カメラ１７１、外部ポート１７
２は、音入力のためのマイクロフォン１６６、表示面１０２の形状変化を検出するセンサ
１５６と併せて、電子機器１００とユーザとのインターフェースをなす。
【００６５】
タッチパネル１６９は、表示面１０２の上に設けられ、指やペン等の指示手段により情報
の入力を行う入力デバイスとして用いることができる。タッチパネル１６９の配置により
、電子機器上にキーボードを配置する領域が不要となるため、広い領域に表示面を配置す
ることができる。また、ペンや指で情報の入力が可能となることから、ユーザフレンドリ
なインターフェースを実現することができる。タッチパネル１６９としては、抵抗膜方式
、静電容量方式、赤外線方式、電磁誘導方式、表面弾性波方式等、種々の方式を採用する
ことができるが、本発明に係る表示面１０２は湾曲するものであるため、特に抵抗膜方式
、静電容量方式を用いることが好ましい。なお、タッチパネル１６９にセンサ１５６を組
み込んで、一つのコンポーネントとしてもよい。部品点数が削減され、電子機器１００の
薄型化に寄与する。
【００６６】
振動モータ１７４は、出力インターフェース１７３を介してシステムバス１５０に接続さ
れる。プロセッサ１５１からの命令に応じて、出力インターフェース１７３が振動の期間
等を制御して、振動モータ１７４を振動させる。これにより、電子機器１００を振動させ
て、その振動を電子メールの着信や、コンピュータゲーム等のアプリケーションにおける
ユーザへの触覚エフェクトとして用いることができる。また、表示面１０２の湾曲の程度
に応じて振動モータ１７４を振動させてもよく、例えば表示面１０２の可撓性に所定の限
度がある場合には、その閾値を超えた場合にこれを警告するために振動させるなどに用い
ることができる。図示しないが、出力インターフェース１７３には、振動モータ１７４の
他、ユーザが五感を通じて認知できる種々の出力デバイスを接続することができる。例え
ば出力インターフェース１７３に、電子機器１００の動作状態を示すための発光デバイス
や、振動により香りを散布するアロマディフューザ等を接続することができる。
【００６７】
（電子機器の機能）
次に、図４に、本実施の形態に係る電子機器１００において主要な役割を果たす機能につ
いてのブロック図を示す。電子機器１００は、少なくとも表示部２０１、検出部２０２、
演算部２０３、記憶部２０４の４つの機能ブロックを有する。また付加的に、入力部２０
５、出力部２０６を有していてもよい。
【００６８】
表示部２０１は、図２で説明した表示装置１５８やディスプレイコントローラ１５７等を
含み、表示装置１５８の表示面にフィールドやオブジェクト等を表示する。少なくとも表
示装置１５８は可撓性を有しており、変形することが可能である。表示装置１５８が有す
る表示面１０２には、表示面１０２の形状の変化に応じて移動するオブジェクトが表示さ
れる。ここで、オブジェクトとは表示面１０２に表示される物体であって、表示面１０２
の変形に応じて運動する物体である。また、フィールドとは、運動するオブジェクトの背
景となるものであって、オブジェクトの運動に影響を与える下地である。フィールドのグ
ラフィック表現としては、素材を表現したテクスチャを並べたものであってもよいし、透
明であってもよい。
【００６９】
検出部２０２は、図２で説明したセンサ１５６やセンサコントローラ１５５等を含み、表
示装置１５８の表示面１０２の位置情報を検出する。例えばセンサ１５６はマトリクス状
に複数配置され、センサ１５６がそれぞれの配置場所において他のセンサ１５６との相対
的な位置情報を取得する。センサ１５６が取得した位置情報は、センサコントローラ１５
５を介して演算部２０３に出力される。
【００７０】
演算部２０３は、図２で説明したプロセッサ１５１等を含む。演算部２０３には、検出部
２０２から出力された表示面１０２の各点の位置情報が入力され、該情報に基づいて、表
示面１０２の立体形状を算出する。表示面１０２の立体形状の算出については、用いるセ
ンサ１５６や算出の方式に従って適宜実行すればよい。表示面１０２の立体形状の算出の
際には、以前に算出した表示面１０２の立体形状に係るデータで、最新のものと比較して
、その変化量を演算して新たな表示面１０２の立体形状を取得すると、プロセッサ１５１
への演算の負荷を低減させることができる。以前に算出した表示面１０２の立体形状に係
るデータは、このうち少なくとも最新のデータについては、記憶部２０４に格納しておく
。あるいは、以前にセンサ１５６が取得した位置情報と、新たにセンサ１５６が取得した
位置情報とを比較して、その変化量を表示面１０２の立体形状に積算することで表示面１
０２の立体形状を算出することもできる。この場合には、以前にセンサ１５６が取得した
位置情報のうち、少なくとも最新のデータについては、記憶部２０４に格納しておく。
【００７１】
演算部２０３は表示面１０２の立体形状を算出した後、この算出された表示面１０２の立
体形状に応じて、フィールド上でオブジェクトを移動させる。
【００７２】
記憶部２０４は、図２で説明したメインメモリ１５２、補助メモリ１５４、メモリコント
ローラ１５３などを含む。記憶部２０４には、オブジェクトに係るデータ、フィールドに
係るデータ、オブジェクトの移動を規定する法則に係るデータが少なくとも格納される。
これらのデータは、オペレーティングシステムに組み込まれていてもよく、アプリケーシ
ョンプログラム、プログラムモジュールあるいはプログラムデータという単位で記憶部２
０４に格納されていてもよい。これらのデータは、例えば補助メモリ１５４として用いら
れたＨＤＤに格納され、電子機器１００の起動によって、必要に応じてＤＲＡＭ等により
構成されるメインメモリ１５２にロードされる。
【００７３】
オブジェクトに係るデータ（オブジェクトデータ２５０）とは、図５（Ａ）に示すように
オブジェクトＩＤ２５１、オブジェクト形状２５２、設定される質量、表面状態（摩擦係
数）等のオブジェクト物理量２５３、オブジェクト画像２５４、初期位置等のオブジェク
ト初期設定２５５であり、これらは構造化されたリスト、テーブル又はデータベースとし
て記憶部２０４に格納することができる。図５（Ａ）に示す例では、オブジェクトＩＤ２
５１ごとに関連づけて、それぞれのデータを階層構造化している。
【００７４】
フィールドに係るデータ（フィールドデータ２６０）とは、図５（Ｂ）に示すようにフィ
ールドＩＤ２６１、フィールド形状２６２、フィールド物理量２６３、フィールド画像２
６４、フィールド初期設定２６５であり、これらは構造化されたリスト、テーブル又はデ
ータベースとして記憶部２０４に格納することができる。図５（Ｂ）に示す例では、フィ
ールドＩＤ２６１ごとに関連づけて、それぞれのデータを階層構造化している。
【００７５】
オブジェクトの移動を規定する法則とは、オブジェクトの移動を規定する所定の方程式で
記述できる法則をいう。例えば自然界の物理法則を指し、特に物体の運動を規定する法則
である。例えば、重力、引力、摩擦力、空気抵抗、剛体・流体等の運動等、視覚的にその
力学を直感できる運動方程式として記述できる法則を指す。ただし、所定の法則は自然界
の物理法則に限定されるものではない。例えば、視覚的効果を増すために、自然界の物理
法則から逸脱するように強調したものであってもよく、また重力に反して浮遊する等の自
然法則に反するものであってもよい。また、上記の方程式は、自然界の物理法則を厳密に
具現するものである必要は必ずしもなく、擬似的な方程式や簡素化・単純化した方程式を
用いてもよい。オブジェクトの移動を規定する法則に係るデータとは、上記したオブジェ
クトの運動をシミュレートするためにその基礎となる方程式群である。図示しないが、オ
ブジェクトの移動を規定する法則に係るデータについても、構造化されたリスト、テーブ
ル又はデータベースとして記憶部２０４に格納することができる。
【００７６】
演算部２０３は、記憶部２０４に格納されたオブジェクト及びフィールドの各ＩＤに関連
づけられた物理量や位置情報等と、検出部２０２から受けたデータに基づき算出した表示
面１０２の立体形状とを参照し、オブジェクトが上記の法則に則って運動するようにオブ
ジェクトの移動を規定する法則に係るデータに基づいて、オブジェクトの運動をシミュレ
ートする。すなわち、演算部２０３は、表示面１０２の形状の変化を受けると、その形状
変化に係る情報とともに、オブジェクトデータ、フィールドデータ、オブジェクトの移動
を規定する法則に係るデータ等を作業空間によびだして、オブジェクトの移動を規定する
法則に係るデータが有する方程式に各パラメータを挿入して、オブジェクトの運動を計算
する。オブジェクトの運動の計算は、オブジェクトの運動が収束する程度まで実行すると
ともに、表示面１０２のさらなる形状変化を検出部２０２において監視し、変化のあった
場合には、直ちにオブジェクトの運動を修正する。
【００７７】
このように、表示面１０２の形状変化に伴う修正を繰り返して、オブジェクトの運動が収
束する（つまり、静止する）状態となるまでシミュレートを続けることで、表示面１０２
の変形に応じたオブジェクトのリアリティある動きをユーザに知覚させることができる。
演算部２０３によりシミュレートされたオブジェクトの運動は、表示部２０１に出力され
、表示面１０２に表示される。なお、表示面１０２の形状の変化には一定の閾値を設け、
その閾値を超えた場合にのみ演算部２０３により演算を実行させるようにするとよい。演
算部２０３の計算量の増大を抑制するとともに、オブジェクトの運動を所定のレベルで静
止させることができる。
【００７８】
入力部２０５は、図２で説明したマイクロフォン１６６、筐体スイッチ１６８、タッチパ
ネル１６９、キーボード１７０、カメラ１７１、外部ポート１７２、サウンドコントロー
ラ１６３、入力インターフェース１６７等を含む。例えば、マイクロフォン１６６から入
力した音声に応じて、表示面１０２に表示されたオブジェクトを移動させることができる
。また、センサ１５６として、表示面１０２の形状算出のためのセンサを挙げたが、これ
とは別に、入力インターフェースとしてセンサを用いることができる。例えば、加速度セ
ンサを電子機器１００に用いることで、電子機器１００の傾きに応じてオブジェクトを移
動させることができる。このような入力のためのセンサとして、記述したセンサ１５６を
用いてもよい。
【００７９】
出力部２０６は、図２で説明したスピーカ１６４、音出力コネクタ１６５、サウンドコン
トローラ１６３、振動モータ１７４、出力インターフェース１７３等を含む。例えば、上
記のようにして運動が決定されたオブジェクトが移動するとともに、振動モータ１７４を
制御して電子機器１００を振動させて、触覚を通じてユーザにリアリティを与えることが
できる。
【００８０】
（電子機器の動作の一例）
次に、図６を用いて、電子機器１００の動作の一例を説明する。
【００８１】
図６（Ａ）は、電子機器１００の上面を俯瞰した図であり、電子機器１００の表示面１０
２に、オブジェクト３０１が表示されている。図においては、オブジェクト３０１の表示
動作を説明するために、その他の表示を捨象して記載しているが、実際にはオブジェクト
３０１の他、背景画像、アイコン、ツールバー、ポインタ、ウインドウ、テキスト、動画
、ウェブブラウザ等、表示し得るあらゆるものがオブジェクト３０１と同時に表示され得
る。
【００８２】
図６（Ａ）において、オブジェクト３０１は球状の固体を模したものであり、所定の位置
に静止しているものとする。オブジェクト３０１の可動範囲はフィールドとして定義され
、オブジェクト３０１の運動に影響を与える下地として機能する。
【００８３】
図６（Ｂ）は、電子機器１００の右端を持ち上げ、湾曲させた場合を示す図である。電子
機器１００の変形により、表示面１０２も併せて変形する。この変形を検出した複数のセ
ンサ１５６からの情報を総合し、演算部２０３は変形した表示面１０２の形状を算出する
。さらに、記憶部２０４から種々のデータをよびだし、上述したような方法でオブジェク
トの運動をシミュレートする。シミュレートされた結果は、表示面１０２にオブジェクト
の運動として表示される。図６（Ｂ）においては、表示面１０２の右側が持ち上がったた
め、オブジェクト３０１は、重力に引かれるように、表示面１０２の中央部へと移動する
（図において矢印の示す方向）。
【００８４】
図６（Ｂ）の場合は、オブジェクト３０１は固体の球体である。従って、オブジェクト３
０１はニュートンの古典力学に従って、表示面１０２の中央に転がって移動する。ここで
オブジェクト３０１は、所定の物理量を有している。従って、その質量等に応じて移動速
度や回転速度が決定される。フィールドもまた、あらかじめ物理量等が設定されている。
例えば、オブジェクト３０１はフィールドで設定された空気抵抗を受け、フィールドで設
定された重力加速度を受け、フィールドで設定された摩擦を受けて運動する。
【００８５】
このように、オブジェクト３０１の動作に種々の法則を適用することで、ユーザにリアリ
ティを体感させることができる。
【００８６】
なお、オブジェクト３０１及びフィールドに付与する物理量等は、必ずしも全て参照する
必要はなく、そのうちの一部のみ参照するように設定してもよい。一部のみ参照すること
で、演算部２０３への負荷を低減することができる。同様に、シミュレーションに用いる
方程式は記憶部２０４に格納した方程式群のうち、一部のみを用いるように設定してもよ
い。また、図６（Ｂ）においては、フィールド上にオブジェクト３０１を１つのみ表示し
ているが複数表示してもよい。このとき、表示面１０２に表示されるオブジェクト３０１
の数に応じて、参照する物理量や方程式群等のデータ又はパラメータ数を適宜調整するこ
ともできる。
【００８７】
図６（Ｃ）は、さらに電子機器１００を湾曲させ、下に凸の形状に変形させた場合のオブ
ジェクト３０１の運動を示す図である。例えば図６（Ｂ）の位置にあった球状のオブジェ
クト３０１は、表示面１０２の湾曲によって形成された窪みに転落する。窪みに転落した
オブジェクト３０１は、左右を表示面１０２による高い壁に塞がれているため、左右に移
動することはできず、窪みの底を移動してやがて静止する。
【００８８】
このように、表示面１０２の立体形状に係る情報を、センサ１５６やプロセッサ１５１を
用いて算出することで、その形状に応じて運動するオブジェクト３０１を表示することが
できる。これにより、表示面１０２に表示したオブジェクト３０１が、電子機器１００の
表面にあたかも存在しているかのようなリアリティをユーザに直感させることができる。
【００８９】
なお、ここではオブジェクト３０１の移動の開始条件として表示面１０２の変形について
説明したが、オブジェクト３０１の移動の開始条件はこれに限らない。例えば、入力イン
ターフェース１６７として加速度センサを電子機器１００に設けた場合、加速度センサの
加速度の検出をオブジェクト３０１の移動の開始条件としてもよい。加速度センサが検出
した傾斜に応じた方向にオブジェクト３０１を運動させることができる。また、入力イン
ターフェース１６７としてマイクロフォン１６６を用いた場合、例えば入力された音量の
大小に応じてオブジェクト３０１を移動させることができる。また、キーボード１７０に
よる方向入力によって、入力された方向に応じた方向にオブジェクト３０１を運動させて
もよい。また、電子機器１００の筐体１０１に設けられたホームボタン１０３が押される
ことで、オブジェクト３０１を初期位置に戻してもよい。
【００９０】
（オブジェクトの表示の処理手順）
次に、本発明に係る電子機器１００におけるオブジェクトの表示の処理手順について、図
７乃至図１３を用いて説明する。
【００９１】
図７は、本発明に係る電子機器１００におけるオブジェクトの表示の処理手順５００を示
すフローチャートである。ここではオブジェクトの表示の処理手順の例として、オブジェ
クトを表示するためのアプリケーションである場合について説明する。このようなアプリ
ケーションとしては、例えば電子機器１００のホーム画面の背景などが挙げられる。
【００９２】
従って、以降に説明するオブジェクトの表示の処理手順は、アプリケーションプログラム
によって実行される。また該プログラムは補助メモリ１５４やメインメモリ１５２等のコ
ンピュータが読み取り可能な記録媒体に記録されたものである。
【００９３】
また、ここでは該プログラムはソフトウエアに相当するものであるが、このような処理手
段を電子回路や機械的なハードウエアとして実現することもできる。
【００９４】
まず、本発明に係る電子機器１００におけるオブジェクトを表示するためのアプリケーシ
ョンを起動する（Ｓ００１）。ここで補助メモリ１５４に格納されるアプリケーションプ
ログラム等がメインメモリ１５２にロードされる。なお、本アプリケーションの起動は、
設定により、オペレーティングシステムと連動させて同時に起動させてもよい。
【００９５】
次にオブジェクト及びフィールドに関する初期条件を設定する（Ｓ００２、Ｓ００３）。
オブジェクト及びフィールドに関する初期条件は、前回のアプリケーションの使用におけ
る終了時の条件を引き継ぐように設定してもよいし、毎回デフォルトの条件に再設定して
もよい。また、これらのいずれかをユーザが選択できるようにすることもできる。
【００９６】
オブジェクトの初期条件とは、記憶部２０４に格納されたオブジェクトデータ２５０にお
けるオブジェクトＩＤ２５１や、表示位置等を設定するものである。また、フィールドの
初期条件とは、記憶部２０４に格納されたフィールドデータ２６０におけるフィールドＩ
Ｄ２６１等を設定するものである。具体的に設定とは、オブジェクトＩＤ２５１と、これ
に関連づけられるオブジェクト物理量２５３等を補助メモリ１５４から読み出し、メイン
メモリ１５２に格納する。同様に、フィールドデータ２６０についても、各パラメータを
設定する。
【００９７】
オブジェクトに関する初期条件の設定（Ｓ００２）及びフィールドに関する初期条件の設
定（Ｓ００３）は、この順に実行される処理に限らず、フィールドに関する初期条件の設
定を先に行ってもよく、あるいはオブジェクトに関する初期条件の設定（Ｓ００２）とフ
ィールドに関する初期条件の設定（Ｓ００３）とを同時に行ってもよい。
【００９８】
次に複数のセンサ１５６により、表示面１０２の近傍に設置された各位置での位置情報を
取得する（Ｓ００４）。その後、複数のセンサ１５６により取得した位置情報に基づき、
演算部２０３において表示面１０２の立体形状を算出する（Ｓ００５）。電子機器１００
の起動後、本アプリケーションの起動前に、すでに他のシステム、アプリケーション等に
よって表示面１０２の形状を取得している場合には、既得の形状に係る情報を用いて、表
示面１０２の立体形状を算出してもよい。
【００９９】
次に、ステップＳ００５により算出した表示面１０２の形状と、オブジェクトの初期状態
を比較し、オブジェクトを移動させるか否かを判断する（Ｓ００６）。例えば、ステップ
Ｓ００２において設定したオブジェクトの初期位置が、表示面１０２の形状が湾曲してい
ることで水平面に対し所定の閾値を超える傾斜を有する位置に相当した場合、演算部２０
３は、オブジェクトの移動が必要と判断する。一方、表示面１０２の形状が湾曲している
場合であっても、オブジェクトの初期位置が水平面に対して水平な位置に相当した場合、
オブジェクトは静止状態となるため、演算部２０３は、オブジェクトの移動は不要と判断
する。演算部２０３が、オブジェクトの移動が必要と判断した場合は、処理はオブジェク
ト移動モード５１０（または、他の例として示すオブジェクト移動モード５２０）へ移行
する（Ｓ００７）。一方、オブジェクトの移動が不要と判断した場合には、オブジェクト
待機モード５３０へ移行する（Ｓ００８）。
【０１００】
オブジェクト待機モード５３０が終了すると、ステップＳ００９において終了判定を行い
、条件を充足する場合（後述する、アプリケーション終了フラグが”１”の場合。）には
アプリケーションを終了させ（Ｓ０１０）、非充足の場合（後述する、アプリケーション
終了フラグが”０”の場合。）にはステップＳ００４に戻る。
【０１０１】
アプリケーションの終了の際には、メインメモリ１５２に格納させていた種々のデータを
、補助メモリ１５４に記憶させておくことが好ましい。次にアプリケーションを起動させ
た際に、初期設定としてこれらのデータを用いることができる。
【０１０２】
図８は、本発明に係る電子機器１００におけるオブジェクトの表示の処理手順において、
オブジェクト移動モード５１０を示すフローチャートである。オブジェクト移動モード５
１０は、オブジェクトの運動のシミュレーションを繰り返し、その結果を表示面１０２に
逐一表示する処理を行うモードである。この繰り返しは、オブジェクトの運動を所定の時
間（以下、Δｔとする。）単位で行う。
【０１０３】
オブジェクト移動モードの開始後（Ｓ０２０）、すでに算出した表示面の形状に応じて、
オブジェクトの運動を決定する（Ｓ０２１）。ここで、オブジェクトの運動の決定は、Δ
ｔまでの期間についておこなう。
【０１０４】
オブジェクトの運動は、あらかじめ定められた法則に基づき、演算部２０３においてシミ
ュレートする。シミュレーションは、ステップＳ００２及びステップＳ００３において設
定されたオブジェクトの物理量、フィールドの物理量等を用いて実行される。このシミュ
レーションにより、オブジェクトの移動方向、速さ等が決定する。オブジェクトの移動方
向や速さ等のシミュレーションには、関連づけられたフィールドＩＤ２６１に係るフィー
ルドデータ２６０も参照される。例えば選択されているフィールドＩＤ２６１のフィール
ド物理量２６３にゴムのような弾性素材を材料とするようなデータが含まれていた場合、
オブジェクトは表示面１０２の湾曲による窪みに落下したとき弾んで運動するような動作
がシミュレートされる。シミュレートしたオブジェクトの動作に係る情報は、記憶部２０
４におけるメインメモリ１５２に格納される。
【０１０５】
さらにユーザにリアリティを認知させるため、オブジェクトの回転やオブジェクトの変形
等を表示するためのシミュレーションを行ってもよい。ただし、複雑なシミュレーション
を行うと演算部２０３に負荷がかかり、演算部２０３の処理の遅れにより的確な表示が困
難となり、ユーザに与えるリアリティを損なう結果となる。これに対しては、演算速度の
鈍化を回避するために、演算内容の簡略化や演算結果のデータベース化等を行うことが好
ましい。
【０１０６】
その後、シミュレーションにより決定されたオブジェクトの運動に従い、オブジェクトの
動作を表示面１０２にΔｔの期間の分だけ表示する（Ｓ０２２）。フィールド物理量２６
３に応じて、摩擦係数や空気抵抗、重力などの影響がオブジェクトの動作に付加されてい
る。なおオブジェクトの動作には、オブジェクトの静止も含まれるものとする。従って、
ステップＳ０２３には、オブジェクトの静止から運動、運動から静止の動作シーケンスが
含まれる。
【０１０７】
次に、表示面１０２の立体形状の再算出を行う（ステップＳ０２３）。具体的には、この
ステップにおいて、記憶部２０４に格納されている前回算出した表示面１０２の立体形状
に係るデータを、表示面の立体形状の再算出シーケンス５１１によって新たに取得した表
示面１０２の立体形状に係るデータに書き換える。
【０１０８】
ここで、表示面の立体形状再算出シーケンス５１１について、図９を用いて説明する。表
示面の立体形状再算出シーケンス５１１が開始されると（Ｓ０４０）、センサ１５６によ
って、表示面１０２の所定の箇所の位置情報が再取得される（Ｓ０４１）。続いて、この
位置情報に基づいて表示面１０２の立体形状を再算出する（Ｓ０４２）。再算出と同時に
、表示面１０２の立体形状に係るデータは記憶部２０４に格納され、その後、表示面の立
体形状の再算出シーケンス５１１は終了する（Ｓ０４３）。
【０１０９】
表示面の立体形状の再算出シーケンス５１１によって、表示面１０２の立体形状に係るデ
ータが前回算出した表示面１０２の立体形状に係るデータを上書きすることで、更新され
る。また、上書きせずに、前回算出した表示面１０２の立体形状に係るデータを格納する
記憶部２０４のアドレスとは異なるアドレスを指定して格納してもよい。
【０１１０】
また、表示面の立体形状の再算出シーケンス５１１と同時に、ステップＳ０２３において
、入力インターフェース１６７からタッチパネル等の入力デバイスによる入力情報を読み
込んでもよい。
【０１１１】
次に、メインメモリ１５２に格納されたオブジェクトの動作に係る情報を更新するため、
再びオブジェクトの動作をシミュレートする（Ｓ０２４）。このとき、必ずオブジェクト
の動作のシミュレートを行ってもよいし、前回算出した表示面１０２の立体形状に係るデ
ータと、ステップＳ０２３において再算出した表示面１０２の立体形状に係るデータとを
比較して、前回算出した表示面１０２の立体形状に係るデータに対し、再算出した表示面
１０２の立体形状に係るデータに変化があった場合にのみ、オブジェクトの動作をシミュ
レートしてもよい。この場合、立体形状に係るデータの比較のために、変化量に対する閾
値を設けておくと、ノイズや、ユーザの知覚し得ない領域における演算部２０３の不要な
演算による負荷を低減することができる。すなわち、前回算出した表示面１０２の立体形
状に係るデータに対する、再算出した表示面１０２の立体形状に係るデータの変化量が所
定の閾値を超えた場合のみ、表示面１０２の立体形状に変化があったとみなし、ステップ
Ｓ０２４に移行し、変化がない場合にはステップＳ０２５に移行するとよい。
【０１１２】
次にステップＳ０２５では、オブジェクトが運動している状態にあるか、静止している状
にあるかを判断する。オブジェクト移動モード５１０においては、Δｔの期間ごとにオブ
ジェクトの運動をシミュレートしている。従って、ステップＳ０２１におけるシミュレー
ト結果において、Δｔ後のオブジェクトが運動している状態である場合がある。また、ス
テップＳ０２３の表示面１０２の立体形状の再算出等によって、ステップＳ０２４のシミ
ュレートによりあらたにオブジェクトの動作が発生している場合がある。以上の場合には
、オブジェクトは静止しておらず、運動状態にあると判断され、ステップＳ０２２に戻る
。
【０１１３】
一方、オブジェクトが静止状態にあると判断された場合には、オブジェクト移動モード５
１０は終了する（Ｓ０２６）。
【０１１４】
以上のように、オブジェクトの運動の期間をΔｔごとに区切って表示し、表示面の形状の
変化を加えてシミュレートを繰り返すことで、オブジェクトの動作を逐一修正して表示さ
せることができ、ユーザにリアリティを認知させることができる。
【０１１５】
図１０は、図８で説明した処理手順とは異なる、他のオブジェクト移動モード５２０の処
理手順を示すフローチャートである。
【０１１６】
先に述べたオブジェクト移動モード５１０がオブジェクトの運動の表示時間を区切り、所
定の表示の終了後に次ぎの表示のためのシミュレーションを行う処理であるのに対し、オ
ブジェクト移動モード５２０では、所定の期間オブジェクトの運動の表示を行うとともに
、該期間中に次ぎの表示のためのシミュレーションを行う処理である。
【０１１７】
オブジェクト移動モード５２０の開始により（Ｓ０５０）、既算出の表示面１０２の立体
形状に係る情報に応じて、オブジェクトの運動をシミュレーションにより決定する（Ｓ０
５１）。
【０１１８】
次に、シミュレーションにより決定された運動を所定の期間（ここではΔｔとする。）表
示するとともに、Δｔの期間中に、次のΔｔの期間のオブジェクトの運動をシミュレート
する。オブジェクトの運動の表示は、オブジェクトの運動の表示シーケンス５２１に従っ
て実行され、次のオブジェクトの運動は、オブジェクトの運動の演算シーケンス５２２に
従って実行される（Ｓ０５２）。
【０１１９】
ここで、オブジェクトの運動の表示シーケンス５２１について、図１１を用いて説明する
。本シーケンスの開始後（Ｓ０６０）、時間ｔを”０”に初期化する（Ｓ０６１）。次に
ステップＳ０６２乃至ステップＳ０６５において、オブジェクトの運動の表示を行う。す
なわち、オブジェクトの運動を時間ｔごとに表示させた後（Ｓ０６３）、ｔを加算して更
新し（Ｓ０６４）、再度オブジェクトの運動の表示を行うことを、時間ｔがΔｔとなるま
で繰り返す（Ｓ０６５）。これにより、時間ｔがΔｔとなるまでオブジェクトの運動が表
示され続ける。時間ｔがΔｔとなると、オブジェクトの運動の表示シーケンス５２１は終
了する（Ｓ０６６）。
【０１２０】
次に、オブジェクトの運動の演算シーケンス５２２について、図１２を用いて説明する。
オブジェクトの運動の表示シーケンス５２１と同様に、シーケンス開始後（Ｓ０７０）に
時間ｔを初期化する（Ｓ０７１）。次にステップＳ０７２乃至ステップＳ０７７において
、Δｔの期間における表示面１０２の立体形状に応じたオブジェクトの運動をシミュレー
トする。
【０１２１】
まず、センサ１５６により、表示面１０２の所定の箇所の位置情報を取得する（Ｓ０７３
）。次に、取得した位置情報に基づき、表示面１０２の立体形状を算出する（Ｓ０７４）
。そして算出した表示面１０２の立体形状に係るデータに応じて、オブジェクトの運動を
Δｔの期間分だけシミュレートして決定する（Ｓ０７５）。その後、ｔを加算して更新す
る（Ｓ０７６）。
【０１２２】
以上のステップＳ０７３乃至ステップＳ０７６を、ｔがΔｔとなるまで繰り返し行う（Ｓ
０７７）。ここで、期間Δｔは、オブジェクトの運動の表示シーケンス５２１で定めた期
間Δｔと同一の期間である。両シーケンスを同期させることで、同一期間（Δｔ）中に両
シーケンスを並行して処理する。すなわち、オブジェクトの運動の表示シーケンス５２１
において、オブジェクトの運動を表示している間に、オブジェクトの運動の演算シーケン
ス５２２により次の期間のためのオブジェクトの動作をあらかじめ決定しておくことがで
きる。
【０１２３】
オブジェクトの運動の演算シーケンス５２２において、Δｔの期間中に表示面１０２の形
状に変化があった場合には、決定されたオブジェクトの運動が上書きされることで、修正
される。なお図１２においては、表示面１０２の形状の変化の有無にかかわらずオブジェ
クトの運動のシミュレーションを繰り返しているが、表示面１０２の形状の変化の判定を
途中に設け、形状に変化のない場合にはシミュレーションを省略させてもよい。さらに、
表示面１０２の立体形状の算出は、センサにより取得される位置情報に規定値以上の変更
があった場合としてもよい。
【０１２４】
以上のような繰り返し動作により、ｔがΔｔとなった場合は、オブジェクトの運動の演算
シーケンス５２２が終了する（Ｓ０７８）。
【０１２５】
ステップＳ０５２の後、図１０に示すように、オブジェクトが運動状態にあるか又は静止
状態にあるかが判断される（Ｓ０５３）。運動状態にあれば、ステップＳ０５２に処理が
戻り、静止状態にあれば、オブジェクト移動モード５２０は終了し（Ｓ０５４）、オブジ
ェクト待機モード５３０へ移行する。
【０１２６】
以上のように、図１０に示すオブジェクト移動モード５２０は、所定期間の間にオブジェ
クトの運動の表示と、次の期間のためのオブジェクトの運動のシミュレーションとを並列
に処理する。このような処理によって、ユーザにリアリティを直感させることができる。
【０１２７】
次に、オブジェクト待機モード５３０について説明する。図１３はオブジェクト待機モー
ド５３０の処理手順を示すフローチャートである。オブジェクト待機モードは、本アプリ
ケーションが起動した状態において、表示面１０２に表示されたオブジェクトが静止して
いる期間における電子機器１００の内部処理を示すものである。
【０１２８】
オブジェクト待機モードが開始されると（Ｓ０３０）、ステップＳ０３１において、アプ
リケーションの終了の有無を示すアプリケーション終了フラグと、オブジェクト待機モー
ド５３０の終了の有無を示すモード終了フラグとを初期化する。例えば両フラグを”０”
とする。
【０１２９】
次に、センサ１５６を用いて表示面１０２の変形を確認する（Ｓ０３２）。変形の確認は
、ステップＳ００５、ステップＳ０４２又はステップＳ０７４においてすでに算出された
表示面１０２の立体形状に係るデータと、ステップＳ０３２において再算出した表示面１
０２の立体形状に係るデータとを比較する（Ｓ０３２）。なお、立体形状に係るデータの
比較のために、変化量に対する閾値を設けておくと、ノイズや、ユーザの知覚し得ない領
域における演算部２０３の不要な演算による負荷を低減することができる。すなわち、前
回算出した表示面１０２の立体形状に係るデータに対する、再算出した表示面１０２の立
体形状に係るデータの変化量が所定の閾値を超えた場合のみ、表示面１０２の立体形状に
変化があったとみなし、ステップＳ０３４に移行する処理とするとよい。
【０１３０】
表示面１０２の立体形状に変化があると判断された場合には、モード終了フラグに”１”
を設定する（Ｓ０３４）。表示面１０２の形状に変化がない場合には、次に入力インター
フェース１６７からの入力を確認する。ここでの入力インターフェース１６７からの入力
とは、オブジェクトの動作に影響を与える入力に限るものとする。同様に、入力があれば
モード終了フラグに”１”を設定する（Ｓ０３４）。表示面１０２の形状変化や入力イン
ターフェース１６７からの入力のいずれもない場合には、モード終了フラグは”０”のま
ま、次のステップへと移行する。
【０１３１】
ステップＳ０３５では、アプリケーションの終了命令が通知されているかを確認する。通
知されている場合には、本アプリケーションにおけるアプリケーション終了フラグに”１
”を設定する（Ｓ０３６）。アプリケーションの終了命令とは、例えば、プロセッサ１５
１を介したユーザからのアプリケーション終了指示や、他のアプリケーション、プログラ
ム、オペレーティングシステムからのアプリケーション終了指示が含まれる。終了の命令
が通知されていない場合には、アプリケーション終了フラグは初期設定の”０”のままと
なる。
【０１３２】
ステップＳ０３７において、フラグの判定を行う。すなわち、モード終了フラグ又はアプ
リケーション終了フラグのいずれか一方又は両方に”１”が設定されている場合には、オ
ブジェクト待機モードを終了させる（Ｓ０３８）。一方で、両フラグがともに”０”を示
す場合には、オブジェクト待機モードを継続させる。すなわち、ステップＳ０３２に戻る
。
【０１３３】
以上のように、オブジェクト待機モード５３０では、所定の入力の確認をループさせるこ
とで、入力状況を監視している。そしていずれかの入力があった場合には、オブジェクト
待機モード５３０を終了させ、ステップＳ００９に移行する。
【０１３４】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することができる。なお、本発
明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録媒体等）、
システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明の態様とし
て有効である。
【０１３５】
（実施の形態２）
実施の形態１では、オブジェクトの一例として球状の固体のオブジェクト３０１を示した
が、オブジェクトはこれに限らない。本実施の形態においては、オブジェクトが液体を模
したものである場合について図１４を用いて説明する。
【０１３６】
図１４（Ａ）は、表示面１０２に、液体のオブジェクト３０３を表示させた電子機器１０
０の俯瞰図である。図６に記載した電子機器１００と同様に、オブジェクト３０３の表示
動作を説明するために、その他の表示を捨象して記載しているが、実際にはオブジェクト
３０３の他、背景画像、アイコン、ツールバー、ポインタ、ウインドウ、テキスト、動画
、ウェブブラウザ等、表示し得るあらゆるものがオブジェクト３０３と同時に表示され得
る。
【０１３７】
図１４（Ａ）において、オブジェクト３０３は液状の物体を模したものであり、所定の位
置に静止しているものとする。オブジェクト３０３の可動範囲はフィールドとして定義さ
れ、オブジェクト３０３の運動に影響を与える下地として機能する。
【０１３８】
図１４（Ｂ）は、電子機器１００の右端を持ち上げ、湾曲させた場合を示す図である。電
子機器１００の変形により、表示面１０２も併せて変形する。液状のオブジェクト３０３
は、この表示面１０２の形状にあわせて運動するように、その動作を演算部２０３により
シミュレートされる。図１４（Ｂ）においては、表示面１０２の右側が持ち上がったため
、液状のオブジェクト３０３は、重力に引かれるように、表示面１０２の中央部へと移動
する（図において矢印の示す方向）。
【０１３９】
オブジェクト３０３が液体であることは、オブジェクトデータ２５０中のオブジェクト物
理量２５３によって規定される。演算部２０３は、オブジェクト物理量２５３内に格納さ
れたオブジェクトが液体であることを示すデータ又はパラメータを参照して、シミュレー
トする。オブジェクト３０３が流体力学（水力学）の法則に従う実在流体の運動をシミュ
レートすることで、あたかも液体が高所から低所へ流れるようなオブジェクトの運動を表
示することができる。オブジェクトが液体であることを示すデータ又はパラメータとして
は、例えば物理量として密度、粘性、圧縮性、表面張力などの数値を用意しておいてもよ
いし、簡単化のため、粘度等の物理量の程度を数段階に分け数個のデータとして用意して
おいてもよい。また、液体が流れる様をユーザの視覚に知覚させるため、種々の状態の液
体の画像セットをオブジェクト画像２５４にあらかじめ格納しておくとよい。
【０１４０】
フィールドもまた、あらかじめ物理量等が設定され、例えばフィールドで決定された摩擦
を受けて液状のオブジェクトが運動する。
【０１４１】
このように、液状のオブジェクト３０３の動作に種々の法則を適用することで、ユーザに
リアリティを体感させることができる。
【０１４２】
なお、オブジェクト３０３及びフィールドに付与する物理量等は、必ずしも全て参照する
必要はなく、そのうちの一部のみ参照するように設定してもよい。一部のみ参照すること
で、演算部２０３への負荷を低減することができる。同様に、シミュレーションに用いる
方程式は記憶部２０４に格納した方程式群のうち、一部のみを用いるように設定してもよ
い。また、図１４（Ｂ）においては、フィールド上にオブジェクト３０３を１つのみ表示
しているが複数表示してもよい。例えば、さらに複雑な演算を行うことが可能である場合
には、液状のオブジェクト３０３を運動により複数のオブジェクトに分割させたり、複数
のオブジェクトを一つのオブジェクトに結合させたりすることもできる。この場合、オブ
ジェクトの生成、消滅にあわせて個々のオブジェクトにオブジェクトＩＤ２５１を付与し
定義づけてもよいし、一つのオブジェクトＩＤを有する単体とした上で、オブジェクト形
状２５２等に複数に分割したオブジェクトとして状態を格納してもよい。また、演算の簡
略化のため、液状のオブジェクト３０３の周囲に飛沫を表す画像を適宜表示させてもよい
。
【０１４３】
図１４（Ｃ）は、さらに電子機器１００を湾曲させ、下に凸の形状に変形させた場合の液
状のオブジェクト３０３の運動を示す図である。例えば図１４（Ｂ）の位置にあった液状
のオブジェクト３０３は、表示面１０２の湾曲によって形成された窪みに流れる。窪みに
流れた落ちたオブジェクト３０３は、左右を表示面１０２による高い壁に塞がれているた
め、左右に移動することはできず、窪みの底に溜まりやがて静止する。
【０１４４】
このように、表示面１０２の立体形状に係る情報を、センサ１５６やプロセッサ１５１を
用いて算出することで、その形状に応じて運動する液状のオブジェクト３０３を表示する
ことができる。これにより、表示面１０２に表示した液状のオブジェクト３０３が、電子
機器１００の表面にあたかも存在しているかのようなリアリティをユーザに直感させるこ
とができる。
【０１４５】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することができる。なお、本発
明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録媒体等）、
システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明の態様とし
て有効である。
【０１４６】
（実施の形態３）
本実施の形態においては、入力部に含まれる入力デバイスとしてタッチパネルを用い、タ
ッチパネルの入力によってオブジェクトを操作することが可能な電子機器について、図１
５を用いて説明する。
【０１４７】
図１５（Ａ）は、すでに湾曲した電子機器１００を俯瞰した図である。電子機器１００が
有する表示面１０２の右端に、球状の固体でなるオブジェクト３０２が表示されている。
例えば、ユーザがこのオブジェクト３０２に触れ（実際にはオブジェクト３０２が表示さ
れている表示面１０２の上に設けられたタッチパネルを触れる）、左方向（図１５（Ａ）
において矢印の方向）に向かって指で表示面１０２を弾くと、オブジェクト３０２は指の
動きに応じて弾かれた方向に転がる。図１５（Ｂ）では表示面１０２が中央部分で右側か
ら左側に向けて急激に落ち込むように湾曲しているため、オブジェクト３０２はこの湾曲
によって落下し、転がるように表示される。
【０１４８】
このような、電子機器１００が入力部にタッチパネルを用いた構成であっても、オブジェ
クトの表示の処理手順は原則として、実施の形態１で説明した手順と変わらない。ただし
、オブジェクトの運動開始の条件が、実施の形態１で説明した表示面１０２の変形の検出
によることに加えて、タッチパネルからのオブジェクトへのアクセスが含まれる。従って
実施の形態１で示した処理手順のうち、オブジェクトの移動の判断ステップ（Ｓ００６、
Ｓ０２５、Ｓ０５３）には、タッチパネルによる入力の検出の確認が含まれる。
【０１４９】
同様に、図８により示したオブジェクト移動モード５１０においては、表示面の立体形状
変化の更新ステップにおいて、あわせてタッチパネルからの入力の情報が更新される（Ｓ
０２３）。また、図１０により示したオブジェクト移動モード５２０においては、センサ
による位置情報の取得ステップ（Ｓ０７３）及び表示面の立体形状算出ステップ（Ｓ０７
４）において、あわせてタッチパネルからの入力の情報が確認される。さらに、図１３に
より示したオブジェクト待機モード５３０においては、入力インターフェース１６７から
の入力確認ステップ（Ｓ０３３）において、タッチパネルからの入力の情報が確認される
。
【０１５０】
なお、本実施の形態においては、オブジェクト３０２の動作のためにタッチパネルを用い
た例を示したが、入力部２０５の構成としてタッチパネルの他、筐体１０１に設けられた
筐体スイッチ、電子機器１００に内蔵の又は外付けのキーボード、外部ポートに接続され
たマウスやコントローラ等のポインティングデバイス、音入力のためのマイクロフォン等
、種々の入力機器を用いてオブジェクト３０２を動作させることができる。例えばマイク
ロフォンを用いた場合、入力する音量の大小によりオブジェクト３０２の動作を適宜調整
して表示させることができる（図１６（Ａ）参照）。また、例えばユーザの「左へ動け」
という音声入力を解析してその意味内容を認識し、その内容に従ってオブジェクトを左方
向に運動させてもよい（図１６（Ｂ）参照）。また、ユーザのジェスチャ（動作）を検知
して入力信号に変換するジェスチャデバイスを、入力部２０５の構成として電子機器１０
０に設け、オブジェクト３０２を動作させてもよい。
【０１５１】
このように、種々の入力装置を入力部２０５の構成として用い、これらにより表示面１０
２に表示したオブジェクト３０２を運動させることができ、これによって電子機器１００
の表面にあたかも存在しているかのようなリアリティをユーザに直感させることができる
。
【０１５２】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することができる。なお、本発
明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録媒体等）、
システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明の態様とし
て有効である。
【０１５３】
（実施の形態４）
本実施の形態においては、表示面へのオブジェクトの表示処理が他のアプリケーションと
同時に実行される場合について、図１７を用いて説明する。
【０１５４】
図１７（Ａ）は、他のアプリケーションソフトウエアが起動し、表示面１０２に該アプリ
ケーションソフトウエアのウインドウ３０５に電子ドキュメントが表示されている。また
、表示面１０２には、電子機器１００のオペレーティングシステムが表示するホーム画面
における複数のアイコン３０４が表示されている。
【０１５５】
図１７（Ａ）では、他のアプリケーションソフトウエアとして文章作成アプリケーション
ソフトウエアを示しているがこれに限らず、表計算、データベース管理、電話、電子メー
ル、ウェブブラウザ、ブログ、ビデオ会議、音楽プレーヤ、動画プレーヤ、デジタルカメ
ラ、デジタルビデオカメラ、電子書籍、コンピュータゲーム等の種々のアプリケーション
ソフトウエアを含む。
【０１５６】
表示面１０２には、本願発明に係るオブジェクト３０６ａ及びオブジェクト３０６ｂが表
示されている。オブジェクト３０６ａ及びオブジェクト３０６ｂは、実施の形態１乃至３
で説明したようなセンサや入力部からの入力によって運動している。ここで、オブジェク
ト３０６ａ及びオブジェクト３０６ｂは、表示面１０２の全領域で運動することを制限さ
れ、所定の領域への侵入ができないように設定されている。すなわち、図１７（Ａ）にお
いては、複数のアイコン３０４及びアプリケーションソフトウエアのウインドウ３０５が
表示されている領域をオブジェクトが侵入できない領域として設定され、オブジェクト３
０６ａ及びオブジェクト３０６ｂは該領域を避けるように運動する。さらに、これら侵入
ができない領域を所定の物理量を有する物体とみなすことで、その物理量に応じてオブジ
ェクトの運動が規定されるように設定される。
【０１５７】
また、図１７（Ｂ）に示すように、表示面１０２の変形に伴い運動するオブジェクト３０
６は、あわせてアイコン３０４にも影響を受けて運動する。これによって、現実の表示面
１０２の形状と、仮想のアイコン３０４の形状とが同じようにオブジェクト３０６の運動
に影響を与えるため、ユーザに一層のリアリティを認知させることができる。
【０１５８】
このように、オブジェクト及びフィールドに限らず、アイコンやアプリケーションソフト
ウエアのウインドウ等、表示面１０２に表示される種々の画像に、物体として扱うための
物理量を与えることで、オブジェクトの動きにさらにリアリティを持たせることができる
。
【０１５９】
なお、物理量を付与して物体として扱う対象は表示面に表示される画像に限らず、表示面
の端（四辺）や、タッチパネルで検出するユーザの指等であってもよい。
【０１６０】
以上のような表示を実現するために、アイコンやウインドウなどの画像についても第２の
オブジェクトとみなし、あらかじめオブジェクトＩＤ、オブジェクト形状、オブジェクト
物理量等を設定しておくことができる。オブジェクトの運動を演算部でシミュレートする
際に、第２のオブジェクトの条件も取り込んで行えばよい。
【０１６１】
あるいは、アイコンやウインドウなどの画像をフィールドの一部として定義し、フィール
ド情報に組み込むことで、オブジェクトの運動シミュレーションに反映させてもよい。
【０１６２】
なお、アイコンやウインドウなどの画像はすべて物体と仮想する必要はなく、特定のアイ
コンやウインドウに限定してもよい。また、これらの画像を物体と仮想せずに、オブジェ
クトにとって背景として扱われるように、これらの画像上をオブジェクトが運動するよう
に表示してもよい。また、これらの画像を物体と仮想するか否かの選択をユーザに行わせ
るように設定してもよい。
【０１６３】
このようなアイコンやアプリケーションソフトウエアのウインドウ等の画像、あるいは表
示面の端を物体として取り込んだオブジェクトの運動処理を行う場合には、これら画像等
の表示がオペレーティングシステムにより管理されるため、オペレーティングシステムと
の連動処理が必要となる。このため、オブジェクトの表示のための処理手順をモジュール
としてオペレーティングシステム中に組み込むことで、一連のオブジェクト表示処理を効
率的に実行することができる。
【０１６４】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することができる。なお、本発
明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録媒体等）、
システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明の態様とし
て有効である。
【０１６５】
（実施の形態５）
本実施の形態においては、湾曲した表示面の所定の領域を選択し、該領域内のみをオブジ
ェクトが運動する表示処理について、図１８を用いて説明する。
【０１６６】
図１８（Ａ）、（Ｂ）は湾曲した表示面１０２の一部にオブジェクト３０７が表示された
状態を示す電子機器１００の俯瞰図である。表示面１０２は、中央部分で右側から左側に
向けて急激に落ち込むように湾曲している。
【０１６７】
図１８（Ａ）では、湾曲した表示面１０２の高い右側の部分（領域３０８ａ）にオブジェ
クト３０７が表示されている。オブジェクト３０７は、湾曲した表示面１０２の高い部分
、すなわち領域３０８ａを判断して領域３０８ａ中を選択的に運動する。
【０１６８】
一方、図１８（Ｂ）では、湾曲した表示面１０２の低い左側の部分（領域３０８ｂ）にオ
ブジェクト３０７が表示されている。オブジェクト３０７は、湾曲した表示面１０２の低
い部分、すなわち領域３０８ｂを判断して領域３０８ｂ中を選択的に運動する。
【０１６９】
このようなオブジェクトの表示を、オペレーティングシステムのホーム画面やスクリーン
セーバ、その他種々のアプリケーションソフトウエアに用いることができる。
【０１７０】
以上のオブジェクト表示を行うために、実施の形態１で説明した処理手順を用いることが
できる。ただし、該処理手順におけるオブジェクト移動モードでは、表示面１０２の立体
形状に基づいてオブジェクトが運動することが可能な領域を適宜定義づける必要がある。
そこで、オブジェクト移動モードについては、例えば図１９に示す処理手順に従う。
【０１７１】
図１９は、本実施の形態に係るオブジェクト移動モード５４０の処理手順を示すフローチ
ャートであり、すでに説明したオブジェクト移動モード５１０にステップを追加した構成
である。オブジェクト移動モードの開始（Ｓ０８０）後、すでに演算部２０３により算出
された表示面１０２の立体形状に係る情報に基づいて、ステップＳ０８１において、オブ
ジェクトの運動可能領域を決定する。
【０１７２】
本実施の形態においては、オブジェクトの運動可能領域は、表示面１０２の特定の高さと
して指定される。例えば、表示面の中心位置の高さを基準位置とした場合、基準位置より
も所定の高さだけ高い（又は低い）位置の二次元空間をオブジェクト運動可能領域と定め
ることができる。あるいは、基準位置よりも所定の高さの範囲だけ高い（又は低い）位置
の三次元空間をオブジェクト運動可能領域と定めることができる。このような二次元又は
三次元空間をあらかじめ数値として規定しておいてもよいし、オブジェクトが表示されて
いる場所を含む一定の空間を運動可能領域と定めてもよい。
【０１７３】
オブジェクトの運動可能領域を決定した後、その領域内でのオブジェクトの運動をステッ
プＳ０８２において決定する。このときオブジェクトの運動のシミュレートには、ステッ
プＳ０８１において決定した領域の情報を境界条件として用いる。その後の表示等の処理
（Ｓ０８３乃至Ｓ０８９）については、図８で示したオブジェクト移動モード５１０と同
様である。なお、オブジェクトの運動中に表示面１０２の形状が変化した場合には、ステ
ップＳ０８６において再度オブジェクトの運動可能領域が決定され、オブジェクトの運動
表示が上書きされる。
【０１７４】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することができる。なお、本発
明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録媒体等）、
システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明の態様とし
て有効である。
【０１７５】
（実施の形態６）
本実施の形態においては、表示面の形状にあわせてオブジェクトが運動する表示を利用し
たコンピュータゲームについて、図２０を用いて説明する。
【０１７６】
図２０は、表示面１０２にコンピュータゲームの画像が表示された電子機器１００を示す
俯瞰図である。図２０（Ａ）においては表示面１０２の形状は平坦であり、表示面１０２
中央に川３０９が流れ、川３０９の左岸にユーザが操作可能なキャラクタ３１０ａ、キャ
ラクタ３１０ｂが表示されている。このコンピュータゲームにおいては、キャラクタ３１
０ａ及びキャラクタ３１０ｂは中央に流れる川３０９に阻まれ、右岸に移動することがで
きない。
【０１７７】
そこで図２０（Ｂ）のように、表示面１０２をユーザが表示面１０２の中央部が下に凸と
なるように湾曲させ（図２０（Ｂ）中の矢印の方向に近づけ）、川３０９を下方に撓ませ
た部分に移動させ、左岸と右岸を近づけることで、キャラクタ３１０ａ及びキャラクタ３
１０ｂを右岸に移動させることができる。
【０１７８】
ここで、川３０９を上述したオブジェクトとして設定することで、川３０９の水の流れを
表示面１０２の変形に連動させ、ユーザにリアリティを与えることができる。また、セン
サ１５６を用いた表示面１０２の形状の算出によって、その形状にあわせてキャラクタの
移動範囲を制御することができる。
【０１７９】
このようなコンピュータゲームを実現させるために、実施の形態１乃至５で説明したオブ
ジェクトの表示の処理手順をコンピュータゲームに登場させるキャラクタを含む物体に用
いればよい。オブジェクトの表示の処理手順はコンピュータプログラムにモジュールとし
て組み込んでもよいし、オブジェクトの表示の処理手順を組み込まれたオペレーティング
システムと連動させて実行してもよい。このようなプログラム、モジュール等は補助メモ
リ１５４やメインメモリ１５２等のコンピュータが読み取り可能な記録媒体に記録された
ものであってもよく、このような処理手段を電子回路や機械的なハードウエアとして実現
してもよい。
【０１８０】
以上のように、表示面１０２の形状の変化にあわせたゲームの進行が可能となることから
、リアリティのあるコンピュータゲームをユーザに提供することができる。
【０１８１】
本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することができる。なお、本発
明の表現を方法、ハードウエア（電子機器、コンピュータ、半導体装置、記録媒体等）、
システム、プログラム、ソフトウエアなどの間で変換したものもまた、本発明の態様とし
て有効である。
【符号の説明】
【０１８２】
１００    電子機器
１０１    筐体
１０２    表示面
１０３    ホームボタン
１０４    音量調整ボタン
１０５    ミュートボタン
１０６    マイクロフォン
１０７    スピーカ
１０８    スリープボタン
１０９    カメラ
１５０    システムバス
１５１    プロセッサ
１５２    メインメモリ
１５３    メモリコントローラ
１５４    補助メモリ
１５５    センサコントローラ
１５６    センサ
１５７    ディスプレイコントローラ
１５８    表示装置
１５９    電源コントローラ
１６０    電源
１６１    通信コントローラ
１６２    通信Ｉ／Ｆ
１６３    サウンドコントローラ
１６４    スピーカ
１６５    音出力コネクタ
１６６    マイクロフォン
１６７    入力インターフェース
１６８    筐体スイッチ
１６９    タッチパネル
１７０    キーボード
１７１    カメラ
１７２    外部ポート
１７３    出力インターフェース
１７４    振動モータ
１８０    ＲＡＭ
１８１    ＲＯＭ
１８２    オペレーティングシステム
１８３    アプリケーションプログラム
１８４    プログラムモジュール
１８５    プログラムデータ
１８６    ＢＩＯＳ
１８７    表示部物性データ
１８８    センサ特性データ
２０１    表示部
２０２    検出部
２０３    演算部
２０４    記憶部
２０５    入力部
２０６    出力部
２５０    オブジェクトデータ
２５１    オブジェクトＩＤ
２５２    オブジェクト形状
２５３    オブジェクト物理量
２５４    オブジェクト画像
２５５    オブジェクト初期設定
２６０    フィールドデータ
２６１    フィールドＩＤ
２６２    フィールド形状
２６３    フィールド物理量
２６４    フィールド画像
２６５    フィールド初期設定
３０１    オブジェクト
３０２    オブジェクト
３０３    オブジェクト
３０４    アイコン
３０５    ウインドウ
３０６    オブジェクト
３０６ａ    オブジェクト
３０６ｂ    オブジェクト
３０７    オブジェクト
３０８ａ    領域
３０８ｂ    領域
３０９    川
３１０ａ    キャラクタ
３１０ｂ    キャラクタ
【図１】
2020009506.tif 000003
【図２】
2020009506.tif 000004
【図３】
2020009506.tif 000005
【図４】
2020009506.tif 000006
【図５】
2020009506.tif 000007
【図６】
2020009506.tif 000008
【図７】
2020009506.tif 000009
【図８】
2020009506.tif 000010
【図９】
2020009506.tif 000011
【図１０】
2020009506.tif 000012
【図１１】
2020009506.tif 000013
【図１２】
2020009506.tif 000014
【図１３】
2020009506.tif 000015
【図１４】
2020009506.tif 000016
【図１５】
2020009506.tif 000017
【図１６】
2020009506.tif 000018
【図１７】
2020009506.tif 000019
【図１８】
2020009506.tif 000020
【図１９】
2020009506.tif 000021
【図２０】
2020009506.tif 000022