(57)【要約】【課題】複数のキースイッチが並べて配列された配列方向の長さを調整することが可能なキー入力装置を提供する。【解決手段】キーボード（キー入力装置）１は、キースイッチ１０間にそれぞれ配設され、キースイッチ１０間の間隔を配列方向に拡張するように付勢する圧縮コイルバネ等のキー間付勢部材１６と、キー間付勢部材１６の付勢による拡張の抑止及び抑止の解除をする抑止部材１３とを備えている。そして、抑止部材１３を操作して、拡張の抑止を解除するという簡単な操作により、キーボード１のキースイッチ１０間は配列方向に拡張するので、配列方向の長さを調整することが可能である。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
配列方向に複数のキースイッチが並べて配列されたキー入力装置であって、
前記キースイッチ間にそれぞれ配設され、前記キースイッチ間の間隔を配列方向に拡張するように付勢するキー間付勢部材と、
前記キー間付勢部材の付勢による拡張の抑止及び抑止の解除をする抑止部材と
を備えることを特徴とするキー入力装置。
【請求項２】
請求項１に記載のキー入力装置であって、
前記キースイッチ間を少なくとも一方のキースイッチが移動可能に連結する軸部材を備え、
前記キースイッチ間に配設された前記キー間付勢部材は、前記軸部材に沿って配設された圧縮コイルバネである
ことを特徴とするキー入力装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のキー入力装置であって、
前記キースイッチの配置を保持し、配列方向に並べて配設された複数の保持部材と、
前記複数の保持部材間の間隔を配列方向に拡張するように付勢する拡張付勢部材と
を備えることを特徴とするキー入力装置。
【請求項４】
請求項３に記載のキー入力装置であって、
前記保持部材は、配列方向に沿って配設された軌道部を備え、
前記複数のキースイッチは、前記軌道部に案内されて配列方向に移動可能である
ことを特徴とするキー入力装置。
【請求項５】
請求項４に記載のキー入力装置であって、
隣接する保持部材の軌道部は、高さが異なる
ことを特徴とするキー入力装置。
【請求項６】
請求項４に記載のキー入力装置であって、
隣接する保持部材の軌道部は、
一の配列に対し、略同じ高さで平行に配設されている
ことを特徴とするキー入力装置。
【請求項７】
配列方向に複数のキースイッチが並べて配置されたキー入力装置であって、
配列方向へ拡張するように付勢する付勢部材と、
前記付勢部材の付勢による拡張の抑止及び抑止を解除する抑止部材と
を備えることを特徴とするキー入力装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のキースイッチが並べて配列されたキー入力装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータ等の電子機器への入力装置として、複数のキースイッチが並べて配列されたキーボードが普及している。このようなキーボードに対しては、使用者毎の手の大きさに応じて、配列方向となる幅を調整可能な機種が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。特に、昨今では、素早く正確な操作が求められるｅスポーツと呼ばれるコンピュータゲーム用のキーボードとして、使用者の手の大きさ、癖、使用方法等の様々な特性に応じた使用が可能なように調整の利便性が求められるようになってきている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−２８６７９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば、特許文献１に記載されているようなキーボードでは、幅を変更する際の操作性、利便性が低いという問題がある。
【０００５】
本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであり、拡張方向に付勢する付勢部材を用いて拡張可能とすることにより、比較的簡単な操作で、幅方向に拡張することが可能なキーボード等のキー入力装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本願記載のキー入力装置は、配列方向に複数のキースイッチが並べて配列されたキー入力装置であって、前記キースイッチ間にそれぞれ配設され、前記キースイッチ間の間隔を配列方向に拡張するように付勢するキー間付勢部材と、前記キー間付勢部材の付勢による拡張の抑止及び抑止の解除をする抑止部材とを備えることを特徴とする。
【０００７】
また、本願記載のキー入力装置において、前記キースイッチ間を少なくとも一方のキースイッチが移動可能に連結する軸部材を備え、前記キースイッチ間に配設された前記キー間付勢部材は、前記軸部材に沿って配設された圧縮コイルバネであることを特徴とする。
【０００８】
また、本願記載のキー入力装置において、前記キースイッチの配置を保持し、配列方向に並べて配設された複数の保持部材と、前記複数の保持部材間の間隔を配列方向に拡張するように付勢する拡張付勢部材とを備えることを特徴とする。
【０００９】
また、本願記載のキー入力装置において、前記保持部材は、配列方向に沿って配設された軌道部を備え、前記複数のキースイッチは、前記軌道部に案内されて配列方向に移動可能であることを特徴とする。
【００１０】
また、本願記載のキー入力装置において、隣接する保持部材の軌道部は、高さが異なることを特徴とする。
【００１１】
また、本願記載のキー入力装置において、隣接する保持部材の軌道部は、一の配列に対し、略同じ高さで平行に配設されていることを特徴とする。
【００１２】
さらに、本願記載のキー入力装置は、配列方向に複数のキースイッチが並べて配置されたキー入力装置であって、配列方向へ拡張するように付勢する付勢部材と、前記付勢部材の付勢による拡張の抑止及び抑止を解除する抑止部材とを備えることを特徴とする。
【００１３】
本願記載のキー入力装置は、付勢部材により拡張可能である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係るキー入力装置は、付勢部材にてキー入力装置の配列方向の長さを拡張することができるので、配列方向の長さを調整することが可能である等、優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本願記載のキー入力装置を適用したキーボードの外観の一例を示す概略外観図である。
【図２】本願記載のキー入力装置を適用したキーボードの外観の一例を示す概略外観図である。
【図３】本願記載のキー入力装置を適用したキーボードの外観の一例を示す概略外観図である。
【図４】本願記載のキーボードの外観の一例を示す概略外観図である。
【図５】本願記載のキーボードの外観の一例を示す概略外観図である。
【図６】本願記載のキーボードの外観の一例を示す概略外観図である。
【図７】本願記載のキーボードの一部の例を示す分解斜視図である。
【図８】本願記載のキーボードの一部の例を示す分解斜視図である。
【図９】本願記載のキーボードが備えるキースイッチの一例を示す外観斜視図である。
【図１０】本願記載のキーボードの内部構造の一例を示す概略透視図である。
【図１１】本願記載のキーボードの内部構造の一例を拡大して示す概略拡大透視図である。
【図１２】本願記載のキーボードの一部の例を示す概略斜視図である。
【図１３】本願記載のキーボードが備える軌道部の一例を示す概略斜視図である。
【図１４】本願記載のキーボードが備えるキースイッチの一例を示す外観斜視図である。
【図１５】本願記載のキーボードが備えるキースイッチの一例を示す外観斜視図である。
【図１６】本願記載のキーボードスイッチが備えるキースイッチの一例を示す外観斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜適用例＞
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。本願記載のキー入力装置は、例えば、コンピュータ等の電子機器へ文字、数字、記号、その他各種命令等のデータの入力に用いられるキーボードとして用いられる。
【００１７】
＜第１実施形態＞
図１乃至図３は、本願記載のキー入力装置を適用したキーボード１の外観の一例を示す概略外観図である。図１は、斜視図であり、図２は、平面図であり、図３は、底面図である。本願では、一般的なキーボード１の使用状態において、手前側を前とし、奥側を後として表現する。
【００１８】
キーボード１は、文字キー、数字キー、その他ファンクションキー等の複数のキースイッチ１０が配列方向となる左右方向に並べて配列されている。なお、例示したキーボード１は、構造を簡略化して技術内容を容易に認識できることを目的として、同形状のキースイッチ１０を並べて配列しているが、実装に際してはこのような形状に限るものではない。例えば、ＱＷＥＲＴＹ配列のキーボード１に適用して、文字キーのみを同形状とし、文字キーの周辺に配置されるスペースキー、エンターキー等の特定の機能を有するキースイッチ１０は、文字キーと異なる形状に構成する等、適宜設計することが可能である。
【００１９】
図４乃至図６は、本願記載のキーボード１の外観の一例を示す概略外観図である。図４は、斜視図であり、図５は、平面図であり、図６は、底面図である。図４乃至図６は、図１乃至図３に例示したキーボード１を左右の配列方向へ拡張した状態を示している。図１乃至図３、及び図４乃至図６に示すように、本願記載のキーボード１は、左右の配列方向に沿って拡張し、また縮小することが可能である。そして、キーボード１を拡張した場合、キーボード１上に配列されたキースイッチ１０間の間隔もそれぞれ拡張される。
【００２０】
キーボード１は、底面側に配設された基台１１と、キースイッチ１０の配置を保持する保持部材１２とを備えており、保持部材１２は、基台１１上に配置され、キースイッチ１０を配置した状態で左右の配列方向に拡張される。保持部材１２の左右の側部には、キーボード１及びキースイッチ１０間の拡張の抑止及び抑止の解除に用いられる抑止部材１３がそれぞれ配設されている。それぞれの抑止部材１３は、拡張されていない通常時においては、基台１１の左右に配設された受け部（図示せず）に係合している。抑止部材１３は、受け部と係合することにより、キーボード１及びキースイッチ１０間の拡張を抑止し、抑止部材１３を前後に摺動させて、受け部との係合を解除することにより、キーボード１及びキーボード１間の拡張の抑止が解除される。なお、抑止部材１３及び受け部の形状は、基台１１に係合して拡張を抑止する形状であれば、例えば、鎌錠体の抑止部材１３を凹部として形成された受け部に挿通させる機構、ピン及びホール等の凹凸を組み合わせる機構、ネジを用いる機構、磁石を用いる機構等の様々な機構を用いることが可能である。但し、利便性の観点から容易な操作で抑止を解除可能な機構が好ましい。
【００２１】
図７及び図８は、本願記載のキーボード１の一部の例を示す分解斜視図である。図７は、本願記載のキーボード１の一部の構成を分解して示している。また、図８は、以下に説明する左保持部材１２ａ及び左保持部材１２ａに保持されたキースイッチ１０を他の構成から外した状態を示している。配列されたキースイッチ１０は、保持部材１２上に保持された状態で、レール状をなす前後の案内部材１４に挟まれてキーボード１上に固定されており、案内部材１４により、保持部材１２は左右への移動を案内される。保持部材１２は、上側に配置された左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂ、並びに下側に配置された中保持部材１２ｃの３つの保持部材１２を配列方向に並べて配設した構成となっており、それぞれの保持部材１２上に複数のキースイッチ１０が配設されている。キースイッチ１０を保持する保持部材１２の高さは、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂが隣接する中保持部材１２ｃより高い位置にあり、中保持部材１２ｃは隣接する左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂより低い位置にある。なお、保持部材１２の高さは異なるが、キースイッチ１０の上面は、同じ高さとなるように構成されている。
【００２２】
左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂは、それぞれ枠部１２０に嵌め込まれた状態で、前後の案内部材１４と共に基台１１上に配置されている。前後の案内部材１４は、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂの左右の配列方向への移動を案内するレールとして機能する。前後の案内部材１４に案内されて、各保持部材１２は、配列方向に移動可能である。各保持部材１２が案内部材１４に案内されて移動することにより、即ち、左保持部材１２ａが左側に移動し、右保持部材１２ｂが右側に移動することにより、キーボード１全体が拡張される。なお、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂは、所定の拡張限界位置で中保持部材１２ｃ又は基台１１と係合し、所定の幅、例えば、拡張前の幅に対する拡大幅が１５〜２０％以上には拡張されないように構成されている。このような拡張限界位置の設計に際し、拡張レベルを複数段階設定するように構成してもよい。
【００２３】
キーボード１の前後の案内部材１４内には、保持部材１２間の間隔を左右の配列方向に沿って拡張するように付勢する圧縮コイルバネ等の拡張付勢部材１４０が組み込まれている。拡張付勢部材１４０は、前後に２本ずつ配設されており、左保持部材１２ａを左方向へ、右保持部材１２ｂを右方向へ付勢している。拡張付勢部材１４０の付勢により、キーボード１の左右の抑止部材１３による抑止を解除する操作をすると、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂがそれぞれ左右に移動し、キーボード１が拡張される。また、拡張付勢部材１４０の付勢に抗して左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂを左右から押圧し、抑止部材１３を操作することにより、キーボード１を縮小した状態で拡張を抑止することができる。
【００２４】
各保持部材１２は、配列方向に沿って配設された軌道部１２１を複数備えている。各保持部材１２に保持されている複数のキースイッチ１０は、相隣る軌道部１２１に挟まれた状態で軌道部１２１に案内され、配列方向に移動可能に保持されている。なお、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂが備える軌道部１２１の位置は、隣接する中保持部材１２ｃが備える軌道部１２１より高い位置にある。即ち、キーボード１を拡張又は伸縮する際に、隣接する保持部材１２が備えるそれぞれの軌道部１２１が衝突することがないように形成されている。なお、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂの軌道部１２１の高さは同じであり、キーボード１の縮小時において、左保持部材１２ａ及び中保持部材１２ｃのそれぞれの軌道部１２１は近接又は当接した状態まで近付く。また、本願記載のキーボード１には、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂ間の拡張された状態の間隔を維持するため、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂ間を渡して左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂを固定する所謂突っ張り棒のような部材（図示せず）を設けることが可能である。間隔を維持する部材は、適宜設計することが可能であり、例えば、キーボード１の前後の案内部材１４内に収容可能に形成することが可能である。このように構成することにより、拡張した状態における使用時の安定性を向上させることが可能である。
【００２５】
保持部材１２に保持された配列方向に隣接するキースイッチ１０間は、キースイッチ１０同士を移動可能に連結する金属シャフト等の軸部材１５にて連結されている。そして、軸部材１５には、キースイッチ１０間の間隔を配列方向に拡張するように付勢する圧縮コイルバネ等のキー間付勢部材１６が巻回されている。軸部材１５として用いられる金属シャフトは、例示したように径方向の断面が丸形状のものに限らず、正方形状、六角形状等の多角形状の断面に形成された金属棒、更にはその他の材質の棒状体等、適宜設計することが可能である。また、軸部材１５とキー間付勢部材１６との関係は、安定した拡張のために付勢するように構成されていれば、軸部材１５の周囲をキー間付勢部材１６にて巻回する形態に限るものではない。具体的には、軸方向に沿って略Ｕ字状の溝が刻設され、断面形状が略Ｕ字状となる軸部材１５に対し、刻設された溝内にキー間付勢部材１６を嵌め込む形態等、軸部材１５に沿ってキー間付勢部材１６を配設する様々な形態に展開することが可能である。
【００２６】
図９は、本願記載のキーボード１が備えるキースイッチ１０の一例を示す外観斜視図である。キースイッチ１０は、上面に文字等（図示せず）が示された略平板状をなすキートップ１００と、キートップ１００を上下動自在に支持する支持筐体１０１と、支持筐体１０１の下部に取り付けられた略扁平状をなす底板１０２と、底板１０２の下面から延びる脚部１０３とを備えている。
【００２７】
キートップ１００は、文字等を示し、使用者から操作として押下される部材である。支持筐体１０１内には、押下されたキートップ１００に抗して上方へ向けて付勢するバネ、キートップ１００の押下により電気的に接離されるスイッチ等の各部材が収容されており、スイッチには、キーボード１内の制御回路に電気的に接続する配線が接続されている（いずれも図示せず）。
【００２８】
支持筐体１０１の下部に取り付けられた底板１０２は、略長方形の板状をなし、スイッチから延びる配線を挿通する配線孔１０２０（図１０、図１１参照）が開設されている。また、底板１０２の短辺となる配列方向の一端側には、遮蔽片１０２１が取り付けられている。遮蔽片１０２１は、キースイッチ１０間が拡張された場合に、隣接する他のキースイッチ１０との間に、必要以上に隙間が生じないように遮蔽する部材である。
【００２９】
底板１０２の下面から延びる脚部１０３には、保持部材１２の軌道部１２１に係合する凹状の係合部１０３ａが上下２段に形成されている。脚部１０３は、上段の係合部１０３ａにより、左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂの軌道部１２１に移動自在に係合し、下段の係合部１０３ａにより、中保持部材１２ｃの軌道部１２１に移動自在に係合する。また、脚部１０３には、隣接するキースイッチ１０との間を連結する軸部材１５を挿通するための挿通孔１０３ｂが２箇所開設されている。
【００３０】
図１０は、本願記載のキーボード１の内部構造の一例を示す概略透視図である。図１１は、本願記載のキーボード１の内部構造の一例を拡大して示す概略拡大透視図である。図１０は、キーボード１の内部構造が視認可能なように、底面を透視して下方からの視点で示している。図１１は、図１０の一部を拡大し、斜め下方からの視点で示している。前述のように、配列方向に隣接するキースイッチ１０間は、軸部材１５にて連結されており、軸部材１５には、圧縮コイルバネ等のキー間付勢部材１６が巻回されている。また、軸部材１５の両端のうちの一端側は、Ｅリング等の固定部材１５０により、キースイッチ１０の脚部１０３に固定されており、両端のうちの他端側のキースイッチ１０をキー間付勢部材１６により付勢している。また、キー間付勢部材１６が軸部材１５の両端側のうちの他端側を付勢する反作用として、一端側は反対方向に付勢される。更に、キースイッチ１０に対し、左右の軸部材１５は、前後にずれた位置にあり、キーボード１全体として、軸部材１５は、配列方向に前後互い違いになるように配列されている。
【００３１】
以上のように構成されたキースイッチ１０は、配列方向に隣接する両隣の他のキースイッチ１０から付勢されることになる（両端のキースイッチ１０は除く）。従って、キーボード１が拡張した場合、軌道部１２１上を配列方向に移動可能な各キースイッチ１０は、略等間隔に拡張されることになる。
【００３２】
以上のように、本願記載のキーボード１は、抑止部材１３による拡張の抑止を解除するという簡単な操作で左右等の配列方向に拡張することが可能である。また、キースイッチ１０間にはキー間付勢部材１６が配設されているため、キーボード１を拡張した際に、キースイッチ１０間を略等間隔に拡張することが可能である。そして、本願記載のキーボード１は、キーボード１の左右の長さ、キースイッチ１０間の間隔を調整可能であるので、使用者の手の大きさ、指の長さ等の身体形状、素早く正確な操作が求められるｅスポーツと呼ばれるコンピュータゲーム等の使用用途等の様々な状況に応じて調整することが可能である。更に、本願記載のキーボード１は、使用しない場合に拡張を抑止して左右方向の長さを短くし、使用する場合に拡張するという使用方法にも適用することが可能である。そのような使用方法においては、携帯性の向上、収納スペースの削減等のサイズダウンによる効果を見込むことができる。
【００３３】
＜第２実施形態＞
第２実施形態は、第１実施形態において、軌道部１２１の配置等の構成を異なるものとした形態である。なお、第１実施形態と同様の構成については、第１実施形態を参照するものとし、詳細な説明を省略する。また、構成の理解を容易にするため、第２実施形態の説明に用いる図面は、全体の構成を簡略化したモデルとして説明する。
【００３４】
図１２は、本願記載のキーボード１の一部の例を示す概略斜視図である。図１２は、第２実施形態に係るキーボード１のうち、キースイッチ１０及び保持部材１２の軌道部１２１を取り出して示している。図１２（ａ）は、拡張を抑止した状態を示しており、図１２（ｂ）は、拡張した状態を示している。なお、取り出したキースイッチ１０及び軌道部１２１は、理解を容易にするため、一配列のみであり、配列されているキースイッチ１０は個数を削減したモデルとして模式的に示している。また、キースイッチ１０自体の形状も簡略化して示している。第２実施形態では、中保持部材１２ｃと右保持部材１２ｂとが一体化され、中保持部材１２ｃが備える軌道部１２１に、一つのキースイッチ１０が保持され、右保持部材１２ｂ及び左保持部材１２ａが備える軌道部１２１に、それぞれ二つのキースイッチ１０が保持された例を示している。なお、実装に際しては、中保持部材１２ｃ、並びに右保持部材１２ｂ及び左保持部材１２ａは、より多くのキースイッチ１０を保持するように設計される。
【００３５】
図１３は、本願記載のキーボード１が備える軌道部１２１の一例を示す概略斜視図である。図１３は、図１２に例示したモデル化したキーボード１のうちの軌道部１２１を取り出して示した概略斜視図である。図１３（ａ）は、拡張を抑止した縮小状態を示しており、図１３（ｂ）は、拡張した状態を示している。第２実施形態では、中保持部材１２ｃの軌道部１２１と、右保持部材１２ｂ及び左保持部材１２ａの軌道部１２１との高さを変えるのではなく、略同じ高さで前後に配置し、軌道部１２１の延伸方向が平行になるように配設されている。図１３の例では、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂの軌道部１２１は、断面が略Ｈ字状をなし、同一直線上に配置されている。また、中保持部材１２ｃの軌道部１２１は、断面が横向きの略Ｔ字状をなし、左保持部材１２ａ及び右保持部材１２ｂの前方に配置されている。そして、各軌道部１２１は、略同じ高さで平行に配置されている。更に、図１３の例では、右保持部材１２ｂの軌道部１２１及び中保持部材１２ｃの軌道部１２１が前後に結合して一体化した形態を示している。このように構成する場合、右保持部材１２ｂ及び中保持部材１２ｃも一体化して形成するようにしてもよい。また、図１３はあくまでも一例であり、各軌道部１２１はそれぞれ独立していてもよい。
【００３６】
次に、キースイッチ１０の形状について説明する。第２実施形態に係るキースイッチ１０は、左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂにのみ保持されるキースイッチ１０と、中保持部材１２ｃでも保持されるキースイッチ１０とで異なる形状に形成されている。図１４及び図１５は、本願記載のキーボード１が備えるキースイッチ１０の一例を示す外観斜視図である。図１４及び図１５は、左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂのみに保持されるキースイッチ１０を示している。図１４は、キースイッチ１０からキートップ１００及び支持筐体１０１を取り外し、金属シャフトを用いた軸部材１５及び圧縮コイルバネを用いたキー間付勢部材１６が挿通孔１０３ｂに挿通された状態を示している。また、図１５は、図１４に示す状態から軸部材１５及びキー間付勢部材１６を外した状態の脚部１０３を示しており、図１５（ａ）は、前方左上からの視点で示し、図１５（ｂ）は、後方右下からの視点で示している。
【００３７】
第２実施形態に係るキースイッチ１０は、図示を簡略化したキートップ１００及び支持筐体１０１と、脚部１０３とを備えている。脚部１０３には、左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂの軌道部１２１に係合する係合部１０３ａと、軸部材１５及びキー間付勢部材１６を挿通する挿通孔１０３ｂが開設されている。左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂにのみ保持されるキースイッチ１０は、中保持部材１２ｃの軌道部１２１に係合することはないため、係合部１０３ａは１箇所となっている。１箇所の係合部１０３ａは、軌道部１２１を掴むように一部が開いた形状となっている。挿通孔１０３ｂは、１箇所であり、左右に貫通している。第１実施形態において、軸部材１５は、配列方向に対し前後に互い違いとなるように配列された形態を例示したが、第２実施形態において、軸部材１５は、配列方向の一直線上に配列される形態となる。なお、例示する形態では、軸部材１５の右端側がキースイッチ１０の脚部１０３内に固定され、左端側が左隣のキースイッチ１０の脚部１０３内に挿通される形態を示している。そして、軸部材１５に巻回されたキー間付勢部材１６により、キーボード１が拡張された場合、軌道上を配列方向に移動可能な各キースイッチ１０は、略等間隔に拡張されることになる。
【００３８】
図１６は、本願記載のキーボード１スイッチが備えるキースイッチ１０の一例を示す外観斜視図である。図１６は、中保持部材１２ｃでも保持されるキースイッチ１０であり、キートップ１００、支持筐体１０１、軸部材１５及びキー間付勢部材１６を外した脚部１０３を示している。中保持部材１２ｃで保持されるキースイッチ１０は、略同じ高さで前後に平行に並ぶ２箇所の係合部１０３ａが形成されている。２箇所の係合部１０３ａのうち、前方の係合部１０３ａは、中保持部材１２ｃの軌道部１２１と係合し、後方の係合部１０３ａは、左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂの軌道部１２１と係合して、それぞれの軌道部１２１により左右に移動可能に保持される。中保持部材１２ｃの軌道部１２１と係合する係合部１０３ａは、軌道部１２１を掴むように一部が開いた形状となっており、左保持部材１２ａ又は右保持部材１２ｂの軌道部と係合する係合部は、軌道部１２１を貫通通させる貫通孔の形状となっている。
【００３９】
以上のように、第２実施形態に係るキーボード１は、隣接する保持部材１２の軌道部１２１を前後に並べることにより、全体としての高さを抑えることが可能である等、優れた効果を奏する。
【００４０】
本発明は、以上説明した実施形態に限定されるものではなく、他の様々な形態で実施することが可能である。そのため、上述した実施形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の技術範囲は、請求の範囲によって説明するものであって、明細書本文には何ら拘束されない。更に、請求の範囲の均等範囲に属する変形及び変更は、全て本発明の範囲内のものである。
【００４１】
例えば、前記実施形態では、ＱＷＥＲＴＹ配列のキーボード１等の主として文字を入力するキー入力装置に適用する形態を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、テンキー等の数字キー専用のキー入力装置、ゲーム専用機のコントローラ、その他、コンピュータ以外の電子機器に対して用いられる各種スイッチ等の様々なキー入力装置に適用することが可能である。
【００４２】
また、前記実施形態では、拡張付勢部材１４０、キー間付勢部材１６等の付勢部材として、圧縮コイルバネを用いる形態を示したが、本発明はこれに限らず、ゴム等の弾性部材を用いる等、様々な形態に展開することが可能である。更に、キー間付勢部材１６として、圧縮コイルバネを用いる場合であっても、軸部材１５を省略する等、様々な形態に展開することが可能である。また、拡張の際の安定性を確保することができるのであれば、拡張付勢部材１４０を省略し、キー間付勢部材１６の付勢力により保持部材１２間の間隔を拡張するようにする等、様々な形態に展開することが可能である。
【００４３】
さらに、前記実施形態では、配列方向に移動する保持部材１２に、キースイッチ１０の起動部材を形成する形態を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、固定された基台１１に軌道部１２１を形成し、基台１１に対してキースイッチ１０が移動可能となるように形成する等、様々な形態に展開することが可能である。また、記載１１に軌道部１２１を形成する場合、ひとつの保持部材１２を基台１１と一体化し、キースイッチ１０の間隔のみが拡張するように構成する等、様々な形態に展開することが可能である。
【符号の説明】
【００４４】
１        キーボード（キー入力装置）
１０      キースイッチ
１１      基台
１２      保持部材
１２ａ    左保持部材
１２ｂ    右保持部材
１２ｃ    中保持部材
１２０    枠部
１２１    軌道部
１３      抑止部材
１４０    拡張付勢部材
１５      軸部材
１６      キー間付勢部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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