(57)【要約】【課題】  ダブルローラタイプのトリポート型等速自在継手において、摺動抵抗、スライド抵抗、あるいは誘起スラストを低減させる。【解決手段】  トリポード型等速自在継手１は、トラック溝５に挿入されたアウタリング１１と、トリポード部材３の脚軸７に外嵌され、ローラ１１を回転自在に支持するインナリング１２とを備える。アウタリング１１の外周面のうち、アウタリング１１の幅方向中心を挟む両側に円すい面状の円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２を設けると共に、円すい面部の間に両側の円すい面部と滑らかにつながる円環部１１ａを設ける。また、ローラ案内面６のうち、アウタリング１１の幅方向中心を挟む両側にテーパ面状のテーパ面部６ｂ１，６ｂ２を設ける共に、テーパ面部の間に両側のテーパ面部と滑らかにつながる部分円筒面状の円筒面部６ａを設ける。【選択図】図５
2020046063.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円周方向の三カ所に軸方向に延びるトラック溝を備え、各トラック溝が円周方向に対向して配置された一対のローラ案内面を有する外側継手部材と、半径方向に突出した三つの脚軸を備えたトリポード部材と、前記トラック溝に挿入されたローラと、前記脚軸に外嵌され、前記ローラを回転自在に支持するインナリングとを備え、前記ローラが前記ローラ案内面に沿って前記外側継手部材の軸方向に移動可能に構成されたトリポード型等速自在継手において、
前記ローラの外周面のうち、前記ローラの幅方向中心を挟む両側に円すい面状の円すい面部を設けると共に、前記円すい面部の間に両側の円すい面部と滑らかにつながる球帯状の円環部を設け、
前記ローラ案内面のうち、前記ローラの幅方向中心を挟む両側にテーパ面状のテーパ面部を設ける共に、当該テーパ面部の間に前記両側のテーパ面部と滑らかにつながる部分円筒面状の円筒面部を設けたことを特徴とするトリポード型等速自在継手。
【請求項２】
前記ローラの外周面の円環部の曲率半径をＲとして、
０．２≦Ｒ／継手ＰＣＤ≦０．３にした請求項１に記載のトリポード型等速自在継手。
【請求項３】
前記ローラ案内面のテーパ面部のテーパ角度と、前記ローラの外周面の円すい面部の円すい角度とを同じにした請求項１または２に記載のトリポード型等速自在継手。
【請求項４】
前記ローラ案内面のテーパ面部のテーパ角度θ’を、前記ローラの外周面の円すい面部の円すい角度θよりも大きくした請求項１または２に記載のトリポード型等速自在継手。
【請求項５】
前記ローラの外周面の円環部と、前記ローラ案内面の円筒面部との間に隙間を形成した請求項４に記載のトリポード型等速自在継手。
【請求項６】
前記ローラの外周面の円すい面部の円すい角度θを１５°以上２５°以下にした請求項１〜５の何れか１項に記載のトリポード型等速自在継手。
【請求項７】
前記脚軸の外周面が、縦断面においてはストレートで、かつ横断面においては略楕円となる形状をなし、
前記インナリングの内周面が凸曲面で形成されている請求項１〜６の何れか１項に記載のトリポード型等速自在継手。
【請求項８】
前記脚軸の外周面が凸曲面で形成され、前記インナリングの内周面が円筒面で形成されている請求項１〜６の何れか１項に記載のトリポート型等速自在継手。
【請求項９】
前記脚軸の外周面が凸曲面で形成され、前記インナリングの内周面が凹球面で形成されている請求項１〜６の何れか１項に記載のトリポード型等速自在継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トリポード型等速自在継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車の動力伝達系で使用されるドライブシャフトにおいては、中間軸のインボード側（車幅方向の中央側）に摺動式等速自在継手を結合し、アウトボード側（車幅方向の端部側）に固定式等速自在継手を結合する場合が多い。ここでいう摺動式等速自在継手は、二軸間の角度変位および軸方向相対移動の双方を許容するものであり、固定式等速自在継手は、二軸間での角度変位を許容するが、二軸間の軸方向相対移動は許容しないものである。
【０００３】
摺動式等速自在継手としてトリポート型等速自在継手が公知である。このトリポート型等速自在継手としては、シングルローラタイプとダブルローラタイプとが存在する。ダブルローラタイプは、外側継手部材のトラック溝に挿入されるローラと、トリポード部材の脚軸に外嵌して前記ローラを回転自在に支持するインナリングとを備えるものであり、シングルローラタイプに比べ、誘起スラスト（継手内部での部品間の摩擦により誘起される軸力）とスライド抵抗の低減を達成できるという利点を有する。ダブルローラタイプのトリポード型等速自在継手の一例が、例えば特許第３５９９６１８号公報に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３５９９６１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来のダブルローラタイプのトリポード型等速自在継手では、ローラの外周面は円弧を母線とする凸曲面とされ、トラック溝のローラ案内面はゴシックアーチ形状やテーパ形状とされている（特許文献１の段落００２０および００２１）。また、ローラとトラック溝の接触態様はアンギュラコンタクトとされている。
【０００６】
このようにローラの外周面を、円弧を母線とする凸曲面とすると、トリポード型等速自在継手が作動角をとって回転する際に、図１３に示すように、ローラ１１１とインナリング１１２とを含むユニット１０４（ローラユニット）が継手軸方向と直交する断面上で傾く左右傾きや、図１４に示すように、ローラユニット１０４が継手軸方向と平行な断面上で傾く前後傾きを生じることがある。
【０００７】
左右傾きや前後傾きが発生すると、ローラ１１１とトラック溝１０５のローラ案内面１０６との転がり接触部で摺動抵抗が増大する。また、ローラ１１１の外径側の端面１１１ａとトラック溝１０５の底とが接触し、あるいはローラ１１１の外周面とトラック溝１０５の非負荷側のローラ案内面１０６’とが接触することで（図１３に回転方向を矢印で示す）、トルク伝達部以外での接触が生じ、誘起スラストやスライド抵抗が増大する。これらは何れも自動車のＮＶＨ特性を悪化させる要因となる。
【０００８】
また、高速回転中に継手へのトルクが無負荷状態（あるいは無負荷に近い状態）になると、遠心力によりローラ１１１が外径側に押しつけられた際に、図１５に示すように、ローラ１１１とローラ案内面１０６の間に生じた楔角で楔効果が発生し、摺動抵抗が大きくなることも懸念される。
【０００９】
なお、ローラの外周面を円筒面状に形成すれば左右傾きを抑えることができるが、図１３や図１４に示すように、外周面を非円筒面形状に形成する場合と比べ、前後傾きを生じ易くなるため、転がり摺動抵抗が却って増加する問題がある。
【００１０】
そこで、本発明は、ダブルローラタイプのトリポート型等速自在継手において、摺動抵抗、スライド抵抗、あるいは誘起スラストを低減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
以上の目的を達成するための技術的手段として、本発明は、円周方向の三カ所に軸方向に延びるトラック溝を備え、各トラック溝が円周方向に対向して配置された一対のローラ案内面を有する外側継手部材と、半径方向に突出した三つの脚軸を備えたトリポード部材と、前記トラック溝に挿入されたローラと、前記脚軸に外嵌され、前記ローラを回転自在に支持するインナリングとを備え、前記ローラが前記ローラ案内面に沿って前記外側継手部材の軸方向に移動可能に構成されたトリポード型等速自在継手において、前記ローラの外周面のうち、前記ローラの幅方向中心を挟む両側に円すい面状の円すい面部を設けると共に、前記円すい面部の間に両側の円すい面部と滑らかにつながる円環部を設け、前記ローラ案内面のうち、前記ローラの幅方向中心を挟む両側にテーパ面状のテーパ面部を設ける共に、当該テーパ面部の間に前記両側のテーパ面部と滑らかにつながる部分円筒面状の円筒面部を設けたことを特徴とするものである。
【００１２】
かかる構成から、作動角をとった場合でも、ローラの円すい面部がローラ案内面のテーパ面部と線接触するため、ローラの左右傾きが抑制される。また、ローラの円環部とローラ案内面の円筒面部とが線接触するため、ローラの前後傾きが抑制される。これにより、ローラの姿勢変化に対する拘束力が高まるため、ローラをトラック溝に対して水平に保つことが可能となり、トルク伝達個所以外でのローラと外側継手部材の不要な接触を防止することができる。
【００１３】
ローラの円環部の曲率半径が大きすぎると、ローラの外周面の円すい長さを確保できず、左右傾きに対する抑制効果が不十分となる。その一方で、円環部の曲率半径が小さすぎると、円環部の幅が小さくなり、前後傾きに対する抑制効果が不十分となる。以上の観点から、ローラの外周面の円環部の曲率半径をＲとして、０．２≦継手ＰＣＤ／Ｒ≦０．３の範囲に設定するのが好ましい。
【００１４】
ローラ案内面のテーパ面部のテーパ角度と、ローラの外周面の円すい面部の円すい角度とは同じにすることができる。あるいは、ローラ案内面のテーパ面部のテーパ角度θ’を、ローラの外周面の円すい面部の円すい角度θよりも大きくすることもできる。
【００１５】
後者であれば、ローラの外周面の円環部と、ローラ案内面の円筒面部との間に隙間を形成し、この隙間をグリースの充填部として活用することができる。
この隙間は、等速自在継手に負荷される最大トルクの１５％程度のトルクが負荷された際に、ローラ案内面の弾性変形により、この隙間が消失し、ローラの外周面とローラ案内面とが全面的に面接触するように設定することができる。
【００１６】
トリポード型等速自在継手の高速回転中にトルクが無負荷となり、遠心力でローラが外側継手部材の外径側に押し付けられた場合には、ローラの円すい面部とローラ案内面の継手外径側のテーパ面部が接触する。この際、ローラの円すい面部の円すい角度が小さすぎると、楔作用により両者が食い付いて摺動抵抗が増大する。また、円すい角度が大きすぎると、ローラ案内面との接触時のローラの中央寄りと幅面寄りの間で転がり周速差が大きくなり、転がり抵抗が増大する。また、接触荷重の増大による耐久性の低下も懸念される。以上の問題を回避するため、ローラの外周面の円すい面部の円すい角度θは１５°以上２５°以下にするのが好ましい。
【００１７】
トリポード型等速自在継手としては、脚軸の外周面が、縦断面においてはストレートで、かつ横断面においては略楕円となる形状をなし、インナリングの内周面が凸曲面で形成されているものを用いることができる。
【００１８】
この他、脚軸の外周面が凸曲面で形成され、インナリングの内周面が円筒面で形成されているものや、脚軸の外周面が凸曲面で形成され、インナリングの内周面が凹曲面で形成されているもの、を用いることもできる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、ダブルローラタイプのトリポート型等速自在継手において、摺動抵抗、スライド抵抗、あるいは誘起スラストを低減させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】トリポード型等速自在継手の第一の実施形態の縦断面図である。
【図２】図１のＫ−Ｋ線で矢視した部分横断面図である。
【図３】図１のＬ−Ｌ線で矢視した横断面図である。
【図４】図１のトリポード型等速自在継手が作動角をとった状態を表す縦断面図である。
【図５】図２のアウタリングとローラ案内面の接触部を示す拡大横断面図である。
【図６】図２のアウタリングとローラ案内面の接触部を示す拡大横断面図である。
【図７】図２のアウタリングとローラ案内面の接触部を示す拡大横断面図である。
【図８】図２のアウタリングとローラ案内面の接触部を示す拡大横断面図である。
【図９】図２のアウタリングとローラ案内面の接触部を示す拡大横断面図である（第二の実施形態）。
【図１０】図２のアウタリングとローラ案内面の接触部を示す拡大横断面図である（第二の実施形態）。
【図１１】他の実施形態にかかるトリポード型等速自在継手の横断面図である。
【図１２】他の実施形態にかかるトリポード型等速自在継手の横断面図である。
【図１３】左右傾きを説明する、トリポード型等速自在継手の横断面図である。
【図１４】前後傾きを説明する、トリポード型等速自在継手の縦断面図である。
【図１５】楔角を説明する、トリポード型等速自在継手の横断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明に係るトリポード型等速自在継手の第一の実施形態を図１〜図８に基づいて説明する。
【００２２】
本実施形態のトリポード型等速自在継手１はダブルローラタイプである。なお、図１は、ダブルローラタイプのトリポード型等速自在継手を示す縦断面図であり、図２は図１のＫ−Ｋ線で矢視した部分横断面図である。図３は、図１のＬ−Ｌ線で矢視した横断面図であり、図４は、作動角をとった時のトリポード型等速自在継手を示す縦断面図である。図５〜図９は、何れも図２の横断面図において、アウタリングとローラ案内面の接触部を拡大して示す断面図である。
【００２３】
図１および図２に示すように、このトリポード型等速自在継手１は、外側継手部材２と、内側継手部材としてのトリポード部材３と、トルク伝達部材としてのローラユニット４とで主要部が構成されている。外側継手部材２は、一端が開口したカップ状をなし、内周面に軸方向に延びる３本の直線状トラック溝５が周方向等間隔に形成される。各トラック溝５には、外側継手部材２の円周方向に対向して配置され、それぞれ外側継手部材２の軸方向に延びるローラ案内面６が形成されている。外側継手部材２の内部には、トリポード部材３とローラユニット４が収容されている。
【００２４】
トリポード部材３は、半径方向に突出した３本の脚軸７を有する。トリポード部材３は、中心孔８に形成された雌スプライン２３にシャフト９に形成された雄スプライン２４を嵌合させることで、シャフト９とトルク伝達可能に結合される。シャフト９の先端に装着した止め輪１０をトリポード部材３の端面と係合させることで、トリポード部材３がシャフト９に対して軸方向に固定される。
【００２５】
ローラユニット４は、ローラであるアウタリング１１と、このアウタリング１１の内側に配置されて脚軸７に外嵌された円環状のインナリング１２と、アウタリング１１とインナリング１２との間に介在された多数の針状ころ１３とで主要部が構成されており、外側継手部材２のトラック溝５に収容されている。
【００２６】
インナリング１２の内周面１２ａは凸曲面状、具体的にはインナリング１２の軸線を含む縦断面において凸円弧状をなす。インナリング１２、針状ころ１３およびアウタリング１１からなるローラユニット４は、ワッシャ１４、１５により分離しない構造となっている。
【００２７】
トリポード部材３の各脚軸７の外周面は、脚軸７の軸線Ｏ−Ｏを含んだ縦断面においてストレート形状をなす。また、図３に示すように、脚軸７の外周面は、脚軸７の軸線Ｏ−Ｏに直交する横断面において略楕円形状をなす。脚軸７の外周面は、継手の軸線と直交する方向、すなわち長軸ａの方向でインナリング１２の内周面１２ａと接触する。継手の軸線方向、すなわち短軸ｂの方向では、脚軸７の外周面とインナリング１２の内周面１２ａとの間に隙間ｍが形成されている。
【００２８】
トリポード部材３の脚軸７に装着されたローラユニット４のアウタリング１１は、針状ころ１３を介してインナリング１２によって回転自在に支持される。トリポード型等速自在継手１が作動角をとって回転すると、アウタリング１１が外側継手部材２のトラック溝５のローラ案内面６上を転動する。脚軸７の横断面が略楕円形状であるので、図４に示すように、トリポード型等速自在継手１が作動角を取ったとき、外側継手部材２の軸線に対してトリポード部材３の軸線は傾斜するが、ローラユニット４はトリポード部材３の脚軸７の軸線に対して傾斜可能である。従って、ローラユニット４のアウタリング１１とローラ案内面６とが斜交した状態になることを回避することができる。これにより、アウタリング１１がローラ案内面６に対して正しく転動するので、誘起スラストやスライド抵抗の低減を図ることができ、継手の低振動化を実現することができる。
【００２９】
図５に拡大して示すように、アウタリング１１の外周面は、断面凸形状に形成される。中央領域１１ａは、アウタリング１１の幅方向（以下、ローラ幅方向と呼ぶ）の中心Ｐ−Ｐ上に位置する。また、中央領域１１ａのローラ幅方向両側に、中央領域１１ａと隣接して領域１１ｂ１，１１ｂ２が設けられる。
【００３０】
本実施形態において、中央領域１１ａは円環形状で形成される。中央領域１１ａの曲率半径Ｒ（図８参照）は、アウタリング１１の最大半径よりも小さい。また、中央領域１１ａと隣接して設けられる領域１１ｂ１，１１ｂ２は、何れも母線形状をテーパ状の直線とした、脚軸７の軸線Ｏ−Ｏを中心とする円すい面状に形成される。以下では、中央領域１１ａを円環部と呼び、領域１１ｂ１，１１ｂ２を円すい面部と呼ぶ。
【００３１】
図５の断面において、継手外径側の円すい面部１１ｂ１と継手内径側の円すい面部１１ｂ２は、ローラ幅方向の中心Ｐ−Ｐに対して線対称の関係にある。円環部１１ａと各円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２は、各円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２を円環部１１ａの接線上に配置することで滑らかに連続している。
【００３２】
ローラ案内面６は、中央領域６ａと領域６ｂ１，６ｂ２とを有する断面凹形状に形成される。中央領域６ａは、アウタリング１１の幅方向（以下、ローラ幅方向と呼ぶ）の中心Ｐ−Ｐ上に位置する。また、領域６ｂ１，６ｂ２は、中央領域６ａのローラ幅方向両側に、中央領域６ａと隣接して設けられる。
【００３３】
本実施形態において、中央領域６ａは継手軸方向に軸心を有する部分円筒面状に形成される。また、領域６ｂ１，６ｂ２は、何れも中央領域６ａに対する接線上にあり、かつ継手軸方向に延びたテーパ面状に形成される。以下では、ローラ案内面６の中央領域６ａを円筒面部と呼び、領域６ｂ１，６ｂ２をテーパ面部と呼ぶ。
【００３４】
アウタリング１１の外周面と同様に、ローラ案内面６の継手外径側となる円すい面部６ｂ１と継手内径側となる円すい面部６ｂ２は、ローラ幅方向の中心Ｐ−Ｐに対して線対称の関係にある。また、円筒面部６ａと各テーパ面部６ｂ１，６ｂ２は滑らかに連続させる。
【００３５】
本実施形態では、図５に示す断面において、ローラ案内面６の円筒面部６ａおよび円すい面部６ｂ１，６ｂ２の輪郭と、アウタリング１１の円環部１１ａおよび円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２の輪郭とを一致させ、ローラ案内面６の外周面を、アウタリング１１の外周面の形状に倣った形状にしている。
【００３６】
以上に述べたアウタリング１１の外周面およびローラ案内面６には、何れも高周波焼入れ等により表面硬化層が形成される。
【００３７】
以上の構成を有するトリポード型等速自在継手１の回転中は、負荷側において、アウタリング１１の継手外径側の円すい面部１１ｂ１がローラ案内面６の継手外径側のテーパ面部６ｂ１と線接触し、アウタリング１１の継手内径側の円すい面部１１ｂ２がローラ案内面６の継手内径側のテーパ面６ｂ２と線接触する。これにより、それぞれの接触部でトルク伝達が行われる。
【００３８】
作動角をとった場合でも、アウタリング１１の円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２がローラ案内面６のテーパ面部６ｂ１，６ｂ２と線接触するため、アウタリング１１の左右傾きが抑制される。また、アウタリング１１の円環部１１ａとローラ案内面６の円筒面部６ａとが線接触するため、アウタリング１１の前後傾きが抑制される。
【００３９】
これにより、アウタリング１１の姿勢変化に対する拘束力が高まる。そのため、ローラユニット４をトラック溝５に対して水平に保つことが可能となり、トルク伝達個所以外でのアウタリング１１と外側継手部材２の不要な接触を防止することができる。従って、誘起スラストあるいはスライド抵抗等の増大を回避し、自動車のＮＶＨ特性を改善することができる。
【００４０】
トリポード型等速自在継手の高速回転中にトルクが無負荷となり、図６に示すように、遠心力でアウタリング１１が外側継手部材２の外径側に押し付けられた場合には、アウタリング１１の継手外径側の円すい面部１１ｂ１とローラ案内面６の継手外径側のテーパ面部６ｂ１が接触する。その際の楔作用で両者が食い付くことによる摺動抵抗の増大を回避するため、アウタリング１１の継手外径側の円すい面部１１ｂ１の円すい角度θ（図７参照）は、１５°以上に設定するのが好ましい。円すい角度θは、脚軸７の軸線Ｏ−Ｏに対する円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２の傾斜角度を意味する。
【００４１】
その一方、円すい角度θが大きすぎると、ローラ案内面６との接触でアウタリング１１の中央寄りと幅面寄りの間で転がり周速差が大きくなり、転がり抵抗が増大する。また、接触荷重の増大による耐久性の低下も懸念される。従って、上記円すい角度θは２５°以下に設定するのが好ましい。
【００４２】
なお、継手内径側の円すい面部１１ｂ２の円すい角度θについても、製作上の都合等から、継手外径側の円すい面部１１ｂ１の円すい角度θと同じ値に設定するのが好ましい。
【００４３】
従って、アウタリング１１の円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２の円すい角度θは、１５°以上２５°以下の範囲（２０°±５°）に設定するのが好ましい。
【００４４】
また、図８に示すアウタリング１１の円環部１１ａの曲率半径Ｒが大きすぎると、アウタリング１１の外周面の円すい長さを確保できず、左右傾きに対する抑制効果が不十分となる。その一方で、円環部１１ａの曲率半径Ｒが小さすぎると、円環部１１ａの幅が小さくなり、前後傾きに対する抑制効果が不十分となる。従って、円環部１１の曲率半径Ｒは、継手ＰＣＤとの関係において、０．２≦Ｒ／継手ＰＣＤ≦０．３の範囲内に設定するのが好ましい。この範囲であれば、アウタリング１１の前後傾きと左右傾きをバランスよく抑制し、ＮＶＨ特性の優れたトリポード型等速自在継手を提供することができる。
【００４５】
次に、本発明に係るトリポード型等速自在継手の第二の実施形態を図９および図１０に基づいて説明する。なお、図９および図１０は何れもアウタリング１１とローラ案内面の接触部を拡大して示す断面図である。
【００４６】
図９に示すように、第二の実施形態のトリポード型等速自在継手では、第一の実施形態と同様に、アウタリング１１の外周面に円環部１１ａと円環部１１ａに滑らかにつながった円錐面部１１ｂ１，１１ｂ２とが形成される。また、ローラ案内面６に円筒面部６ａと円筒面部６ａに滑らかにつながったテーパ面部６ｂ１，６ｂ２とが形成される。
【００４７】
その一方で、第二の実施形態では、図１０に示すように、アウタリング１１の円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２の円すい角度θ（図面下側）よりも、ローラ案内面６のテーパ面部６ｂ１，６ｂ２のテーパ角度θ’を大きくしている（θ’＞θ）。この際、テーパ角度θ’は、θ’＝円すい角度θ＋αとし、０＜α≦２°程度に設定するのが好ましい。なお、テーパ角度θ’は、脚軸７の軸線Ｏ−Ｏに対するテーパ面部６ｂ１，６ｂ２の傾斜角度を意味する。
【００４８】
係る構成から、アウタリング１１の円環部１１ａとローラ案内面６の円筒面部６ａとの間に隙間Ｃを形成し、この隙間Ｃをグリースの充填部として活用することができる。これによりアウタリング１１の外周面とローラ案内面６との間に確実にグリースを介在させることが可能となり、トリポード型等速自在継手の耐久性を高めることができる。
【００４９】
かかる構成では、車両に装着されたトランスミッションの１速時における最大トルクの１５％程度のトルクが負荷された時に、外側継手部材２の弾性変形により、隙間Ｃが消失し、アウタリング１１の外周面とローラ案内面６とが全面的に面接触するように隙間を設定するのが好ましい。
【００５０】
また、この第二の実施形態においては、図９に示すように、アウタリング１１のチャンファに隣接する円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２の外端部に、円弧状のアール部１１ｃが形成されている。このアール部１１ｃの接線上に円すい面部１１ｂ１，１１ｂ２が位置する。このようなアール部１１ｃを設けることにより、接触面圧を低減して、トリポード型等速自在継手の耐久性をさらに向上させることができる。
【００５１】
以上に説明した事項を除き、第二の実施形態の各部の構成や機能は第一の実施形態と共通するので、重複部分についての説明は省略する。
【００５２】
本発明は以上に述べた実施形態には限定されず、ダブルローラタイプであれば、その他の構成を有するトリポード型等速自在継手に広く適用することができる。
【００５３】
例えば、図１１に示す実施形態のように、脚軸７の外周面７ａを凸曲面（例えば断面凸円弧状）に形成し、インナリング１２の内周面１２ａを円筒面状に形成することもできる。また、図１２に示す実施形態のように、脚軸７の外周面７ａを凸曲面（例えば断面凸円弧状）に形成し、インナリング１２の内周面１２ａを脚軸外周面７ａと嵌合する凹球面に形成することもできる（アウタリングの内径両端部に鍔を設けることにより、ワッシャ１４，１５を不要とすることもできる）。何れの実施形態でも、以上に述べた相違点を除き、図１〜図１０で述べた第一実施形態および第二実施形態と共通する部材および要素には同一の参照番号を付して重複説明を省略する。
【００５４】
以上に述べたトリポード型等速自在継手１は、自動車のドライブシャフトに限って適用されるものではなく、自動車や産業機器等の動力伝達経路に広く用いることができる。
【符号の説明】
【００５５】
１            トリポード型等速自在継手
２            外側継手部材
３            トリポード部材
４            ローラユニット
５            トラック溝
６            ローラ案内面
６ａ          円筒面部
６ｂ１        テーパ面部
６ｂ２        テーパ面部
７            脚軸
７ａ          脚軸の外周面
８            中心孔
１１          ローラ（アウタリング）
１１ａ        円環部
１１ｂ１      円すい面部
１１ｂ２      円すい面部
１２          インナリング
Ｏ            脚軸の軸線
Ｐ            ローラ幅方向中心
θ            円すい角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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