(57)【要約】【課題】排気性状の悪化を抑制しつつ、パイロット噴射に起因する燃焼騒音を低減することのできる内燃機関の制御装置を提供すること。【解決手段】内燃機関１０の制御装置６０は、燃料噴射弁２６にパイロット噴射を行わせ、その後に燃料噴射弁２６にメイン噴射を行わせる。ピストンが圧縮上死点に達する時期、当該時期に応じた時期、又は、メイン噴射によって燃焼室内に噴射された燃料の燃焼の開始時期を規定時期とした場合、制御装置６０は、パイロット噴射によって燃焼室内に噴射された燃料が燃焼室の壁面に到達する時期であるパイロット到達時期が規定時期となるように、パイロット噴射を燃料噴射弁２６に行わせる弁制御部６１を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内に区画された燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁を備えた圧縮自着火式の内燃機関に適用され、
前記燃料噴射弁にパイロット噴射を行わせ、その後に前記燃料噴射弁にメイン噴射を行わせる内燃機関の制御装置であって、
ピストンが圧縮上死点に達する時期、当該時期に応じた時期、又は、前記メイン噴射によって前記燃焼室内に噴射された燃料の燃焼の開始時期を規定時期とした場合、
前記パイロット噴射によって前記燃焼室内に噴射された燃料が前記燃焼室の壁面に到達する時期であるパイロット到達時期が前記規定時期となるように、前記パイロット噴射を前記燃料噴射弁に行わせる弁制御部を備える
内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、圧縮自着火式の内燃機関に適用される内燃機関の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、ピストンが圧縮上死点に達する前にパイロット噴射を燃料噴射弁に行わせ、その後にピストンが圧縮上死点の近傍に達したときにメイン噴射を燃料噴射弁に行わせる内燃機関の制御装置の一例が記載されている。
【０００３】
また、特許文献１に記載の制御装置では、パイロット噴射によって気筒内に噴射された燃料の燃焼、すなわち予混合燃焼に起因する燃焼騒音が大きくなることを抑制するために、気筒内の圧力の変化率が最大となる時期以降にパイロット噴射を行わせるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−１８０１４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
パイロット噴射によって気筒内に噴射された燃料が燃焼すると、気筒内では燃料の燃焼に起因する熱が発生する。本件の発明者は、各種の実験やシミュレーションを行った結果、パイロット噴射によって気筒内に噴射された燃料の燃焼に伴う熱発生率のピーク値が高いほど、パイロット噴射に伴う燃焼騒音が大きくなるという知見を得た。この知見によれば、気筒内の圧力の変化率が最大となる時期以降にパイロット噴射を行わせたとしても、パイロット噴射によって気筒内に噴射された燃料の燃焼に伴う熱発生率のピーク値が高いと、燃焼騒音を小さくできないこととなる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するための内燃機関の制御装置は、気筒内に区画された燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁を備えた圧縮自着火式の内燃機関に適用される。また、この制御装置は、前記燃料噴射弁にパイロット噴射を行わせ、その後に前記燃料噴射弁にメイン噴射を行わせる装置である。ピストンが圧縮上死点に達する時期、当該時期に応じた時期、又は、前記メイン噴射によって前記燃焼室内に噴射された燃料の燃焼の開始時期を規定時期とした場合、制御装置は、前記パイロット噴射によって前記燃焼室内に噴射された燃料が前記燃焼室の壁面に到達する時期であるパイロット到達時期が前記規定時期となるように、前記パイロット噴射を前記燃料噴射弁に行わせる弁制御部を備える。
【０００７】
パイロット噴射による燃料噴射の開始時点からパイロット噴射によって燃焼室内に噴射された燃料の燃焼が開始されるまでの期間の長さを着火遅れとする。この場合、本件の発明者は、着火遅れが長いほど、パイロット噴射によって燃焼室内に噴射された燃料の燃焼に伴う熱発生率のピーク値を小さくできる、すなわちパイロット噴射に伴う燃焼騒音を小さくできるという知見を得た。
【０００８】
パイロット噴射の開始時期を進角させることにより、パイロット噴射によって燃焼室内に噴射された燃料の着火遅れを長くすることができる。しかし、パイロット噴射の開始時期を進角させすぎると、排気性状が悪化するおそれがある。すなわち、パイロット噴射の開始時期を進角させると、パイロット噴射によって燃焼室内に噴射された燃料が、燃焼室の壁面まで到達しやすくなる。そして、メイン噴射によって燃焼室内に噴射された燃料の燃焼が開始された時点での壁面への燃料の付着量が多いほど、排気性状が悪化しやすい。
【０００９】
そこで、上記構成では、パイロット到達時期が規定時期となるようにパイロット噴射を燃料噴射弁に行わせるようにしている。これにより、パイロット噴射の開始時期を進角側に設定しつつも、パイロット噴射によって燃焼室内に噴射された燃料のうち、メイン噴射によって噴射された燃料の燃焼の開始時点で壁面に付着している燃料の量の増大を抑制できる。
【００１０】
したがって、排気性状の悪化を抑制しつつ、パイロット噴射に起因する燃焼騒音を低減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】内燃機関の制御装置の一実施形態である制御装置の機能構成と、同制御装置によって制御される内燃機関の概略構成とを示す図。
【図２】同内燃機関の模式図。
【図３】熱発生率のピーク値と燃焼騒音との関係を示すグラフ。
【図４】着火遅れと熱発生率のピーク値との関係を示すグラフ。
【図５】パイロット噴射の開始時期と排気中の炭化水素濃度との関係を示すグラフ。
【図６】パイロット噴射を燃料噴射弁に行わせる際に実行される処理ルーチンを説明するフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、内燃機関の制御装置の一実施形態を図１〜図６に従って説明する。
図１には、本実施形態の制御装置６０と、制御装置６０によって制御される内燃機関１０とが図示されている。内燃機関１０は、圧縮自着火式の内燃機関である。内燃機関１０は、複数の気筒１１と、排気駆動式の過給器１２とを備えている。内燃機関１０の吸気通路２１には、空気の流れ方向における上流から順に、エアクリーナ２２、過給器１２のコンプレッサ１３、インタークーラ２３及びスロットルバルブ２４が配置されている。吸気通路２１では、エアクリーナ２２によって濾過された空気がコンプレッサ１３に内蔵されているコンプレッサホイール１３ａによって圧縮された状態で送り出される。このように圧縮された空気は、インタークーラ２３によって冷却される。そして、吸気通路２１を介して気筒１１内に導入される空気の量である吸入空気量は、スロットルバルブ２４の開度の制御を通じて調整される。
【００１３】
内燃機関１０は、気筒１１の数と同数の燃料噴射弁２６を備えている。各燃料噴射弁２６は、対応する気筒１１内に燃料を直接噴射する。具体的には、図２に示すように、燃料噴射弁２６は、気筒１１内に区画形成されている燃焼室５０内に燃料を噴射する。燃焼室５０は、気筒１１の周壁及びピストン５１の頂面によって区画されている。そして、燃焼室５０を区画する気筒１１の周壁及びピストン５１の頂面により、燃焼室５０の壁面５０ａが構成されている。
【００１４】
図１に戻り、各燃料噴射弁２６には、燃料供給装置２７によって燃料が供給される。燃料供給装置２７は、燃料タンクに貯留されている燃料を供給通路２８を介して汲み上げるサプライポンプ２９と、サプライポンプ２９によって加圧された燃料が一時的に貯留されるコモンレール３０とを有している。コモンレール３０内の燃料が各燃料噴射弁２６に供給される。そして、燃料噴射弁２６から燃焼室５０内に燃料が噴射されると、圧縮された空気に燃料が触れて着火及び燃焼する。このように燃料が燃焼室５０内で燃焼すると、図２に示すピストン５１が気筒１１内で燃焼室５０の容積を拡大させる方向に移動する。これにより、コネクティングロッド５２を介してピストン５１に連結されているクランク軸５３が回転する。
【００１５】
図１に戻り、各気筒１１内での燃料の燃焼によって生じた排気は、排気通路３６に排出される。排気通路３６には、排気の流れ方向における上流から順に、過給器１２のタービン１４、排気浄化装置３７が配置されている。排気浄化装置３７は、排気中の粒子状物質を捕集し、排気を浄化する。
【００１６】
タービン１４に内蔵されているタービンホイール１４ａは、連結軸１５を介してコンプレッサホイール１３ａに連結されている。そのため、排気の流勢によってタービンホイール１４ａが回転すると、タービンホイール１４ａの回転に同期してコンプレッサホイール１３ａが回転する。その結果、コンプレッサ１３により空気が加圧される。なお、タービン１４におけるタービンホイール１４ａへの排気吹付口には、ノズル開度の変更に応じて同排気吹付口の開口面積を変化させる可変ノズル１６が設けられている。可変ノズル１６のノズル開度を調整することにより、タービンホイール１４ａに吹き付けられる排気の流勢を調整することができる。
【００１７】
内燃機関１０には、排気通路３６を流れる排気の一部をＥＧＲガスとして吸気通路２１に還流させるＥＧＲ装置４０が設けられている。ＥＧＲ装置４０は、排気通路３６のうち、タービン１４よりも上流側の部分から排気を取り出すＥＧＲ通路４１と、ＥＧＲ通路４１を介した吸気通路２１へのＥＧＲガスの流量を調整するＥＧＲ流量調整装置４２とを有している。ＥＧＲ通路４１は、吸気通路２１においてスロットルバルブ２４よりも下流側の部分と、排気通路３６においてタービン１４よりも上流側の部分とを接続する。こうしたＥＧＲ通路４１には、ＥＧＲ通路４１を流れるＥＧＲガスを冷却するＥＧＲクーラ４３が設けられている。そして、ＥＧＲ流量調整装置４２のバルブが開弁している場合、排気通路３６からＥＧＲ通路４１に流入したＥＧＲガスは、ＥＧＲクーラ４３によって冷却されてからＥＧＲ流量調整装置４２を介して吸気通路２１に導入される。
【００１８】
制御装置６０には、吸気圧センサ１０１、吸気温センサ１０２、エアフロメータ１０３、水温センサ１０４、過給圧センサ１０５、クランク角センサ１０６及び燃料圧センサ１０７などの各種のセンサから信号が入力される。
【００１９】
吸気圧センサ１０１は、吸気通路２１におけるスロットルバルブ２４よりも下流の部分における空気の圧力である吸気圧Ｐｉｍを検出し、検出した吸気圧Ｐｉｍに応じた信号を出力する。吸気温センサ１０２は、吸気通路２１におけるインタークーラ２３よりも下流の部分における空気の温度である吸気温Ｔｈｉｍを検出し、検出した吸気温Ｔｈｉｍに応じた信号を出力する。エアフロメータ１０３は、吸気通路２１におけるコンプレッサ１３よりも上流の部分における空気の流量である吸入空気量ＧＡを検出し、検出した吸入空気量ＧＡに応じた信号を出力する。水温センサ１０４は、内燃機関１０のシリンダブロック内を流れる機関冷却水の温度である水温Ｔｈｗを検出し、検出した水温Ｔｈｗに応じた信号を出力する。過給圧センサ１０５は、過給器１２による過給圧ＢＰを検出し、検出した過給圧ＢＰに応じた信号を出力する。過給圧センサ１０５は、大気圧を基準とするゲージ圧を過給圧ＢＰとして検出する。クランク角センサ１０６は、クランク軸５３の回転速度である機関回転速度ＮＥを検出し、検出した機関回転速度ＮＥに応じた信号を出力する。燃料圧センサ１０７は、コモンレール３０内の燃料の圧力であるコモンレール圧Ｐｃｒを検出し、検出したコモンレール圧Ｐｃｒに応じた信号を出力する。
【００２０】
そして、制御装置６０は、各種のセンサ１０１〜１０７の出力信号を基に、機関運転を制御する。こうした制御装置６０は、機能部として、弁制御部６１を有している。
弁制御部６１は、燃料噴射弁２６の駆動を制御する。具体的には、気筒１１内で燃料を燃焼させるときに、パイロット噴射及びメイン噴射を燃料噴射弁２６に行わせる。パイロット噴射とは、気筒１１内で往復動するピストン５１が圧縮上死点に達する前に行われる燃料噴射である。メイン噴射とは、パイロット噴射の後に実行する燃料噴射であり、ピストン５１が圧縮上死点の近傍に達したときに行われる燃料噴射である。パイロット噴射によって気筒１１内に燃料が噴射されると、気筒１１内では予混合燃焼が行われ、気筒１１内の温度が上昇する。このように気筒１１内の温度が高くなった状態でメイン噴射が行われる。すると、気筒１１内では拡散燃焼が行われる。
【００２１】
なお、このような多段噴射は、排気通路３６に設けられているフィルタ（ＤＰＦ）の再生などを目的として排気温を上昇させる際にも行われる。このような場合、メイン噴射は、ピストン５１が圧縮上死点に達した以降に行われる。このようにピストン５１が圧縮上死点に達した以降にメイン噴射が行われる場合であっても、パイロット噴射は、ピストン５１が圧縮上死点に達する前に行われる。
【００２２】
燃料噴射弁２６の燃料噴射の開始時点から当該燃料の燃焼が実際に開始されるまでの期間の長さを着火遅れτという。
本実施形態では、弁制御部６１は、パイロット噴射を燃料噴射弁２６に行わせる場合、パイロット噴射に伴う予混合燃焼が行われているときにおける燃焼騒音が大きくならないように、燃料噴射弁２６を制御する。燃焼騒音とは、気筒１１内での燃料の燃焼に起因する騒音のことである。
【００２３】
パイロット噴射によって気筒１１内に燃料が噴射されると、この際の気筒１１内での熱発生率は、燃料の燃焼が開始されると時間の経過に伴って徐々に大きくなる。そして、熱発生率は、ピーク値Ｐｋに達した以降では時間の経過に伴って徐々に小さくなる。
【００２４】
本件発明者は、各種の実験やシミュレーションを行った結果、以下に示す知見を得た。
（知見１）図３に示すように、熱発生率のピーク値Ｐｋが高いほど燃焼騒音が大きくなること。
（知見２）パイロット噴射の実行によって気筒１１内で予混合燃焼が行われる一方で、拡散燃焼が行われない場合、図４に示すように、パイロット噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の着火遅れτが長いほど熱発生率のピーク値Ｐｋが低くなること。
【００２５】
着火遅れτは、パイロット噴射の開始時期ＴＣを進角側にするほど長くなる。そのため、開始時期ＴＣを進角側の時期に設定することにより、パイロット噴射に伴う予混合燃焼が行われているときにおける燃焼騒音を小さくすることができる。しかし、パイロット噴射の開始時期ＴＣを進角側に設定すると、図５に示すように、気筒１１内から排気通路３６に排出される排気中の炭化水素濃度が高くなり、排気性状が悪化するおそれがある。
【００２６】
パイロット噴射の開始時期ＴＣが所定時期ＴＣＴｈよりも進角側の時期である場合、開始時期ＴＣを進角側にするほど、燃料の壁面付着量が多くなりやすい。メイン噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の燃焼の開始時期をメイン燃焼時期とする。ここでいう燃料の壁面付着量とは、パイロット噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の噴霧のうち、メイン燃焼時期までに燃焼室５０の壁面５０ａに到達する噴霧の量のことである。壁面５０ａに付着した燃料は、シリンダブロック内を流れる冷却水などによって冷却される。そのため、壁面５０ａに付着した燃料は、燃焼室５０内で燃焼しにくい。すなわち、壁面付着量が多いほど、不完全燃焼が生じやすくなる。したがって、壁面付着量が多いほど、気筒１１内から排気通路３６に排出される排気中の炭化水素濃度が高くなる、すなわち排気性状が悪化しやすくなる。
【００２７】
よって、弁制御部６１は、パイロット噴射の開始時期ＴＣが所定時期ＴＣＴｈよりも進角側の時期とならない範囲で開始時期ＴＣを設定し、設定した開始時期ＴＣからパイロット噴射を開始させる。なお、図５における所定時期ＴＣＴｈは、メイン燃焼時期よりも僅かに遅角側の時期である。
【００２８】
次に、図６を参照し、パイロット噴射を燃料噴射弁２６に行わせる際に弁制御部６１が実行する処理ルーチンについて説明する。この処理ルーチンは、燃料噴射弁２６にパイロット噴射を実行させる際に実行される。
【００２９】
本処理ルーチンにおいて、はじめのステップＳ１１では、パイロット噴射の仮の開始時期ＴＣａが決定される。すなわち、本処理ルーチンの前回の実行時に決定された開始時期ＴＣが仮の開始時期ＴＣａとして決定される。また、機関運転の開始後において本処理ルーチンの実行が初回である場合、仮の開始時期ＴＣａは、予め設定されている基準時期とされる。
【００３０】
続いて、ステップＳ１２において、燃料噴射弁２６から噴射された燃料の噴霧が燃焼室５０の壁面５０ａに到達する時期の予測値である噴霧到達時期ＴＳＲが算出される。この噴霧到達時期ＴＳＲは、仮の開始時期ＴＣａに燃料噴射弁２６の燃料噴射が開始された場合に噴霧が壁面５０ａに到達する時期の予測値である。
【００３１】
例えば、以下の関係式（式１）又は（式２）を用いることにより、燃料噴射弁２６の燃料噴射が開始されてから燃料の噴霧が燃焼室５０の壁面５０ａに達するのに要する時間である燃料の噴射時間「ｔ」が算出される。関係式（式１）は噴射時間「ｔ」が分裂時間「ｔｃ」未満であるときに用いられる式であり、関係式（式２）は噴射時間「ｔ」が分裂時間「ｔｃ」以上であるときに用いられる式である。分裂時間「ｔｃ」とは、燃料噴射弁２６から噴射された燃料が液体から気体に状態変化するのに要する時間のことである。
【００３２】
関係式（式１）及び（式２）において、「Ｓ」は、燃料噴射弁２６から噴射された燃料の進行方向において、燃料噴射弁２６の噴孔から燃焼室５０の壁面５０ａまでの直線距離である。また、「ΔＰ」は、コモンレール圧Ｐｃｒと筒内圧力Ｐｃｙとの差である。筒内圧力Ｐｃｙは、気筒１１内への充填空気量と気筒１１内におけるピストン５１の位置を基に推定することができる。もちろん、気筒１１内の圧力を検出するセンサが設けられている場合、このセンサの検出値を筒内圧力Ｐｃｙとして採用してもよい。また、関係式（式１）及び（式２）において、「ρｆ」は燃料密度であり、「ρａ」は空気密度である。「ｄ０」は、燃料噴射弁２６の噴孔の直径である。
【００３３】
【数１】
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そして、関係式（式１）又は（式２）を用いて噴射時間「ｔ」を算出した場合、仮の開始時期ＴＣａに噴射時間「ｔ」を加算した値が、噴霧到達時期ＴＳＲとして算出される。
【００３４】
そして、次のステップＳ１３では、予め設定されている規定時期Ｔｔｄｃと、噴霧到達時期ＴＳＲとの偏差である時期偏差ΔＴが算出される。具体的には、規定時期Ｔｔｄｃから噴霧到達時期ＴＳＲを引いた値が時期偏差ΔＴとして算出される。本実施形態では、規定時期Ｔｔｄｃは、ピストン５１が圧縮上死点に達する時期に予め設定されている。そのため、ピストン５１が圧縮上死点の近傍に達したときにメイン噴射が行われた場合、規定時期Ｔｔｄｃは、当該メイン噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の燃焼の開始時期であるメイン燃焼時期に近い時期になる。
【００３５】
続いて、ステップＳ１４において、時期偏差ΔＴの絶対値が所定範囲内の値であるか否かの判定が行われる。所定範囲は、規定時期Ｔｔｄｃと噴霧到達時期ＴＳＲとの偏差がほとんどないと判定するために設定されている範囲である。そのため、時期偏差ΔＴの絶対値が所定範囲内の値であるとの判定がなされている場合（Ｓ１４：ＹＥＳ）、処理が次のステップＳ１５に移行される。ステップＳ１５において、パイロット噴射の開始時期ＴＣが仮の開始時期ＴＣａとされる。そして、次のステップＳ１６において、ステップＳ１５で設定した開始時期ＴＣになると、パイロット噴射が実行される。その後、本処理ルーチンが一旦終了される。
【００３６】
その一方で、ステップＳ１４において、時期偏差ΔＴの絶対値が所定範囲内の値であるとの判定がなされていない場合（ＮＯ）、処理が次のステップＳ１７に移行される。ステップＳ１７において、時期偏差ΔＴが「０」よりも小さいか否かの判定が行われる。すなわち、噴霧到達時期ＴＳＲが規定時期Ｔｔｄｃよりも遅角側の時期であるか否かの判定が行われる。時期偏差ΔＴが「０」よりも小さい場合、仮の開始時期ＴＣａにパイロット噴射を開始させたとすると、メイン噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の燃焼の開始時には、パイロット噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の噴霧が燃焼室５０の壁面５０ａに到達してしまうと推測することができる。一方、時期偏差ΔＴが「０」よりも大きい場合、仮の開始時期ＴＣａにパイロット噴射を開始させたとしても、パイロット噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の噴霧が壁面５０ａに到達する前に、メイン噴射によって気筒１１内に噴射された燃料の燃焼が開始されると推測することができる。すなわち、パイロット噴射の開始時期ＴＣを仮の開始時期ＴＣａよりも進角側の時期にしても、排気性状がほとんど悪化しないと判定することができる。
【００３７】
そこで、時期偏差ΔＴが「０」よりも小さいとの判定がなされている場合（Ｓ１７：ＹＥＳ）、処理がステップＳ１８に移行される。ステップＳ１８において、パイロット噴射の開始時期ＴＣを仮の開始時期ＴＣａよりも進角側の時期に変更する進角処理が実行される。この進角処理では、例えば、仮の開始時期ＴＣａから予め設定された単位変更量だけ引いた値を開始時期ＴＣとして算出する。なお、進角処理では、例えば、時期偏差ΔＴ又は時期偏差ΔＴに応じた時間だけ仮の開始時期ＴＣａよりも進角側の時期を開始時期ＴＣとして算出するようにしてもよい。
【００３８】
そして、次のステップＳ１６において、ステップＳ１８で設定した開始時期ＴＣになると、パイロット噴射が実行される。その後、本処理ルーチンが一旦終了される。
一方、ステップＳ１７において、時期偏差ΔＴが「０」よりも小さいとの判定がなされていない場合（ＹＥＳ）、処理がステップＳ１９に移行される。ステップＳ１９において、パイロット噴射の開始時期ＴＣを仮の開始時期ＴＣａよりも遅角側の時期に変更する遅角処理が実行される。この遅角処理では、例えば、仮の開始時期ＴＣａに予め設定された単位変更量だけ加算した値を開始時期ＴＣとして算出する。なお、進角処理では、例えば、時期偏差ΔＴ又は時期偏差ΔＴに応じた時間だけ仮の開始時期ＴＣａよりも遅角側の時期を開始時期ＴＣとして算出するようにしてもよい。
【００３９】
そして、次のステップＳ１６において、ステップＳ１９で設定した開始時期ＴＣになると、パイロット噴射が実行される。その後、本処理ルーチンが一旦終了される。
本実施形態の作用及び効果について説明する。
【００４０】
パイロット噴射によって燃焼室５０内に噴射された燃料の噴霧が燃焼室５０の壁面５０ａに到達する時期をパイロット到達時期とした場合、パイロット到達時期が規定時期Ｔｔｄｃとなるようにパイロット噴射が燃料噴射弁２６に実行される。具体的には、仮の開始時期ＴＣａを基に算出された噴霧到達時期ＴＳＲが規定時期Ｔｔｄｃよりも遅角側の時期であるときには、パイロット噴射の開始時期ＴＣが、仮の開始時期ＴＣａよりも進角側の時期に設定される。そして、設定された開始時期ＴＣからパイロット噴射が開始される。
【００４１】
一方、仮の開始時期ＴＣａを基に算出された噴霧到達時期ＴＳＲが規定時期Ｔｔｄｃよりも進角側の時期であるときには、パイロット噴射の開始時期ＴＣが、仮の開始時期ＴＣａよりも遅角側の時期に設定される。そして、設定された開始時期ＴＣからパイロット噴射が開始される。
【００４２】
このように開始時期ＴＣを調整することにより、パイロット到達時期を規定時期Ｔｔｄｃに近づけることができる。これにより、パイロット噴射の開始時期ＴＣを進角側に設定しつつも、パイロット噴射によって燃焼室５０内に噴射された燃料のうち、メイン噴射によって噴射された燃料の燃焼の開始時点で壁面５０ａに付着している燃料の量の増大を抑制できる。規定時期Ｔｔｄｃが、実際のメイン燃焼時期とほぼ同じ時期である場合、壁面５０ａに燃料がほとんど付着していない状態で、メイン噴射によって燃焼室５０内に噴射された燃料の燃焼を開始させることが可能となる。
【００４３】
したがって、排気性状の悪化を抑制しつつ、パイロット噴射に起因する燃焼騒音を低減することができる。
上記実施形態は、以下のように変更して実施することができる。上記実施形態及び以下の変更例は、技術的に矛盾しない範囲で互いに組み合わせて実施することができる。
【００４４】
・規定時期Ｔｔｄｃは、ピストン５１が圧縮上死点に達する時期に応じた時期であれば、ピストン５１が圧縮上死点に達する時期とは異なる時期であってもよい。例えば、ピストン５１が圧縮上死点に達する時期から多少ずれた時期を規定時期Ｔｔｄｃとしてもよい。
【００４５】
・メイン燃焼時期は、内燃機関１０の運転状況によって実際には変わる。例えば、メイン噴射の開始時期、及び、燃焼室５０内の状態（燃焼室５０内の温度、圧力、酸素濃度など）によって、メイン燃焼時期は変わる。そこで、メイン燃焼時期を推定できる場合、メイン燃焼時期の推定値を、規定時期Ｔｔｄｃとするようにしてもよい。
【００４６】
・パイロット到達時期は、機関回転速度ＮＥ、パイロット噴射における燃料噴射量、気筒１１内に充填された空気の量、燃料噴射時におけるコモンレール圧Ｐｃｒと筒内圧力Ｐｃｙとの差「ΔＰ」によって変わる。そのため、このようにパイロット到達時期に影響を与えるパラーメータ毎に、パイロット到達時期の補正係数を算出するためのマップを予め用意し、これら各マップを用いて導出された補正係数を基にパイロット到達時期を算出するようにしてもよい。そして、このように算出したパイロット到達時期を基に、パイロット噴射の開始時期ＴＣを決め、パイロット噴射を実行させるようにしてもよい。
【００４７】
例えば、機関回転速度ＮＥと補正係数との関係を示すマップでは、機関回転速度ＮＥが高いほど、パイロット到達時期が長くなるように補正係数が変化する。
また、パイロット噴射における燃料噴射量と補正係数との関係を示すマップでは、燃料噴射量が多いほど、パイロット到達時期が短くなるように補正係数が変化する。
【００４８】
また、気筒１１内に充填された空気の量と補正係数との関係を示すマップでは、空気の量が多いほど、パイロット到達時期が長くなるように補正係数が変化する。
また、コモンレール圧Ｐｃｒと筒内圧力Ｐｃｙとの差「ΔＰ」と補正係数との関係を示すマップでは、差「ΔＰ」が大きいほど、パイロット到達時期が短くなるように補正係数が変化する。
【符号の説明】
【００４９】
１０…内燃機関、１１…気筒、２６…燃料噴射弁、５０…燃焼室、５０ａ…壁面、５１…ピストン、６０…制御装置、６１…弁制御部。
【図１】
2020033923.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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