(57)【要約】【課題】発光効率の高い発光素子を提供する。【解決手段】第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料と、を有する発光素子である。第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低い。ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い。ゲスト材料のＬＵＭＯ準位とゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差より大きい。ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有する。第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が励起錯体を形成する組み合わせである。【選択図】図２
2020061584.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料と、
を有する発光素子であって、
前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位より低く、
前記第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低く、
前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高く、
前記ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と、前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差は、前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差、より大きく、
前記ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物と、前記第２の有機化合物と、が励起錯体を形成する組み合わせである、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項２】
請求項１に記載の発光素子を有する、ことを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の一態様は、発光素子、または該発光素子を有する表示装置、電子機器、及び照
明装置に関する。
【０００２】
なお、本発明の一態様は、上記の技術分野に限定されない。本明細書等で開示する発明
の一態様の技術分野は、物、方法、または、製造方法に関する。または、本発明の一態様
は、プロセス、マシン、マニュファクチャ、または、組成物（コンポジション・オブ・マ
ター）に関する。そのため、より具体的に本明細書で開示する本発明の一態様の技術分野
としては、半導体装置、表示装置、液晶表示装置、発光装置、照明装置、蓄電装置、記憶
装置、それらの駆動方法、または、それらの製造方法、を一例として挙げることができる
。
【背景技術】
【０００３】
近年、エレクトロルミネッセンス（Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：ＥＬ）
を利用した発光素子の研究開発が盛んに行われている。これら発光素子の基本的な構成は
、一対の電極間に発光性の材料を含む層（ＥＬ層）を挟んだ構成である。この素子の電極
間に電圧を印加することにより、発光性の材料からの発光が得られる。
【０００４】
上述の発光素子は自発光型であるため、これを用いた表示装置は、視認性に優れ、バッ
クライトが不要であり、消費電力が少ない等の利点を有する。さらに、薄型軽量に作製で
き、応答速度が高いなどの利点も有する。
【０００５】
発光性の材料に有機材料を用い、一対の電極間に当該発光性の材料を含むＥＬ層を設け
た発光素子（例えば、有機ＥＬ素子）の場合、一対の電極間に電圧を印加することにより
、陰極から電子が、陽極から正孔（ホール）がそれぞれ発光性のＥＬ層に注入され、電流
が流れる。そして、注入された電子及び正孔が再結合することによって発光性の有機材料
が励起状態となり、励起された発光性の有機材料から発光を得ることができる。
【０００６】
有機材料が形成する励起状態の種類としては、一重項励起状態（Ｓ＊）と三重項励起状
態（Ｔ＊）があり、一重項励起状態からの発光が蛍光、三重項励起状態からの発光が燐光
と呼ばれている。また、発光素子におけるそれらの統計的な生成比率は、Ｓ＊：Ｔ＊＝１
：３である。そのため、蛍光を発する材料（蛍光材料）を用いた発光素子より、燐光を発
する材料（燐光材料）を用いた発光素子の方が、高い発光効率を得ることが可能となる。
したがって、三重項励起状態のエネルギーを発光に変換することが可能な燐光材料を用い
た発光素子の開発が近年盛んに行われている（例えば、特許文献１参照）。
【０００７】
有機材料を励起するために必要なエネルギーは、有機材料のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準
位とのエネルギー差に依存し、そのエネルギー差は概ね一重項励起状態のエネルギーに相
当する。燐光を発する有機材料を用いた発光素子においては、三重項励起エネルギーが、
発光のエネルギーに変換される。そのため、有機材料が形成する一重項励起状態と三重項
励起状態とでエネルギー差が大きい場合、有機材料を励起するために必要なエネルギーは
、該エネルギー差に相当するエネルギーの分だけ、発光のエネルギーより高くなってしま
う。有機材料を励起するために必要なエネルギーと、発光のエネルギーとの差は、発光素
子において駆動電圧の上昇として素子特性に影響を与えるが、該駆動電圧の上昇を抑制す
る手法について、開発が進められている（特許文献２参照）。
【０００８】
また、燐光材料を用いた発光素子のうち、特に青色の発光を呈する発光素子においては
、高い三重項励起エネルギー準位を有する安定な化合物の開発が困難であるため、未だ実
用化に至っていない。そのため、高い発光効率を有し、安定な燐光材料の開発が求められ
ている。また、高い発光効率を示す、信頼性の優れた燐光性の発光素子の開発が求められ
ている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１０−１８２６９９号公報
【特許文献２】特開２０１２−２１２８７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
高い発光効率を示す燐光材料として、イリジウム錯体が知られている。また、高い発光
エネルギーを有するイリジウム錯体として、ピリジン骨格または含窒素五員複素環骨格を
配位子に有するイリジウム錯体が知られている。ピリジン骨格または該含窒素五員複素環
骨格は、高い三重項励起エネルギーを有するが、電子受容性が低いため、該骨格を配位子
に有するイリジウム錯体は、ＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位が高く、正孔キャリアが注
入されやすく、電子キャリアが注入されにくい。そのため、高い発光エネルギーを有する
イリジウム錯体においては、キャリアの直接再結合による励起が困難な場合や、発光素子
を効率よく発光させることが困難な場合がある。
【００１１】
したがって、本発明の一態様では、燐光材料を有し、発光効率が高い発光素子を提供す
ることを課題の一とする。または、本発明の一態様では、消費電力が低減された発光素子
を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、信頼性の優れた発光素
子を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、新規な発光素子を提
供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、新規な発光装置を提供する
ことを課題の一とする。または、本発明の一態様では、新規な表示装置を提供することを
課題の一とする。
【００１２】
なお、上記の課題の記載は、他の課題の存在を妨げない。なお、本発明の一態様は、必
ずしも、これらの課題の全てを解決する必要はない。上記以外の課題は、明細書等の記載
から自ずと明らかであり、明細書等の記載から上記以外の課題を抽出することが可能であ
る。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の一態様は、燐光材料を効率よく励起することができる励起錯体を有する発光素
子である。
【００１４】
したがって、本発明の一態様は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材
料と、を有する発光素子であって、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合
物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨ
ＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位よ
り高く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差は
、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位と、のエネルギ
ー差より大きく、ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機
能を有し、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が励起錯体を形成する組み合わせ
の発光素子である。
【００１５】
上記構成において、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、第２の有機化合物のＨＯＭＯ
準位と、のエネルギー差が、ゲスト材料の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される
遷移エネルギー以上であると好ましい。また、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、第２
の有機化合物のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差が、ゲスト材料が呈する発光のエネルギ
ー以上であると好ましい。
【００１６】
また、本発明の他の一態様は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料
と、を有する発光素子であって、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物
のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯ
ＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より
高く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差は、
第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー
差より大きく、ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能
を有し、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が励起錯体を形成する組み合わせで
あり、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー
差が、ゲスト材料の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー以上の
発光素子である。
【００１７】
また、本発明の他の一態様は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料
と、を有する発光素子であって、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物
のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯ
ＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より
高く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差は、
第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー
差より大きく、ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能
を有し、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が励起錯体を形成する組み合わせで
あり、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位と、のエネルギー
差が、ゲスト材料が呈する発光のエネルギー以上の発光素子である。
【００１８】
また、上記各構成において、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位
と、のエネルギー差は、ゲスト材料の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移
エネルギーより、０．３ｅＶ以上大きいと好ましい。
【００１９】
また、上記各構成において、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位
と、のエネルギー差は、ゲスト材料が呈する発光のエネルギーより、０．３ｅＶ以上大き
いと好ましい。
【００２０】
また、上記各構成において、励起錯体は、ゲスト材料へ励起エネルギーを供与する機能
を有すると好ましい。また、励起錯体が呈する発光スペクトルは、ゲスト材料の吸収スペ
クトルの最も長波長側の吸収帯と重なる領域を有すると好ましい。
【００２１】
また、上記各構成において、ゲスト材料は、イリジウムを有すると好ましい。
【００２２】
また、上記各構成において、ゲスト材料は、イリジウムに配位する配位子を有し、配位
子は、シアノ基と、含窒素五員複素環骨格と、を有すると好ましい。また、配位子は、シ
アノ基と、トリアゾール骨格と、を有すると好ましい。
【００２３】
また、上記各構成において、第１の有機化合物は、電子を輸送することができる機能を
有し、第２の有機化合物は、正孔を輸送することができる機能を有すると好ましい。また
、第１の有機化合物は、π電子不足型複素芳香環骨格を有し、第２の有機化合物は、π電
子過剰型複素芳香環骨格または芳香族アミン骨格の少なくとも一方を有すると好ましい。
【００２４】
また、本発明の他の一態様は、上記各構成の発光素子と、カラーフィルタまたはトラン
ジスタの少なくとも一方と、を有する表示装置である。また、本発明の他の一態様は、当
該表示装置と、筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、を有する電子機器である。
また、本発明の他の一態様は、上記各構成の発光素子と、筐体またはタッチセンサの少な
くとも一方と、を有する照明装置である。また、本発明の一態様は、発光素子を有する発
光装置だけでなく、発光装置を有する電子機器も範疇に含める。従って、本明細書中にお
ける発光装置とは、画像表示デバイス、もしくは光源（照明装置含む）を指す。また、発
光装置にコネクター、例えばＦＰＣ（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉ
ｔ）、ＴＣＰ（Ｔａｐｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｐａｃｋａｇｅ）が取り付けられた表示モジ
ュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が設けられた表示モジュール、または発光素子にＣ
ＯＧ（Ｃｈｉｐ  Ｏｎ  Ｇｌａｓｓ）方式によりＩＣ（集積回路）が直接実装された表示
モジュールも本発明の一態様である。
【発明の効果】
【００２５】
本発明の一態様により、燐光材料を有し、発光効率が高い発光素子を提供することがで
きる。または、本発明の一態様により、消費電力が低減された発光素子を提供することが
できる。または、本発明の一態様により、信頼性の優れた発光素子を提供することができ
る。または、本発明の一態様により、新規な発光素子を提供することができる。または、
本発明の一態様により、新規な発光装置を提供することができる。または、本発明の一態
様により、新規な表示装置を提供することができる。
【００２６】
なお、これらの効果の記載は、他の効果の存在を妨げない。なお、本発明の一態様は、
必ずしも、これらの効果の全てを有する必要はない。なお、これら以外の効果は、明細書
、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかであり、明細書、図面、請求項などの記載
から、これら以外の効果を抽出することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図２】本発明の一態様の発光素子の発光層における、エネルギーバンドの相関、及びエネルギー準位の相関を説明する図。
【図３】本発明の一態様の発光素子の断面模式図、及びエネルギー準位の相関を説明する図。
【図４】本発明の一態様の発光素子の断面模式図、及びエネルギー準位の相関を説明する図。
【図５】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図６】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図７】本発明の一態様の発光素子の作製方法を説明する断面模式図。
【図８】本発明の一態様の発光素子の作製方法を説明する断面模式図。
【図９】本発明の一態様の表示装置を説明する上面図及び断面模式図。
【図１０】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１１】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１２】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１３】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１４】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１５】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１６】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１７】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１８】本発明の一態様の表示装置を説明するブロック図及び回路図。
【図１９】本発明の一態様の表示装置の画素回路を説明する回路図。
【図２０】本発明の一態様の表示装置の画素回路を説明する回路図。
【図２１】本発明の一態様のタッチパネルの一例を示す斜視図。
【図２２】本発明の一態様の表示装置、及びタッチセンサの一例を示す断面図。
【図２３】本発明の一態様のタッチパネルの一例を示す断面図。
【図２４】本発明の一態様に係るタッチセンサのブロック図及びタイミングチャート図。
【図２５】本発明の一態様に係るタッチセンサの回路図。
【図２６】本発明の一態様の表示モジュールを説明する斜視図。
【図２７】本発明の一態様の電子機器について説明する図。
【図２８】本発明の一態様の電子機器について説明する図。
【図２９】本発明の一態様の表示装置を説明する斜視図。
【図３０】本発明の一態様の発光装置を説明する斜視図及び断面図。
【図３１】本発明の一態様の発光装置を説明する断面図。
【図３２】本発明の一態様の電子機器及び照明装置を説明する図。
【図３３】本発明の一態様の照明装置について説明する図。
【図３４】実施例に係る、発光素子を説明する断面模式図。
【図３５】実施例に係る、ホスト材料の発光スペクトルを説明する図。
【図３６】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図３７】実施例に係る、ホスト材料の燐光発光スペクトルを説明する図。
【図３８】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図３９】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図４０】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図４１】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図４２】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図４３】実施例に係る、発光素子の信頼性試験結果を説明する図。
【図４４】実施例に係る、ホスト材料の発光スペクトルを説明する図。
【図４５】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図４６】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図４７】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図４８】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図４９】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図５０】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図５１】実施例に係る、エネルギーバンドの相関を説明する図。
【図５２】実施例に係る、発光素子の信頼性試験結果を説明する図。
【図５３】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図５４】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図５５】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図５６】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図５７】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図５８】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図５９】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図６０】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図６１】実施例に係る、ホスト材料の発光スペクトルを説明する図。
【図６２】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図６３】実施例に係る、ホスト材料の燐光発光スペクトルを説明する図。
【図６４】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図６５】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図６６】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図６７】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図６８】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図６９】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図７０】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図７１】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図７２】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図７３】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図７４】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図７５】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図７６】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図７７】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図７８】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図７９】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図８０】実施例に係る、ホスト材料の発光スペクトルを説明する図。
【図８１】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図８２】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図８３】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図８４】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図８５】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトルを説明する図。
【図８６】実施例に係る、ホスト材料の燐光発光スペクトルを説明する図。
【図８７】実施例に係る、発光素子の信頼性試験結果を説明する図。
【図８８】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図８９】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図９０】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図９１】実施例に係る、発光素子の電力効率−輝度特性を説明する図。
【図９２】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図９３】実施例に係る、ホスト材料の燐光発光スペクトルを説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明の実施の態様について図面を用いて詳細に説明する。但し、本発明は以下
の説明に限定されず、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細
を様々に変更し得ることが可能である。従って、本発明は以下に示す実施の形態の記載内
容に限定して解釈されない。
【００２９】
なお、図面等において示す各構成の、位置、大きさ、範囲などは、理解の簡単のため、
実際の位置、大きさ、範囲などを表していない場合がある。このため、開示する発明は、
必ずしも、図面等に開示された位置、大きさ、範囲などに限定されない。
【００３０】
また、本明細書等において、第１、第２等として付される序数詞は便宜上用いており、
工程順又は積層順を示さない場合がある。そのため、例えば、「第１の」を「第２の」又
は「第３の」などと適宜置き換えて説明することができる。また、本明細書等に記載され
ている序数詞と、本発明の一態様を特定するために用いられる序数詞は一致しない場合が
ある。
【００３１】
また、本明細書等において、図面を用いて発明の構成を説明するにあたり、同じものを
指す符号は異なる図面間でも共通して用いる場合がある。
【００３２】
また、本明細書等において、「膜」という用語と、「層」という用語とは、互いに入れ
替えることが可能である。例えば、「導電層」という用語を、「導電膜」という用語に変
更することが可能な場合がある。または、例えば、「絶縁膜」という用語を、「絶縁層」
という用語に変更することが可能な場合がある。
【００３３】
なお、本明細書等において、一重項励起状態（Ｓ＊）は、励起エネルギーを有する一重
項状態のことである。また、Ｓ１準位は、一重項励起エネルギー準位の最も低い準位であ
り、最も低い一重項励起状態の励起エネルギー準位のことである。また、三重項励起状態
（Ｔ＊）は、励起エネルギーを有する三重項状態のことである。また、Ｔ１準位は、三重
項励起エネルギー準位の最も低い準位であり、最も低い三重項励起状態の励起エネルギー
準位のことである。なお、本明細書等において、単に一重項励起状態または一重項励起エ
ネルギー準位と表記した場合であっても、最も低い一重項励起状態またはＳ１準位を表す
場合がある。また、三重項励起状態または三重項励起エネルギー準位と表記した場合であ
っても、最も低い三重項励起状態またはＴ１準位を表す場合がある。
【００３４】
また、本明細書等において、蛍光材料とは、一重項励起状態から基底状態へ緩和する際
に可視光領域に発光を与える材料である。一方、燐光材料とは、三重項励起状態から基底
状態へ緩和する際に、室温において可視光領域に発光を与える材料である。換言すると燐
光材料とは、三重項励起エネルギーを可視光へ変換可能な材料の一つである。
【００３５】
また、燐光発光エネルギーまたは三重項励起エネルギーは、燐光発光の最も短波長側の
発光ピーク（ショルダーを含む）の波長から導出することができる。なお、該燐光発光は
、低温（例えば、１０Ｋ）環境下において、時間分解フォトルミネッセンス法を行うこと
で観測することができる。また、熱活性化遅延蛍光の発光エネルギーは、熱活性化遅延蛍
光の最も短波長側の発光ピーク（ショルダーを含む）の波長から導出することができる。
【００３６】
なお、本明細書等において、室温とは、０℃以上４０℃以下のいずれかの温度をいう。
【００３７】
また、本明細書等において、青色の波長領域とは、４００ｎｍ以上５０５ｎｍ未満の波
長領域であり、青色の発光とは該波長領域に少なくとも一つの発光スペクトルピークを有
する発光である。また、緑色の波長領域とは、５０５ｎｍ以上５８０ｎｍ未満の波長領域
であり、緑色の発光とは該波長領域に少なくとも一つの発光スペクトルピークを有する発
光である。また、赤色の波長領域とは、５８０ｎｍ以上６８０ｎｍ以下の波長領域であり
、赤色の発光とは該波長領域に少なくとも一つの発光スペクトルピークを有する発光であ
る。
【００３８】
（実施の形態１）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子について、図１及び図２を用いて以下説
明する。
【００３９】
＜発光素子の構成例＞
まず、本発明の一態様の発光素子の構成について、図１（Ａ）及び（Ｂ）を用いて、以
下説明する。
【００４０】
図１（Ａ）は、本発明の一態様の発光素子１５０の断面模式図である。
【００４１】
発光素子１５０は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）を有し、該一対の電極間
に設けられたＥＬ層１００を有する。ＥＬ層１００は、少なくとも発光層１３０を有する
。
【００４２】
また、図１（Ａ）に示すＥＬ層１００は、発光層１３０の他に、正孔注入層１１１、正
孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９等の機能層を有する。
【００４３】
なお、本実施の形態においては、一対の電極のうち、電極１０１を陽極として、電極１
０２を陰極として説明するが、発光素子１５０の構成としては、その限りではない。つま
り、電極１０１を陰極とし、電極１０２を陽極とし、当該電極間の各層の積層を、逆の順
番にしてもよい。すなわち、陽極側から、正孔注入層１１１と、正孔輸送層１１２と、発
光層１３０と、電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、が積層する順番とすればよい
。
【００４４】
なお、ＥＬ層１００の構成は、図１（Ａ）に示す構成に限定されず、正孔注入層１１１
、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９の中から選ばれた少なく
とも一つを有する構成とすればよい。あるいは、ＥＬ層１００は、正孔または電子の注入
障壁を低減する、正孔または電子の輸送性を向上する、正孔または電子の輸送性を阻害す
る、または電極による消光現象を抑制する、ことができる等の機能を有する機能層を有す
る構成としてもよい。なお、機能層はそれぞれ単層であっても、複数の層が積層された構
成であってもよい。
【００４５】
図１（Ｂ）は、図１（Ａ）に示す発光層１３０の一例を示す断面模式図である。図１（
Ｂ）に示す発光層１３０は、ホスト材料１３１と、ゲスト材料１３２と、を有する。また
、ホスト材料１３１は、有機化合物１３１＿１と、有機化合物１３１＿２と、を有する。
【００４６】
また、ゲスト材料１３２としては、発光性の有機材料を用いればよく、該発光性の有機
材料としては、燐光を発することができる材料（以下、燐光材料ともいう）であると好適
である。以下の説明においては、ゲスト材料１３２として、燐光材料を用いる構成につい
て説明する。なお、ゲスト材料１３２を燐光材料として読み替えてもよい。
【００４７】
＜発光素子の発光機構＞
次に、発光層１３０の発光機構について、以下説明を行う。
【００４８】
発光層１３０におけるホスト材料１３１が有する有機化合物１３１＿１および有機化合
物１３１＿２は、励起錯体（エキサイプレックス、エキシプレックスまたはＥｘｃｉｐｌ
ｅｘともいう）を形成する。
【００４９】
有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２との組み合わせは、励起錯体を形成する
ことが可能な組み合わせであればよいが、一方が正孔を輸送する機能（正孔輸送性）を有
する化合物であり、他方が電子を輸送する機能（電子輸送性）を有する化合物であること
が、より好ましい。この場合、ドナー−アクセプター型の励起錯体を形成しやすくなり、
効率よく励起錯体を形成することができる。
【００５０】
また、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２との組み合わせとしては、一方が
他方の最高被占軌道（Ｈｉｇｈｅｓｔ  Ｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂ
ｉｔａｌ、ＨＯＭＯともいう）準位より低いＨＯＭＯ準位を有し、且つ、他方の最低空軌
道（Ｌｏｗｅｓｔ  Ｕｎｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、ＬＵ
ＭＯともいう）準位より低いＬＵＭＯ準位を有することが好ましい。
【００５１】
例えば、図２（Ａ）に示すエネルギーバンド図のように、有機化合物１３１＿１が電子
輸送性を有し、有機化合物１３１＿２が正孔輸送性を有する場合、有機化合物１３１＿１
のＨＯＭＯ準位は、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位より低く、且つ、有機化合物１
３１＿１のＬＵＭＯ準位は、有機化合物１３１＿２のＬＵＭＯ準位より低いことが好まし
い。
【００５２】
この場合、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２とで形成する励起錯体は、有
機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位とのエネル
ギー差（ΔＥＥｘ）に概ね相当する励起エネルギーを有する励起錯体となる。
【００５３】
また、有機化合物１３１＿１のＨＯＭＯ準位と有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位と
の差、及び有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と有機化合物１３１＿２のＬＵＭＯ準位
との差はそれぞれ、好ましくは０．１ｅＶ以上であり、より好ましくは０．２ｅＶ以上で
ある。該エネルギー差を有することで、一対の電極（電極１０１および電極１０２）から
注入された電子キャリアおよび正孔キャリアが、有機化合物１３１＿１および有機化合物
１３１＿２に、それぞれ注入されやすくなるため好適である。
【００５４】
なお、図２（Ａ）において、Ｈｏｓｔ（１３１＿１）は有機化合物１３１＿１を表し、
Ｈｏｓｔ（１３１＿２）は有機化合物１３１＿２を表し、Ｇｕｅｓｔ（１３２）はゲスト
材料１３２を表し、ΔＥＥｘは有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と有機化合物１３１
＿２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＢは有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ
準位とゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＧはゲスト材料１
３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表す、表記及び符号である。
【００５５】
ゲスト材料１３２が呈する発光の発光波長が短波長で、発光エネルギーが大きい発光と
なるためには、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥ
Ｇ）は大きい方が好ましい。一方、発光素子１５０において、駆動電圧を低減するために
は、できるだけ小さい励起エネルギーで励起することが好ましく、そのためには、有機化
合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２とで形成する励起錯体の励起エネルギーは、小さ
い方が好ましい。したがって、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と、有機化合物１３
１＿２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＥｘ）は、小さい方が好ましい。
【００５６】
なお、ゲスト材料１３２は燐光性の発光材料であるため、三重項励起エネルギーを発光
に変換することができる機能を有する。また、三重項励起状態は、一重項励起状態よりエ
ネルギーが安定である。そのため、ゲスト材料１３２は、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差（ΔＥＧ）よりエネルギーが小さい発光を呈することができる。ここで、
ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）が、有機化
合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差
（ΔＥＥｘ）より大きい場合においても、ゲスト材料１３２が呈する発光のエネルギー（
略称：ΔＥＥｍ）あるいは吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー
（略称：ΔＥａｂｓ）が、ΔＥＥｘと同等か、より小さい場合であれば、有機化合物１３
１＿１と有機化合物１３１＿２とで形成する励起錯体から、ゲスト材料１３２への励起エ
ネルギーの移動が可能となり、ゲスト材料１３２から発光を得ることができることを本発
明者らは見出した。ゲスト材料１３２のΔＥＧが、ゲスト材料１３２が呈する発光のエネ
ルギー（ΔＥＥｍ）あるいは吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギ
ー（ΔＥａｂｓ）よりも大きい場合、ゲスト材料１３２を直接電気励起するのには、ΔＥ
Ｇに相当する大きな電気エネルギーが必要となるため、発光素子の駆動電圧が上昇する。
しかし、本発明の一態様においては、ΔＥＥｘ（ΔＥＧよりも小さい）に相当する電気エ
ネルギーにより励起錯体を電気励起し、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材
料１３２の励起状態を生成するため、低い駆動電圧、且つ高効率で、ゲスト材料１３２か
らの発光を得ることができる。つまり、ΔＥＧが、ゲスト材料１３２が呈する発光のエネ
ルギー（ΔＥＥｍ）あるいは吸収スペクトルから算出される遷移エネルギー（ΔＥａｂｓ
）よりもかなり大きい場合（例えばゲスト材料が青色発光材料の場合）において、本発明
の一態様は特に有益である。
【００５７】
ゲスト材料１３２が重金属を有する場合、スピン軌道相互作用（電子のスピン角運動量
と軌道角運動量との相互作用）により、一重項状態と三重項状態との項間交差が促進され
るため、ゲスト材料１３２において一重項基底状態と三重項励起状態との間の遷移が禁制
とならない場合がある。すなわち、ゲスト材料１３２の一重項基底状態と三重項励起状態
との間の遷移に係わる発光の効率および吸収の確率を高めることができる。そのため、ゲ
スト材料１３２は、スピン軌道相互作用の大きい金属元素を有すると好ましく、特に白金
族元素（ルテニウム（Ｒｕ）、ロジウム（Ｒｈ）、パラジウム（Ｐｄ）、オスミウム（Ｏ
ｓ）、イリジウム（Ｉｒ）、または白金（Ｐｔ））を有することが好ましく、中でもイリ
ジウムを有することで、一重項基底状態と三重項励起状態との間の直接遷移に係わる吸収
確率を高めることができ、好ましい。
【００５８】
なお、ゲスト材料１３２が高い発光エネルギーを有する（短波長である）発光を呈する
ためには、ゲスト材料１３２の最低三重項励起エネルギー準位は高いことが好ましい。そ
のためには、ゲスト材料１３２が有する重金属原子に配位する配位子としても、最低三重
項励起エネルギー準位が高いことが好ましく、電子受容性が低くＬＵＭＯ準位が高いこと
が好ましい。
【００５９】
上記のような構造を有するゲスト材料は、ＨＯＭＯ準位が高く正孔を受け取り易い分子
構造となり易い。ゲスト材料１３２が正孔を受け取り易い分子構造を有する場合、ゲスト
材料１３２のＨＯＭＯ準位が、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位より高くなる場合が
ある。さらに、ΔＥＧがΔＥＥｘより大きい場合、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位は、
有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位より高くなる。また、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ
準位と、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位とのエネルギー差は、ゲスト材料１３２の
ＨＯＭＯ準位と、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差、より大きくな
る。
【００６０】
ここで、ゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位が、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位よ
り高く、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位が、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位より
高い場合、一対の電極（電極１０１および電極１０２）から注入されたキャリア（正孔お
よび電子）のうち、陽極から注入された正孔は、発光層１３０においてゲスト材料１３２
に注入されやすく、陰極から注入された電子は、有機化合物１３１＿１に注入されやすく
なる。そのため、発光層１３０が有する材料のうち、最も高いＨＯＭＯ準位を有する材料
がゲスト材料１３２であり、最も低いＬＵＭＯ準位を有する材料が有機化合物１３１＿１
である場合、有機化合物１３１＿１とゲスト材料１３２とで、励起錯体を形成してしまう
ことがある。特に、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３２のＨＯＭＯ
準位とのエネルギー差（略称：ΔＥＢ）が、ゲスト材料の発光のエネルギー（ΔＥＥｍ）
よりも小さくなるにつれて、有機化合物１３１＿１とゲスト材料１３２とで形成される励
起錯体の生成が支配的となる。この場合、ゲスト材料１３２単体で励起状態が生成されに
くくなるため、発光素子の発光効率が低下してしまう。
【００６１】
上記の反応は、以下の式（Ｇ１１）または（Ｇ１２）で表すことができる。
【００６２】
Ａ−＋Ｇ＋  →  （Ａ・Ｇ）＊  （Ｇ１１）
Ａ＋Ｇ＊  →  （Ａ・Ｇ）＊  （Ｇ１２）
【００６３】
式（Ｇ１１）は、有機化合物１３１＿１が電子を受け取り（Ａ−）、ゲスト材料１３２
が正孔を受け取る（Ｇ＋）ことで、有機化合物１３１＿１およびゲスト材料１３２が励起
錯体（（Ａ・Ｇ）＊）を生成する反応である。また、式（Ｇ１２）は、励起状態であるゲ
スト材料１３２（Ｇ＊）と、基底状態の有機化合物１３１＿１（Ａ）とが相互作用するこ
とで、有機化合物１３１＿１およびゲスト材料１３２が励起錯体（（Ａ・Ｇ）＊）を生成
する反応である。有機化合物１３１＿１およびゲスト材料１３２が励起錯体（（Ａ・Ｇ）
＊）を形成することで、ゲスト材料１３２単体の励起状態（Ｇ＊）が生成されにくくなっ
てしまう。
【００６４】
有機化合物１３１＿１とゲスト材料１３２とで形成する励起錯体は、有機化合物１３１
＿１のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＢ）に
概ね相当する励起エネルギーを有する励起錯体となる。しかしながら、有機化合物１３１
＿１のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＢ）が
、ゲスト材料１３２が呈する発光のエネルギー（ΔＥＥｍ）あるいは吸収スペクトルにお
ける吸収端から算出される遷移エネルギー（ΔＥａｂｓ）以上である場合、有機化合物１
３１＿１とゲスト材料１３２とで励起錯体を形成する反応を抑制することができ、ゲスト
材料１３２から効率よく発光を得ることができることを、本発明者らは見出した。この場
合、ΔＥＢよりΔＥａｂｓが小さいため、ゲスト材料１３２は励起エネルギーを受け取り
易く、有機化合物１３１＿１とゲスト材料１３２とで励起錯体を形成するより、ゲスト材
料１３２が励起エネルギーを受け取って励起状態となる方がエネルギーが低く、安定な励
起状態となる。
【００６５】
上述した通り、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（Δ
ＥＧ）が、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差（ΔＥＥｘ）より大きい場合であっても、ゲスト材料１３２の吸収スペ
クトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ΔＥａｂｓ）が、ΔＥＥｘと同等
か、より小さければ、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２とで形成される励起
錯体から、ゲスト材料１３２へ、効率よく励起エネルギーを移動させることができる。そ
の結果、低電圧かつ高効率な発光素子が得られることが、本発明の一態様の特徴の一つで
ある。この場合、ΔＥａｂｓ≦ΔＥＥｘ＜ΔＥＧ（ΔＥａｂｓはΔＥＥｘ以下であり、Δ
ＥＥｘはΔＥＧより小さい）となっている。したがって、ΔＥａｂｓがΔＥＧより小さい
場合に、本発明の一態様のメカニズムは好適である。換言すると、ΔＥＧがΔＥａｂｓよ
り大きい場合に、本発明の一態様のメカニズムは好適である。より具体的には、ゲスト材
料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）は、ゲスト材料１３
２の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ΔＥａｂｓ）より、
０．３ｅＶ以上大きいと好ましく、０．４ｅＶ以上大きいとより好ましい。また、ゲスト
材料１３２が呈する発光のエネルギー（ΔＥＥｍ）は、ΔＥａｂｓと同等か、それよりも
小さいため、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ
）が、ゲスト材料１３２が呈する発光のエネルギー（ΔＥＥｍ）より、０．３ｅＶ以上大
きいと好ましく、０．４ｅＶ以上大きいとより好ましい。なお、発光のエネルギー（ΔＥ
Ｅｍ）は、発光スペクトルの最も短波長側の発光ピーク（極大値、またはショルダーを含
む）の波長から導出することができる。
【００６６】
さらに、ゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位が、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位よ
り高い場合、上述した通り、ΔＥａｂｓ≦ΔＥＢ（ΔＥａｂｓはΔＥＢ以下）、あるいは
ΔＥＥｍ≦ΔＥＢ（ΔＥＥｍはΔＥＢ以下）であると好ましい。したがって、ΔＥａｂｓ
≦ΔＥＢ＜ΔＥＥｘ＜ΔＥＧ（ΔＥａｂｓはΔＥＢ以下であり、ΔＥＢはΔＥＥｘより小
さく、ΔＥＥｘはΔＥＧより小さい）、あるいはΔＥＥｍ≦ΔＥＢ＜ΔＥＥｘ＜ΔＥＧ（
ΔＥＥｍはΔＥＢ以下であり、ΔＥＢはΔＥＥｘより小さく、ΔＥＥｘはΔＥＧより小さ
い）であると好ましい。これらの条件も、本発明の一態様における重要な発見である。
【００６７】
なお、ゲスト材料１３２の発光波長が短波長になり、発光のエネルギー（ΔＥＥｍ）が
大きくなるほど、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（Δ
ＥＧ）は大きくなるため、それに伴い、ゲスト材料１３２を電気励起するためには大きな
エネルギーが必要となる。しかしながら、本発明の一態様においては、ゲスト材料１３２
の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ΔＥａｂｓ）が、ΔＥ
Ｅｘと同等か、より小さければ、ΔＥＧよりもエネルギーが小さいΔＥＥｘ程度のエネル
ギーでゲスト材料１３２を励起することができるため、発光素子の消費電力を低減するこ
とができる。したがって、ゲスト材料１３２の吸収スペクトルにおける吸収端から算出さ
れる遷移エネルギー（ΔＥａｂｓ）と、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差（ΔＥＧ）と、のエネルギー差がより大きい方が（すなわち、特に青色
の発光を呈するゲスト材料の場合は）、本発明の一態様のメカニズムの効果が顕著となる
。
【００６８】
ただし、ゲスト材料１３２の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネル
ギー（ΔＥａｂｓ）が小さくなると、ゲスト材料１３２が呈する発光のエネルギーも小さ
くなってしまうため、青色の発光のような高いエネルギーを有する発光を得ることが難し
くなってしまう。すなわち、ΔＥａｂｓとΔＥＧの差が大きくなりすぎると、青色の発光
のような高いエネルギーを有する発光が得られ難くなる。
【００６９】
これらのことから、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差
（ΔＥＧ）は、ゲスト材料１３２の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エ
ネルギー（ΔＥａｂｓ）より、０．３ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいと好ましく
、０．４ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいとより好ましく、０．５ｅＶ以上０．８
ｅＶ以下の範囲で大きいと、さらに好ましい。また、ゲスト材料１３２が呈する発光のエ
ネルギー（ΔＥＥｍ）は、ΔＥａｂｓと同等か、それよりも小さいため、ゲスト材料１３
２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）は、ゲスト材料１３２が呈
する発光のエネルギー（ΔＥＥｍ）より、０．３ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きい
と好ましく、０．４ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいとより好ましく、０．５ｅＶ
以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいと、さらに好ましい。
【００７０】
また、ゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位と、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位との
差は、好ましくは０．０５ｅＶ以上０．４ｅＶ以下である。適度な正孔トラップは、発光
素子の長寿命化の効果をもたらすが、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が高すぎると、上述した
ΔＥＢが小さくなってしまうためである。また、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位と、有
機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位との差は、好ましくは０．０５ｅＶ以上であり、より
好ましくは０．１ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．２ｅＶ以上である。このような
エネルギー準位の相関とすることで、電子キャリアが有機化合物１３１＿１に注入されや
すくなるため好適である。
【００７１】
また、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差（ΔＥＥｘ）は、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差、及び有機化合物１３１＿２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギ
ー差より、それぞれ小さいため、有機化合物１３１＿１および有機化合物１３１＿２が単
体で励起状態を形成するより、励起錯体を形成した方がエネルギー的に安定となる。また
、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）が、有機
化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位と有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位とのエネルギー
差（ΔＥＥｘ）より大きい場合、発光層１３０に注入されたキャリア（正孔および電子）
が再結合して形成する励起状態としては、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２
とで形成する励起錯体の方がエネルギー的に安定である。そのため、発光層１３０で生成
される励起状態のほとんどが、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２とで形成さ
れる励起錯体として存在することになる。したがって、本発明の一態様の構成によって、
該励起錯体からゲスト材料１３２への励起エネルギーの移動を生じやすくすることで、発
光素子の駆動電圧を低減することができ、発光効率を高めることができる。
【００７２】
なお、ゲスト材料１３２のＬＵＭＯ準位は、有機化合物１３１＿２のＬＵＭＯ準位より
高くても良く、低くても良い。
【００７３】
また、ゲスト材料１３２のＨＯＭＯ準位が、有機化合物１３１＿１のＨＯＭＯ準位より
高いため、ゲスト材料１３２は、発光層１３０において正孔トラップとしての機能を有す
る。ゲスト材料１３２が正孔トラップとして機能する場合、発光層中のキャリアバランス
を容易に制御することが可能となり、長寿命化の効果が得られるため、好ましい。
【００７４】
また、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２との組み合わせが、正孔輸送性を
有する化合物と電子輸送性を有する化合物との組み合わせである場合、その混合比によっ
てキャリアバランスを容易に制御することが可能となる。具体的には、正孔輸送性を有す
る化合物：電子輸送性を有する化合物＝１：９から９：１（重量比）の範囲が好ましい。
また、該構成を有することで、容易にキャリアバランスを制御することができることから
、キャリア再結合領域の制御も簡便に行うことができる。
【００７５】
有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２とが形成する励起錯体は、一方の有機化
合物にＨＯＭＯの分子軌道を有し、他方の有機化合物にＬＵＭＯの分子軌道を有するため
、ＨＯＭＯの分子軌道とＬＵＭＯの分子軌道との重なりが極めて小さい。すなわち、該励
起錯体は、一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位との差が小さくなる。
したがって、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３１＿２とが形成する励起錯体は、一
重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位との差が、好ましくは０ｅＶより大
きく０．２ｅＶ以下であり、より好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下である。
【００７６】
ここで、発光層１３０における有機化合物１３１＿１と、有機化合物１３１＿２と、ゲ
スト材料１３２とのエネルギー準位の相関を図２（Ｂ）に示す。なお、図２（Ｂ）におけ
る表記及び符号は、以下の通りである。
・Ｈｏｓｔ（１３１＿１）：ホスト材料（有機化合物１３１＿１）
・Ｈｏｓｔ（１３１＿２）：ホスト材料（有機化合物１３１＿２）
・Ｇｕｅｓｔ（１３２）：ゲスト材料１３２（燐光材料）
・Ｅｘｃｉｐｌｅｘ：励起錯体（有機化合物１３１＿１及び有機化合物１３１＿２）
・ＳＰＨ１：ホスト材料（有機化合物１３１＿１）のＳ１準位
・ＴＰＨ１：ホスト材料（有機化合物１３１＿１）のＴ１準位
・ＳＰＨ２：ホスト材料（有機化合物１３１＿２）のＳ１準位
・ＴＰＨ２：ホスト材料（有機化合物１３１＿２）のＴ１準位
・ＳＰＧ：ゲスト材料１３２（燐光材料）のＳ１準位
・ＴＰＧ：ゲスト材料１３２（燐光材料）のＴ１準位
・ＳＰＥ：励起錯体のＳ１準位
・ＴＰＥ：励起錯体のＴ１準位
【００７７】
本発明の一態様の発光素子においては、発光層１３０が有する有機化合物１３１＿１と
有機化合物１３１＿２とが励起錯体を形成する。励起錯体のＳ１準位（ＳＰＥ）と励起錯
体のＴ１準位（ＴＰＥ）とは互いに隣接することになる（図２（Ｂ）  ルートＥ７参照）
。
【００７８】
励起錯体は、２種類の物質からなる励起状態であり、光励起の場合、励起状態となった
一方の物質が他方の基底状態の物質と相互作用することによって形成される。そして、光
を発することによって基底状態になると、励起錯体を形成していた２種類の物質は、また
元の別々の物質として振る舞う。電気励起の場合は、一方が励起状態になると、速やかに
他方と相互作用することで励起錯体を形成する。あるいは、一方が正孔を、他方が電子を
受け取ることで速やかに励起錯体を形成することができる。この場合、いずれの物質にお
いても単体で励起状態を形成することなく励起錯体を形成することができるため、発光層
１３０における励起状態のほとんどが励起錯体として存在することが可能となる。励起錯
体の励起エネルギー準位（ＳＥ及びＴＥ）は、励起錯体を形成するホスト材料（有機化合
物１３１＿１および有機化合物１３１＿２）のＳ１準位（ＳＰＨ１およびＳＰＨ２）より
低くなるため、より低い励起エネルギーでホスト材料１３１の励起状態を形成することが
可能となる。これによって、発光素子１５０の駆動電圧を低減することができる。
【００７９】
そして、励起錯体の（ＳＰＥ）と（ＴＰＥ）の双方のエネルギーを、ゲスト材料１３２
（燐光材料）のＴ１準位（ＴＰＧ）へ移動させて発光が得られる（図２（Ｂ）ルートＥ８
、Ｅ９参照）。
【００８０】
なお、励起錯体のＴ１準位（ＴＰＥ）は、ゲスト材料１３２のＴ１準位（ＴＰＧ）より
高いことが好ましい。このようなＴ１準位の関係にすることで、生成した励起錯体の一重
項励起エネルギーおよび三重項励起エネルギーを、励起錯体のＳ１準位（ＳＰＥ）および
Ｔ１準位（ＴＰＥ）からゲスト材料１３２のＴ１準位（ＴＰＧ）へエネルギー移動するこ
とができる。
【００８１】
発光層１３０を上述の構成とすることで、発光層１３０のゲスト材料１３２（燐光材料
）からの発光を、効率よく得ることが可能となる。
【００８２】
なお、上記に示すルートＥ７、ルートＥ８、及びルートＥ９の過程を、本明細書等にお
いてＥｘＴＥＴ（Ｅｘｃｉｐｌｅｘ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ
）と呼称する場合がある。別言すると、発光層１３０は、励起錯体からゲスト材料１３２
への励起エネルギーの供与がある。またこの場合、必ずしもＴＰＥからＳＰＥへの逆項間
交差効率が高い必要はなく、ＳＰＥからの発光量子収率が高い必要もないため、材料を幅
広く選択することが可能となる。
【００８３】
なお、以上の反応は、以下の式（Ｇ１３）乃至（Ｇ１５）で表すことができる。
【００８４】
Ｄ＋＋Ａ−  →  （Ｄ・Ａ）＊  （Ｇ１３）
（Ｄ・Ａ）＊＋Ｇ  →  Ｄ＋Ａ＋Ｇ＊  （Ｇ１４）
Ｇ＊  →  Ｇ＋ｈν  （Ｇ１５）
【００８５】
式（Ｇ１３）は、有機化合物１３１＿１および有機化合物１３１＿２の一方が正孔を受
け取り（Ｄ＋）、他方が電子を受け取る（Ａ−）ことで、有機化合物１３１＿１および有
機化合物１３１＿２が励起錯体（（Ｄ・Ａ）＊）を生成する反応である。また、式（Ｇ１
４）は、励起錯体（（Ｄ・Ａ）＊）からゲスト材料１３２（Ｇ）へエネルギー移動が生じ
、ゲスト材料１３２の励起状態（Ｇ＊）が生成する反応である。その後、式（Ｇ１５）の
ように、励起状態のゲスト材料１３２から発光（ｈν）する。
【００８６】
なお、励起錯体からゲスト材料１３２へ効率よく励起エネルギーを移動させるためには
、励起錯体のＴ１準位（ＴＰＥ）が、励起錯体を形成するホスト材料を構成している各有
機化合物（有機化合物１３１＿１および有機化合物１３１＿２）のＴ１準位よりも低いこ
とが好ましい。これにより、各有機化合物による励起錯体の三重項励起エネルギーのクエ
ンチが生じにくくなり、効率よくゲスト材料１３２へエネルギー移動が発生する。
【００８７】
また、有機化合物１３１＿２がドナー性の強い骨格を有する場合、発光層１３０に注入
された正孔が、有機化合物１３１＿２に注入されやすく、輸送されやすくなる。また、有
機化合物１３１＿１がアクセプター性の強い骨格を有する場合、発光層１３０に注入され
た電子が、有機化合物１３１＿１に注入され輸送されやすくなる。有機化合物１３１＿１
に電子が、有機化合物１３１＿２に正孔が、それぞれ注入されることで、有機化合物１３
１＿１と有機化合物１３１＿２とで励起錯体を形成しやすくなる。
【００８８】
発光層１３０を上述の構成とすることで、発光層１３０のゲスト材料１３２からの発光
を効率よく得ることができる。
【００８９】
＜エネルギー移動機構＞
次に、ホスト材料１３１と、ゲスト材料１３２との分子間のエネルギー移動過程の支配
因子について説明する。分子間のエネルギー移動の機構としては、フェルスター機構（双
極子−双極子相互作用）と、デクスター機構（電子交換相互作用）の２つの機構が提唱さ
れている。ここでは、ホスト材料１３１とゲスト材料１３２との分子間のエネルギー移動
過程について説明するが、ホスト材料１３１が励起錯体の場合も同様である。
【００９０】
≪フェルスター機構≫
フェルスター機構では、エネルギー移動に、分子間の直接的接触を必要とせず、ホスト
材料１３１及びゲスト材料１３２間の双極子振動の共鳴現象を通じてエネルギー移動が起
こる。双極子振動の共鳴現象によってホスト材料１３１がゲスト材料１３２にエネルギー
を受け渡し、励起状態のホスト材料１３１が基底状態になり、基底状態のゲスト材料１３
２が励起状態になる。なお、フェルスター機構の速度定数ｋｈ＊→ｇを数式（１）に示す
。
【００９１】
【数１】
2020061584.tif 000003
【００９２】
数式（１）において、νは、振動数を表し、ｆ’ｈ（ν）は、ホスト材料１３１の規格
化された発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペ
クトル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）を表し、
εｇ（ν）は、ゲスト材料１３２のモル吸光係数を表し、Ｎは、アボガドロ数を表し、ｎ
は、媒体の屈折率を表し、Ｒは、ホスト材料１３１とゲスト材料１３２の分子間距離を表
し、τは、実測される励起状態の寿命（蛍光寿命や燐光寿命）を表し、ｃは、光速を表し
、φは、発光量子収率（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光量子収
率、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光量子収率）を表し、Ｋ２は
、ホスト材料１３１とゲスト材料１３２の遷移双極子モーメントの配向を表す係数（０か
ら４）である。なお、ランダム配向の場合はＫ２＝２／３である。
【００９３】
≪デクスター機構≫
デクスター機構では、ホスト材料１３１とゲスト材料１３２が軌道の重なりを生じる接
触有効距離に近づき、励起状態のホスト材料１３１の電子と、基底状態のゲスト材料１３
２との電子の交換を通じてエネルギー移動が起こる。なお、デクスター機構の速度定数ｋ
ｈ＊→ｇを数式（２）に示す。
【００９４】
【数２】
2020061584.tif 000004
【００９５】
数式（２）において、ｈは、プランク定数であり、Ｋは、エネルギーの次元を持つ定数
であり、νは、振動数を表し、ｆ’ｈ（ν）は、ホスト材料１３１の規格化された発光ス
ペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペクトル、三重項
励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）を表し、ε’ｇ（ν）は
、ゲスト材料１３２の規格化された吸収スペクトルを表し、Ｌは、実効分子半径を表し、
Ｒは、ホスト材料１３１とゲスト材料１３２の分子間距離を表す。
【００９６】
ここで、ホスト材料１３１からゲスト材料１３２へのエネルギー移動効率φＥＴは、数
式（３）で表される。ｋｒは、ホスト材料１３１の発光過程（一重項励起状態からのエネ
ルギー移動を論じる場合は蛍光、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐
光）の速度定数を表し、ｋｎは、ホスト材料１３１の非発光過程（熱失活や項間交差）の
速度定数を表し、τは、実測されるホスト材料１３１の励起状態の寿命を表す。
【００９７】
【数３】
2020061584.tif 000005
【００９８】
数式（３）より、エネルギー移動効率φＥＴを高くするためには、エネルギー移動の速
度定数ｋｈ＊→ｇを大きくし、他の競合する速度定数ｋｒ＋ｋｎ（＝１／τ）が相対的に
小さくなれば良いことがわかる。
【００９９】
≪エネルギー移動を高めるための概念≫
フェルスター機構によるエネルギー移動においては、エネルギー移動効率φＥＴは、量
子収率φ（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じている場合は蛍光量子収率、三重
項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光量子収率）が高い方が良い。また、
ホスト材料１３１の発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合
は蛍光スペクトル）とゲスト材料１３２の吸収スペクトル（一重項基底状態から三重項励
起状態への遷移に相当する吸収）との重なりが大きいことが好ましい。さらに、ゲスト材
料１３２のモル吸光係数も高い方が好ましい。このことは、ホスト材料１３１の発光スペ
クトルと、ゲスト材料１３２の吸収スペクトルの最も長波長側に現れる吸収帯とが重なる
ことを意味する。
【０１００】
また、デクスター機構によるエネルギー移動において、速度定数ｋｈ＊→ｇを大きくす
るにはホスト材料１３１の発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じ
る場合は蛍光スペクトル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペ
クトル）とゲスト材料１３２の吸収スペクトル（一重項基底状態から三重項励起状態への
遷移に相当する吸収）との重なりが大きい方が良い。したがって、エネルギー移動効率の
最適化は、ホスト材料１３１の発光スペクトルと、ゲスト材料１３２の吸収スペクトルの
最も長波長側に現れる吸収帯とが重なることによって実現される。
【０１０１】
なお、ホスト材料１３１からゲスト材料１３２へのエネルギー移動と同様に、励起錯体
からゲスト材料１３２へのエネルギー移動過程についても、フェルスター機構、及びデク
スター機構の双方の機構によるエネルギー移動が生じる。
【０１０２】
そこで、本発明の一態様は、ゲスト材料１３２に効率的にエネルギー移動が可能なエネ
ルギードナーとしての機能を有する励起錯体、を形成する組み合わせの有機化合物１３１
＿１および有機化合物１３１＿２をホスト材料１３１として有する発光素子を提供する。
有機化合物１３１＿１および有機化合物１３１＿２が形成する励起錯体は、有機化合物１
３１＿１および有機化合物１３１＿２単体の励起状態より低い励起エネルギーで形成が可
能となる。したがって、発光素子１５０において駆動電圧を低減することができる。さら
に、励起錯体の一重項励起エネルギー準位からエネルギーアクセプターとなるゲスト材料
１３２の三重項励起エネルギー準位へのエネルギー移動が生じやすくするためには、励起
錯体の発光スペクトルと、ゲスト材料１３２の吸収スペクトルの最も長波長側（低エネル
ギー側）に現れる吸収帯と、が重なると好ましい。このような発光スペクトル及び吸収ス
ペクトルの関係にすることで、ゲスト材料１３２の三重項励起状態の生成効率を高めるこ
とができる。なお、発光層１３０において生成する励起錯体は、一重項励起エネルギー準
位と三重項励起エネルギー準位とが近接しているという特徴を有するため、励起錯体の発
光スペクトルとゲスト材料１３２の吸収スペクトルの最も長波長側（低エネルギー側）に
現れる吸収帯を重ねることで、励起錯体の三重項励起エネルギー準位からゲスト材料１３
２の三重項励起エネルギー準位へのエネルギー移動も生じやすくすることが可能となる。
【０１０３】
＜材料＞
次に、本発明の一態様に係わる発光素子の構成要素の詳細について、以下説明を行う。
【０１０４】
≪発光層≫
発光層１３０中では、ホスト材料１３１が重量比で最も多く存在し、ゲスト材料１３２
（燐光材料）は、ホスト材料１３１中に分散される。発光層１３０のホスト材料１３１（
有機化合物１３１＿１及び有機化合物１３１＿２）のＴ１準位は、発光層１３０のゲスト
材料（ゲスト材料１３２）のＴ１準位よりも高いことが好ましい。
【０１０５】
≪ホスト材料≫
有機化合物１３１＿１としては、正孔よりも電子の輸送性の高い材料を用いることがで
き、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する材料であることが好ましい。電
子を受け取りやすい材料（電子輸送性を有する材料）としては、含窒素複素芳香族化合物
のようなπ電子不足型複素芳香環骨格を有する化合物、及び亜鉛やアルミニウム系金属錯
体などを用いることができる。具体的には、キノリン配位子、ベンゾキノリン配位子、オ
キサゾール配位子、あるいはチアゾール配位子を有する金属錯体が挙げられる。また、オ
キサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、キノキサリン
誘導体、ジベンゾキノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、ピリジン誘導体、ビピ
リジン誘導体、ピリミジン誘導体、トリアジン誘導体などの化合物が挙げられる。
【０１０６】
具体的には、例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａ
ｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌ
ｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称
：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）ア
ルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略
称：Ｚｎｑ）など、キノリン骨格またはベンゾキノリン骨格を有する金属錯体等が挙げら
れる。また、この他ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（
略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（
略称：ＺｎＢＴＺ）などのオキサゾール系、またはチアゾール系配位子を有する金属錯体
なども用いることができる。さらに、金属錯体以外にも、２−（４−ビフェニリル）−５
−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）
や、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾ
ール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，
４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）
、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−
１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、９−［４−（４，５−ジフェニル−４Ｈ−
１，２，４−トリアゾール−３−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＴ
ＡＺ１）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル
−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−
４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（略称：ｍＤＢＴＢＩ
ｍ−ＩＩ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：Ｂ
ＣＰ）などの複素環化合物や、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］
ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（
ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリ
ン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イ
ル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＢＰＤＢ
ｑ）、２−［４−（３，６−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ジ
ベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ＣｚＰＤＢｑ−ＩＩＩ）、７−［３−（ジベン
ゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：７ｍＤＢ
ＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、及び、６−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジ
ベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：６ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３−（３，
９’−ビ−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン
（略称：２ｍＣｚＣｚＰＤＢｑ）、４，６−ビス［３−（フェナントレン−９−イル）フ
ェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＰｎＰ２Ｐｍ）、４，６−ビス［３−（４−ジベン
ゾチエニル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）、４，６−
ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＣ
ｚＰ２Ｐｍ）などのジアジン骨格を有する複素環化合物や、２−｛４−［３−（Ｎ−フェ
ニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール−９−イル］フェニル｝−
４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）などのトリア
ジン骨格を有する複素環化合物や、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル
）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）、１，３，５−トリ［３−（３−ピリ
ジル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）などのピリジン骨格を有する複素環化
合物、４，４’−ビス（５−メチルベンゾオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：
ＢｚＯｓ）などの複素芳香族化合物も用いることができる。上述した複素環化合物の中で
も、トリアジン骨格、ジアジン（ピリミジン、ピラジン、ピリダジン）骨格、またはピリ
ジン骨格を有する複素環化合物は、安定で信頼性が良好であり好ましい。また、当該骨格
を有する複素環化合物は、電子輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。また、ポリ（
２，５−ピリジンジイル）（略称：ＰＰｙ）、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−
２，７−ジイル）−ｃｏ−（ピリジン−３，５−ジイル）］（略称：ＰＦ−Ｐｙ）、ポリ
［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，２’−ビピリジン
−６，６’−ジイル）］（略称：ＰＦ−ＢＰｙ）のような高分子化合物を用いることもで
きる。ここに述べた物質は、主に１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物
質である。なお、正孔よりも電子の輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を用いて
も構わない。
【０１０７】
有機化合物１３１＿２としては、有機化合物１３１＿１と励起錯体を形成できる組み合
わせが好ましい。具体的には、π電子過剰型複素芳香環骨格や芳香族アミン骨格のような
ドナー性の高い骨格を有することが好ましい。π電子過剰型複素芳香環骨格を有する化合
物としては、ジベンゾチオフェン誘導体、ジベンゾフラン誘導体、カルバゾール誘導体な
どの複素芳香族化合物が挙げられる。この場合、有機化合物１３１＿１と有機化合物１３
１＿２とで形成される励起錯体の発光ピークが、ゲスト材料１３２（燐光材料）の三重項
ＭＬＣＴ（Ｍｅｔａｌ  ｔｏ  Ｌｉｇａｎｄ  Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ）遷移の
吸収帯、より具体的には、最も長波長側の吸収帯と重なるように、有機化合物１３１＿１
、有機化合物１３１＿２、およびゲスト材料１３２（燐光材料）を選択することが好まし
い。これにより、発光効率が飛躍的に向上した発光素子とすることができる。ただし、燐
光材料に替えて熱活性化遅延蛍光材料を用いる場合においては、最も長波長側の吸収帯は
一重項の吸収帯であることが好ましい。
【０１０８】
また、有機化合物１３１＿２としては、以下の正孔輸送性材料を用いることができる。
【０１０９】
正孔輸送性材料としては、電子よりも正孔の輸送性の高い材料を用いることができ、１
×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する材料であることが好ましい。具体的に
は、芳香族アミン、カルバゾール誘導体、芳香族炭化水素、スチルベン誘導体などを用い
ることができる。また、該正孔輸送性材料は高分子化合物であっても良い。
【０１１０】
これら正孔輸送性の高い材料として、具体的には、芳香族アミン化合物としては、Ｎ，
Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（略称：ＤＴ
ＤＰＰＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルア
ミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニ
ル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’
−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフ
ェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）等を挙げることができる
。
【０１１１】
また、カルバゾール誘導体としては、具体的には、３−［Ｎ−（４−ジフェニルアミノ
フェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ１
）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９
−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ２）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニ
ルアミノフェニル）−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称
：ＰＣｚＴＰＮ２）、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニ
ルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−
（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバ
ゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカ
ルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）
等を挙げることができる。
【０１１２】
また、カルバゾール誘導体としては、他に、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェ
ニル（略称：ＣＢＰ）、１，３，５−トリス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］ベン
ゼン（略称：ＴＣＰＢ）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントラセニル）フェニル
］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、１，４−ビス［４−（Ｎ−カルバゾリル）
フェニル］−２，３，５，６−テトラフェニルベンゼン等を用いることができる。
【０１１３】
また、芳香族炭化水素としては、例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−
ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−
ジ（１−ナフチル）アントラセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アン
トラセン（略称：ＤＰＰＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス（４−フェニルフ
ェニル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＢＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アント
ラセン（略称：ＤＮＡ）、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、
２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＡｎｔｈ）、９，１０−ビス（４−
メチル−１−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＭＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，
１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、９，１０−ビス［２−（１
−ナフチル）フェニル］アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（
１−ナフチル）アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（２−ナフ
チル）アントラセン、９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ジフェニル−９，９’−
ビアントリル、１０，１０’−ビス（２−フェニルフェニル）−９，９’−ビアントリル
、１０，１０’−ビス［（２，３，４，５，６−ペンタフェニル）フェニル］−９，９’
−ビアントリル、アントラセン、テトラセン、ルブレン、ペリレン、２，５，８，１１−
テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン等が挙げられる。また、この他、ペンタセン、コロ
ネン等も用いることができる。このように、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度
を有し、炭素数１４以上炭素数４２以下である芳香族炭化水素を用いることがより好まし
い。
【０１１４】
なお、芳香族炭化水素は、ビニル骨格を有していてもよい。ビニル基を有している芳香
族炭化水素としては、例えば、４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）ビフェニル
（略称：ＤＰＶＢｉ）、９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルビニル）フェニル］
アントラセン（略称：ＤＰＶＰＡ）等が挙げられる。
【０１１５】
また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェ
ニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニル
アミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（
略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス
（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物を用いることも
できる。
【０１１６】
さらに、正孔輸送性の高い材料としては、例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチ
ル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢまたはα−ＮＰＤ）やＮ，Ｎ’−
ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，
４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’，４’’−トリス（カルバゾール−９−イル
）トリフェニルアミン（略称：ＴＣＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（１−ナフ
チル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：１’−ＴＮＡＴＡ）、４，４
’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴ
Ａ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］
トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’
−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４
−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：
ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェ
ニルアミン（略称：ｍＢＰＡＦＬＰ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２
−イル）−Ｎ−｛９，９−ジメチル−２−［Ｎ’−フェニル−Ｎ’−（９，９−ジメチル
−９Ｈ−フルオレン−２−イル）アミノ］−９Ｈ−フルオレン−７−イル｝フェニルアミ
ン（略称：ＤＦＬＡＤＦＬ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−２−ジフェニルアミノ−９Ｈ−
フルオレン−７−イル）ジフェニルアミン（略称：ＤＰＮＦ）、２−［Ｎ−（４−ジフェ
ニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：
ＤＰＡＳＦ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）
トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−
フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１Ｂ
Ｐ）、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）
トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４，４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−
（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮ
ＢＢ）、４−フェニルジフェニル−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）ア
ミン（略称：ＰＣＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）
−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンゼン−１，３−ジアミン（略称：ＰＣＡ２Ｂ）、Ｎ，Ｎ’，
Ｎ’’−トリフェニル−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリス（９−フェニルカルバゾール−３−イ
ル）ベンゼン−１，３，５−トリアミン（略称：ＰＣＡ３Ｂ）、Ｎ−（４−ビフェニル）
−Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−９−フェニル−９Ｈ−カル
バゾール−３−アミン（略称：ＰＣＢｉＦ）、Ｎ−（１，１’−ビフェニル−４−イル）
−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−９，９−ジ
メチル−９Ｈ−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＢｉＦ）、９，９−ジメチル−Ｎ
−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］フ
ルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル
−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−ア
ミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）、２−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ
−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＰＣＡＳＦ）、２，７−ビ
ス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−
ビフルオレン（略称：ＤＰＡ２ＳＦ）、Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フ
ェニル］−Ｎ−（４−フェニル）フェニルアニリン（略称：ＹＧＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−
ビス［４−（カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−９，９−ジ
メチルフルオレン−２，７−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｆ）などの芳香族アミン化合物等
を用いることができる。また、３−［４−（１−ナフチル）−フェニル］−９−フェニル
−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＮ）、３−［４−（９−フェナントリル）−フェニ
ル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＰｎ）、３，３’−ビス（９−
フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル
）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）−９−フェ
ニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、３，６−ジ（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−
９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰｈＣｚＧＩ）、２，８−ジ（９Ｈ−カルバ
ゾール−９−イル）−ジベンゾチオフェン（略称：Ｃｚ２ＤＢＴ）、４−｛３−［３−（
９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略
称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイ
ル）トリ（ジベンゾフラン）（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、１，３，５−トリ（ジベンゾ
チオフェン−４−イル）ベンゼン（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４
−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン
（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−
イル）フェニル］−６−フェニルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）、４
−［３−（トリフェニレン−２−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ｍＤＢＴ
ＰＴｐ−ＩＩ）等のアミン化合物、カルバゾール化合物、チオフェン化合物、フラン化合
物、フルオレン化合物、トリフェニレン化合物、フェナントレン化合物等を用いることが
できる。上述した化合物の中でも、ピロール骨格、フラン骨格、チオフェン骨格、芳香族
アミン骨格を有する化合物は、安定で信頼性が良好であり好ましい。また、当該骨格を有
する化合物は、正孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。
【０１１７】
≪ゲスト材料≫
ゲスト材料１３２（燐光材料）としては、イリジウム、ロジウム、または白金系の有機
金属錯体、あるいは金属錯体が挙げられ、中でも有機イリジウム錯体、例えばイリジウム
系オルトメタル錯体が好ましい。オルトメタル化する配位子としては４Ｈ−トリアゾール
配位子、１Ｈ−トリアゾール配位子、イミダゾール配位子、ピリジン配位子、ピリミジン
配位子、ピラジン配位子、あるいはイソキノリン配位子などが挙げられる。金属錯体とし
ては、ポルフィリン配位子を有する白金錯体などが挙げられる。
【０１１８】
また、ゲスト材料１３２（燐光材料）としては、有機化合物１３１＿１のＬＵＭＯ準位
より高いＬＵＭＯ準位を有し、有機化合物１３１＿２のＨＯＭＯ準位より高いＨＯＭＯ準
位を有するよう、有機化合物１３１＿１、有機化合物１３１＿２、およびゲスト材料１３
２（燐光材料）を選択することが好ましい。これにより、発光効率が高く、低い電圧で駆
動する発光素子とすることができる。
【０１１９】
青色または緑色に発光ピークを有する物質としては、例えば、トリス｛２−［５−（２
−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾ
ール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐ
ｔｚ−ｄｍｐ）３）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−ト
リアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）３）、トリス［４−（３−
ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イ
リジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）３）、トリス［３−（５−ビフ
ェニル）−５−イソプロピル−４−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジ
ウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒ５ｂｔｚ）３）、のような４Ｈ−トリアゾール骨格
を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）
−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ
（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）、トリス（１−メチル−５−フェニル−３−プロピル−１Ｈ−
１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）
３）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリ
ス［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール］イ
リジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）３）、トリス［３−（２，６−ジメチ
ルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェナントリジナト］イリジウム（Ｉ
ＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）３）のようなイミダゾール骨格を有する有
機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−
Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート（略称：ＦＩ
ｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリ
ジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）、ビス｛２−［３’，５’−ビス
（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコ
リナート（略称：Ｉｒ（ＣＦ３ｐｐｙ）２（ｐｉｃ））、ビス［２−（４’，６’−ジフ
ルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート
（略称：ＦＩｒ（ａｃａｃ））のような電子吸引基を有するフェニルピリジン誘導体を配
位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。上述した中でも、４Ｈ−トリアゾール
骨格、１Ｈ−トリアゾール骨格およびイミダゾール骨格のような含窒素五員複素環骨格を
有する有機金属イリジウム錯体は、高い三重項励起エネルギーを有し、信頼性や発光効率
に優れるため、特に好ましい。
【０１２０】
また、緑色または黄色に発光ピークを有する物質としては、例えば、トリス（４−メチ
ル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｍ）３）、
トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉ
ｒ（ｔＢｕｐｐｍ）３）、（アセチルアセトナト）ビス（６−メチル−４−フェニルピリ
ミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチ
ルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（
ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス
［４−（２−ノルボルニル）−６−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称
：Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６
−（２−メチルフェニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：
Ｉｒ（ｍｐｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス｛４，６−ジメチ
ル−２−［６−（２，６−ジメチルフェニル）−４−ピリミジニル−κＮ３］フェニル−
κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｐｍ−ｄｍｐ）２（ａｃａｃ））、（
アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（
略称：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリ
ジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−ジメチル−２−フェニルピラジナ
ト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｒ−Ｍｅ）２（ａｃａｃ））、（アセチ
ルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチル−２−フェニルピラジナト）イリジ
ウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ）２（ａｃａｃ））のようなピラジン骨
格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）
イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ
，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｐｙ）２（ａｃ
ａｃ））、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート
（略称：Ｉｒ（ｂｚｑ）２（ａｃａｃ））、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウ
ム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｂｚｑ）３）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２
’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｑ）３）、ビス（２−フェニルキノリナト−
Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｑ）２（ａｃ
ａｃ））のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス（２，４−ジフ
ェニル−１，３−オキサゾラト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナー
ト（略称：Ｉｒ（ｄｐｏ）２（ａｃａｃ））、ビス｛２−［４’−（パーフルオロフェニ
ル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（
略称：Ｉｒ（ｐ−ＰＦ−ｐｈ）２（ａｃａｃ））、ビス（２−フェニルベンゾチアゾラト
−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｂｔ）２（ａ
ｃａｃ））など有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノフェ
ナントロリン）テルビウム（ＩＩＩ）（略称：Ｔｂ（ａｃａｃ）３（Ｐｈｅｎ））のよう
な希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機金属イリ
ジウム錯体は、信頼性や発光効率に際だって優れるため、特に好ましい。
【０１２１】
また、黄色または赤色に発光ピークを有する物質としては、例えば、（ジイソブチリル
メタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］イリジウム（ＩＩ
Ｉ）（略称：Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｉｂｍ））、ビス［４，６−ビス（３−メチル
フェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ
（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｐｍ））、ビス［４，６−ジ（ナフタレン−１−イル）ピリミジ
ナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）２（
ｄｐｍ））のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセ
トナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉ
ｒ（ｔｐｐｒ）２（ａｃａｃ））、ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）（ジピ
バロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ｄｐｍ））、（
アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナト］イ
リジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）２（ａｃａｃ））のようなピラジン骨格を
有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）
イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｉｑ）３）、ビス（１−フェニルイソキノリナト
−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｉｑ）２（
ａｃａｃ））のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，
８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ
）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プ
ロパンジオナト）（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：Ｅｕ（ＤＢ
Ｍ）３（Ｐｈｅｎ））、トリス［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセ
トナト］（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：Ｅｕ（ＴＴＡ）３（
Ｐｈｅｎ））のような希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を
有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率に際だって優れるため、特に好まし
い。また、ピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得ら
れる。
【０１２２】
また、上述したイリジウム錯体のうち、４Ｈ−トリアゾール骨格、１Ｈ−トリアゾール
骨格およびイミダゾール骨格のような含窒素五員複素環骨格を有する有機金属イリジウム
錯体や、ピリジン骨格を有するイリジウム錯体は、配位子の電子受容性が低く、ＨＯＭＯ
準位が高くなりやすいため、本発明の一態様に好適である。
【０１２３】
また、含窒素五員複素環骨格を有する有機金属イリジウム錯体のうち、少なくともシア
ノ基を含む置換基を有するイリジウム錯体は、シアノ基の強い電子吸引性により、ＬＵＭ
Ｏ準位およびＨＯＭＯ準位が適度に低下するため、本発明の一態様の発光素子に好適に用
いることができる。また、当該イリジウム錯体は高い三重項励起エネルギー準位を有する
ことから、当該イリジウム錯体を発光素子に用いることで、発光効率の良好な青色を呈す
る発光素子を作製することができる。また、当該イリジウム錯体は酸化および還元の繰返
しに良好な耐性を有することから、当該イリジウム錯体を発光素子に用いることで、駆動
寿命の良好な発光素子を作製することができる。
【０１２４】
なお、素子特性の安定性及び信頼性の観点から、含窒素五員複素環骨格に、シアノ基を
含むアリール基が結合した配位子を有するイリジウム錯体であることが好ましく、該アリ
ール基の炭素数は６乃至１３であることが好ましい。この場合、当該イリジウム錯体は、
比較的低温で真空蒸着できるため、蒸着時の熱分解等の劣化が起こりにくい。
【０１２５】
また、含窒素五員複素環骨格が有する窒素原子と、アリーレン基を介してシアノ基が結
合した配位子を有するイリジウム錯体は、三重項励起エネルギー準位を高く保つことがで
きるため、特に青色などエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることがで
きる。また、シアノ基を有さない場合に比べ、青色のようなエネルギーの高い発光を示し
つつ、効率の高い発光素子が得られる。さらに、このような特定の位置にシアノ基を導入
することで、青色のようなエネルギーの高い発光を示しつつ、信頼性の良い発光素子が得
られるという特徴もある。なお、上記含窒素五員複素環骨格とシアノ基との間には、フェ
ニレン基などのアリーレン基を介して結合することが好ましい。
【０１２６】
なお、当該アリーレン基の炭素数が６乃至１３である場合、当該イリジウム錯体は比較
的低分子量の化合物となるため、真空蒸着に適した（比較的低温で真空蒸着できる）化合
物となる。また、一般には分子量が低いと成膜後の耐熱性が乏しくなることが多いが、当
該イリジウム錯体は、複数の配位子を有するため、配位子の分子量が低くても十分な耐熱
性を確保できる利点がある。
【０１２７】
すなわち、当該イリジウム錯体は、上述した蒸着の容易性、電気化学的安定性に加え、
三重項励起エネルギー準位が高いという特性をも有する。したがって、本発明の一態様の
発光素子において、発光層のゲスト材料として当該イリジウム錯体を用いることが好適で
ある。その中でも特に、青色発光素子のゲスト材料として用いることがより好適である。
【０１２８】
≪イリジウム錯体の例≫
上記のイリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ１）で表されるイリジウム錯体である。
【０１２９】
【化１】
2020061584.tif 000006
【０１３０】
上記一般式（Ｇ１）において、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、炭素数６乃至１
３の置換または無置換のアリール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フ
ェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることが
できる。当該アリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６の
アルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしく
は無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル
基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、
イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、
炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブ
チル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数
６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニ
ル基などを具体例として挙げることができる。
【０１３１】
また、Ｑ１及びＱ２は、それぞれ独立に、ＮまたはＣ−Ｒを表し、Ｒは、水素、炭素数
１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置
換もしくは無置換のアリール基を表す。なお、Ｑ１及びＱ２の少なくとも一方は、Ｃ−Ｒ
を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロ
ピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル
基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少な
くとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって
置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、
ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化
エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または
種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール
基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例とし
て挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換
基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキ
ル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換
基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シ
クロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基として
は、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げる
ことができる。
【０１３２】
また、Ａｒ１及びＡｒ２が表すアリール基、及びＲが表すアリール基、の少なくとも一
は、シアノ基を有する。
【０１３３】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体としては
、オルトメタル錯体であると好ましい。上記のイリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ２）で
表されるイリジウム錯体である。
【０１３４】
【化２】
2020061584.tif 000007
【０１３５】
上記一般式（Ｇ２）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリ
ール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフ
ェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置
換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６
のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換
基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、
シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基とし
ては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げ
ることができる。
【０１３６】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基、ま
たはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、
シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基とし
ては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げ
ることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の
価格の面で有利である。
【０１３７】
また、Ｑ１及びＱ２は、それぞれ独立に、ＮまたはＣ−Ｒを表し、Ｒは、水素、炭素数
１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置
換もしくは無置換のアリール基を表す。なお、Ｑ１及びＱ２の少なくとも一方は、Ｃ−Ｒ
を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロ
ピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル
基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少な
くとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって
置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、
ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化
エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または
種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール
基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例とし
て挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換
基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキ
ル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換
基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シ
クロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基として
は、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げる
ことができる。
【０１３８】
また、Ａｒ１及びＲ１乃至Ｒ４が表すアリール基、Ｒが表すアリール基、及びＲ１乃至
Ｒ４の少なくとも一は、シアノ基を有する。
【０１３９】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体において
は、４Ｈ−トリアゾール骨格を配位子として有することで、高い三重項励起エネルギー準
位を有することができ、特に青色などのエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に
用いることができるため、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ３）で表さ
れるイリジウム錯体である。
【０１４０】
【化３】
2020061584.tif 000008
【０１４１】
上記一般式（Ｇ３）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリ
ール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフ
ェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置
換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６
のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換
基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、
シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基とし
ては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げ
ることができる。
【０１４２】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基、ま
たはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、
シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基とし
ては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げ
ることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の
価格の面で有利である。
【０１４３】
また、Ｒ５は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基
、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数
１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロ
ピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げるこ
とができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素
が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキ
ル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基
などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エ
チル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ
一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合し
て環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃
至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択する
ことができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、
プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具
体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基な
どを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、
ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１４４】
また、Ａｒ１及びＲ１乃至Ｒ５が表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なくとも一は
、シアノ基を有する。
【０１４５】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体において
は、イミダゾール骨格を配位子として有することで、高い三重項励起エネルギー準位を有
することができ、特に青色などのエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いる
ことができるため、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ４）で表されるイ
リジウム錯体である。
【０１４６】
【化４】
2020061584.tif 000009
【０１４７】
上記一般式（Ｇ４）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリ
ール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフ
ェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置
換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６
のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換
基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、
シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基とし
ては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げ
ることができる。
【０１４８】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール
基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチ
ル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ
−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、と
しては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で
有利である。
【０１４９】
また、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基
のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル
基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−
ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、として
は、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）
によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アル
キル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基
、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の
数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３の
アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具
体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、
前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６
のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール
基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的に
は、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅ
ｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシ
クロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチ
ル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール
基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例とし
て挙げることができる。
【０１５０】
また、Ａｒ１及びＲ１乃至Ｒ６が表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なくとも一は
、シアノ基を有する。
【０１５１】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体において
は、含窒素五員複素環骨格の窒素に結合するアリール基は、置換または無置換のフェニル
基であると、比較的低温で真空蒸着でき、且つ、三重項励起エネルギー準位が高くなるた
め、特に青色などエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることができ、好
ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ５）及び（Ｇ６）で表されるイリジウム
錯体である。
【０１５２】
【化５】
2020061584.tif 000010
【０１５３】
上記一般式（Ｇ５）において、Ｒ７及びＲ１１は、炭素数１乃至６のアルキル基を表し
、Ｒ７及びＲ１１は互いに同じ構造を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体
的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、
ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
【０１５４】
また、Ｒ８乃至Ｒ１０は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素
数３乃至６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはシアノ基のい
ずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、
プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては
具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基
などを挙げることができる。なお、Ｒ８乃至Ｒ１０の少なくとも一は、シアノ基を有する
ことが好ましい。
【０１５５】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール
基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチ
ル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ
−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、と
しては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で
有利である。
【０１５６】
また、Ｒ５は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基
、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数
１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロ
ピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げるこ
とができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素
が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキ
ル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基
などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エ
チル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ
一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合し
て環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃
至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択する
ことができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、
プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具
体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基な
どを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、
ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１５７】
【化６】
2020061584.tif 000011
【０１５８】
上記一般式（Ｇ６）において、Ｒ７及びＲ１１は、炭素数１乃至６のアルキル基を表し
、Ｒ７及びＲ１１は互いに同じ構造を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体
的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、
ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
【０１５９】
Ｒ８乃至Ｒ１０は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃
至６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはシアノ基のいずれか
を表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピ
ル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基
などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的
には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを
挙げることができる。なお、Ｒ８乃至Ｒ１０の少なくとも一は、シアノ基を有することが
好ましい。
【０１６０】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール
基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチ
ル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ
−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、と
しては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で
有利である。
【０１６１】
また、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基
のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル
基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−
ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、として
は、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）
によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アル
キル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基
、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の
数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３の
アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具
体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、
前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６
のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール
基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的に
は、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅ
ｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシ
クロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチ
ル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール
基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例とし
て挙げることができる。
【０１６２】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体において
は、１Ｈ−トリアゾール骨格を配位子として有することで、高い三重項励起エネルギー準
位を有することができるため、特に青色などのエネルギーの高い発光を呈する発光素子に
好適に用いることができるため、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ７）
及び（Ｇ８）で表されるイリジウム錯体である。
【０１６３】
【化７】
2020061584.tif 000012
【０１６４】
上記一般式（Ｇ７）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリ
ール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフ
ェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置
換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６
のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換
基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチ
ル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブ
チル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアル
キル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、
シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基とし
ては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げ
ることができる。
【０１６５】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール
基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチ
ル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ
−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、と
しては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で
有利である。
【０１６６】
また、Ｒ６は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基
、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数
１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロ
ピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げるこ
とができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素
が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキ
ル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基
などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エ
チル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ
一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合し
て環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃
至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択する
ことができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、
プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具
体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基な
どを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、
ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１６７】
また、Ａｒ１、Ｒ１乃至Ｒ４、及びＲ６が表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なく
とも一は、シアノ基を有する。
【０１６８】
【化８】
2020061584.tif 000013
【０１６９】
上記一般式（Ｇ８）において、Ｒ７及びＲ１１は、炭素数１乃至６のアルキル基を表し
、Ｒ７及びＲ１１は互いに同じ構造を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体
的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、
ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
【０１７０】
また、Ｒ８乃至Ｒ１０は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素
数３乃至６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはシアノ基のい
ずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、
プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては
具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基
などを挙げることができる。なお、Ｒ８乃至Ｒ１０の少なくとも一は、シアノ基を有する
ことが好ましい。
【０１７１】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数
３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール
基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチ
ル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ
−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、と
しては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で
有利である。
【０１７２】
また、Ｒ６は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基
、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数
１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロ
ピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げるこ
とができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素
が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキ
ル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基
などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エ
チル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ
一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェ
ニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることがで
きる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合し
て環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃
至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択する
ことができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、
プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキ
シル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具
体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基な
どを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、
ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１７３】
上記一般式（Ｇ２）乃至（Ｇ８）のＲ１乃至Ｒ４で表されるアルキル基およびアリール
基は、例えば、下記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２９）で表される基を適用することがで
きる。なお、アルキル基およびアリール基として用いることのできる基はこれらに限られ
ない。
【０１７４】
【化９】
2020061584.tif 000014
【０１７５】
また、一般式（Ｇ１）乃至（Ｇ４）、及び（Ｇ７）において、Ａｒ１として表されるア
リール基、及び一般式（Ｇ１）において、Ａｒ２で表されるアリール基としては、例えば
、上記構造式（Ｒ−１２）乃至（Ｒ−２９）で表される基を適用することができる。なお
、Ａｒ１及びＡｒ２として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０１７６】
また、一般式（Ｇ５）、（Ｇ６）、及び（Ｇ８）のＲ７及びＲ１１で表されるアルキル
基は、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−１０）で表される基を適用することがで
きる。なお、アルキル基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０１７７】
また、一般式（Ｇ５）、（Ｇ６）、及び（Ｇ８）のＲ８乃至Ｒ１０で表されるアルキル
基または置換または無置換のフェニル基は、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２
２）で表される基を適用することができる。なお、アルキル基またはフェニル基として用
いることのできる基はこれらに限られない。
【０１７８】
また、上記一般式（Ｇ３）乃至（Ｇ６）のＲ５、及び一般式（Ｇ４）、（Ｇ６）乃至（
Ｇ８）のＲ６で表されるアルキル基、アリール基、またはハロアルキル基は、例えば、上
記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２９）、及び下記構造式（Ｒ−３０）乃至（Ｒ−３７）で
表される基を適用することができる。なお、アルキル基、アリール基、またはハロアルキ
ル基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０１７９】
【化１０】
2020061584.tif 000015
【０１８０】
≪イリジウム錯体の具体例≫
上記一般式（Ｇ１）乃至（Ｇ８）として表されるイリジウム錯体の具体的な構造として
は、下記構造式（１００）乃至（１３４）で表される化合物などが挙げられる。なお、一
般式（Ｇ１）乃至（Ｇ８）として表されるイリジウム錯体は下記例示に限られない。
【０１８１】
【化１１】
2020061584.tif 000016
【０１８２】
【化１２】
2020061584.tif 000017
【０１８３】
【化１３】
2020061584.tif 000018
【０１８４】
【化１４】
2020061584.tif 000019
【０１８５】
【化１５】
2020061584.tif 000020
【０１８６】
【化１６】
2020061584.tif 000021
【０１８７】
以上のように、上記に例示したイリジウム錯体は、比較的低いＨＯＭＯ準位およびＬＵ
ＭＯ準位を有することから、本発明の一態様の発光素子のゲスト材料として好適である。
これにより、発光効率の良好な発光素子を作製することができる。また、上記に例示した
イリジウム錯体は、高い三重項励起エネルギー準位を有することから、特に青色の発光素
子のゲスト材料として好適である。これにより、発光効率の良好な青色発光素子を作製す
ることができる。また、上記に例示したイリジウム錯体は、酸化および還元の繰返しに良
好な耐性を有することから、該イリジウム錯体を発光素子に用いることで、駆動寿命の良
好な発光素子を作製することができる。
【０１８８】
また、発光層１３０に含まれる発光材料としては、三重項励起エネルギーを発光に変換
できる材料であればよい。該三重項励起エネルギーを発光に変換できる材料としては、燐
光材料の他に、熱活性化遅延蛍光（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｄｅｌａ
ｙｅｄ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ：ＴＡＤＦ）材料が挙げられる。したがって、燐光材
料と記載した部分に関しては、熱活性化遅延蛍光材料と読み替えても構わない。なお、熱
活性化遅延蛍光材料とは、三重項励起エネルギー準位と一重項励起エネルギー準位との差
が小さく、逆項間交差によって三重項励起状態から一重項励起状態へエネルギーを変換す
る機能を有する材料である。そのため、三重項励起状態をわずかな熱エネルギーによって
一重項励起状態にアップコンバート（逆項間交差）が可能で、一重項励起状態からの発光
（蛍光）を効率よく呈することができる。また、熱活性化遅延蛍光が効率良く得られる条
件としては、三重項励起エネルギー準位と一重項励起エネルギー準位のエネルギー差が好
ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、さらに好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅ
Ｖ以下であることが挙げられる。
【０１８９】
熱活性化遅延蛍光材料が、一種類の材料から構成される場合、例えば以下の材料を用い
ることができる。
【０１９０】
まず、フラーレンやその誘導体、プロフラビン等のアクリジン誘導体、エオシン等が挙
げられる。また、マグネシウム（Ｍｇ）、亜鉛（Ｚｎ）、カドミウム（Ｃｄ）、スズ（Ｓ
ｎ）、白金（Ｐｔ）、インジウム（Ｉｎ）、もしくはパラジウム（Ｐｄ）等を含む金属含
有ポルフィリンが挙げられる。該金属含有ポルフィリンとしては、例えば、プロトポルフ
ィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｐｒｏｔｏ  ＩＸ））、メソポルフィリン−フッ化
スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｍｅｓｏ  ＩＸ））、ヘマトポルフィリン−フッ化スズ錯体（Ｓｎ
Ｆ２（Ｈｅｍａｔｏ  ＩＸ））、コプロポルフィリンテトラメチルエステル−フッ化スズ
錯体（ＳｎＦ２（Ｃｏｐｒｏ  ＩＩＩ−４Ｍｅ））、オクタエチルポルフィリン−フッ化
スズ錯体（ＳｎＦ２（ＯＥＰ））、エチオポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｅ
ｔｉｏ  Ｉ））、オクタエチルポルフィリン−塩化白金錯体（ＰｔＣｌ２ＯＥＰ）等が挙
げられる。
【０１９１】
また、一種の材料から構成される熱活性化遅延蛍光材料としては、π電子過剰型複素芳
香環及びπ電子不足型複素芳香環を有する複素環化合物も用いることができる。具体的に
は、２−（ビフェニル−４−イル）−４，６−ビス（１２−フェニルインドロ［２，３−
ａ］カルバゾール−１１−イル）−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＩＣ−ＴＲＺ）、
２−｛４−［３−（Ｎ−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾー
ル−９−イル］フェニル｝−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＣ
ＣｚＰＴｚｎ）、２−［４−（１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル）フェニル］−４，
６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＸＺ−ＴＲＺ）、３−［４−（５−
フェニル−５，１０−ジヒドロフェナジン−１０−イル）フェニル］−４，５−ジフェニ
ル−１，２，４−トリアゾール（略称：ＰＰＺ−３ＴＰＴ）、３−（９，９−ジメチル−
９Ｈ−アクリジン−１０−イル）−９Ｈ−キサンテン−９−オン（略称：ＡＣＲＸＴＮ）
、ビス［４−（９，９−ジメチル−９，１０−ジヒドロアクリジン）フェニル］スルホン
（略称：ＤＭＡＣ−ＤＰＳ）、１０−フェニル−１０Ｈ，１０’Ｈ−スピロ［アクリジン
−９，９’−アントラセン］−１０’−オン（略称：ＡＣＲＳＡ）等が挙げられる。該複
素環化合物は、π電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有するため、電子
輸送性及び正孔輸送性が高く、好ましい。中でも、π電子不足型複素芳香環を有する骨格
のうち、ジアジン骨格（ピリミジン骨格、ピラジン骨格、ピリダジン骨格）、またはトリ
アジン骨格は、安定で信頼性が良好なため、好ましい。また、π電子過剰型複素芳香環を
有する骨格の中でも、アクリジン骨格、フェノキサジン骨格、チオフェン骨格、フラン骨
格、及びピロール骨格は、安定で信頼性が良好なため、当該骨格の中から選ばれるいずれ
か一つまたは複数を有することが、好ましい。なお、ピロール骨格としては、インドール
骨格、カルバゾール骨格、及び３−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−
９Ｈ−カルバゾール骨格、が特に好ましい。なお、π電子過剰型複素芳香環とπ電子不足
型複素芳香環とが直接結合した物質は、π電子過剰型複素芳香環のドナー性とπ電子不足
型複素芳香環のアクセプター性が共に強く、一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネ
ルギー準位の差が小さくなるため、特に好ましい。
【０１９２】
なお、発光層１３０は２層以上の複数層でもって構成することもできる。例えば、第１
の発光層と第２の発光層を正孔輸送層側から順に積層して発光層１３０とする場合、第１
の発光層のホスト材料として正孔輸送性を有する物質を用い、第２の発光層のホスト材料
として電子輸送性を有する物質を用いる構成などがある。また、第１の発光層と第２の発
光層とが有する発光材料は、同じ材料であっても異なる材料であってもよく、同じ色の発
光を呈する機能を有する材料であっても、異なる色の発光を呈する機能を有する材料であ
ってもよい。２層の発光層に、互いに異なる色の発光を呈する機能を有する発光材料をそ
れぞれ用いることで、複数の発光を同時に得ることができる。特に、２層の発光層が呈す
る発光により、白色になるよう、各発光層に用いる発光材料を選択すると好ましい。
【０１９３】
また、発光層１３０において、ホスト材料１３１およびゲスト材料１３２以外の材料を
有していても良い。
【０１９４】
なお、発光層１３０は、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グ
ラビア印刷等の方法で形成することができる。また、上述した材料の他、量子ドットなど
の無機化合物または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）を有しても
よい。
【０１９５】
≪正孔注入層≫
正孔注入層１１１は、一対の電極の一方（電極１０１または電極１０２）からのホール
注入障壁を低減することでホール注入を促進する機能を有し、例えば遷移金属酸化物、フ
タロシアニン誘導体、あるいは芳香族アミンなどによって形成される。遷移金属酸化物と
しては、モリブデン酸化物やバナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、タングステン酸化物
、マンガン酸化物などが挙げられる。フタロシアニン誘導体としては、フタロシアニンや
金属フタロシアニンなどが挙げられる。芳香族アミンとしてはベンジジン誘導体やフェニ
レンジアミン誘導体などが挙げられる。ポリチオフェンやポリアニリンなどの高分子化合
物を用いることもでき、例えば自己ドープされたポリチオフェンであるポリ（エチレンジ
オキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）などがその代表例である。
【０１９６】
正孔注入層１１１として、正孔輸送性材料と、これに対して電子受容性を示す材料の複
合材料を有する層を用いることもできる。あるいは、電子受容性を示す材料を含む層と正
孔輸送性材料を含む層の積層を用いても良い。これらの材料間では定常状態、あるいは電
界存在下において電荷の授受が可能である。電子受容性を示す材料としては、キノジメタ
ン誘導体やクロラニル誘導体、ヘキサアザトリフェニレン誘導体などの有機アクセプター
を挙げることができる。具体的には、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−
テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル、２，３，６，７，
１０，１１−ヘキサシアノ−１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレン（略
称：ＨＡＴ−ＣＮ）等の電子吸引基（ハロゲン基やシアノ基）を有する化合物である。ま
た、遷移金属酸化物、例えば第４族から第８族金属の酸化物を用いることができる。具体
的には、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデン、酸
化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムなどである。中でも酸化モリブデンは大気
中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好ましい。
【０１９７】
正孔輸送性材料としては、電子よりも正孔の輸送性の高い材料を用いることができ、１
×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する材料であることが好ましい。具体的に
は、発光層１３０に用いることができる正孔輸送性材料として挙げた芳香族アミン、カル
バゾール誘導体、芳香族炭化水素、スチルベン誘導体などを用いることができる。また、
該正孔輸送性材料は高分子化合物であっても良い。
【０１９８】
≪正孔輸送層≫
正孔輸送層１１２は正孔輸送性材料を含む層であり、正孔注入層１１１の材料として例
示した正孔輸送性材料を使用することができる。正孔輸送層１１２は正孔注入層１１１に
注入された正孔を発光層１３０へ輸送する機能を有するため、正孔注入層１１１のＨＯＭ
Ｏ準位と同じ、あるいは近いＨＯＭＯ準位を有することが好ましい。
【０１９９】
また、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であることが好ましい
。但し、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外の物質を用いてもよい
。なお、正孔輸送性の高い物質を含む層は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層
以上積層してもよい。
【０２００】
≪電子輸送層≫
電子輸送層１１８は、電子注入層１１９を経て一対の電極の他方（電極１０１または電
極１０２）から注入された電子を発光層１３０へ輸送する機能を有する。電子輸送性材料
としては、正孔よりも電子の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２
／Ｖｓ以上の電子移動度を有する材料であることが好ましい。電子を受け取りやすい化合
物（電子輸送性を有する材料）としては、含窒素複素芳香族化合物のようなπ電子不足型
複素芳香族や金属錯体などを用いることができる。具体的には、発光層１３０に用いるこ
とができる電子輸送性材料として挙げたキノリン配位子、ベンゾキノリン配位子、オキサ
ゾール配位子、あるいはチアゾール配位子を有する金属錯体、オキサジアゾール誘導体、
トリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、キノキサリン誘導体、ジベンゾキノキ
サリン誘導体、フェナントロリン誘導体、ピリジン誘導体、ビピリジン誘導体、ピリミジ
ン誘導体、トリアジン誘導体などが挙げられる。また、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の
電子移動度を有する物質であることが好ましい。なお、正孔よりも電子の輸送性の高い物
質であれば、上記以外の物質を電子輸送層として用いても構わない。また、電子輸送層１
１８は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層してもよい。
【０２０１】
また、電子輸送層１１８と発光層１３０との間に電子キャリアの移動を制御する層を設
けても良い。電子キャリアの移動を制御する層は上述したような電子輸送性の高い材料に
、電子トラップ性の高い物質を少量添加した層であって、電子キャリアの移動を抑制する
ことによって、キャリアバランスを調節することが可能となる。このような構成は、発光
層を電子が突き抜けてしまうことにより発生する問題（例えば素子寿命の低下）の抑制に
大きな効果を発揮する。
【０２０２】
≪電子注入層≫
電子注入層１１９は電極１０２からの電子注入障壁を低減することで電子注入を促進す
る機能を有し、例えば第１族金属、第２族金属、あるいはこれらの酸化物、ハロゲン化物
、炭酸塩などを用いることができる。また、先に示す電子輸送性材料と、これに対して電
子供与性を示す材料の複合材料を用いることもできる。電子供与性を示す材料としては、
第１族金属、第２族金属、あるいはこれらの酸化物などを挙げることができる。具体的に
は、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化ナトリウム（ＮａＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ
）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）、リチウム酸化物（ＬｉＯｘ）等のようなアルカリ金
属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を用いることができる。また、フッ化エル
ビウム（ＥｒＦ３）のような希土類金属化合物を用いることができる。また、電子注入層
１１９にエレクトライドを用いてもよい。該エレクトライドとしては、例えば、カルシウ
ムとアルミニウムの混合酸化物に電子を高濃度添加した物質等が挙げられる。また、電子
注入層１１９に、電子輸送層１１８で用いることが出来る物質を用いても良い。
【０２０３】
また、電子注入層１１９に、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合
材料を用いてもよい。このような複合材料は、電子供与体によって有機化合物に電子が発
生するため、電子注入性および電子輸送性に優れている。この場合、有機化合物としては
、発生した電子の輸送に優れた材料であることが好ましく、具体的には、例えば上述した
電子輸送層１１８を構成する物質（金属錯体や複素芳香族化合物等）を用いることができ
る。電子供与体としては、有機化合物に対し電子供与性を示す物質であればよい。具体的
には、アルカリ金属やアルカリ土類金属や希土類金属が好ましく、リチウム、ナトリウム
、セシウム、マグネシウム、カルシウム、エルビウム、イッテルビウム等が挙げられる。
また、アルカリ金属酸化物やアルカリ土類金属酸化物が好ましく、リチウム酸化物、カル
シウム酸化物、バリウム酸化物等が挙げられる。また、酸化マグネシウムのようなルイス
塩基を用いることもできる。また、テトラチアフルバレン（略称：ＴＴＦ）等の有機化合
物を用いることもできる。
【０２０４】
なお、上述した、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、及び電子注入層は、
それぞれ、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グラビア印刷等の
方法で形成することができる。また、上述した、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子
輸送層、及び電子注入層には、上述した材料の他、量子ドットなどの無機化合物や、高分
子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）を用いてもよい。
【０２０５】
なお、量子ドットとしては、コロイド状量子ドット、合金型量子ドット、コア・シェル
型量子ドット、コア型量子ドット、などを用いてもよい。また、２族と１６族、１３族と
１５族、１３族と１７族、１１族と１７族、または１４族と１５族の元素グループを含む
量子ドットを用いてもよい。または、カドミウム（Ｃｄ）、セレン（Ｓｅ）、亜鉛（Ｚｎ
）、硫黄（Ｓ）、リン（Ｐ）、インジウム（Ｉｎ）、テルル（Ｔｅ）、鉛（Ｐｂ）、ガリ
ウム（Ｇａ）、ヒ素（Ａｓ）、アルミニウム（Ａｌ）、等の元素を有する量子ドットを用
いてもよい。
【０２０６】
≪一対の電極≫
電極１０１及び電極１０２は、発光素子の陽極または陰極としての機能を有する。電極
１０１及び電極１０２は、金属、合金、導電性化合物、およびこれらの混合物や積層体な
どを用いて形成することができる。
【０２０７】
電極１０１または電極１０２の一方は、光を反射する機能を有する導電性材料により形
成されると好ましい。該導電性材料としては、アルミニウム（Ａｌ）またはＡｌを含む合
金等が挙げられる。Ａｌを含む合金としては、ＡｌとＬ（Ｌは、チタン（Ｔｉ）、ネオジ
ム（Ｎｄ）、ニッケル（Ｎｉ）、及びランタン（Ｌａ）の一つまたは複数を表す）とを含
む合金等が挙げられ、例えばＡｌとＴｉ、またはＡｌとＮｉとＬａを含む合金等である。
アルミニウムは、抵抗値が低く、光の反射率が高い。また、アルミニウムは、地殻におけ
る存在量が多く、安価であるため、アルミニウムを用いることによる発光素子の作製コス
トを低減することができる。また、銀（Ａｇ）、またはＡｇとＮ（Ｎは、イットリウム（
Ｙ）、Ｎｄ、マグネシウム（Ｍｇ）、イッテルビウム（Ｙｂ）、Ａｌ、Ｔｉ、ガリウム（
Ｇａ）、亜鉛（Ｚｎ）、インジウム（Ｉｎ）、タングステン（Ｗ）、マンガン（Ｍｎ）、
スズ（Ｓｎ）、鉄（Ｆｅ）、Ｎｉ、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、イリジウム（Ｉｒ
）、または金（Ａｕ）の一つまたは複数を表す）とを含む合金等を用いても良い。銀を含
む合金としては、例えば、銀とパラジウムと銅を含む合金、銀と銅を含む合金、銀とマグ
ネシウムを含む合金、銀とニッケルを含む合金、銀と金を含む合金、銀とイッテルビウム
を含む合金等が挙げられる。その他、タングステン、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ
）、銅、チタンなどの遷移金属を用いることができる。
【０２０８】
また、発光層から得られる発光は、電極１０１及び電極１０２の一方または双方を通し
て取り出される。したがって、電極１０１及び電極１０２の少なくとも一方は、光を透過
する機能を有する導電性材料により形成されると好ましい。該導電性材料としては、可視
光の透過率が４０％以上１００％以下、好ましくは６０％以上１００％以下であり、かつ
その抵抗率が１×１０−２Ω・ｃｍ以下の導電性材料が挙げられる。
【０２０９】
また、電極１０１及び電極１０２は、光を透過する機能と、光を反射する機能と、を有
する導電性材料により形成されても良い。該導電性材料としては、可視光の反射率が２０
％以上８０％以下、好ましくは４０％以上７０％以下であり、かつその抵抗率が１×１０
−２Ω・ｃｍ以下の導電性材料が挙げられる。例えば、導電性を有する金属、合金、導電
性化合物などを１種又は複数種用いて形成することができる。具体的には、例えば、イン
ジウム錫酸化物（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ、以下ＩＴＯ）、珪素または酸化珪
素を含むインジウム錫酸化物（略称：ＩＴＳＯ）、酸化インジウム−酸化亜鉛（Ｉｎｄｉ
ｕｍ  Ｚｉｎｃ  Ｏｘｉｄｅ）、チタンを含有した酸化インジウム−錫酸化物、インジウ
ム−チタン酸化物、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウムなどの金属
酸化物を用いることができる。また、光を透過する程度（好ましくは、１ｎｍ以上３０ｎ
ｍ以下の厚さ）の金属薄膜を用いることができる。金属としては、例えば、Ａｇ、または
ＡｇとＡｌ、ＡｇとＭｇ、ＡｇとＡｕ、ＡｇとＹｂなどの合金等を用いることができる。
【０２１０】
なお、本明細書等において、光を透過する機能を有する材料は、可視光を透過する機能
を有し、且つ導電性を有する材料であればよく、例えば上記のようなＩＴＯに代表される
酸化物導電体に加えて、酸化物半導体、または有機物を含む有機導電体を含む。有機物を
含む有機導電体としては、例えば、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる
複合材料、有機化合物と電子受容体（アクセプター）とを混合してなる複合材料等が挙げ
られる。また、グラフェンなどの無機炭素系材料を用いても良い。また、当該材料の抵抗
率としては、好ましくは１×１０５Ω・ｃｍ以下、さらに好ましくは１×１０４Ω・ｃｍ
以下である。
【０２１１】
また、上記の材料の複数を積層することによって電極１０１及び電極１０２の一方また
は双方を形成してもよい。
【０２１２】
また、光取り出し効率を向上させるため、光を透過する機能を有する電極と接して、該
電極より屈折率の高い材料を形成してもよい。このような材料としては、可視光を透過す
る機能を有する材料であればよく、導電性を有する材料であっても有さない材料であって
もよい。例えば、上記のような酸化物導電体に加えて、酸化物半導体、有機物が挙げられ
る。有機物としては、例えば、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、または電
子注入層に例示した材料が挙げられる。また、無機炭素系材料や光が透過する程度の薄膜
の金属も用いることができる。これら屈折率の高い材料を用いて、数ｎｍ乃至数十ｎｍの
層を複数積層させてもよい。
【０２１３】
電極１０１または電極１０２が陰極としての機能を有する場合には、仕事関数が小さい
（３．８ｅＶ以下）材料を有することが好ましい。例えば、元素周期表の第１族又は第２
族に属する元素（リチウム、ナトリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、スト
ロンチウム等のアルカリ土類金属、マグネシウム等）、これら元素を含む合金（例えば、
ＡｇとＭｇ、ＡｌとＬｉ）、ユーロピウム（Ｅｕ）、Ｙｂ等の希土類金属、これら希土類
金属を含む合金、アルミニウム、銀を含む合金等を用いることができる。
【０２１４】
また、電極１０１または電極１０２を陽極として用いる場合、仕事関数の大きい（４．
０ｅＶ以上）材料を用いることが好ましい。
【０２１５】
また、電極１０１及び電極１０２は、光を反射する機能を有する導電性材料と、光を透
過する機能を有する導電性材料との積層としてもよい。その場合、電極１０１及び電極１
０２は、各発光層からの所望の光を共振させ、その波長の光を強めることができるように
、光学距離を調整する機能を有することができるため好ましい。
【０２１６】
電極１０１及び電極１０２の成膜方法は、スパッタリング法、蒸着法、印刷法、塗布法
、ＭＢＥ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｅａｍ  Ｅｐｉｔａｘｙ）法、ＣＶＤ法、パルスレー
ザ堆積法、ＡＬＤ（Ａｔｏｍｉｃ  Ｌａｙｅｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法等を適宜用い
ることができる。
【０２１７】
≪基板≫
また、本発明の一態様に係る発光素子は、ガラス、プラスチックなどからなる基板上に
作製すればよい。基板上に作製する順番としては、電極１０１側から順に積層しても、電
極１０２側から順に積層しても良い。
【０２１８】
なお、本発明の一態様に係る発光素子を形成できる基板としては、例えばガラス、石英
、又はプラスチックなどを用いることができる。また可撓性基板を用いてもよい。可撓性
基板とは、曲げることができる（フレキシブル）基板のことであり、例えば、ポリカーボ
ネート、ポリアリレート、からなるプラスチック基板等が挙げられる。また、フィルム、
無機蒸着フィルムなどを用いることもできる。なお、発光素子、及び光学素子の作製工程
において支持体として機能するものであれば、これら以外のものでもよい。あるいは、発
光素子、及び光学素子を保護する機能を有するものであればよい。
【０２１９】
例えば、本発明等においては、様々な基板を用いて発光素子を形成することが出来る。
基板の種類は、特に限定されない。その基板の一例としては、半導体基板（例えば単結晶
基板又はシリコン基板）、ＳＯＩ基板、ガラス基板、石英基板、プラスチック基板、金属
基板、ステンレス・スチル基板、ステンレス・スチル・ホイルを有する基板、タングステ
ン基板、タングステン・ホイルを有する基板、可撓性基板、貼り合わせフィルム、繊維状
の材料を含むセルロースナノファイバ（ＣＮＦ）や紙、又は基材フィルムなどがある。ガ
ラス基板の一例としては、バリウムホウケイ酸ガラス、アルミノホウケイ酸ガラス、又は
ソーダライムガラスなどがある。可撓性基板、貼り合わせフィルム、基材フィルムなどの
一例としては、以下が挙げられる。例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポ
リエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリテトラフル
オロエチレン（ＰＴＦＥ）に代表されるプラスチックがある。または、一例としては、ア
クリル等の樹脂などがある。または、一例としては、ポリプロピレン、ポリエステル、ポ
リフッ化ビニル、又はポリ塩化ビニルなどがある。または、一例としては、ポリアミド、
ポリイミド、アラミド、エポキシ、無機蒸着フィルム、又は紙類などがある。
【０２２０】
また、基板として、可撓性基板を用い、可撓性基板上に直接、発光素子を形成してもよ
い。または、基板と発光素子との間に剥離層を設けてもよい。剥離層は、その上に発光素
子を一部あるいは全部完成させた後、基板より分離し、他の基板に転載するために用いる
ことができる。その際、耐熱性の劣る基板や可撓性の基板にも発光素子を転載できる。な
お、上述の剥離層には、例えば、タングステン膜と酸化シリコン膜との無機膜の積層構造
の構成や、基板上にポリイミド等の樹脂膜が形成された構成等を用いることができる。
【０２２１】
つまり、ある基板を用いて発光素子を形成し、その後、別の基板に発光素子を転置し、
別の基板上に発光素子を配置してもよい。発光素子が転置される基板の一例としては、上
述した基板に加え、セロファン基板、石材基板、木材基板、布基板（天然繊維（絹、綿、
麻）、合成繊維（ナイロン、ポリウレタン、ポリエステル）若しくは再生繊維（アセテー
ト、キュプラ、レーヨン、再生ポリエステル）などを含む）、皮革基板、又はゴム基板な
どがある。これらの基板を用いることにより、壊れにくい発光素子、耐熱性の高い発光素
子、軽量化された発光素子、または薄型化された発光素子とすることができる。
【０２２２】
また、上述した基板上に、例えば電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）を形成し、ＦＥＴと
電気的に接続された電極上に発光素子１５０を作製してもよい。これにより、ＦＥＴによ
って発光素子１５０の駆動を制御するアクティブマトリクス型の表示装置を作製できる。
【０２２３】
なお、本実施の形態においては、本発明の一態様について述べ、他の実施の形態におい
ては、本発明の他の一態様について述べる。ただし、本発明の一態様は、これらに限定さ
れない。つまり、本実施の形態および他の実施の形態では、様々な発明の態様が記載され
ているため、本発明の一態様は、特定の態様に限定されない。例えば、本発明の一態様と
して、発光素子に適用した場合の例を示したが、本発明の一態様は、これに限定されない
。例えば、場合によっては、または、状況に応じて、本発明の一態様は、発光素子に適用
しなくてもよい。または、例えば、本発明の一態様では、第１の有機化合物と、第２の有
機化合物と、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有するゲスト材
料と、を有し、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位よ
り低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低い
場合の例を示したが、本発明の一態様は、これに限定されない。場合によっては、または
、状況に応じて、本発明の一態様では、例えば、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、第
２の有機化合物のＬＵＭＯ準位より低くなくてもよい。あるいは、第１の有機化合物のＨ
ＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低くなくてもよい。または、例えば
、本発明の一態様では、第１の有機化合物と第２の有機化合物とが、励起錯体を形成する
場合の例を示したが、本発明の一態様は、これに限定されない。場合によっては、または
、状況に応じて、本発明の一態様では、例えば、第１の有機化合物と第２の有機化合物と
が、励起錯体を形成しなくてもよい。または、例えば、本発明の一態様では、ゲスト材料
のＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準
位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い場合の例を示したが、本発明の一態様は
、これに限定されない。場合によっては、または、状況に応じて、本発明の一態様では、
例えば、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位より高くなくて
も良い。あるいは、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より
高くなくてもよい。
【０２２４】
以上、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態と適宜組み合わせて用いることがで
きる。
【０２２５】
（実施の形態２）
本実施の形態においては、実施の形態１に示す発光素子の構成と異なる構成の発光素子
について、図３及び図４を用いて、以下説明を行う。なお、図３及び図４において、図１
（Ａ）に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様のハッチパターンとし、符号を省
略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、同様の符号を付し、その詳細な
説明は省略する場合がある。
【０２２６】
＜発光素子の構成例１＞
図３（Ａ）は、発光素子２５０の断面模式図である。
【０２２７】
図３（Ａ）に示す発光素子２５０は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）の間に
、複数の発光ユニット（図３（Ａ）においては、発光ユニット１０６及び発光ユニット１
０８）を有する。複数の発光ユニットのうちいずれか一つの発光ユニットは、図１で示す
ＥＬ層１００と同様な構成を有すると好ましい。つまり、図１で示した発光素子１５０は
、１つの発光ユニットを有し、発光素子２５０は、複数の発光ユニットを有すると好まし
い。なお、発光素子２５０において、電極１０１が陽極として機能し、電極１０２が陰極
として機能するとして、以下説明するが、発光素子２５０の構成としては、逆であっても
構わない。
【０２２８】
また、図３（Ａ）に示す発光素子２５０において、発光ユニット１０６と発光ユニット
１０８とが積層されており、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８との間には電荷発
生層１１５が設けられる。なお、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８は、同じ構成
でも異なる構成でもよい。例えば、発光ユニット１０８に、図１で示すＥＬ層１００を用
いると好ましい。
【０２２９】
また、発光素子２５０は、発光層１２０と、発光層１７０と、を有する。また、発光ユ
ニット１０６は、発光層１２０の他に、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送
層１１３、及び電子注入層１１４を有する。また、発光ユニット１０８は、発光層１７０
の他に、正孔注入層１１６、正孔輸送層１１７、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１
９を有する。
【０２３０】
電荷発生層１１５は、正孔輸送性材料に電子受容体であるアクセプター性物質が添加さ
れた構成であっても、電子輸送性材料に電子供与体であるドナー性物質が添加された構成
であってもよい。また、これらの両方の構成が積層されていても良い。
【０２３１】
電荷発生層１１５に、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料が含まれる場合、該
複合材料には実施の形態１に示す正孔注入層１１１に用いることができる複合材料を用い
ればよい。有機化合物としては、芳香族アミン化合物、カルバゾール化合物、芳香族炭化
水素、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）など、種々の化合物を用
いることができる。なお、有機化合物としては、正孔移動度が１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ
以上である物質を適用することが好ましい。ただし、電子よりも正孔の輸送性の高い物質
であれば、これら以外の物質を用いてもよい。有機化合物とアクセプター性物質の複合材
料は、キャリア注入性、キャリア輸送性に優れているため、低電圧駆動、低電流駆動を実
現することができる。なお、発光ユニット１０８のように、発光ユニットの陽極側の面が
電荷発生層１１５に接している場合は、電荷発生層１１５が該発光ユニットの正孔注入層
または正孔輸送層の役割も担うことができるため、該発光ユニットには正孔注入層または
正孔輸送層を設けない構成であっても良い。
【０２３２】
なお、電荷発生層１１５は、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と他
の材料により構成される層を組み合わせた積層構造として形成してもよい。例えば、有機
化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と、電子供与性物質の中から選ばれた一
の化合物と電子輸送性の高い化合物とを含む層とを組み合わせて形成してもよい。また、
有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と、透明導電材料を含む層とを組み
合わせて形成してもよい。
【０２３３】
なお、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とに挟まれる電荷発生層１１５は、電
極１０１と電極１０２とに電圧を印加した場合に、一方の発光ユニットに電子を注入し、
他方の発光ユニットに正孔を注入するものであれば良い。例えば、図３（Ａ）において、
電極１０１の電位の方が電極１０２の電位よりも高くなるように電圧を印加した場合、電
荷発生層１１５は、発光ユニット１０６に電子を注入し、発光ユニット１０８に正孔を注
入する。
【０２３４】
なお、電荷発生層１１５は、光取出し効率の点から、可視光に対して透光性（具体的に
は、電荷発生層１１５に対する可視光の透過率が４０％以上）を有することが好ましい。
また、電荷発生層１１５は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）よりも低い導電率
であっても機能する。
【０２３５】
上述した材料を用いて電荷発生層１１５を形成することにより、発光層が積層された場
合における駆動電圧の上昇を抑制することができる。
【０２３６】
また、図３（Ａ）においては、２つの発光ユニットを有する発光素子について説明した
が、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子についても、同様に適用することが可能
である。発光素子２５０に示すように、一対の電極間に複数の発光ユニットを電荷発生層
で仕切って配置することで、電流密度を低く保ったまま、高輝度発光を可能とし、さらに
長寿命な発光素子を実現できる。また、消費電力が低い発光素子を実現することができる
。
【０２３７】
なお、複数のユニットのうち、少なくとも一つのユニットに、実施の形態１で示した構
成を適用することによって、発光効率の高い、発光素子を提供することができる。
【０２３８】
また、発光ユニット１０８が有する発光層１７０は、実施の形態１で示した発光層１３
０と同様の構成を有すると好ましい。そうすることで、発光素子２５０は発光効率の高い
発光素子となり好適である。
【０２３９】
また、発光ユニット１０６が有する発光層１２０は、図３（Ｂ）に示すように、ホスト
材料１２１と、ゲスト材料１２２とを有する。なお、ゲスト材料１２２は蛍光材料として
、以下説明する。
【０２４０】
≪発光層１２０の発光機構≫
発光層１２０の発光機構について、以下説明を行う。
【０２４１】
一対の電極（電極１０１及び電極１０２）あるいは電荷発生層から注入された電子およ
び正孔が発光層１２０において再結合することにより、励起子が生成する。ゲスト材料１
２２と比較してホスト材料１２１は大量に存在するので、励起子の生成により、ホスト材
料１２１の励起状態が形成される。
【０２４２】
なお、励起子はキャリア（電子および正孔）対のことである。励起子はエネルギーを有
するため、励起子が生成した材料は励起状態となる。
【０２４３】
形成されたホスト材料１２１の励起状態が一重項励起状態である場合、ホスト材料１２
１のＳ１準位からゲスト材料１２２のＳ１準位へ一重項励起エネルギーがエネルギー移動
し、ゲスト材料１２２の一重項励起状態が形成される。
【０２４４】
ゲスト材料１２２は蛍光材料であるため、ゲスト材料１２２において一重項励起状態が
形成されると、ゲスト材料１２２は速やかに発光する。この場合、高い発光効率を得るた
めには、ゲスト材料１２２の蛍光量子収率は高いことが好ましい。なお、ゲスト材料１２
２において、キャリアが再結合し、生成した励起状態が一重項励起状態である場合も同様
である。
【０２４５】
次に、キャリアの再結合によってホスト材料１２１の三重項励起状態が形成される場合
について説明する。この場合のホスト材料１２１およびゲスト材料１２２のエネルギー準
位の相関を図３（Ｃ）に示す。また、図３（Ｃ）における表記および符号は、以下の通り
である。なお、ホスト材料１２１のＴ１準位がゲスト材料１２２のＴ１準位より低いこと
が好ましいため、図３（Ｃ）では、この場合を図示するが、ホスト材料１２１のＴ１準位
がゲスト材料１２２のＴ１準位よりも高くてもよい。
【０２４６】
・Ｈｏｓｔ（１２１）：ホスト材料１２１
・Ｇｕｅｓｔ（１２２）：ゲスト材料１２２（蛍光材料）
・ＳＦＨ：ホスト材料１２１のＳ１準位
・ＴＦＨ：ホスト材料１２１のＴ１準位
・ＳＦＧ：ゲスト材料１２２（蛍光材料）のＳ１準位
・ＴＦＧ：ゲスト材料１２２（蛍光材料）のＴ１準位
【０２４７】
図３（Ｃ）に示すように、三重項−三重項消滅（ＴＴＡ：ｔｒｉｐｌｅｔ−ｔｒｉｐｌ
ｅｔ  ａｎｎｉｈｉｌａｔｉｏｎ）によって、キャリアの再結合によって生成した三重項
励起子同士が相互作用し、互いに励起エネルギーの受け渡し及びスピン角運動量の交換を
行うことで、結果としてホスト材料１２１のＳ１準位（ＳＦＨ）のエネルギーを有する一
重項励起子に変換される反応が生じる（図３（Ｃ）  ＴＴＡ参照）。ホスト材料１２１の
一重項励起エネルギーは、ＳＦＨから、それよりもエネルギーの低いゲスト材料１２２の
Ｓ１準位（ＳＦＧ）へエネルギー移動が生じ（図３（Ｃ）  ルートＥ１参照）、ゲスト材
料１２２の一重項励起状態が形成され、ゲスト材料１２２が発光する。
【０２４８】
なお、発光層１２０における三重項励起子の密度が十分に高い場合（例えば、１×１０
−１２ｃｍ−３以上）では、三重項励起子単体の失活を無視し、２つの近接した三重項励
起子による反応のみを考えることができる。
【０２４９】
また、ゲスト材料１２２においてキャリアが再結合し三重項励起状態が形成される場合
、ゲスト材料１２２の三重項励起状態のエネルギーは熱失活するため、発光に利用するこ
とが困難となる。しかしながら、ホスト材料１２１のＴ１準位（ＴＦＨ）がゲスト材料１
２２のＴ１準位（ＴＦＧ）より低い場合、ゲスト材料１２２の三重項励起エネルギーは、
ゲスト材料１２２のＴ１準位（ＴＦＧ）からホスト材料１２１のＴ１準位（ＴＦＨ）へエ
ネルギー移動する（図３（Ｃ）  ルートＥ２参照）ことが可能であり、その後ＴＴＡに利
用される。
【０２５０】
すなわち、ホスト材料１２１は、三重項励起エネルギーをＴＴＡによって一重項励起エ
ネルギーに変換する機能を有すると好ましい。そうすることで、発光層１２０で生成した
三重項励起エネルギーの一部を、ホスト材料１２１におけるＴＴＡによって一重項励起エ
ネルギーに変換し、該一重項励起エネルギーをゲスト材料１２２に移動することで、蛍光
発光として取り出すことが可能となる。そのためには、ホスト材料１２１のＳ１準位（Ｓ
ＦＨ）は、ゲスト材料１２２のＳ１準位（ＳＦＧ）より高いことが好ましい。また、ホス
ト材料１２１のＴ１準位（ＴＦＨ）は、ゲスト材料１２２のＴ１準位（ＴＦＧ）より低い
ことが好ましい。
【０２５１】
なお、特にゲスト材料１２２のＴ１準位（ＴＦＧ）がホスト材料１２１のＴ１準位（Ｔ
ＦＨ）よりも低い場合においては、ホスト材料１２１とゲスト材料１２２との重量比は、
ゲスト材料１２２の重量比が低い方が好ましい。具体的には、ゲスト材料１２２の含有量
が、ホスト材料１２１に対する重量比で、０より大きく０．０５以下が好ましい。このよ
うな重量比の関係とすることで、ゲスト材料１２２でキャリアが再結合する確率を低減さ
せることができる。また、ホスト材料１２１のＴ１準位（ＴＦＨ）からゲスト材料１２２
のＴ１準位（ＴＦＧ）へのエネルギー移動が生じる確率を低減させることができる。
【０２５２】
なお、ホスト材料１２１は単一の化合物で構成されていても良く、複数の化合物から構
成されていても良い。
【０２５３】
なお、上記各構成において、発光ユニット１０６および発光ユニット１０８に用いるゲ
スト材料が呈する発光色としては、同じであっても異なっていてもよい。発光ユニット１
０６と発光ユニット１０８とで同じ色の発光を呈する機能を有するゲスト材料を有する場
合、発光素子２５０は少ない電流値で高い発光輝度を呈する発光素子となり好ましい。ま
た、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とで互いに異なる色の発光を呈する機能を
有するゲスト材料を有する場合、発光素子２５０は多色発光を呈する発光素子となり好ま
しい。この場合、発光層１２０及び発光層１７０のいずれか一方または双方に発光波長の
異なる複数の発光材料を用いることによって、発光素子２５０が呈する発光スペクトルは
異なる発光ピークを有する発光が合成された光となるため、少なくとも二つのピークを有
する発光スペクトルとなる。
【０２５４】
上記の構成は白色発光を得るためにも好適である。発光層１２０と発光層１７０との光
を互いに補色の関係とすることによって、白色発光を得ることができる。特に、演色性の
高い白色発光、あるいは少なくとも赤色と緑色と青色とを有する発光、になるようゲスト
材料を選択することが好適である。
【０２５５】
また、発光層１２０及び発光層１７０のいずれか一方または双方を層状にさらに分割し
、当該分割した層ごとに異なる発光材料を含有させるようにしても良い。すなわち、発光
層１２０及び発光層１７０のいずれか一方または双方は、２層以上の複数層でもって構成
することもできる。例えば、第１の発光層と第２の発光層を正孔輸送層側から順に積層し
て発光層とする場合、第１の発光層のホスト材料として正孔輸送性を有する物質を用い、
第２の発光層のホスト材料として電子輸送性を有する物質を用いる構成などがある。この
場合、第１の発光層と第２の発光層とが有する発光材料は、同じ材料であっても異なる材
料であってもよく、同じ色の発光を呈する機能を有する材料であっても、異なる色の発光
を呈する機能を有する材料であってもよい。互いに異なる色の発光を呈する機能を有する
複数の発光材料を有する構成により、三原色や、４色以上の発光色からなる演色性の高い
白色発光を得ることもできる。
【０２５６】
また、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とで発光色が異なるゲスト材料を有す
る場合、発光層１２０からの発光が、発光層１７０からの発光よりも短波長側に発光のピ
ークを有する構成とすることが好ましい。高い三重項励起エネルギー準位を有する材料を
用いた発光素子は輝度劣化が早い傾向がある。そこで、短波長な発光を呈する発光層にＴ
ＴＡを用いることによって、輝度劣化の小さい発光素子を提供することができる。
【０２５７】
＜発光素子の構成例２＞
次に、図３に示す発光素子と異なる構成例について、図４（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）を用いて
、以下説明を行う。
【０２５８】
図４（Ａ）は、発光素子２５２の断面模式図である。
【０２５９】
図４（Ａ）に示す発光素子２５２は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）の間に
ＥＬ層１１０が挟まれた構造である。なお、発光素子２５２において、電極１０１が陽極
として機能し、電極１０２が陰極として機能するとして、以下説明するが、発光素子２５
２の構成としては、逆であっても構わない。
【０２６０】
また、ＥＬ層１１０は、発光層１８０を有し、発光層１８０は、発光層１２０と、発光
層１７０と、を有する。また、発光素子２５２おいて、ＥＬ層１１０として、発光層の他
に、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９が
図示されているが、これらの積層構造は一例であり、発光素子２５２におけるＥＬ層１１
０の構成はこれらに限定されない。例えば、ＥＬ層１１０において、上記各層の積層順を
変えてもよい。または、ＥＬ層１１０において、上記各層以外の機能層を設けてもよい。
該機能層としては、例えば、正孔または電子の注入障壁を低減する機能、正孔または電子
の輸送性を向上する機能、正孔または電子の輸送性を阻害する機能、正孔または電子を発
生する機能、を有する構成であってもよい。
【０２６１】
また、図４（Ｂ）に示すように、発光層１２０は、ホスト材料１２１と、ゲスト材料１
２２とを有する。また、発光層１７０は、ホスト材料１７１と、ゲスト材料１７２とを有
する。ホスト材料１７１は、有機化合物１７１＿１と、有機化合物１７１＿２とを有する
。なお、ゲスト材料１２２が蛍光材料、ゲスト材料１７２が燐光材料として、以下説明す
る。
【０２６２】
≪発光層１８０の発光機構≫
発光層１２０の発光機構としては、図３に示す発光層１２０と同様の発光機構である。
また、発光層１７０の発光機構としては、実施の形態１に示す発光層１３０と同様の発光
機構である。すなわち、ホスト材料１７１、有機化合物１７１＿１、有機化合物１７１＿
２、及びゲスト材料１７２は、ホスト材料１３１、有機化合物１３１＿１、及び有機化合
物１３１＿２、ゲスト材料１３２、とそれぞれ同様の構成である。
【０２６３】
発光素子２５２に示すように、発光層１２０と、発光層１７０とが互いに接する構成を
有する場合、発光層１２０と発光層１７０の界面において、励起錯体から発光層１２０の
ホスト材料１２１へのエネルギー移動（とくに三重項励起準位のエネルギー移動）が起こ
ったとしても、発光層１２０にて上記三重項励起エネルギーを発光に変換することができ
る。
【０２６４】
なお、発光層１２０のホスト材料１２１のＴ１準位が、発光層１７０が有する有機化合
物１７１＿１及び有機化合物１７１＿２のＴ１準位よりも低いと好ましい。また、発光層
１２０において、ホスト材料１２１のＳ１準位がゲスト材料１２２（蛍光材料）のＳ１準
位よりも高く、且つ、ホスト材料１２１のＴ１準位がゲスト材料１２２（蛍光材料）のＴ
１準位よりも低いと好ましい。
【０２６５】
具体的には、発光層１２０にＴＴＡを用い、発光層１７０にＥｘＴＥＴを用いる場合の
エネルギー準位の相関を図４（Ｃ）に示す。なお、図４（Ｃ）における表記及び符号は、
以下の通りである。
・Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  ＥＭＬ（１２０）：発光層１２０（蛍光発光層）
・Ｐｈｏｓｐｈｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  ＥＭＬ（１７０）：発光層１７０（燐光発光層）
・Ｈｏｓｔ（１２１）：ホスト材料１２１
・Ｇｕｅｓｔ（１２２）：ゲスト材料１２２（蛍光材料）
・Ｈｏｓｔ（１７１＿１）：ホスト材料（有機化合物１７１＿１）
・Ｇｕｅｓｔ（１７２）：ゲスト材料１７２（燐光材料）
・Ｅｘｃｉｐｌｅｘ：励起錯体（有機化合物１７１＿１及び有機化合物１７１＿２）
・ＳＦＨ：ホスト材料１２１のＳ１準位
・ＴＦＨ：ホスト材料１２１のＴ１準位
・ＳＦＧ：ゲスト材料１２２（蛍光材料）のＳ１準位
・ＴＦＧ：ゲスト材料１２２（蛍光材料）のＴ１準位
・ＳＰＨ：ホスト材料（有機化合物１７１＿１）のＳ１準位
・ＴＰＨ：ホスト材料（有機化合物１７１＿１）のＴ１準位
・ＴＰＧ：ゲスト材料１７２（燐光材料）のＴ１準位
・ＳＥ：励起錯体のＳ１準位
・ＴＥ：励起錯体のＴ１準位
【０２６６】
図４（Ｃ）に示すように、励起錯体は励起状態でしか存在しないため、励起錯体と励起
錯体との間の励起子拡散は生じにくい。また、励起錯体の励起エネルギー準位（ＳＥ、Ｔ
Ｅ）は、発光層１７０の有機化合物１７１＿１（すなわち、燐光材料のホスト材料）の励
起エネルギー準位（ＳＰＨ、ＴＰＨ）よりも低いので、励起錯体から有機化合物１７１＿
１へのエネルギーの拡散も生じない。すなわち、燐光発光層（発光層１７０）内において
、励起錯体の励起子拡散距離は短いため、燐光発光層（発光層１７０）の効率を保つこと
が可能となる。また、蛍光発光層（発光層１２０）と燐光発光層（発光層１７０）の界面
において、燐光発光層（発光層１７０）の励起錯体の三重項励起エネルギーの一部が、蛍
光発光層（発光層１２０）に拡散したとしても、その拡散によって生じた蛍光発光層（発
光層１２０）の三重項励起エネルギーは、ＴＴＡを通じて発光に変換されるため、エネル
ギー損失を低減することが可能となる。
【０２６７】
以上のように、発光素子２５２は、発光層１７０にＥｘＴＥＴを利用し、且つ発光層１
２０にＴＴＡを利用することで、エネルギー損失が低減されるため、高い発光効率の発光
素子とすることができる。また、発光素子２５２に示すように、発光層１２０と、発光層
１７０とが互いに接する構成とする場合、上記エネルギー損失が低減されるとともに、Ｅ
Ｌ層１１０の層数を低減させることができる。したがって、製造コストの少ない発光素子
とすることができる。
【０２６８】
なお、発光層１２０と発光層１７０とは互いに接していない構成であっても良い。この
場合、発光層１７０中で生成する、有機化合物１７１＿１、有機化合物１７１＿２、また
はゲスト材料１７２（燐光材料）の励起状態から発光層１２０中のホスト材料１２１、ま
たはゲスト材料１２２（蛍光材料）へのデクスター機構によるエネルギー移動（特に三重
項エネルギー移動）を防ぐことができる。したがって、発光層１２０と発光層１７０との
間に設ける層は数ｎｍ程度の厚さがあればよい。具体的には、１ｎｍ以上５ｎｍ以下であ
ると、駆動電圧の上昇を抑制することができ好適である。
【０２６９】
発光層１２０と発光層１７０との間に設ける層は単一の材料で構成されていても良いが
、正孔輸送性材料と電子輸送性材料の両方が含まれていても良い。単一の材料で構成する
場合、バイポーラー性材料を用いても良い。ここでバイポーラー性材料とは、電子と正孔
の移動度の比が１００以下である材料を指す。また、正孔輸送性材料または電子輸送性材
料などを使用しても良い。もしくは、そのうちの少なくとも一つは、発光層１７０のホス
ト材料（有機化合物１７１＿１または有機化合物１７１＿２）と同一の材料で形成しても
良い。これにより、発光素子の作製が容易になり、また、駆動電圧が低減される。さらに
、正孔輸送性材料と電子輸送性材料とで励起錯体を形成しても良く、これによって励起子
の拡散を効果的に防ぐことができる。具体的には、発光層１７０のホスト材料（有機化合
物１７１＿１または有機化合物１７１＿２）あるいはゲスト材料１７２（燐光材料）の励
起状態から、発光層１２０のホスト材料１２１あるいはゲスト材料１２２（蛍光材料）へ
のエネルギー移動を防ぐことができる。
【０２７０】
また、発光素子２５２においては、発光層１７０が正孔輸送層１１２側、発光層１２０
が電子輸送層１１８側として説明したが、本発明の一態様の発光素子としては、これに限
定されず、発光層１７０が電子輸送層１１８側、発光層１２０が正孔輸送層１１２側であ
っても構わない。
【０２７１】
なお、発光素子２５２では、キャリアの再結合領域はある程度の分布を持って形成され
ることが好ましい。このため、発光層１２０または発光層１７０において、適度なキャリ
アトラップ性があることが好ましく、特に、発光層１７０が有するゲスト材料１７２（燐
光材料）が正孔トラップ性を有していることが好ましい。したがって、発光層１７０とし
て、実施の形態１で示した発光層１３０の構成が好適である。
【０２７２】
なお、発光層１２０からの発光が、発光層１７０からの発光よりも短波長側に発光のピ
ークを有する構成とすることが好ましい。短波長の発光を呈する燐光材料を用いた発光素
子は輝度劣化が早い傾向がある。そこで、短波長の発光を蛍光発光とすることによって、
輝度劣化の小さい発光素子を提供することができる。
【０２７３】
また、発光層１２０と発光層１７０とで異なる発光波長の光を得ることによって、多色
発光の素子とすることができる。この場合、発光スペクトルは異なる発光ピークを有する
発光が合成された光となるため、少なくとも二つの極大値を有する発光スペクトルとなる
。
【０２７４】
また、上記の構成は白色発光を得るためにも好適である。発光層１２０と発光層１７０
との光を互いに補色の関係とすることによって、白色発光を得ることができる。
【０２７５】
また、発光層１２０及び発光層１７０のいずれか一方または双方に、発光波長の異なる
複数の発光材料を用いることによって、三原色や、４色以上の発光色からなる演色性の高
い白色発光を得ることもできる。この場合、発光層を層状にさらに分割し、当該分割した
層ごとに異なる発光材料を含有させるようにしても良い。
【０２７６】
＜発光層に用いることができる材料の例＞
次に、発光層１２０、及び発光層１７０に用いることのできる材料について、以下説明
する。
【０２７７】
≪発光層１２０に用いることのできる材料≫
発光層１２０中では、ホスト材料１２１が重量比で最も多く存在し、ゲスト材料１２２
（蛍光材料）は、ホスト材料１２１中に分散される。ホスト材料１２１のＳ１準位は、ゲ
スト材料１２２（蛍光材料）のＳ１準位よりも高く、ホスト材料１２１のＴ１準位は、ゲ
スト材料１２２（蛍光材料）のＴ１準位よりも低いことが好ましい。
【０２７８】
発光層１２０において、ゲスト材料１２２としては、特に限定はないが、アントラセン
誘導体、テトラセン誘導体、クリセン誘導体、フェナントレン誘導体、ピレン誘導体、ペ
リレン誘導体、スチルベン誘導体、アクリドン誘導体、クマリン誘導体、フェノキサジン
誘導体、フェノチアジン誘導体などが好ましく、例えば以下の材料を用いることができる
。
【０２７９】
具体的には、５，６−ビス［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−２
，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰ２ＢＰｙ）、５，６−ビス［４’−（１０−フェニル
−９−アントリル）ビフェニル−４−イル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰＰ２
ＢＰｙ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオ
レン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）
、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ
−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍ
ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル
）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ピレン−１，６−ジア
ミン（略称：１，６ｔＢｕ−ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス
［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−３，８−ジシクロヘ
キシルピレン−１，６−ジアミン（略称：ｃｈ−１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビ
ス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベ
ン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）
−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）
、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（９，１０−ジフェニル−２−アント
リル）トリフェニルアミン（略称：２ＹＧＡＰＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−
（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略
称：ＰＣＡＰＡ）、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン
（略称：ＴＢＰ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−
９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ’
’−（２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン−９，１０−ジイルジ−４，１−フェニレン）
ビス［Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン］（略称：ＤＰＡＢ
ＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フ
ェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＰＡ）、Ｎ−［４−（９
，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１
，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ
’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０
，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、クマリン３０、Ｎ−（９，１０−ジフェニル
−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２
ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アント
リル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈ
Ａ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル
−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１
’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，
４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、９，１０−ビス（１，１’−ビフ
ェニル−２−イル）−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フ
ェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニ
ルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）、クマリン６、クマリン５４５Ｔ
、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルキナクリドン（略称：ＤＰＱｄ）、ルブレン、２，８−ジ−ｔｅ
ｒｔ−ブチル−５，１１−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−６，１２−ジフェニ
ルテトラセン（略称：ＴＢＲｂ）、ナイルレッド、５，１２−ビス（１，１’−ビフェニ
ル−４−イル）−６，１１−ジフェニルテトラセン（略称：ＢＰＴ）、２−（２−｛２−
［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−６−メチル−４Ｈ−ピラン−４−イリ
デン）プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ１）、２−｛２−メチル−６−［２−（２，３
，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル
］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ
’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：
ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチ
ルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ
−ｍＰｈＡＦＤ）、２−｛２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチ
ル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル
）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＩ）
、２−｛２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，
６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］
−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＢ）、２−（２，
６−ビス｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−４Ｈ−ピラン−４−イ
リデン）プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＭ）、２−｛２，６−ビス［２−（８−
メトキシ−１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ
−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プ
ロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＪＴＭ）、５，１０，１５，２０−テトラフェニル
ビスベンゾ［５，６］インデノ［１，２，３−ｃｄ：１’，２’，３’−ｌｍ］ペリレン
、などが挙げられる。
【０２８０】
また、発光層１２０において、ホスト材料１２１に用いることが可能な材料としては、
特に限定はないが、例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称
：Ａｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：
Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（
略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト
）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）
（略称：Ｚｎｑ）、ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（
略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（
略称：ＺｎＢＴＺ）などの金属錯体、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−
ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、１，３−ビス［５
−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベン
ゼン（略称：ＯＸＤ−７）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅ
ｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、２，２’，２’
’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾー
ル）（略称：ＴＰＢＩ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイ
ン（略称：ＢＣＰ）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−
イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）などの複素環化合物、４，４
’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢまた
はα−ＮＰＤ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１
，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（
スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称
：ＢＳＰＢ）などの芳香族アミン化合物が挙げられる。また、アントラセン誘導体、フェ
ナントレン誘導体、ピレン誘導体、クリセン誘導体、ジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン誘導体
等の縮合多環芳香族化合物が挙げられ、具体的には、９，１０−ジフェニルアントラセン
（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、Ｎ，Ｎ−ジフェニル−９−［４−（１０−フェニル−９−アン
トリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＣｚＡ１ＰＡ）、４−（
１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＤＰｈＰＡ）、４−（９
Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニ
ルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９
−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、Ｎ
，９−ジフェニル−Ｎ−｛４−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］フ
ェニル｝−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＢＡ）、Ｎ，９−ジフェニ
ル−Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン
（略称：２ＰＣＡＰＡ）、６，１２−ジメトキシ−５，１１−ジフェニルクリセン、Ｎ，
Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，
ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、９−［４−（１
０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、
３，６−ジフェニル−９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ
−カルバゾール（略称：ＤＰＣｚＰＡ）、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル
）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称
：ＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称
：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、９，９’−ビアントリル（略称：ＢＡＮＴ）、９，９’−（スチル
ベン−３，３’−ジイル）ジフェナントレン（略称：ＤＰＮＳ）、９，９’−（スチルベ
ン−４，４’−ジイル）ジフェナントレン（略称：ＤＰＮＳ２）、１，３，５−トリ（１
−ピレニル）ベンゼン（略称：ＴＰＢ３）などを挙げることができる。また、これら及び
公知の物質の中から、上記ゲスト材料１２２のエネルギーギャップより大きなエネルギー
ギャップを有する物質を、一種もしくは複数種選択して用いればよい。
【０２８１】
なお、発光層１２０は２層以上の複数層でもって構成することもできる。例えば、第１
の発光層と第２の発光層を正孔輸送層側から順に積層して発光層１２０とする場合、第１
の発光層のホスト材料として正孔輸送性を有する物質を用い、第２の発光層のホスト材料
として電子輸送性を有する物質を用いる構成などがある。
【０２８２】
また、発光層１２０において、ホスト材料１２１は、一種の化合物から構成されていて
も良く、複数の化合物から構成されていても良い。あるいは、発光層１２０において、ホ
スト材料１２１およびゲスト材料１２２以外の材料を有していても良い。
【０２８３】
≪発光層１７０に用いることのできる材料≫
発光層１７０に用いることのできる材料としては、先の実施の形態１に示す発光層１３
０に用いることのできる材料を援用すればよい。そうすることで、発光効率の高い発光素
子を作製することができる。
【０２８４】
また、発光層１２０、及び発光層１７０に含まれる発光材料の発光色に限定は無く、そ
れぞれ同じでも異なっていても良い。各々から得られる発光が混合されて素子外へ取り出
されるので、例えば両者の発光色が互いに補色の関係にある場合、発光素子は白色の光を
与えることができる。発光素子の信頼性を考慮すると、発光層１２０に含まれる発光材料
の発光ピーク波長は発光層１７０に含まれる発光材料のそれよりも短いことが好ましい。
【０２８５】
なお、発光ユニット１０６、発光ユニット１０８、及び電荷発生層１１５は、蒸着法（
真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グラビア印刷等の方法で形成すること
ができる。
【０２８６】
以上、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用
いることができる。
【０２８７】
（実施の形態３）
本実施の形態では、実施の形態１及び実施の形態２に示す構成と異なる構成の発光素子
の例について、図５乃至図８を用いて以下に説明する。
【０２８８】
＜発光素子の構成例１＞
図５（Ａ）（Ｂ）は、本発明の一態様の発光素子を示す断面図である。なお、図５（Ａ
）（Ｂ）において、図１（Ａ）に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様のハッチ
パターンとし、符号を省略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、同様の
符号を付し、その詳細な説明は省略する場合がある。
【０２８９】
図５（Ａ）（Ｂ）に示す発光素子２６０ａ及び発光素子２６０ｂは、基板２００側に光
を取り出す下面射出（ボトムエミッション）型の発光素子であってもよく、基板２００と
反対方向に光を取り出す上面射出（トップエミッション）型の発光素子であってもよい。
なお、本発明の一態様はこれに限定されず、発光素子が呈する光を基板２００の上方およ
び下方の双方に取り出す両面射出（デュアルエミッション）型の発光素子であっても良い
。
【０２９０】
発光素子２６０ａ及び発光素子２６０ｂが、ボトムエミッション型である場合、電極１
０１は、光を透過する機能を有することが好ましい。また、電極１０２は、光を反射する
機能を有することが好ましい。あるいは、発光素子２６０ａ及び発光素子２６０ｂが、ト
ップエミッション型である場合、電極１０１は、光を反射する機能を有することが好まし
い。また、電極１０２は、光を透過する機能を有することが好ましい。
【０２９１】
発光素子２６０ａ及び発光素子２６０ｂは、基板２００上に電極１０１と、電極１０２
とを有する。また、電極１０１と電極１０２との間に、発光層１２３Ｂと、発光層１２３
Ｇと、発光層１２３Ｒと、を有する。また、正孔注入層１１１と、正孔輸送層１１２と、
電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、を有する。
【０２９２】
また、発光素子２６０ｂは、電極１０１の構成の一部として、導電層１０１ａと、導電
層１０１ａ上の導電層１０１ｂと、導電層１０１ａ下の導電層１０１ｃとを有する。すな
わち、発光素子２６０ｂは、導電層１０１ａが、導電層１０１ｂと、導電層１０１ｃとで
挟持された電極１０１の構成を有する。
【０２９３】
発光素子２６０ｂにおいて、導電層１０１ｂと、導電層１０１ｃとは、異なる材料で形
成されてもよく、同じ材料で形成されても良い。電極１０１が、同じ導電性材料で挟持さ
れる構成を有する場合、電極１０１の形成過程におけるエッチング工程によるパターン形
成が容易になるため好ましい。
【０２９４】
なお、発光素子２６０ｂにおいて、導電層１０１ｂまたは導電層１０１ｃにおいて、い
ずれか一方のみを有する構成としてもよい。
【０２９５】
なお、電極１０１が有する導電層１０１ａ、１０１ｂ、及び１０１ｃは、それぞれ実施
の形態１で示した電極１０１または電極１０２と同様の構成および材料を用いることがで
きる。
【０２９６】
図５（Ａ）（Ｂ）においては、電極１０１と電極１０２とで挟持された領域２２１Ｂ、
領域２２１Ｇ、及び領域２２１Ｒ、の間に隔壁１４５を有する。隔壁１４５は、絶縁性を
有する。隔壁１４５は、電極１０１の端部を覆い、該電極と重畳する開口部を有する。隔
壁１４５を設けることによって、各領域の基板２００上の電極１０１を、それぞれ島状に
分離することが可能となる。
【０２９７】
なお、発光層１２３Ｂと、発光層１２３Ｇとは、隔壁１４５と重畳する領域において、
互いに重なる領域を有していてもよい。あるいは、発光層１２３Ｇと、発光層１２３Ｒと
は、隔壁１４５と重畳する領域において、互いに重なる領域を有していてもよい。あるい
は、発光層１２３Ｒと、発光層１２３Ｂとは、隔壁１４５と重畳する領域において、互い
に重なる領域を有していてもよい。
【０２９８】
隔壁１４５としては、絶縁性であればよく、無機材料または有機材料を用いて形成され
る。該無機材料としては、酸化シリコン、酸化窒化シリコン、窒化酸化シリコン、窒化シ
リコン、酸化アルミニウム、窒化アルミニウム等が挙げられる。該有機材料としては、例
えば、アクリル樹脂、またはポリイミド樹脂等の感光性の樹脂材料が挙げられる。
【０２９９】
なお、酸化窒化シリコン膜とは、その組成として、窒素よりも酸素の含有量が多い膜を
指し、好ましくは酸素が５５原子％以上６５原子％以下、窒素が１原子％以上２０原子％
以下、シリコンが２５原子％以上３５原子％以下、水素が０．１原子％以上１０原子％以
下の範囲で含まれる膜をいう。窒化酸化シリコン膜とは、その組成として、酸素よりも窒
素の含有量が多い膜を指し、好ましくは窒素が５５原子％以上６５原子％以下、酸素が１
原子％以上２０原子％以下、シリコンが２５原子％以上３５原子％以下、水素が０．１原
子％以上１０原子％以下の濃度範囲で含まれる膜をいう。
【０３００】
また、発光層１２３Ｒ、発光層１２３Ｇ、及び発光層１２３Ｂは、それぞれ異なる色を
呈する機能を有する発光材料を有することが好ましい。例えば、発光層１２３Ｒが赤色を
呈する機能を有する発光材料を有することで、領域２２１Ｒは赤色の発光を呈し、発光層
１２３Ｇが緑色を呈する機能を有する発光材料を有することで、領域２２１Ｇは緑色の発
光を呈し、発光層１２３Ｂが青色を呈する機能を有する発光材料を有することで、領域２
２１Ｂは青色の発光を呈する。このような構成を有する発光素子２６０ａまたは発光素子
２６０ｂを、表示装置の画素に用いることで、フルカラー表示が可能な表示装置を作製す
ることができる。また、それぞれの発光層の膜厚は、同じであっても良いし、異なってい
ても良い。
【０３０１】
また、発光層１２３Ｂ、発光層１２３Ｇ、及び発光層１２３Ｒ、のいずれか一つまたは
複数の発光層は、実施の形態１で示した発光層１３０と同様の構成を有することが好まし
い。そうすることで、発光効率の良好な発光素子を作製することができる。
【０３０２】
なお、発光層１２３Ｂ、発光層１２３Ｇ、発光層１２３Ｒ、のいずれか一つまたは複数
の発光層は、２層以上が積層された構成としても良い。
【０３０３】
以上のように、少なくとも一つの発光層が実施の形態１及び実施の形態２で示した発光
層の構成を有し、該発光層を有する発光素子２６０ａまたは発光素子２６０ｂを、表示装
置の画素に用いることで、発光効率の高い表示装置を作製することができる。すなわち、
発光素子２６０ａまたは発光素子２６０ｂを有する表示装置は、消費電力を低減すること
ができる。
【０３０４】
なお、光を取り出す電極の光を取り出す方向に、光学素子（例えば、カラーフィルタ、
偏光板、反射防止膜等）を設けることで、発光素子２６０ａ及び発光素子２６０ｂの色純
度を向上させることができる。そのため、発光素子２６０ａまたは発光素子２６０ｂを有
する表示装置の色純度を高めることができる。あるいは、発光素子２６０ａ及び発光素子
２６０ｂの外光反射を低減することができる。そのため、発光素子２６０ａまたは発光素
子２６０ｂを有する表示装置のコントラスト比を高めることができる。
【０３０５】
なお、発光素子２６０ａ及び発光素子２６０ｂにおける他の構成については、実施の形
態１、及び実施の形態２における発光素子の構成を参酌すればよい。
【０３０６】
＜発光素子の構成例２＞
次に、図５（Ａ）（Ｂ）に示す発光素子と異なる構成例について、図６（Ａ）（Ｂ）を
用いて、以下説明を行う。
【０３０７】
図６（Ａ）（Ｂ）は、本発明の一態様の発光素子を示す断面図である。なお、図６（Ａ
）（Ｂ）において、図５（Ａ）（Ｂ）に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様の
ハッチパターンとし、符号を省略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、
同様の符号を付し、その詳細な説明は省略する場合がある。
【０３０８】
図６（Ａ）（Ｂ）は、一対の電極間に、発光層を有する発光素子の構成例である。図６
（Ａ）に示す発光素子２６２ａは、基板２００と反対の方向に光を取り出す上面射出（ト
ップエミッション）型の発光素子、図６（Ｂ）に示す発光素子２６２ｂは、基板２００側
に光を取り出す下面射出（ボトムエミッション）型の発光素子である。ただし、本発明の
一態様はこれに限定されず、発光素子が呈する光を発光素子が形成される基板２００の上
方および下方の双方に取り出す両面射出（デュアルエミッション）型であっても良い。
【０３０９】
発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂは、基板２００上に電極１０１と、電極１０２
と、電極１０３と、電極１０４とを有する。また、電極１０１と電極１０２との間、及び
電極１０２と電極１０３との間、及び電極１０２と電極１０４との間に、少なくとも発光
層１７０と、発光層１９０と、電荷発生層１１５とを有する。また、正孔注入層１１１と
、正孔輸送層１１２と、電子輸送層１１３と、電子注入層１１４と、正孔注入層１１６と
、正孔輸送層１１７と、電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、を有する。
【０３１０】
また、電極１０１は、導電層１０１ａと、導電層１０１ａ上に接する導電層１０１ｂと
、を有する。また、電極１０３は、導電層１０３ａと、導電層１０３ａ上に接する導電層
１０３ｂと、を有する。電極１０４は、導電層１０４ａと、導電層１０４ａ上に接する導
電層１０４ｂと、を有する。
【０３１１】
図６（Ａ）に示す発光素子２６２ａ、及び図６（Ｂ）に示す発光素子２６２ｂは、電極
１０１と電極１０２とで挟持された領域２２２Ｂ、電極１０２と電極１０３とで挟持され
た領域２２２Ｇ、及び電極１０２と電極１０４とで挟持された領域２２２Ｒ、の間に、隔
壁１４５を有する。隔壁１４５は、絶縁性を有する。隔壁１４５は、電極１０１、電極１
０３、及び電極１０４の端部を覆い、該電極と重畳する開口部を有する。隔壁１４５を設
けることによって、各領域の基板２００上の該電極を、それぞれ島状に分離することが可
能となる。
【０３１２】
また、電荷発生層１１５としては、正孔輸送性材料に電子受容体（アクセプター）が添
加された材料、または電子輸送性材料に電子供与体（ドナー）が添加された材料により、
形成することができる。なお、電荷発生層１１５の導電率が一対の電極と同程度に高い場
合、電荷発生層１１５によって発生したキャリアが、隣接する画素に流れて、隣接する画
素が発光してしまう場合がある。したがって、隣接する画素が不正に発光することを抑制
するためには、電荷発生層１１５は、一対の電極よりも導電率が低い材料で形成されると
好ましい。
【０３１３】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂは、領域２２２Ｂ、領域２２２Ｇ、及び
領域２２２Ｒから呈される光が取り出される方向に、それぞれ光学素子２２４Ｂ、光学素
子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｒを有する基板２２０を有する。各領域から呈される光
は、各光学素子を介して発光素子外部に射出される。すなわち、領域２２２Ｂから呈され
る光は、光学素子２２４Ｂを介して射出され、領域２２２Ｇから呈される光は、光学素子
２２４Ｇを介して射出され、領域２２２Ｒから呈される光は、光学素子２２４Ｒを介して
射出される。
【０３１４】
また、光学素子２２４Ｂ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｒは、入射される光
から特定の色を呈する光を選択的に透過する機能を有する。例えば、光学素子２２４Ｂを
介して射出される領域２２２Ｂから呈される光は、青色を呈する光となり、光学素子２２
４Ｇを介して射出される領域２２２Ｇから呈される光は、緑色を呈する光となり、光学素
子２２４Ｒを介して射出される領域２２２Ｒから呈される光は、赤色を呈する光となる。
【０３１５】
光学素子２２４Ｒ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｂには、例えば、着色層（
カラーフィルタともいう）、バンドパスフィルタ、多層膜フィルタなどを適用できる。ま
た、光学素子に色変換素子を適用することができる。色変換素子は、入射される光を、当
該光の波長より長い波長の光に変換する光学素子である。色変換素子として、量子ドット
を用いる素子であると好適である。量子ドットを用いることにより、表示装置の色再現性
を高めることができる。
【０３１６】
なお、光学素子２２４Ｒ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｂ上に他の光学素子
を一または複数、重ねて設けてもよい。他の光学素子としては、例えば円偏光板や反射防
止膜などを設けることができる。円偏光板を、表示装置の発光素子が発する光が取り出さ
れる側に設けると、表示装置の外部から入射した光が、表示装置の内部で反射されて、外
部に射出される現象を防ぐことができる。また、反射防止膜を設けると、表示装置の表面
で反射される外光を弱めることができる。これにより、表示装置が発する発光を、鮮明に
観察できる。
【０３１７】
なお、図６（Ａ）（Ｂ）において、各光学素子を介して各領域から射出される光を、青
色（Ｂ）を呈する光、緑色（Ｇ）を呈する光、赤色（Ｒ）を呈する光、として、それぞれ
破線の矢印で模式的に図示している。
【０３１８】
また、各光学素子の間には、遮光層２２３を有する。遮光層２２３は、隣接する領域か
ら発せられる光を遮光する機能を有する。なお、遮光層２２３を設けない構成としても良
い。
【０３１９】
遮光層２２３としては、外光の反射を抑制する機能を有する。または、遮光層２２３と
しては、隣接する発光素子から発せられる光の混色を防ぐ機能を有する。遮光層２２３と
しては、金属、黒色顔料を含んだ樹脂、カーボンブラック、金属酸化物、複数の金属酸化
物の固溶体を含む複合酸化物等を用いることができる。
【０３２０】
なお、光学素子２２４Ｂと、光学素子２２４Ｇとは、遮光層２２３と重畳する領域にお
いて、互いに重なる領域を有していても良い。あるいは、光学素子２２４Ｇと、光学素子
２２４Ｒとは、遮光層２２３と重畳する領域において、互いに重なる領域を有していても
良い。あるいは、光学素子２２４Ｒと、光学素子２２４Ｂとは、遮光層２２３と重畳する
領域において、互いに重なる領域を有していても良い。
【０３２１】
また、基板２００、及び光学素子を有する基板２２０の構成としては、実施の形態１を
参酌すればよい。
【０３２２】
さらに、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂは、マイクロキャビティ構造を有する
。
【０３２３】
≪マイクロキャビティ構造≫
発光層１７０、及び発光層１９０から射出される光は、一対の電極（例えば、電極１０
１と電極１０２）の間で共振される。また、発光層１７０及び発光層１９０は、射出され
る光のうち所望の波長の光が強まる位置に形成される。例えば、電極１０１の反射領域か
ら発光層１７０の発光領域までの光学距離と、電極１０２の反射領域から発光層１７０の
発光領域までの光学距離と、を調整することにより、発光層１７０から射出される光のう
ち所望の波長の光を強めることができる。また、電極１０１の反射領域から発光層１９０
の発光領域までの光学距離と、電極１０２の反射領域から発光層１９０の発光領域までの
光学距離と、を調整することにより、発光層１９０から射出される光のうち所望の波長の
光を強めることができる。すなわち、複数の発光層（ここでは、発光層１７０及び発光層
１９０）を積層する発光素子の場合、発光層１７０及び発光層１９０のそれぞれの光学距
離を最適化することが好ましい。
【０３２４】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおいては、各領域で導電層（導電層１
０１ｂ、導電層１０３ｂ、及び導電層１０４ｂ）の厚さを調整することで、発光層１７０
及び発光層１９０から呈される光のうち所望の波長の光を強めることができる。なお、各
領域で正孔注入層１１１及び正孔輸送層１１２のうち、少なくとも一つの厚さを異ならせ
ることで、発光層１７０及び発光層１９０から呈される光を強めても良い。
【０３２５】
例えば、電極１０１乃至電極１０４において、光を反射する機能を有する導電性材料の
屈折率が、発光層１７０または発光層１９０の屈折率よりも小さい場合においては、電極
１０１が有する導電層１０１ｂの膜厚を、電極１０１と電極１０２との間の光学距離がｍ
ＢλＢ／２（ｍＢは自然数、λＢは領域２２２Ｂで強める光の波長を、それぞれ表す）と
なるよう調整する。同様に、電極１０３が有する導電層１０３ｂの膜厚を、電極１０３と
電極１０２との間の光学距離がｍＧλＧ／２（ｍＧは自然数、λＧは領域２２２Ｇで強め
る光の波長を、それぞれ表す）となるよう調整する。さらに、電極１０４が有する導電層
１０４ｂの膜厚を、電極１０４と電極１０２との間の光学距離がｍＲλＲ／２（ｍＲは自
然数、λＲは領域２２２Ｒで強める光の波長を、それぞれ表す）となるよう調整する。
【０３２６】
なお、電極１０１乃至電極１０４の反射領域を厳密に決定することが困難な場合、電極
１０１乃至電極１０４の任意の領域を反射領域と仮定することで、発光層１７０または発
光層１９０から射出される光を強める光学距離を導出してもよい。また、発光層１７０お
よび発光層１９０の発光領域を厳密に決定することは困難な場合、発光層１７０および発
光層１９０の任意の領域を発光領域と仮定することで、発光層１７０および発光層１９０
から射出される光を強める光学距離を導出してもよい。
【０３２７】
上記のように、マイクロキャビティ構造を設け、各領域の一対の電極間の光学距離を調
整することで、各電極近傍における光の散乱および光の吸収を抑制し、高い光取り出し効
率を実現することができる。
【０３２８】
なお、上記構成においては、導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、導電層１０４ｂは、光
を透過する機能を有することが好ましい。また、導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、導電
層１０４ｂ、を構成する材料は、互いに同じであっても良いし、異なっていても良い。導
電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、及び導電層１０４ｂに同じ材料を用いる場合、電極１０
１、電極１０３、電極１０４の形成過程におけるエッチング工程によるパターン形成が容
易になるため好ましい。また、導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、導電層１０４ｂは、そ
れぞれ２層以上の層が積層された構成であっても良い。
【０３２９】
なお、図６（Ａ）に示す発光素子２６２ａは、上面射出型の発光素子であるため、導電
層１０１ａ、導電層１０３ａ、及び導電層１０４ａは、光を反射する機能を有することが
好ましい。また、電極１０２は、光を透過する機能と、光を反射する機能とを有すること
が好ましい。
【０３３０】
また、図６（Ｂ）に示す発光素子２６２ｂは、下面射出型の発光素子であるため、導電
層１０１ａ、導電層１０３ａ、導電層１０４ａは、光を透過する機能と、光を反射する機
能と、を有することが好ましい。また、電極１０２は、光を反射する機能を有することが
好ましい。
【０３３１】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおいて、導電層１０１ａ、導電層１０
３ａ、または導電層１０４ａ、に同じ材料を用いても良いし、異なる材料を用いても良い
。導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、導電層１０４ａ、に同じ材料を用いる場合、発光素
子２６２ａ及び発光素子２６２ｂの製造コストを低減できる。なお、導電層１０１ａ、導
電層１０３ａ、導電層１０４ａは、それぞれ２層以上の層が積層された構成であっても良
い。
【０３３２】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおける発光層１７０及び発光層１９０
の少なくとも一方には、実施の形態１及び実施の形態２で示した構成のうち少なくとも一
を有することが好ましい。そうすることで、高い発光効率を示す発光素子を作製すること
ができる。
【０３３３】
また、発光層１７０及び発光層１９０は、例えば発光層１９０ａ及び発光層１９０ｂの
ように、一方または双方で２層が積層された構成としてもよい。２層の発光層に、第１の
化合物及び第２の化合物という、異なる色を呈する機能を有する２種類の発光材料をそれ
ぞれ用いることで、複数の色を含む発光を得ることができる。特に発光層１７０と、発光
層１９０と、が呈する発光により、白色となるよう、各発光層に用いる発光材料を選択す
ると好ましい。
【０３３４】
また、発光層１７０または発光層１９０は、一方または双方で３層以上が積層された構
成としても良く、発光材料を有さない層が含まれていても良い。
【０３３５】
以上のように、実施の形態１及び実施の形態２で示した発光層の構成を少なくとも一つ
有する発光素子２６２ａまたは発光素子２６２ｂを、表示装置の画素に用いることで、発
光効率の高い表示装置を作製することができる。すなわち、発光素子２６２ａまたは発光
素子２６２ｂを有する表示装置は、消費電力を低減することができる。
【０３３６】
なお、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおける他の構成については、発光素子
２６０ａまたは発光素子２６０ｂ、あるいは実施の形態１、及び実施の形態２で示した発
光素子の構成を参酌すればよい。
【０３３７】
＜発光素子の作製方法＞
次に、本発明の一態様の発光素子の作製方法について、図７及び図８を用いて以下説明
を行う。なお、ここでは、図６（Ａ）に示す発光素子２６２ａの作製方法について説明す
る。
【０３３８】
図７及び図８は、本発明の一態様の発光素子の作製方法を説明するための断面図である
。
【０３３９】
以下で説明する発光素子２６２ａの作製方法は、第１乃至第７の７つのステップを有す
る。
【０３４０】
≪第１のステップ≫
第１のステップは、発光素子の電極（具体的には、電極１０１を構成する導電層１０１
ａ、電極１０３を構成する導電層１０３ａ、及び電極１０４を構成する導電層１０４ａ）
を、基板２００上に形成する工程である（図７（Ａ）参照）。
【０３４１】
本実施の形態においては、基板２００上に、光を反射する機能を有する導電層を形成し
、該導電層を所望の形状に加工することで、導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、及び導電
層１０４ａを形成する。上記光を反射する機能を有する導電層としては、銀とパラジウム
と銅の合金膜（Ａｇ−Ｐｄ−Ｃｕ膜、またはＡＰＣともいう）を用いる。このように、導
電層１０１ａ、導電層１０３ａ、及び導電層１０４ａを、同一の導電層を加工する工程を
経て形成することで、製造コストを安くすることができるため好適である。
【０３４２】
なお、第１のステップの前に、基板２００上に複数のトランジスタを形成してもよい。
また、該複数のトランジスタと、導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、及び導電層１０４ａ
とを、それぞれ電気的に接続させてもよい。
【０３４３】
≪第２のステップ≫
第２のステップは、電極１０１を構成する導電層１０１ａ上に光を透過する機能を有す
る導電層１０１ｂを、電極１０３を構成する導電層１０３ａ上に光を透過する機能を有す
る導電層１０３ｂを、電極１０４を構成する導電層１０４ａ上に光を透過する機能を有す
る導電層１０４ｂを、形成する工程である（図７（Ｂ）参照）。
【０３４４】
本実施の形態においては、光を反射する機能を有する導電層１０１ａ、１０３ａ、及び
１０４ａ、の上にそれぞれ、光を透過する機能を有する導電層１０１ｂ、１０３ｂ、及び
１０４ｂを形成することで、電極１０１、電極１０３、及び電極１０４を形成する。上記
の導電層１０１ｂ、１０３ｂ、及び１０４ｂとしては、ＩＴＳＯ膜を用いる。
【０３４５】
なお、光を透過する機能を有する導電層１０１ｂ、１０３ｂ、及び１０４ｂは、複数回
に分けて形成してもよい。複数回に分けて形成することで、各領域で適したマイクロキャ
ビティ構造となる膜厚で、導電層１０１ｂ、１０３ｂ、及び１０４ｂを形成することがで
きる。
【０３４６】
≪第３のステップ≫
第３のステップは、発光素子の各電極の端部を覆う隔壁１４５を形成する工程である（
図７（Ｃ）参照）。
【０３４７】
隔壁１４５は、電極と重なるように開口部を有する。該開口部によって露出する導電膜
が発光素子の陽極として機能する。本実施の形態では、隔壁１４５として、ポリイミド樹
脂を用いる。
【０３４８】
なお、第１乃至第３のステップにおいては、ＥＬ層（有機化合物を含む層）を損傷する
おそれがないため、さまざまな成膜方法及び微細加工技術を適用できる。本実施の形態で
は、スパッタリング法を用いて反射性の導電層を成膜し、リソグラフィ法を用いて、該導
電層にパターンを形成し、その後ドライエッチング法またはウエットエッチング法を用い
て、該導電層を島状に加工することで、電極１０１を構成する導電層１０１ａ、電極１０
３を構成する導電層１０３ａ、及び電極１０４を構成する導電層１０４ａ、を形成する。
その後、スパッタリング法を用いて透明性を有する導電膜を成膜し、リソグラフィ法を用
いて、該透明性を有する導電膜にパターンを形成し、その後ウエットエッチング法を用い
て、該透明性を有する導電膜を島状に加工して、電極１０１、電極１０３、及び電極１０
４を形成する。
【０３４９】
≪第４のステップ≫
第４のステップは、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１９０、電子輸送層
１１３、電子注入層１１４、及び電荷発生層１１５を形成する工程である（図８（Ａ）参
照）。
【０３５０】
正孔注入層１１１としては、正孔輸送性材料とアクセプター性物質を含む材料とを共蒸
着することで形成することができる。なお、共蒸着とは、異なる複数の物質をそれぞれ異
なる蒸発源から同時に蒸発させる蒸着法である。また、正孔輸送層１１２としては、正孔
輸送性材料を蒸着することで形成することができる。
【０３５１】
発光層１９０としては、紫色、青色、青緑色、緑色、黄緑色、黄色、橙色、または赤色
の中から選ばれる少なくとも一つの発光を呈するゲスト材料を蒸着することで形成するこ
とができる。ゲスト材料としては、蛍光または燐光を呈する発光性の有機材料を用いるこ
とができる。また、実施の形態１及び実施の形態２で示した発光層の構成を用いることが
好ましい。また、発光層１９０として、２層の構成としてもよい。その場合、２層の発光
層は、それぞれ互いに異なる発光色を呈する発光材料を有することが好ましい。
【０３５２】
電子輸送層１１３としては、電子輸送性の高い物質を蒸着することで形成することがで
きる。また、電子注入層１１４としては、電子注入性の高い物質を蒸着することで形成す
ることができる。
【０３５３】
電荷発生層１１５としては、正孔輸送性材料に電子受容体（アクセプター）が添加され
た材料、または電子輸送性材料に電子供与体（ドナー）が添加された材料を蒸着すること
で形成することができる。
【０３５４】
≪第５のステップ≫
第５のステップは、正孔注入層１１６、正孔輸送層１１７、発光層１７０、電子輸送層
１１８、電子注入層１１９、及び電極１０２を形成する工程である（図８（Ｂ）参照）。
【０３５５】
正孔注入層１１６としては、先に示す正孔注入層１１１と同様の材料及び同様の方法に
より形成することができる。また、正孔輸送層１１７としては、先に示す正孔輸送層１１
２と同様の材料及び同様の方法により形成することができる。
【０３５６】
発光層１７０としては、紫色、青色、青緑色、緑色、黄緑色、黄色、橙色、または赤色
の中から選ばれる少なくとも一つの発光を呈するゲスト材料を蒸着することで形成するこ
とができる。ゲスト材料としては、蛍光または燐光を呈する発光性の有機化合物を用いる
ことができる。また、実施の形態１及び実施の形態２で示した発光層の構成を用いること
が好ましい。なお、発光層１７０及び発光層１９０の少なくとも一方が、実施の形態１で
示した発光層の構成を有することが好ましい。また、発光層１７０及び発光層１９０は、
互いに異なる発光を呈する機能を有する発光性の有機化合物を有すると好ましい。
【０３５７】
電子輸送層１１８としては、先に示す電子輸送層１１３と同様の材料及び同様の方法に
より形成することができる。また、電子注入層１１９としては、先に示す電子注入層１１
４と同様の材料及び同様の方法により形成することができる。
【０３５８】
電極１０２としては、反射性を有する導電膜と、透光性を有する導電膜を積層すること
で形成することができる。また、電極１０２としては、単層構造、または積層構造として
もよい。
【０３５９】
上記工程を経て、電極１０１、電極１０３、及び電極１０４上に、それぞれ領域２２２
Ｂ、領域２２２Ｇ、及び領域２２２Ｒを有する発光素子が基板２００上に形成される。
【０３６０】
≪第６のステップ≫
第６のステップは、基板２２０上に遮光層２２３、光学素子２２４Ｂ、光学素子２２４
Ｇ、及び光学素子２２４Ｒを形成する工程である（図８（Ｃ）参照）。
【０３６１】
遮光層２２３としては、黒色顔料の含んだ樹脂膜を所望の領域に形成する。その後、基
板２２０及び遮光層２２３上に、光学素子２２４Ｂ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２
２４Ｒを形成する。光学素子２２４Ｂとしては、青色顔料の含んだ樹脂膜を所望の領域に
形成する。また、光学素子２２４Ｇとしては、緑色顔料の含んだ樹脂膜を所望の領域に形
成する。また、光学素子２２４Ｒとしては、赤色顔料の含んだ樹脂膜を所望の領域に形成
する。
【０３６２】
≪第７のステップ≫
第７のステップは、基板２００上に形成された発光素子と、基板２２０上に形成された
遮光層２２３、光学素子２２４Ｂ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｒと、を貼り
合わせ、シール材を用いて封止する工程である（図示しない）。
【０３６３】
以上の工程により、図６（Ａ）に示す発光素子２６２ａを形成することができる。
【０３６４】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用
いることができる。
【０３６５】
（実施の形態４）
本実施の形態では、本発明の一態様の表示装置について、図９乃至図１７を用いて説明
する。
【０３６６】
＜表示装置の構成例１＞
図９（Ａ）は表示装置６００を示す上面図、図９（Ｂ）は図９（Ａ）の一点鎖線Ａ−Ｂ
、及び一点鎖線Ｃ−Ｄで切断した断面図である。表示装置６００は、駆動回路部（信号線
駆動回路部６０１、及び走査線駆動回路部６０３）、並びに画素部６０２を有する。なお
、信号線駆動回路部６０１、走査線駆動回路部６０３、及び画素部６０２は、発光素子の
発光を制御する機能を有する。
【０３６７】
また、表示装置６００は、素子基板６１０と、封止基板６０４と、シール材６０５と、
シール材６０５で囲まれた領域６０７と、引き回し配線６０８と、ＦＰＣ６０９と、を有
する。
【０３６８】
なお、引き回し配線６０８は、信号線駆動回路部６０１及び走査線駆動回路部６０３に
入力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ６０９からビデ
オ信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰ
Ｃ６０９しか図示されていないが、ＦＰＣ６０９にはプリント配線基板（ＰＷＢ：Ｐｒｉ
ｎｔｅｄ  Ｗｉｒｉｎｇ  Ｂｏａｒｄ）が取り付けられていても良い。
【０３６９】
また、信号線駆動回路部６０１は、Ｎチャネル型のトランジスタ６２３とＰチャネル型
のトランジスタ６２４とを組み合わせたＣＭＯＳ回路が形成される。なお、信号線駆動回
路部６０１または走査線駆動回路部６０３は、種々のＣＭＯＳ回路、ＰＭＯＳ回路、また
はＮＭＯＳ回路を用いることが出来る。また、本実施の形態では、基板上に駆動回路部を
形成したドライバと画素とを同一の表面上に設けた表示装置を示すが、必ずしもその必要
はなく、駆動回路部を基板上ではなく外部に形成することもできる。
【０３７０】
また、画素部６０２は、スイッチング用のトランジスタ６１１と、電流制御用のトラン
ジスタ６１２と、電流制御用のトランジスタ６１２のドレインに電気的に接続された下部
電極６１３と、を有する。なお、下部電極６１３の端部を覆って隔壁６１４が形成されて
いる。隔壁６１４としては、ポジ型の感光性アクリル樹脂膜を用いることができる。
【０３７１】
また、被覆性を良好にするため、隔壁６１４の上端部または下端部に曲率を有する曲面
が形成されるようにする。例えば、隔壁６１４の材料としてポジ型の感光性アクリルを用
いた場合、隔壁６１４の上端部のみに曲率半径（０．２μｍ以上３μｍ以下）を有する曲
面を持たせることが好ましい。また、隔壁６１４として、ネガ型の感光性樹脂、またはポ
ジ型の感光性樹脂のいずれも使用することができる。
【０３７２】
なお、トランジスタ（トランジスタ６１１、６１２、６２３、６２４）の構造は、特に
限定されない。例えば、スタガ型のトランジスタを用いてもよい。また、トランジスタの
極性についても特に限定はなく、Ｎチャネル型およびＰチャネル型のトランジスタを有す
る構造、及びＮチャネル型のトランジスタまたはＰチャネル型のトランジスタのいずれか
一方のみからなる構造を用いてもよい。また、トランジスタに用いられる半導体膜の結晶
性についても特に限定はない。例えば、非晶質半導体膜、結晶性半導体膜を用いることが
できる。また、半導体材料としては、１４族（ケイ素等）半導体、化合物半導体（酸化物
半導体を含む）、有機半導体等を用いることができる。トランジスタとしては、例えば、
エネルギーギャップが２ｅＶ以上、好ましくは２．５ｅＶ以上、さらに好ましくは３ｅＶ
以上の酸化物半導体を用いることで、トランジスタのオフ電流を低減することができるた
め好ましい。該酸化物半導体としては、Ｉｎ−Ｇａ酸化物、Ｉｎ−Ｍ−Ｚｎ酸化物（Ｍは
、アルミニウム（Ａｌ）、ガリウム（Ｇａ）、イットリウム（Ｙ）、ジルコニウム（Ｚｒ
）、ランタン（Ｌａ）、セリウム（Ｃｅ）、錫（Ｓｎ）、ハフニウム（Ｈｆ）、またはネ
オジム（Ｎｄ）を表す）等が挙げられる。
【０３７３】
下部電極６１３上には、ＥＬ層６１６、および上部電極６１７がそれぞれ形成されてい
る。なお、下部電極６１３は、陽極として機能し、上部電極６１７は、陰極として機能す
る。
【０３７４】
また、ＥＬ層６１６は、蒸着マスクを用いた蒸着法、インクジェット法、スピンコート
法等の種々の方法によって形成される。また、ＥＬ層６１６を構成する材料としては、低
分子化合物、または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマーを含む）であっても良い。
【０３７５】
なお、下部電極６１３、ＥＬ層６１６、及び上部電極６１７により、発光素子６１８が
形成される。発光素子６１８は、実施の形態１乃至実施の形態３の構成を有する発光素子
であると好ましい。なお、画素部に複数の発光素子が形成される場合、実施の形態１乃至
実施の形態３に記載の発光素子と、それ以外の構成を有する発光素子の両方が含まれてい
ても良い。
【０３７６】
また、シール材６０５で封止基板６０４を素子基板６１０と貼り合わせることにより、
素子基板６１０、封止基板６０４、およびシール材６０５で囲まれた領域６０７に発光素
子６１８が備えられた構造になっている。なお、領域６０７には、充填材が充填されてお
り、不活性気体（窒素やアルゴン等）が充填される場合の他、シール材６０５に用いるこ
とができる紫外線硬化樹脂または熱硬化樹脂で充填される場合もあり、例えば、ＰＶＣ（
ポリビニルクロライド）系樹脂、アクリル系樹脂、ポリイミド系樹脂、エポキシ系樹脂、
シリコーン系樹脂、ＰＶＢ（ポリビニルブチラル）系樹脂、またはＥＶＡ（エチレンビニ
ルアセテート）系樹脂を用いることができる。封止基板には凹部を形成し、そこに乾燥剤
を設けると水分の影響による劣化を抑制することができ、好ましい構成である。
【０３７７】
また、発光素子６１８と互いに重なるように、光学素子６２１が封止基板６０４の下方
に設けられる。また、封止基板６０４の下方には、遮光層６２２が設けられる。光学素子
６２１及び遮光層６２２としては、それぞれ、実施の形態３に示す光学素子、及び遮光層
と同様の構成とすればよい。
【０３７８】
なお、シール材６０５にはエポキシ系樹脂やガラスフリットを用いるのが好ましい。ま
た、これらの材料はできるだけ水分や酸素を透過しにくい材料であることが望ましい。ま
た、封止基板６０４に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ
Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリ
エステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いることができる。
【０３７９】
以上のようにして、実施の形態１乃至実施の形態３に記載の発光素子及び光学素子を有
する表示装置を得ることができる。
【０３８０】
＜表示装置の構成例２＞
次に、表示装置の別の一例について、図１０（Ａ）（Ｂ）及び図１１を用いて説明を行
う。なお、図１０（Ａ）（Ｂ）及び図１１は、本発明の一態様の表示装置の断面図である
。
【０３８１】
図１０（Ａ）には基板１００１、下地絶縁膜１００２、ゲート絶縁膜１００３、ゲート
電極１００６、１００７、１００８、第１の層間絶縁膜１０２０、第２の層間絶縁膜１０
２１、周辺部１０４２、画素部１０４０、駆動回路部１０４１、発光素子の下部電極１０
２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、隔壁１０２５、ＥＬ層１０２８、発光素子の上部電極
１０２６、封止層１０２９、封止基板１０３１、シール材１０３２などが図示されている
。
【０３８２】
また、図１０（Ａ）では、光学素子の一例として、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、
緑色の着色層１０３４Ｇ、及び青色の着色層１０３４Ｂ）を透明な基材１０３３に設けて
いる。また、遮光層１０３５をさらに設けても良い。着色層及び遮光層が設けられた透明
な基材１０３３は、位置合わせし、基板１００１に固定する。なお、着色層、及び遮光層
は、オーバーコート層１０３６で覆われている。また、図１０（Ａ）においては、着色層
を透過する光は赤、緑、青となることから、３色の画素で映像を表現することができる。
【０３８３】
図１０（Ｂ）では、光学素子の一例として、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の
着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）をゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁
膜１０２０との間に形成する例を示している。このように、着色層は基板１００１と封止
基板１０３１の間に設けられていても良い。
【０３８４】
図１１では、光学素子の一例として、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層
１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を第１の層間絶縁膜１０２０と第２の層間絶縁膜
１０２１との間に形成する例を示している。このように、着色層は基板１００１と封止基
板１０３１の間に設けられていても良い。
【０３８５】
また、以上に説明した表示装置では、トランジスタが形成されている基板１００１側に
光を取り出す構造（ボトムエミッション型）の表示装置としたが、封止基板１０３１側に
発光を取り出す構造（トップエミッション型）の表示装置としても良い。
【０３８６】
＜表示装置の構成例３＞
トップエミッション型の表示装置の断面図の一例を図１２（Ａ）（Ｂ）に示す。図１２
（Ａ）（Ｂ）は、本発明の一態様の表示装置を説明する断面図であり、図１０（Ａ）（Ｂ
）及び図１１に示す駆動回路部１０４１、周辺部１０４２等を省略して例示している。
【０３８７】
この場合、基板１００１は光を通さない基板を用いることができる。トランジスタと発
光素子の陽極とを接続する接続電極を作製するまでは、ボトムエミッション型の表示装置
と同様に形成する。その後、電極１０２２を覆うように、第３の層間絶縁膜１０３７を形
成する。この絶縁膜は平坦化の役割を担っていても良い。第３の層間絶縁膜１０３７は第
２の層間絶縁膜と同様の材料の他、他の様々な材料を用いて形成することができる。
【０３８８】
発光素子の下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂはここでは陽極とするが、陰
極であっても構わない。また、図１２（Ａ）（Ｂ）のようなトップエミッション型の表示
装置である場合、下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂは光を反射する機能を有
することが好ましい。また、ＥＬ層１０２８上に上部電極１０２６が設けられる。上部電
極１０２６は光を反射する機能と、光を透過する機能を有し、下部電極１０２４Ｒ、１０
２４Ｇ、１０２４Ｂと、上部電極１０２６との間で、マイクロキャビティ構造を採用し、
特定波長における光強度を増加させると好ましい。
【０３８９】
図１２（Ａ）のようなトップエミッションの構造では、着色層（赤色の着色層１０３４
Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、及び青色の着色層１０３４Ｂ）を設けた封止基板１０３１
で封止を行うことができる。封止基板１０３１には画素と画素との間に位置するように遮
光層１０３５を設けても良い。なお、封止基板１０３１は透光性を有する基板を用いると
好適である。
【０３９０】
また、図１２（Ａ）においては、複数の発光素子と、該複数の発光素子にそれぞれ着色
層を設ける構成を例示したが、これに限定されない。例えば、図１２（Ｂ）に示すように
、緑色の着色層を設けずに、赤色の着色層１０３４Ｒ、及び青色の着色層１０３４Ｂを設
けて、赤、緑、青の３色でフルカラー表示を行う構成としてもよい。図１２（Ａ）に示す
ように、発光素子と、該発光素子にそれぞれ着色層を設ける構成とした場合、外光反射を
抑制できるといった効果を奏する。一方で、図１２（Ｂ）に示すように、発光素子と、緑
色の着色層を設けずに、赤色の着色層、及び青色の着色層を設ける構成とした場合、緑色
の発光素子から射出された光のエネルギー損失が少ないため、消費電力を低くできるとい
った効果を奏する。
【０３９１】
＜表示装置の構成例４＞
以上に示す表示装置は、３色（赤色、緑色、青色）の副画素を有する構成を示したが、
４色（赤色、緑色、青色、黄色、あるいは赤色、緑色、青色、白色）の副画素を有する構
成としてもよい。図１３乃至図１５は、下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、
及び１０２４Ｙを有する表示装置の構成である。図１３（Ａ）（Ｂ）及び図１４は、トラ
ンジスタが形成されている基板１００１側に光を取り出す構造（ボトムエミッション型）
の表示装置であり、図１５（Ａ）（Ｂ）は、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（
トップエミッション型）の表示装置である。
【０３９２】
図１３（Ａ）は、光学素子（着色層１０３４Ｒ、着色層１０３４Ｇ、着色層１０３４Ｂ
、着色層１０３４Ｙ）を透明な基材１０３３に設ける表示装置の例である。また、図１３
（Ｂ）は、光学素子（着色層１０３４Ｒ、着色層１０３４Ｇ、着色層１０３４Ｂ、着色層
１０３４Ｙ）をゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁膜１０２０との間に形成する表示
装置の例である。また、図１４は、光学素子（着色層１０３４Ｒ、着色層１０３４Ｇ、着
色層１０３４Ｂ、着色層１０３４Ｙ）を第１の層間絶縁膜１０２０と第２の層間絶縁膜１
０２１との間に形成する表示装置の例である。
【０３９３】
着色層１０３４Ｒは赤色の光を透過し、着色層１０３４Ｇは緑色の光を透過し、着色層
１０３４Ｂは青色の光を透過する機能を有する。また、着色層１０３４Ｙは黄色の光を透
過する機能、あるいは青色、緑色、黄色、赤色の中から選ばれる複数の光を透過する機能
を有する。着色層１０３４Ｙが青色、緑色、黄色、赤色の中から選ばれる複数の光を透過
する機能を有する場合、着色層１０３４Ｙを透過した光は白色であってもよい。黄色ある
いは白色の発光を呈する発光素子は発光効率が高いため、着色層１０３４Ｙを有する表示
装置は、消費電力を低減することができる。
【０３９４】
また、図１５に示すトップエミッション型の表示装置においては、下部電極１０２４Ｙ
を有する発光素子においても、図１２（Ａ）の表示装置と同様に、下部電極１０２４Ｒ、
１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、１０２４Ｙと、上部電極１０２６との間で、マイクロキャビテ
ィ構造を有する構成が好ましい。また、図１５（Ａ）の表示装置では、着色層（赤色の着
色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ、及び黄色の着色層
１０３４Ｙ）を設けた封止基板１０３１で封止を行うことができる。
【０３９５】
マイクロキャビティ、及び黄色の着色層１０３４Ｙを介して呈される発光は、黄色の領
域に発光スペクトルを有する発光となる。黄色は視感度が高い色であるため、黄色の発光
を呈する発光素子は発光効率が高い。すなわち、図１５（Ａ）の構成を有する表示装置は
、消費電力を低減することができる。
【０３９６】
また、図１５（Ａ）においては、複数の発光素子と、該複数の発光素子にそれぞれ着色
層を設ける構成を例示したが、これに限定されない。例えば、図１５（Ｂ）に示すように
、黄色の着色層を設けずに、赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、及び青
色の着色層１０３４Ｂを設けて、赤、緑、青、黄の４色、または赤、緑、青、白の４色で
フルカラー表示を行う構成としてもよい。図１５（Ａ）に示すように、発光素子と、該発
光素子にそれぞれ着色層を設ける構成とした場合、外光反射を抑制できるといった効果を
奏する。一方で、図１５（Ｂ）に示すように、発光素子と、黄色の着色層を設けずに、赤
色の着色層、緑色の着色層、及び青色の着色層を設ける構成とした場合、黄色または白色
の発光素子から射出された光のエネルギー損失が少ないため、消費電力を低くできるとい
った効果を奏する。
【０３９７】
＜表示装置の構成例５＞
次に、本発明の他の一態様の表示装置について、図１６に示す。図１６は、図９（Ａ）
の一点鎖線Ａ−Ｂ、及び一点鎖線Ｃ−Ｄで切断した断面図である。なお、図１６において
、図９（Ｂ）に示す符号と同様の機能を有する箇所には同様の符号を付し、その詳細な説
明は省略する。
【０３９８】
図１６に示す表示装置６００は、素子基板６１０、封止基板６０４、及びシール材６０
５で囲まれた領域６０７に、封止層６０７ａ、封止層６０７ｂ、封止層６０７ｃを有する
。封止層６０７ａ、封止層６０７ｂ、封止層６０７ｃのいずれか一つまたは複数には、例
えば、ＰＶＣ（ポリビニルクロライド）系樹脂、アクリル系樹脂、ポリイミド系樹脂、エ
ポキシ系樹脂、シリコーン系樹脂、ＰＶＢ（ポリビニルブチラル）系樹脂、またはＥＶＡ
（エチレンビニルアセテート）系樹脂等の樹脂を用いることができる。また、酸化シリコ
ン、酸化窒化シリコン、窒化酸化シリコン、窒化シリコン、酸化アルミニウム、窒化アル
ミニウム等の無機材料を用いてもよい。封止層６０７ａ、封止層６０７ｂ、封止層６０７
ｃを形成することで、水などの不純物による発光素子６１８の劣化を抑制することができ
好ましい。なお、封止層６０７ａ、封止層６０７ｂ、封止層６０７ｃを形成する場合、シ
ール材６０５を設けなくてもよい。
【０３９９】
また、封止層６０７ａ、封止層６０７ｂ、封止層６０７ｃは、いずれか一つまたは二つ
であってもよく、４つ以上の封止層が形成されてもよい。封止層を多層にすることで、水
などの不純物が、表示装置６００の外部から表示装置内部の発光素子６１８まで侵入する
のを効果的に防ぐことができるため好ましい。なお、封止層が多層の場合、樹脂と無機材
料とを積層させると好ましい構成である。
【０４００】
＜表示装置の構成例６＞
また、本実施の形態における構成例１乃至構成例４に示す表示装置は、光学素子を有す
る構成を例示したが、本発明の一態様としては、光学素子を設けなくてもよい。
【０４０１】
図１７（Ａ）（Ｂ）に示す表示装置は、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（ト
ップエミッション型）の表示装置である。図１７（Ａ）は、発光層１０２８Ｒ、発光層１
０２８Ｇ、発光層１０２８Ｂ、を有する表示装置の例である。また、図１７（Ｂ）は、発
光層１０２８Ｒ、発光層１０２８Ｇ、発光層１０２８Ｂ、発光層１０２８Ｙ、を有する表
示装置の例である。
【０４０２】
発光層１０２８Ｒは、赤色の発光を呈し、発光層１０２８Ｇは、緑色の発光を呈し、発
光層１０２８Ｂは、青色の発光を呈する機能を有する。また、発光層１０２８Ｙは、黄色
の発光を呈する機能、または青色、緑色、赤色の中から選ばれる複数の発光を呈する機能
を有する。発光層１０２８Ｙが呈する発光は、白色であってもよい。黄色あるいは白色の
発光を呈する発光素子は発光効率が高いため、発光層１０２８Ｙを有する表示装置は、消
費電力を低減することができる。
【０４０３】
図１７（Ａ）及び図１７（Ｂ）に示す表示装置は、異なる色の発光を呈するＥＬ層を副
画素に有するため、光学素子となる着色層を設けなくてもよい。
【０４０４】
また、封止層１０２９は、例えば、ＰＶＣ（ポリビニルクロライド）系樹脂、アクリル
系樹脂、ポリイミド系樹脂、エポキシ系樹脂、シリコーン系樹脂、ＰＶＢ（ポリビニルブ
チラル）系樹脂、またはＥＶＡ（エチレンビニルアセテート）系樹脂等の樹脂を用いるこ
とができる。また、酸化シリコン、酸化窒化シリコン、窒化酸化シリコン、窒化シリコン
、酸化アルミニウム、窒化アルミニウム等の無機材料を用いてもよい。封止層１０２９を
形成することで、水などの不純物による発光素子の劣化を抑制することができ好ましい。
【０４０５】
また、封止層１０２９は、いずれか一つまたは二つであってもよく、４つ以上の封止層
が形成されてもよい。封止層を多層にすることで、水などの不純物が、表示装置の外部か
ら表示装置内部まで侵入するのを効果的に防ぐことができるため好ましい。なお、封止層
が多層の場合、樹脂と無機材料とを積層させると好ましい構成である。
【０４０６】
なお、封止基板１０３１は、発光素子を保護する機能を有するものであればよい。その
ため、封止基板１０３１には、可撓性を有する基板やフィルムを用いることができる。
【０４０７】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態や本実施の形態中の他の構成と適宜
組み合わせることが可能である。
【０４０８】
（実施の形態５）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を有する表示装置について、図１８乃至
図２０を用いて説明を行う。
【０４０９】
なお、図１８（Ａ）は、本発明の一態様の表示装置を説明するブロック図であり、図１
８（Ｂ）は、本発明の一態様の表示装置が有する画素回路を説明する回路図である。
【０４１０】
＜表示装置に関する説明＞
図１８（Ａ）に示す表示装置は、表示素子の画素を有する領域（以下、画素部８０２と
いう）と、画素部８０２の外側に配置され、画素を駆動するための回路を有する回路部（
以下、駆動回路部８０４という）と、素子の保護機能を有する回路（以下、保護回路８０
６という）と、端子部８０７と、を有する。なお、保護回路８０６は、設けない構成とし
てもよい。
【０４１１】
駆動回路部８０４の一部、または全部は、画素部８０２と同一基板上に形成されている
ことが望ましい。これにより、部品数や端子数を減らすことが出来る。駆動回路部８０４
の一部、または全部が、画素部８０２と同一基板上に形成されていない場合には、駆動回
路部８０４の一部、または全部は、ＣＯＧやＴＡＢ（Ｔａｐｅ  Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｂ
ｏｎｄｉｎｇ）によって、実装することができる。
【０４１２】
画素部８０２は、Ｘ行（Ｘは２以上の自然数）Ｙ列（Ｙは２以上の自然数）に配置され
た複数の表示素子を駆動するための回路（以下、画素回路８０１という）を有し、駆動回
路部８０４は、画素を選択する信号（走査信号）を出力する回路（以下、走査線駆動回路
８０４ａという）、画素の表示素子を駆動するための信号（データ信号）を供給するため
の回路（以下、信号線駆動回路８０４ｂ）などの駆動回路を有する。
【０４１３】
走査線駆動回路８０４ａは、シフトレジスタ等を有する。走査線駆動回路８０４ａは、
端子部８０７を介して、シフトレジスタを駆動するための信号が入力され、信号を出力す
る。例えば、走査線駆動回路８０４ａは、スタートパルス信号、クロック信号等が入力さ
れ、パルス信号を出力する。走査線駆動回路８０４ａは、走査信号が与えられる配線（以
下、走査線ＧＬ＿１乃至ＧＬ＿Ｘという）の電位を制御する機能を有する。なお、走査線
駆動回路８０４ａを複数設け、複数の走査線駆動回路８０４ａにより、走査線ＧＬ＿１乃
至ＧＬ＿Ｘを分割して制御してもよい。または、走査線駆動回路８０４ａは、初期化信号
を供給することができる機能を有する。ただし、これに限定されず、走査線駆動回路８０
４ａは、別の信号を供給することも可能である。
【０４１４】
信号線駆動回路８０４ｂは、シフトレジスタ等を有する。信号線駆動回路８０４ｂは、
端子部８０７を介して、シフトレジスタを駆動するための信号の他、データ信号の元とな
る信号（画像信号）が入力される。信号線駆動回路８０４ｂは、画像信号を元に画素回路
８０１に書き込むデータ信号を生成する機能を有する。また、信号線駆動回路８０４ｂは
、スタートパルス、クロック信号等が入力されて得られるパルス信号に従って、データ信
号の出力を制御する機能を有する。また、信号線駆動回路８０４ｂは、データ信号が与え
られる配線（以下、データ線ＤＬ＿１乃至ＤＬ＿Ｙという）の電位を制御する機能を有す
る。または、信号線駆動回路８０４ｂは、初期化信号を供給することができる機能を有す
る。ただし、これに限定されず、信号線駆動回路８０４ｂは、別の信号を供給することも
可能である。
【０４１５】
信号線駆動回路８０４ｂは、例えば複数のアナログスイッチなどを用いて構成される。
信号線駆動回路８０４ｂは、複数のアナログスイッチを順次オン状態にすることにより、
画像信号を時分割した信号をデータ信号として出力できる。また、シフトレジスタなどを
用いて信号線駆動回路８０４ｂを構成してもよい。
【０４１６】
複数の画素回路８０１のそれぞれは、走査信号が与えられる複数の走査線ＧＬの一つを
介してパルス信号が入力され、データ信号が与えられる複数のデータ線ＤＬの一つを介し
てデータ信号が入力される。また、複数の画素回路８０１のそれぞれは、走査線駆動回路
８０４ａによりデータ信号のデータの書き込み及び保持が制御される。例えば、ｍ行ｎ列
目の画素回路８０１は、走査線ＧＬ＿ｍ（ｍはＸ以下の自然数）を介して走査線駆動回路
８０４ａからパルス信号が入力され、走査線ＧＬ＿ｍの電位に応じてデータ線ＤＬ＿ｎ（
ｎはＹ以下の自然数）を介して信号線駆動回路８０４ｂからデータ信号が入力される。
【０４１７】
図１８（Ａ）に示す保護回路８０６は、例えば、走査線駆動回路８０４ａと画素回路８
０１の間の配線である走査線ＧＬに接続される。または、保護回路８０６は、信号線駆動
回路８０４ｂと画素回路８０１の間の配線であるデータ線ＤＬに接続される。または、保
護回路８０６は、走査線駆動回路８０４ａと端子部８０７との間の配線に接続することが
できる。または、保護回路８０６は、信号線駆動回路８０４ｂと端子部８０７との間の配
線に接続することができる。なお、端子部８０７は、外部の回路から表示装置に電源及び
制御信号、及び画像信号を入力するための端子が設けられた部分をいう。
【０４１８】
保護回路８０６は、自身が接続する配線に一定の範囲外の電位が与えられた場合に、該
配線と別の配線とを導通状態にする回路である。
【０４１９】
図１８（Ａ）に示すように、画素部８０２と駆動回路部８０４にそれぞれ保護回路８０
６を設けることにより、ＥＳＤ（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｓｔａｔｉｃ  Ｄｉｓｃｈａｒｇｅ：
静電気放電）などにより発生する過電流に対する表示装置の耐性を高めることができる。
ただし、保護回路８０６の構成はこれに限定されず、例えば、走査線駆動回路８０４ａに
保護回路８０６を接続した構成、または信号線駆動回路８０４ｂに保護回路８０６を接続
した構成とすることもできる。あるいは、端子部８０７に保護回路８０６を接続した構成
とすることもできる。
【０４２０】
また、図１８（Ａ）においては、走査線駆動回路８０４ａと信号線駆動回路８０４ｂに
よって駆動回路部８０４を形成している例を示しているが、この構成に限定されない。例
えば、走査線駆動回路８０４ａのみを形成し、別途用意された信号線駆動回路が形成され
た基板（例えば、単結晶半導体膜、多結晶半導体膜で形成された駆動回路基板）を実装す
る構成としても良い。
【０４２１】
＜画素回路の構成例＞
図１８（Ａ）に示す複数の画素回路８０１は、例えば、図１８（Ｂ）に示す構成とする
ことができる。
【０４２２】
図１８（Ｂ）に示す画素回路８０１は、トランジスタ８５２、８５４と、容量素子８６
２と、発光素子８７２と、を有する。
【０４２３】
トランジスタ８５２のソース電極及びドレイン電極の一方は、データ信号が与えられる
配線（データ線ＤＬ＿ｎ）に電気的に接続される。さらに、トランジスタ８５２のゲート
電極は、ゲート信号が与えられる配線（走査線ＧＬ＿ｍ）に電気的に接続される。
【０４２４】
トランジスタ８５２は、データ信号のデータの書き込みを制御する機能を有する。
【０４２５】
容量素子８６２の一対の電極の一方は、電位が与えられる配線（以下、電位供給線ＶＬ
＿ａという）に電気的に接続され、他方は、トランジスタ８５２のソース電極及びドレイ
ン電極の他方に電気的に接続される。
【０４２６】
容量素子８６２は、書き込まれたデータを保持する保持容量としての機能を有する。
【０４２７】
トランジスタ８５４のソース電極及びドレイン電極の一方は、電位供給線ＶＬ＿ａに電
気的に接続される。さらに、トランジスタ８５４のゲート電極は、トランジスタ８５２の
ソース電極及びドレイン電極の他方に電気的に接続される。
【０４２８】
発光素子８７２のアノード及びカソードの一方は、電位供給線ＶＬ＿ｂに電気的に接続
され、他方は、トランジスタ８５４のソース電極及びドレイン電極の他方に電気的に接続
される。
【０４２９】
発光素子８７２としては、実施の形態１乃至実施の形態３に示す発光素子を用いること
ができる。
【０４３０】
なお、電位供給線ＶＬ＿ａ及び電位供給線ＶＬ＿ｂの一方には、高電源電位ＶＤＤが与
えられ、他方には、低電源電位ＶＳＳが与えられる。
【０４３１】
図１８（Ｂ）の画素回路８０１を有する表示装置では、例えば、図１８（Ａ）に示す走
査線駆動回路８０４ａにより各行の画素回路８０１を順次選択し、トランジスタ８５２を
オン状態にしてデータ信号のデータを書き込む。
【０４３２】
データが書き込まれた画素回路８０１は、トランジスタ８５２がオフ状態になることで
保持状態になる。さらに、書き込まれたデータ信号の電位に応じてトランジスタ８５４の
ソース電極とドレイン電極の間に流れる電流量が制御され、発光素子８７２は、流れる電
流量に応じた輝度で発光する。これを行毎に順次行うことにより、画像を表示できる。
【０４３３】
また、画素回路に、トランジスタのしきい値電圧等の変動の影響を補正する機能を持た
せてもよい。図１９（Ａ）（Ｂ）及び図２０（Ａ）（Ｂ）に画素回路の一例を示す。
【０４３４】
図１９（Ａ）に示す画素回路は、６つのトランジスタ（トランジスタ３０３＿１乃至３
０３＿６）と、容量素子３０４と、発光素子３０５と、を有する。また、図１９（Ａ）に
示す画素回路には、配線３０１＿１乃至３０１＿５、並びに配線３０２＿１及び配線３０
２＿２が電気的に接続されている。なお、トランジスタ３０３＿１乃至３０３＿６につい
ては、例えばＰチャネル型のトランジスタを用いることができる。
【０４３５】
図１９（Ｂ）に示す画素回路は、図１９（Ａ）に示す画素回路に、トランジスタ３０３
＿７を追加した構成である。また、図１９（Ｂ）に示す画素回路には、配線３０１＿６及
び配線３０１＿７が電気的に接続されている。ここで、配線３０１＿５と配線３０１＿６
とは、それぞれ電気的に接続されていてもよい。なお、トランジスタ３０３＿７について
は、例えばＰチャネル型のトランジスタを用いることができる。
【０４３６】
図２０（Ａ）に示す画素回路は、６つのトランジスタ（トランジスタ３０８＿１乃至３
０８＿６）と、容量素子３０４と、発光素子３０５と、を有する。また、図２０（Ａ）に
示す画素回路には、配線３０６＿１乃至３０６＿３、並びに配線３０７＿１乃至３０７＿
３が電気的に接続されている。ここで配線３０６＿１と配線３０６＿３とは、それぞれ電
気的に接続されていてもよい。なお、トランジスタ３０８＿１乃至３０８＿６については
、例えばＰチャネル型のトランジスタを用いることができる。
【０４３７】
図２０（Ｂ）に示す画素回路は、２つのトランジスタ（トランジスタ３０９＿１及びト
ランジスタ３０９＿２）と、２つの容量素子（容量素子３０４＿１及び容量素子３０４＿
２）と、発光素子３０５と、を有する。また、図２０（Ｂ）に示す画素回路には、配線３
１１＿１乃至配線３１１＿３、配線３１２＿１、及び配線３１２＿２が電気的に接続され
ている。また、図２０（Ｂ）に示す画素回路の構成とすることで、例えば、電圧入力−電
流駆動方式（ＣＶＣＣ方式ともいう）とすることができる。なお、トランジスタ３０９＿
１及び３０９＿２については、例えばＰチャネル型のトランジスタを用いることができる
。
【０４３８】
また、本発明の一態様の発光素子は、表示装置の画素に能動素子を有するアクティブマ
トリクス方式、または、表示装置の画素に能動素子を有しないパッシブマトリクス方式の
それぞれの方式に適用することができる。
【０４３９】
アクティブマトリクス方式では、能動素子（アクティブ素子、非線形素子）として、ト
ランジスタだけでなく、さまざまな能動素子（アクティブ素子、非線形素子）を用いるこ
とが出来る。例えば、ＭＩＭ（Ｍｅｔａｌ  Ｉｎｓｕｌａｔｏｒ  Ｍｅｔａｌ）、又はＴ
ＦＤ（Ｔｈｉｎ  Ｆｉｌｍ  Ｄｉｏｄｅ）などを用いることも可能である。これらの素子
は、製造工程が少ないため、製造コストの低減、又は歩留まりの向上を図ることができる
。または、これらの素子は、素子のサイズが小さいため、開口率を向上させることができ
、低消費電力化や高輝度化をはかることが出来る。
【０４４０】
アクティブマトリクス方式以外として、能動素子（アクティブ素子、非線形素子）を用
いないパッシブマトリクス型を用いることも可能である。能動素子（アクティブ素子、非
線形素子）を用いないため、製造工程が少ないため、製造コストの低減、又は歩留まりの
向上を図ることができる。または、能動素子（アクティブ素子、非線形素子）を用いない
ため、開口率を向上させることができ、低消費電力化、又は高輝度化などを図ることが出
来る。
【０４４１】
本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせて用いること
ができる。
【０４４２】
（実施の形態６）
本実施の形態においては、本発明の一態様の発光素子を有する表示装置、及び該表示装
置に入力装置を取り付けた電子機器について、図２１乃至図２５を用いて説明を行う。
【０４４３】
＜タッチパネルに関する説明１＞
なお、本実施の形態において、電子機器の一例として、表示装置と、入力装置とを合わ
せたタッチパネル２０００について説明する。また、入力装置の一例として、タッチセン
サを有する場合について説明する。
【０４４４】
図２１（Ａ）（Ｂ）は、タッチパネル２０００の斜視図である。なお、図２１（Ａ）（
Ｂ）において、明瞭化のため、タッチパネル２０００の代表的な構成要素を示す。
【０４４５】
タッチパネル２０００は、表示装置２５０１とタッチセンサ２５９５とを有する（図２
１（Ｂ）参照）。また、タッチパネル２０００は、基板２５１０、基板２５７０、及び基
板２５９０を有する。なお、基板２５１０、基板２５７０、及び基板２５９０はいずれも
可撓性を有する。ただし、基板２５１０、基板２５７０、及び基板２５９０のいずれか一
つまたは全てが可撓性を有さない構成としてもよい。
【０４４６】
表示装置２５０１は、基板２５１０上に複数の画素及び該画素に信号を供給することが
できる複数の配線２５１１を有する。複数の配線２５１１は、基板２５１０の外周部にま
で引き回され、その一部が端子２５１９を構成している。端子２５１９はＦＰＣ２５０９
（１）と電気的に接続する。また、複数の配線２５１１は、信号線駆動回路２５０３ｓ（
１）からの信号を複数の画素に供給することができる。
【０４４７】
基板２５９０は、タッチセンサ２５９５と、タッチセンサ２５９５と電気的に接続する
複数の配線２５９８とを有する。複数の配線２５９８は、基板２５９０の外周部に引き回
され、その一部は端子を構成する。そして、該端子はＦＰＣ２５０９（２）と電気的に接
続される。なお、図２１（Ｂ）では明瞭化のため、基板２５９０の裏面側（基板２５１０
と対向する面側）に設けられるタッチセンサ２５９５の電極や配線等を実線で示している
。
【０４４８】
タッチセンサ２５９５として、例えば静電容量方式のタッチセンサを適用できる。静電
容量方式としては、表面型静電容量方式、投影型静電容量方式等がある。
【０４４９】
投影型静電容量方式としては、主に駆動方式の違いから自己容量方式、相互容量方式な
どがある。相互容量方式を用いると同時多点検出が可能となるため好ましい。
【０４５０】
なお、図２１（Ｂ）に示すタッチセンサ２５９５は、投影型静電容量方式のタッチセン
サを適用した構成である。
【０４５１】
なお、タッチセンサ２５９５には、指等の検知対象の近接または接触を検知することが
できる、様々なセンサを適用することができる。
【０４５２】
投影型静電容量方式のタッチセンサ２５９５は、電極２５９１と電極２５９２とを有す
る。電極２５９１は、複数の配線２５９８のいずれかと電気的に接続し、電極２５９２は
複数の配線２５９８の他のいずれかと電気的に接続する。
【０４５３】
電極２５９２は、図２１（Ａ）（Ｂ）に示すように、一方向に繰り返し配置された複数
の四辺形が角部で接続される形状を有する。
【０４５４】
電極２５９１は四辺形であり、電極２５９２が延在する方向と交差する方向に繰り返し
配置されている。
【０４５５】
配線２５９４は、電極２５９２を挟む二つの電極２５９１と電気的に接続する。この場
合、電極２５９２と配線２５９４の交差部の面積ができるだけ小さくなる形状が好ましい
。これにより、電極が設けられていない領域の面積を低減でき、透過率のバラツキを低減
できる。その結果、タッチセンサ２５９５を透過する光の輝度のバラツキを低減すること
ができる。
【０４５６】
なお、電極２５９１及び電極２５９２の形状はこれに限定されず、様々な形状を取りう
る。例えば、複数の電極２５９１をできるだけ隙間が生じないように配置し、絶縁層を介
して電極２５９２を、電極２５９１と重ならない領域ができるように離間して複数設ける
構成としてもよい。この場合、隣接する２つの電極２５９２の間に、これらとは電気的に
絶縁されたダミー電極を設けると、透過率の異なる領域の面積を低減できるため好ましい
。
【０４５７】
＜表示装置に関する説明＞
次に、図２２（Ａ）を用いて、表示装置２５０１の詳細について説明する。図２２（Ａ
）は、図２１（Ｂ）に示す一点鎖線Ｘ１−Ｘ２間の断面図に相当する。
【０４５８】
表示装置２５０１は、マトリクス状に配置された複数の画素を有する。該画素は表示素
子と、該表示素子を駆動する画素回路とを有する。
【０４５９】
以下の説明においては、白色の光を射出する発光素子を表示素子に適用する場合につい
て説明するが、表示素子はこれに限定されない。例えば、隣接する画素毎に射出する光の
色が異なるように、発光色が異なる発光素子を適用してもよい。
【０４６０】
基板２５１０及び基板２５７０としては、例えば、水蒸気の透過率が１×１０−５ｇ・
ｍ−２・ｄａｙ−１以下、好ましくは１×１０−６ｇ・ｍ−２・ｄａｙ−１以下である可
撓性を有する材料を好適に用いることができる。または、基板２５１０の熱膨張率と、基
板２５７０の熱膨張率とが、およそ等しい材料を用いると好適である。例えば、線膨張率
が１×１０−３／Ｋ以下、好ましくは５×１０−５／Ｋ以下、より好ましくは１×１０−
５／Ｋ以下である材料を好適に用いることができる。
【０４６１】
なお、基板２５１０は、発光素子への不純物の拡散を防ぐ絶縁層２５１０ａと、可撓性
基板２５１０ｂと、絶縁層２５１０ａ及び可撓性基板２５１０ｂを貼り合わせる接着層２
５１０ｃと、を有する積層体である。また、基板２５７０は、発光素子への不純物の拡散
を防ぐ絶縁層２５７０ａと、可撓性基板２５７０ｂと、絶縁層２５７０ａ及び可撓性基板
２５７０ｂを貼り合わせる接着層２５７０ｃと、を有する積層体である。
【０４６２】
接着層２５１０ｃ及び接着層２５７０ｃとしては、例えば、ポリエステル、ポリオレフ
ィン、ポリアミド（ナイロン、アラミド等）、ポリイミド、ポリカーボネートまたはアク
リル樹脂、ポリウレタン、エポキシ樹脂を用いることができる。もしくは、シリコーンな
どのシロキサン結合を有する樹脂を含む材料を用いることができる。
【０４６３】
また、基板２５１０と基板２５７０との間に封止層２５６０を有する。封止層２５６０
は、空気より大きい屈折率を有すると好ましい。また、図２２（Ａ）に示すように、封止
層２５６０側に光を取り出す場合は、封止層２５６０は光学的な接合層を兼ねることがで
きる。
【０４６４】
また、封止層２５６０の外周部にシール材を形成してもよい。当該シール材を用いるこ
とにより、基板２５１０、基板２５７０、封止層２５６０、及びシール材で囲まれた領域
に発光素子２５５０Ｒを有する構成とすることができる。なお、封止層２５６０として、
不活性気体（窒素やアルゴン等）を充填してもよい。また、当該不活性気体内に、乾燥剤
を設けて、水分等を吸着させる構成としてもよい。あるいは、アクリルやエポキシ等の樹
脂によって充填してもよい。また、上述のシール材としては、例えば、エポキシ系樹脂や
ガラスフリットを用いるのが好ましい。また、シール材に用いる材料としては、水分や酸
素を透過しない材料を用いると好適である。
【０４６５】
また、表示装置２５０１は、画素２５０２Ｒを有する。また、画素２５０２Ｒは発光モ
ジュール２５８０Ｒを有する。
【０４６６】
画素２５０２Ｒは、発光素子２５５０Ｒと、発光素子２５５０Ｒに電力を供給すること
ができるトランジスタ２５０２ｔとを有する。なお、トランジスタ２５０２ｔは、画素回
路の一部として機能する。また、発光モジュール２５８０Ｒは、発光素子２５５０Ｒと、
着色層２５６７Ｒとを有する。
【０４６７】
発光素子２５５０Ｒは、下部電極と、上部電極と、下部電極と上部電極の間にＥＬ層と
を有する。発光素子２５５０Ｒとして、例えば、実施の形態１乃至実施の形態３に示す発
光素子を適用することができる。
【０４６８】
また、下部電極と上部電極との間で、マイクロキャビティ構造を採用し、特定波長にお
ける光強度を増加させてもよい。
【０４６９】
また、封止層２５６０が光を取り出す側に設けられている場合、封止層２５６０は、発
光素子２５５０Ｒと着色層２５６７Ｒに接する。
【０４７０】
着色層２５６７Ｒは、発光素子２５５０Ｒと重なる位置にある。これにより、発光素子
２５５０Ｒが発する光の一部は着色層２５６７Ｒを透過して、図中に示す矢印の方向の発
光モジュール２５８０Ｒの外部に射出される。
【０４７１】
また、表示装置２５０１には、光を射出する方向に遮光層２５６７ＢＭが設けられる。
遮光層２５６７ＢＭは、着色層２５６７Ｒを囲むように設けられている。
【０４７２】
着色層２５６７Ｒとしては、特定の波長領域の光を透過する機能を有していればよく、
例えば、赤色の波長領域の光を透過するカラーフィルタ、緑色の波長領域の光を透過する
カラーフィルタ、青色の波長領域の光を透過するカラーフィルタ、黄色の波長領域の光を
透過するカラーフィルタなどを用いることができる。各カラーフィルタは、様々な材料を
用いて、印刷法、インクジェット法、フォトリソグラフィ技術を用いたエッチング方法な
どで形成することができる。
【０４７３】
また、表示装置２５０１には、絶縁層２５２１が設けられる。絶縁層２５２１はトラン
ジスタ２５０２ｔを覆う。なお、絶縁層２５２１は、画素回路に起因する凹凸を平坦化す
るための機能を有する。また、絶縁層２５２１に不純物の拡散を抑制できる機能を付与し
てもよい。これにより、不純物の拡散によるトランジスタ２５０２ｔ等の信頼性の低下を
抑制できる。
【０４７４】
また、発光素子２５５０Ｒは、絶縁層２５２１の上方に形成される。また、発光素子２
５５０Ｒが有する下部電極には、該下部電極の端部に重なる隔壁２５２８が設けられる。
なお、基板２５１０と、基板２５７０との間隔を制御するスペーサを、隔壁２５２８上に
形成してもよい。
【０４７５】
走査線駆動回路２５０３ｇ（１）は、トランジスタ２５０３ｔと、容量素子２５０３ｃ
とを有する。なお、駆動回路を画素回路と同一の工程で同一基板上に形成することができ
る。
【０４７６】
また、基板２５１０上には、信号を供給することができる配線２５１１が設けられる。
また、配線２５１１上には、端子２５１９が設けられる。また、端子２５１９には、ＦＰ
Ｃ２５０９（１）が電気的に接続される。また、ＦＰＣ２５０９（１）は、ビデオ信号、
クロック信号、スタート信号、リセット信号等を供給する機能を有する。なお、ＦＰＣ２
５０９（１）にはプリント配線基板（ＰＷＢ）が取り付けられていても良い。
【０４７７】
また、表示装置２５０１には、様々な構造のトランジスタを適用することができる。図
２２（Ａ）においては、ボトムゲート型のトランジスタを適用する場合について、例示し
ているが、これに限定されず、例えば、図２２（Ｂ）に示す、トップゲート型のトランジ
スタを表示装置２５０１に適用する構成としてもよい。
【０４７８】
また、トランジスタ２５０２ｔ及びトランジスタ２５０３ｔの極性については、特に限
定はなく、Ｎチャネル型およびＰチャネル型のトランジスタを有する構造、Ｎチャネル型
のトランジスタまたはＰチャネル型のトランジスタのいずれか一方のみからなる構造を用
いてもよい。また、トランジスタ２５０２ｔ及び２５０３ｔに用いられる半導体膜の結晶
性についても特に限定はない。例えば、非晶質半導体膜、結晶性半導体膜を用いることが
できる。また、半導体材料としては、１４族の半導体（例えば、ケイ素を有する半導体）
、化合物半導体（酸化物半導体を含む）、有機半導体等を用いることができる。トランジ
スタ２５０２ｔ及びトランジスタ２５０３ｔのいずれか一方または双方に、エネルギーギ
ャップが２ｅＶ以上、好ましくは２．５ｅＶ以上、さらに好ましくは３ｅＶ以上の酸化物
半導体を用いることで、トランジスタのオフ電流を低減することができるため好ましい。
当該酸化物半導体としては、Ｉｎ−Ｇａ酸化物、Ｉｎ−Ｍ−Ｚｎ酸化物（Ｍは、Ａｌ、Ｇ
ａ、Ｙ、Ｚｒ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｓｎ、Ｈｆ、またはＮｄを表す）等が挙げられる。
【０４７９】
＜タッチセンサに関する説明＞
次に、図２２（Ｃ）を用いて、タッチセンサ２５９５の詳細について説明する。図２２
（Ｃ）は、図２１（Ｂ）に示す一点鎖線Ｘ３−Ｘ４間の断面図に相当する。
【０４８０】
タッチセンサ２５９５は、基板２５９０上に千鳥状に配置された電極２５９１及び電極
２５９２と、電極２５９１及び電極２５９２を覆う絶縁層２５９３と、隣り合う電極２５
９１を電気的に接続する配線２５９４とを有する。
【０４８１】
電極２５９１及び電極２５９２は、透光性を有する導電材料を用いて形成する。透光性
を有する導電性材料としては、酸化インジウム、インジウム錫酸化物、インジウム亜鉛酸
化物、酸化亜鉛、ガリウムを添加した酸化亜鉛などの導電性酸化物を用いることができる
。なお、グラフェンを含む膜を用いることもできる。グラフェンを含む膜は、例えば膜状
に形成された酸化グラフェンを含む膜を還元して形成することができる。還元する方法と
しては、熱を加える方法等を挙げることができる。
【０４８２】
例えば、透光性を有する導電性材料を基板２５９０上にスパッタリング法により成膜し
た後、フォトリソグラフィ法等の様々なパターン形成技術により、不要な部分を除去して
、電極２５９１及び電極２５９２を形成することができる。
【０４８３】
また、絶縁層２５９３に用いる材料としては、例えば、アクリル、エポキシなどの樹脂
、シロキサン結合を有する樹脂の他、酸化シリコン、酸化窒化シリコン、酸化アルミニウ
ムなどの無機絶縁材料を用いることもできる。
【０４８４】
また、電極２５９１に達する開口が絶縁層２５９３に設けられ、配線２５９４が隣接す
る電極２５９１と電気的に接続する。透光性の導電性材料は、タッチパネルの開口率を高
めることができるため、配線２５９４に好適に用いることができる。また、電極２５９１
及び電極２５９２より導電性の高い材料は、電気抵抗を低減できるため配線２５９４に好
適に用いることができる。
【０４８５】
電極２５９２は、一方向に延在し、複数の電極２５９２がストライプ状に設けられてい
る。また、配線２５９４は電極２５９２と交差して設けられている。
【０４８６】
一対の電極２５９１が１つの電極２５９２を挟んで設けられる。また、配線２５９４は
一対の電極２５９１を電気的に接続している。
【０４８７】
なお、複数の電極２５９１は、１つの電極２５９２と必ずしも直交する方向に配置され
る必要はなく、０度より大きく９０度未満の角度をなすように配置されてもよい。
【０４８８】
また、配線２５９８は、電極２５９１または電極２５９２と電気的に接続される。また
、配線２５９８の一部は、端子として機能する。配線２５９８としては、例えば、アルミ
ニウム、金、白金、銀、ニッケル、チタン、タングステン、クロム、モリブデン、鉄、コ
バルト、銅、またはパラジウム等の金属材料や、該金属材料を含む合金材料を用いること
ができる。
【０４８９】
なお、絶縁層２５９３及び配線２５９４を覆う絶縁層を設けて、タッチセンサ２５９５
を保護してもよい。
【０４９０】
また、接続層２５９９は、配線２５９８とＦＰＣ２５０９（２）を電気的に接続させる
。
【０４９１】
接続層２５９９としては、異方性導電フィルム（ＡＣＦ：Ａｎｉｓｏｔｒｏｐｉｃ  Ｃ
ｏｎｄｕｃｔｉｖｅ  Ｆｉｌｍ）や、異方性導電ペースト（ＡＣＰ：Ａｎｉｓｏｔｒｏｐ
ｉｃ  Ｃｏｎｄｕｃｔｉｖｅ  Ｐａｓｔｅ）などを用いることができる。
【０４９２】
＜タッチパネルに関する説明２＞
次に、図２３（Ａ）を用いて、タッチパネル２０００の詳細について説明する。図２３
（Ａ）は、図２１（Ａ）に示す一点鎖線Ｘ５−Ｘ６間の断面図に相当する。
【０４９３】
図２３（Ａ）に示すタッチパネル２０００は、図２２（Ａ）で説明した表示装置２５０
１と、図２２（Ｃ）で説明したタッチセンサ２５９５と、を貼り合わせた構成である。
【０４９４】
また、図２３（Ａ）に示すタッチパネル２０００は、図２２（Ａ）及び図２２（Ｃ）で
説明した構成の他、接着層２５９７と、反射防止層２５６７ｐと、を有する。
【０４９５】
接着層２５９７は、配線２５９４と接して設けられる。なお、接着層２５９７は、タッ
チセンサ２５９５が表示装置２５０１に重なるように、基板２５９０を基板２５７０に貼
り合わせている。また、接着層２５９７は、透光性を有すると好ましい。また、接着層２
５９７としては、熱硬化性樹脂、または紫外線硬化樹脂を用いることができる。例えば、
アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、またはシロキサン系樹脂を用いるこ
とができる。
【０４９６】
反射防止層２５６７ｐは、画素に重なる位置に設けられる。反射防止層２５６７ｐとし
て、例えば円偏光板を用いることができる。
【０４９７】
次に、図２３（Ａ）に示す構成と異なる構成のタッチパネルについて、図２３（Ｂ）を
用いて説明する。
【０４９８】
図２３（Ｂ）は、タッチパネル２００１の断面図である。図２３（Ｂ）に示すタッチパ
ネル２００１は、図２３（Ａ）に示すタッチパネル２０００と、表示装置２５０１に対す
るタッチセンサ２５９５の位置が異なる。ここでは異なる構成について詳細に説明し、同
様の構成を用いることができる部分は、タッチパネル２０００の説明を援用する。
【０４９９】
着色層２５６７Ｒは、発光素子２５５０Ｒと重なる位置にある。また、図２３（Ｂ）に
示す発光素子２５５０Ｒは、トランジスタ２５０２ｔが設けられている側に光を射出する
。これにより、発光素子２５５０Ｒが発する光の一部は、着色層２５６７Ｒを透過して、
図中に示す矢印の方向の発光モジュール２５８０Ｒの外部に射出される。
【０５００】
また、タッチセンサ２５９５は、表示装置２５０１の基板２５１０側に設けられている
。
【０５０１】
接着層２５９７は、基板２５１０と基板２５９０の間にあり、表示装置２５０１とタッ
チセンサ２５９５を貼り合わせる。
【０５０２】
図２３（Ａ）（Ｂ）に示すように、発光素子から射出される光は、基板２５１０側及び
基板２５７０側のいずれか一方または双方を通して射出されればよい。
【０５０３】
＜タッチパネルの駆動方法に関する説明＞
次に、タッチパネルの駆動方法の一例について、図２４（Ａ）（Ｂ）を用いて説明を行
う。
【０５０４】
図２４（Ａ）は、相互容量方式のタッチセンサの構成を示すブロック図である。図２４
（Ａ）では、パルス電圧出力回路２６０１、電流検出回路２６０２を示している。なお、
図２４（Ａ）では、パルス電圧が与えられる電極２６２１をＸ１−Ｘ６として、電流の変
化を検知する電極２６２２をＹ１−Ｙ６として、それぞれ６本の配線で例示している。ま
た、図２４（Ａ）は、電極２６２１と、電極２６２２とが重畳することで形成される容量
２６０３を示している。なお、電極２６２１と電極２６２２とはその機能を互いに置き換
えてもよい。
【０５０５】
パルス電圧出力回路２６０１は、Ｘ１−Ｘ６の配線に順にパルスを印加するための回路
である。Ｘ１−Ｘ６の配線にパルス電圧が印加されることで、容量２６０３を形成する電
極２６２１と電極２６２２との間に電界が生じる。この電極間に生じる電界が遮蔽等によ
り容量２６０３の相互容量に変化を生じさせることを利用して、被検知体の近接、または
接触を検出することができる。
【０５０６】
電流検出回路２６０２は、容量２６０３での相互容量の変化による、Ｙ１−Ｙ６の配線
での電流の変化を検出するための回路である。Ｙ１−Ｙ６の配線では、被検知体の近接、
または接触がないと検出される電流値に変化はないが、検出する被検知体の近接、または
接触により相互容量が減少する場合には電流値が減少する変化を検出する。なお電流の検
出は、積分回路等を用いて行えばよい。
【０５０７】
次に、図２４（Ｂ）には、図２４（Ａ）で示す相互容量方式のタッチセンサにおける入
出力波形のタイミングチャートを示す。図２４（Ｂ）では、１フレーム期間で各行列での
被検知体の検出を行うとする。また図２４（Ｂ）では、被検知体を検出しない場合（非タ
ッチ）と被検知体を検出する場合（タッチ）との２つの場合について示している。なお、
図２４（Ｂ）では、Ｙ１−Ｙ６の配線で検出される電流値に対応する電圧値の波形を示し
ている。
【０５０８】
Ｘ１−Ｘ６の配線には、順にパルス電圧が与えられ、該パルス電圧にしたがってＹ１−
Ｙ６の配線での波形が変化する。被検知体の近接または接触がない場合には、Ｘ１−Ｘ６
の配線の電圧の変化に応じてＹ１−Ｙ６の波形が一様に変化する。一方、被検知体が近接
または接触する箇所では、電流値が減少するため、これに対応する電圧値の波形も変化す
る。
【０５０９】
このように、相互容量の変化を検出することにより、被検知体の近接または接触を検知
することができる。
【０５１０】
＜センサ回路に関する説明＞
また、図２４（Ａ）ではタッチセンサとして配線の交差部に容量２６０３のみを設ける
パッシブマトリクス型のタッチセンサの構成を示したが、トランジスタと容量とを有する
アクティブマトリクス型のタッチセンサとしてもよい。アクティブマトリクス型のタッチ
センサに含まれるセンサ回路の一例を図２５に示す。
【０５１１】
図２５に示すセンサ回路は、容量２６０３と、トランジスタ２６１１と、トランジスタ
２６１２と、トランジスタ２６１３とを有する。
【０５１２】
トランジスタ２６１３はゲートに信号Ｇ２が与えられ、ソースまたはドレインの一方に
電圧ＶＲＥＳが与えられ、他方が容量２６０３の一方の電極およびトランジスタ２６１１
のゲートと電気的に接続する。トランジスタ２６１１は、ソースまたはドレインの一方が
トランジスタ２６１２のソースまたはドレインの一方と電気的に接続し、他方に電圧ＶＳ
Ｓが与えられる。トランジスタ２６１２は、ゲートに信号Ｇ１が与えられ、ソースまたは
ドレインの他方が配線ＭＬと電気的に接続する。容量２６０３の他方の電極には電圧ＶＳ
Ｓが与えられる。
【０５１３】
次に、図２５に示すセンサ回路の動作について説明する。まず、信号Ｇ２としてトラン
ジスタ２６１３をオン状態とする電位が与えられることで、トランジスタ２６１１のゲー
トが接続されるノードｎに電圧ＶＲＥＳに対応した電位が与えられる。次に、信号Ｇ２と
してトランジスタ２６１３をオフ状態とする電位が与えられることで、ノードｎの電位が
保持される。
【０５１４】
続いて、指等の被検知体の近接または接触により、容量２６０３の相互容量が変化する
ことに伴い、ノードｎの電位がＶＲＥＳから変化する。
【０５１５】
読み出し動作は、信号Ｇ１にトランジスタ２６１２をオン状態とする電位を与える。ノ
ードｎの電位に応じてトランジスタ２６１１に流れる電流、すなわち配線ＭＬに流れる電
流が変化する。この電流を検出することにより、被検知体の近接または接触を検出するこ
とができる。
【０５１６】
トランジスタ２６１１、トランジスタ２６１２、及びトランジスタ２６１３としては、
酸化物半導体層をチャネル領域が形成される半導体層に用いることが好ましい。とくにト
ランジスタ２６１３にこのようなトランジスタを適用することにより、ノードｎの電位を
長期間に亘って保持することが可能となり、ノードｎにＶＲＥＳを供給しなおす動作（リ
フレッシュ動作）の頻度を減らすことができる。
【０５１７】
本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせて用いること
ができる。
【０５１８】
（実施の形態７）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を有する表示モジュール及び電子機器に
ついて、図２６乃至図２９を用いて説明を行う。
【０５１９】
＜表示モジュールに関する説明＞
図２６に示す表示モジュール８０００は、上部カバー８００１と下部カバー８００２と
の間に、ＦＰＣ８００３に接続されたタッチセンサ８００４、ＦＰＣ８００５に接続され
た表示装置８００６、フレーム８００９、プリント基板８０１０、バッテリ８０１１を有
する。
【０５２０】
本発明の一態様の発光素子は、例えば、表示装置８００６に用いることができる。
【０５２１】
上部カバー８００１及び下部カバー８００２は、タッチセンサ８００４及び表示装置８
００６のサイズに合わせて、形状や寸法を適宜変更することができる。
【０５２２】
タッチセンサ８００４は、抵抗膜方式または静電容量方式のタッチセンサを表示装置８
００６に重畳して用いることができる。また、表示装置８００６の対向基板（封止基板）
に、タッチセンサ機能を持たせるようにすることも可能である。また、表示装置８００６
の各画素内に光センサを設け、光学式のタッチセンサとすることも可能である。
【０５２３】
フレーム８００９は、表示装置８００６の保護機能の他、プリント基板８０１０の動作
により発生する電磁波を遮断するための電磁シールドとしての機能を有する。またフレー
ム８００９は、放熱板としての機能を有していてもよい。
【０５２４】
プリント基板８０１０は、電源回路、ビデオ信号及びクロック信号を出力するための信
号処理回路を有する。電源回路に電力を供給する電源としては、外部の商用電源であって
も良いし、別途設けたバッテリ８０１１による電源であってもよい。バッテリ８０１１は
、商用電源を用いる場合には、省略可能である。
【０５２５】
また、表示モジュール８０００は、偏光板、位相差板、プリズムシートなどの部材を追
加して設けてもよい。
【０５２６】
＜電子機器に関する説明＞
図２７（Ａ）乃至図２７（Ｇ）は、電子機器を示す図である。これらの電子機器は、筐
体９０００、表示部９００１、スピーカ９００３、操作キー９００５（電源スイッチ、又
は操作スイッチを含む）、接続端子９００６、センサ９００７（力、変位、位置、速度、
加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電
場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、におい又は赤外線を測定する
機能を含む）、マイクロフォン９００８、等を有することができる。また、センサ９００
７は、脈拍センサや指紋センサ等のように生体情報を測定する機能を有してもよい。
【０５２７】
図２７（Ａ）乃至図２７（Ｇ）に示す電子機器は、様々な機能を有することができる。
例えば、様々な情報（静止画、動画、テキスト画像など）を表示部に表示する機能、タッ
チセンサ機能、カレンダー、日付または時刻などを表示する機能、様々なソフトウェア（
プログラム）によって処理を制御する機能、無線通信機能、無線通信機能を用いて様々な
コンピュータネットワークに接続する機能、無線通信機能を用いて様々なデータの送信ま
たは受信を行う機能、記録媒体に記録されているプログラムまたはデータを読み出して表
示部に表示する機能、等を有することができる。なお、図２７（Ａ）乃至図２７（Ｇ）に
示す電子機器が有することのできる機能はこれらに限定されず、様々な機能を有すること
ができる。また、図２７（Ａ）乃至図２７（Ｇ）には図示していないが、電子機器には、
複数の表示部を有する構成としてもよい。また、該電子機器にカメラ等を設け、静止画を
撮影する機能、動画を撮影する機能、撮影した画像を記録媒体（外部またはカメラに内蔵
）に保存する機能、撮影した画像を表示部に表示する機能、等を有していてもよい。
【０５２８】
図２７（Ａ）乃至図２７（Ｇ）に示す電子機器の詳細について、以下説明を行う。
【０５２９】
図２７（Ａ）は、携帯情報端末９１００を示す斜視図である。携帯情報端末９１００が
有する表示部９００１は、可撓性を有する。そのため、湾曲した筐体９０００の湾曲面に
沿って表示部９００１を組み込むことが可能である。また、表示部９００１はタッチセン
サを備え、指やスタイラスなどで画面に触れることで操作することができる。例えば、表
示部９００１に表示されたアイコンに触れることで、アプリケーションを起動することが
できる。
【０５３０】
図２７（Ｂ）は、携帯情報端末９１０１を示す斜視図である。携帯情報端末９１０１は
、例えば電話機、手帳又は情報閲覧装置等から選ばれた一つ又は複数の機能を有する。具
体的には、スマートフォンとして用いることができる。なお、携帯情報端末９１０１は、
スピーカ９００３、接続端子９００６、センサ９００７等を省略して図示しているが、図
２７（Ａ）に示す携帯情報端末９１００と同様の位置に設けることができる。また、携帯
情報端末９１０１は、文字や画像情報をその複数の面に表示することができる。例えば、
３つの操作ボタン９０５０（操作アイコンまたは単にアイコンともいう）を表示部９００
１の一の面に表示することができる。また、破線の矩形で示す情報９０５１を表示部９０
０１の他の面に表示することができる。なお、情報９０５１の一例としては、電子メール
やＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）や電話などの着信を知らせる表示
、電子メールやＳＮＳなどの題名、電子メールやＳＮＳなどの送信者名、日時、時刻、バ
ッテリの残量、アンテナ受信の強度などがある。または、情報９０５１が表示されている
位置に、情報９０５１の代わりに、操作ボタン９０５０などを表示してもよい。
【０５３１】
図２７（Ｃ）は、携帯情報端末９１０２を示す斜視図である。携帯情報端末９１０２は
、表示部９００１の３面以上に情報を表示する機能を有する。ここでは、情報９０５２、
情報９０５３、情報９０５４がそれぞれ異なる面に表示されている例を示す。例えば、携
帯情報端末９１０２の使用者は、洋服の胸ポケットに携帯情報端末９１０２を収納した状
態で、その表示（ここでは情報９０５３）を確認することができる。具体的には、着信し
た電話の発信者の電話番号又は氏名等を、携帯情報端末９１０２の上方から観察できる位
置に表示する。使用者は、携帯情報端末９１０２をポケットから取り出すことなく、表示
を確認し、電話を受けるか否かを判断できる。
【０５３２】
図２７（Ｄ）は、腕時計型の携帯情報端末９２００を示す斜視図である。携帯情報端末
９２００は、移動電話、電子メール、文章閲覧及び作成、音楽再生、インターネット通信
、コンピュータゲームなどの種々のアプリケーションを実行することができる。また、表
示部９００１はその表示面が湾曲して設けられ、湾曲した表示面に沿って表示を行うこと
ができる。また、携帯情報端末９２００は、通信規格された近距離無線通信を実行するこ
とが可能である。例えば無線通信可能なヘッドセットと相互通信することによって、ハン
ズフリーで通話することもできる。また、携帯情報端末９２００は、接続端子９００６を
有し、他の情報端末とコネクターを介して直接データのやりとりを行うことができる。ま
た接続端子９００６を介して充電を行うこともできる。なお、充電動作は接続端子９００
６を介さずに無線給電により行ってもよい。
【０５３３】
図２７（Ｅ）（Ｆ）（Ｇ）は、折り畳み可能な携帯情報端末９２０１を示す斜視図であ
る。また、図２７（Ｅ）が携帯情報端末９２０１を展開した状態の斜視図であり、図２７
（Ｆ）が携帯情報端末９２０１を展開した状態または折り畳んだ状態の一方から他方に変
化する途中の状態の斜視図であり、図２７（Ｇ）が携帯情報端末９２０１を折り畳んだ状
態の斜視図である。携帯情報端末９２０１は、折り畳んだ状態では可搬性に優れ、展開し
た状態では、継ぎ目のない広い表示領域により表示の一覧性に優れる。携帯情報端末９２
０１が有する表示部９００１は、ヒンジ９０５５によって連結された３つの筐体９０００
に支持されている。ヒンジ９０５５を介して２つの筐体９０００間を屈曲させることによ
り、携帯情報端末９２０１を展開した状態から折りたたんだ状態に可逆的に変形させるこ
とができる。例えば、携帯情報端末９２０１は、曲率半径１ｍｍ以上１５０ｍｍ以下で曲
げることができる。
【０５３４】
また、電子機器としては、例えば、テレビジョン装置（テレビ、又はテレビジョン受信
機ともいう）、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、
デジタルフォトフレーム、携帯電話機（携帯電話、携帯電話装置ともいう）、ゴーグル型
ディスプレイ（ヘッドマウントディスプレイ）、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再
生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。
【０５３５】
図２８（Ａ）にテレビジョン装置の一例を示す。テレビジョン装置９３００は、筐体９
０００に表示部９００１が組み込まれている。ここでは、スタンド９３０１により筐体９
０００を支持した構成を示している。
【０５３６】
図２８（Ａ）に示すテレビジョン装置９３００の操作は、筐体９０００が備える操作ス
イッチや、別体のリモコン操作機９３１１により行うことができる。または、表示部９０
０１にタッチセンサを備えていてもよく、指等で表示部９００１に触れることで操作して
もよい。リモコン操作機９３１１は、当該リモコン操作機９３１１から出力する情報を表
示する表示部を有していてもよい。リモコン操作機９３１１が備える操作キー又はタッチ
パネルにより、チャンネルや音量の操作を行うことができ、表示部９００１に表示される
映像を操作することができる。
【０５３７】
なお、テレビジョン装置９３００は、受信機やモデムなどを備えた構成とする。受信機
により一般のテレビ放送の受信を行うことができる。また、モデムを介して有線又は無線
による通信ネットワークに接続することにより、一方向（送信者から受信者）又は双方向
（送信者と受信者間、あるいは受信者間同士など）の情報通信を行うことも可能である。
【０５３８】
また、本発明の一態様の電子機器又は照明装置は可撓性を有するため、家屋やビルの内
壁もしくは外壁、又は、自動車の内装もしくは外装の曲面に沿って組み込むことも可能で
ある。
【０５３９】
図２８（Ｂ）に自動車９７００の外観を示す。図２８（Ｃ）に自動車９７００の運転席
を示す。自動車９７００は、車体９７０１、車輪９７０２、ダッシュボード９７０３、ラ
イト９７０４等を有する。本発明の一態様の表示装置又は発光装置等は、自動車９７００
の表示部などに用いることができる。例えば、図２８（Ｃ）に示す表示部９７１０乃至表
示部９７１５に本発明の一態様の表示装置又は発光装置等を設けることができる。
【０５４０】
表示部９７１０と表示部９７１１は、自動車のフロントガラスに設けられた表示装置で
ある。本発明の一態様の表示装置又は発光装置等は、電極や配線を、透光性を有する導電
性材料で作製することによって、反対側が透けて見える、いわゆるシースルー状態とする
ことができる。表示部９７１０や表示部９７１１がシースルー状態であれば、自動車９７
００の運転時にも視界の妨げになることがない。よって、本発明の一態様の表示装置又は
発光装置等を自動車９７００のフロントガラスに設置することができる。なお、表示装置
又は発光装置等を駆動するためのトランジスタなどを設ける場合には、有機半導体材料を
用いた有機トランジスタや、酸化物半導体を用いたトランジスタなど、透光性を有するト
ランジスタを用いるとよい。
【０５４１】
表示部９７１２はピラー部分に設けられた表示装置である。例えば、車体に設けられた
撮像手段からの映像を表示部９７１２に映し出すことによって、ピラーで遮られた視界を
補完することができる。表示部９７１３はダッシュボード部分に設けられた表示装置であ
る。例えば、車体に設けられた撮像手段からの映像を表示部９７１３に映し出すことによ
って、ダッシュボードで遮られた視界を補完することができる。すなわち、自動車の外側
に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、死角を補い、安全性を高める
ことができる。また、見えない部分を補完する映像を映すことによって、より自然に違和
感なく安全確認を行うことができる。
【０５４２】
また、図２８（Ｄ）は、運転席と助手席にベンチシートを採用した自動車の室内を示し
ている。表示部９７２１は、ドア部に設けられた表示装置である。例えば、車体に設けら
れた撮像手段からの映像を表示部９７２１に映し出すことによって、ドアで遮られた視界
を補完することができる。また、表示部９７２２は、ハンドルに設けられた表示装置であ
る。表示部９７２３は、ベンチシートの座面の中央部に設けられた表示装置である。なお
、表示装置を座面や背もたれ部分などに設置して、当該表示装置を、当該表示装置の発熱
を熱源としたシートヒーターとして利用することもできる。
【０５４３】
表示部９７１４、表示部９７１５、または表示部９７２２はナビゲーション情報、スピ
ードメーターやタコメーター、走行距離、給油量、ギア状態、エアコンの設定など、その
他様々な情報を提供することができる。また、表示部に表示される表示項目やレイアウト
などは、使用者の好みに合わせて適宜変更することができる。なお、上記情報は、表示部
９７１０乃至表示部９７１３、表示部９７２１、表示部９７２３にも表示することができ
る。また、表示部９７１０乃至表示部９７１５、表示部９７２１乃至表示部９７２３は照
明装置として用いることも可能である。また、表示部９７１０乃至表示部９７１５、表示
部９７２１乃至表示部９７２３は加熱装置として用いることも可能である。
【０５４４】
また、本発明の一態様の電子機器は、二次電池を有していてもよく、非接触電力伝送を
用いて、二次電池を充電することができると好ましい。
【０５４５】
二次電池としては、例えば、ゲル状電解質を用いるリチウムポリマー電池（リチウムイ
オンポリマー電池）等のリチウムイオン二次電池、リチウムイオン電池、ニッケル水素電
池、ニカド電池、有機ラジカル電池、鉛蓄電池、空気二次電池、ニッケル亜鉛電池、銀亜
鉛電池などが挙げられる。
【０５４６】
本発明の一態様の電子機器は、アンテナを有していてもよい。アンテナで信号を受信す
ることで、表示部で映像や情報等の表示を行うことができる。また、電子機器が二次電池
を有する場合、アンテナを、非接触電力伝送に用いてもよい。
【０５４７】
図２９（Ａ）（Ｂ）に示す表示装置９５００は、複数の表示パネル９５０１と、軸部９
５１１と、軸受部９５１２と、を有する。また、複数の表示パネル９５０１は、表示領域
９５０２と、透光性を有する領域９５０３と、を有する。
【０５４８】
また、複数の表示パネル９５０１は、可撓性を有する。また、隣接する２つの表示パネ
ル９５０１は、それらの一部が互いに重なるように設けられる。例えば、隣接する２つの
表示パネル９５０１の透光性を有する領域９５０３を重ね合わせることができる。複数の
表示パネル９５０１を用いることで、大画面の表示装置とすることができる。また、使用
状況に応じて、表示パネル９５０１を巻き取ることが可能であるため、汎用性に優れた表
示装置とすることができる。
【０５４９】
また、図２９（Ａ）（Ｂ）においては、表示領域９５０２が隣接する表示パネル９５０
１で離間する状態を図示しているが、これに限定されず、例えば、隣接する表示パネル９
５０１の表示領域９５０２を隙間なく重ねあわせることで、連続した表示領域９５０２と
してもよい。
【０５５０】
本実施の形態において述べた電子機器は、何らかの情報を表示するための表示部を有す
る。ただし、本発明の一態様の発光素子は、表示部を有さない電子機器にも適用すること
ができる。また、本実施の形態において述べた電子機器の表示部においては、可撓性を有
し、湾曲した表示面に沿って表示を行うことができる構成、または折り畳み可能な表示部
の構成について例示したが、これに限定されず、可撓性を有さず、平面部に表示を行う構
成としてもよい。
【０５５１】
本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせて用いること
ができる。
【０５５２】
（実施の形態８）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を有する発光装置について、図３０及び
図３１を用いて説明する。
【０５５３】
本実施の形態で示す、発光装置３０００の斜視図を図３０（Ａ）に、図３０（Ａ）に示
す一点鎖線Ｅ−Ｆ間に相当する断面図を図３０（Ｂ）に、それぞれ示す。なお、図３０（
Ａ）において、図面の煩雑さを避けるために、構成要素の一部を破線で表示している。
【０５５４】
図３０（Ａ）（Ｂ）に示す発光装置３０００は、基板３００１と、基板３００１上の発
光素子３００５と、発光素子３００５の外周に設けられた第１の封止領域３００７と、第
１の封止領域３００７の外周に設けられた第２の封止領域３００９と、を有する。
【０５５５】
また、発光素子３００５からの発光は、基板３００１及び基板３００３のいずれか一方
または双方から射出される。図３０（Ａ）（Ｂ）においては、発光素子３００５からの発
光が下方側（基板３００１側）に射出される構成について説明する。
【０５５６】
また、図３０（Ａ）（Ｂ）に示すように、発光装置３０００は、発光素子３００５が第
１の封止領域３００７と、第２の封止領域３００９とに、囲まれて配置される二重封止構
造である。二重封止構造とすることで、発光素子３００５側に入り込む外部の不純物（例
えば、水、酸素など）を、好適に抑制することができる。ただし、第１の封止領域３００
７及び第２の封止領域３００９を、必ずしも設ける必要はない。例えば、第１封止領域３
００７のみの構成としてもよい。
【０５５７】
なお、図３０（Ｂ）において、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９は
、基板３００１及び基板３００３と接して設けられる。ただし、これに限定されず、例え
ば、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９の一方または双方は、基板３０
０１の上方に形成される絶縁膜、あるいは導電膜と接して設けられる構成としてもよい。
または、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９の一方または双方は、基板
３００３の下方に形成される絶縁膜、あるいは導電膜と接して設けられる構成としてもよ
い。
【０５５８】
基板３００１及び基板３００３としては、それぞれ先の実施の形態に記載の基板２００
と、基板２２０と同様の構成とすればよい。発光素子３００５としては、先の実施の形態
に記載の発光素子と同様の構成とすればよい。
【０５５９】
第１の封止領域３００７としては、ガラスを含む材料（例えば、ガラスフリット、ガラ
スリボン等）を用いればよい。また、第２の封止領域３００９としては、樹脂を含む材料
を用いればよい。第１の封止領域３００７として、ガラスを含む材料を用いることで、生
産性や封止性を高めることができる。また、第２の封止領域３００９として、樹脂を含む
材料を用いることで、耐衝撃性や耐熱性を高めることができる。ただし、第１の封止領域
３００７と、第２の封止領域３００９とは、これに限定されず、第１の封止領域３００７
が樹脂を含む材料で形成され、第２の封止領域３００９がガラスを含む材料で形成されて
もよい。
【０５６０】
また、上述のガラスフリットとしては、例えば、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、
酸化ストロンチウム、酸化バリウム、酸化セシウム、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸
化ホウ素、酸化バナジウム、酸化亜鉛、酸化テルル、酸化アルミニウム、二酸化珪素、酸
化鉛、酸化スズ、酸化リン、酸化ルテニウム、酸化ロジウム、酸化鉄、酸化銅、二酸化マ
ンガン、酸化モリブデン、酸化ニオブ、酸化チタン、酸化タングステン、酸化ビスマス、
酸化ジルコニウム、酸化リチウム、酸化アンチモン、ホウ酸鉛ガラス、リン酸スズガラス
、バナジン酸塩ガラス又はホウケイ酸ガラス等を含む。赤外光を吸収させるため、少なく
とも一種類以上の遷移金属を含むことが好ましい。
【０５６１】
また、上述のガラスフリットとしては、例えば、基板上にフリットペーストを塗布し、
これに加熱処理、またはレーザ照射などを行う。フリットペーストには、上記ガラスフリ
ットと、有機溶媒で希釈した樹脂（バインダとも呼ぶ）とが含まれる。また、ガラスフリ
ットにレーザ光の波長の光を吸収する吸収剤を添加しても良い。また、レーザとして、例
えば、Ｎｄ：ＹＡＧレーザや半導体レーザなどを用いることが好ましい。また、レーザ照
射の際のレーザの照射形状は、円形でも四角形でもよい。
【０５６２】
また、上述の樹脂を含む材料としては、例えば、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリ
アミド（ナイロン、アラミド等）、ポリイミド、ポリカーボネートまたはアクリル樹脂、
ポリウレタン、エポキシ樹脂を用いることができる。もしくは、シリコーンなどのシロキ
サン結合を有する樹脂を含む材料を用いることができる。
【０５６３】
なお、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９のいずれか一方または双方
にガラスを含む材料を用いる場合、当該ガラスを含む材料と、基板３００１との熱膨張率
が近いことが好ましい。上記構成とすることで、熱応力によりガラスを含む材料または基
板３００１にクラックが入るのを抑制することができる。
【０５６４】
例えば、第１の封止領域３００７にガラスを含む材料を用い、第２の封止領域３００９
に樹脂を含む材料を用いる場合、以下の優れた効果を有する。
【０５６５】
第２の封止領域３００９は、第１の封止領域３００７よりも、発光装置３０００の外周
部に近い側に設けられる。発光装置３０００は、外周部に向かうにつれ、外力等による歪
みが大きくなる。よって、歪みが大きくなる発光装置３０００の外周部側、すなわち第２
の封止領域３００９に、樹脂を含む材料によって封止し、第２の封止領域３００９よりも
内側に設けられる第１の封止領域３００７にガラスを含む材料を用いて封止することで、
外力等の歪みが生じても発光装置３０００が壊れにくくなる。
【０５６６】
また、図３０（Ｂ）に示すように、基板３００１、基板３００３、第１の封止領域３０
０７、及び第２の封止領域３００９に囲まれた領域には、第１の領域３０１１が形成され
る。また、基板３００１、基板３００３、発光素子３００５、及び第１の封止領域３００
７に囲まれた領域には、第２の領域３０１３が形成される。
【０５６７】
第１の領域３０１１及び第２の領域３０１３としては、例えば、希ガスまたは窒素ガス
等の不活性ガスが充填されていると好ましい。あるいは、アクリルやエポキシ等の樹脂が
充填されていると好ましい。なお、第１の領域３０１１及び第２の領域３０１３としては
、大気圧状態よりも減圧状態であると好ましい。
【０５６８】
また、図３０（Ｂ）に示す構成の変形例を図３０（Ｃ）に示す。図３０（Ｃ）は、発光
装置３０００の変形例を示す断面図である。
【０５６９】
図３０（Ｃ）は、基板３００３の一部に凹部を設け、該凹部に乾燥剤３０１８を設ける
構成である。それ以外の構成については、図３０（Ｂ）に示す構成と同じである。
【０５７０】
乾燥剤３０１８としては、化学吸着によって水分等を吸着する物質、または物理吸着に
よって水分等を吸着する物質を用いることができる。例えば、乾燥剤３０１８として用い
ることができる物質としては、アルカリ金属の酸化物、アルカリ土類金属の酸化物（酸化
カルシウムや酸化バリウム等）、硫酸塩、金属ハロゲン化物、過塩素酸塩、ゼオライト、
シリカゲル等が挙げられる。
【０５７１】
次に、図３０（Ｂ）に示す発光装置３０００の変形例について、図３１（Ａ）（Ｂ）（
Ｃ）（Ｄ）を用いて説明する。なお、図３１（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）は、図３０（Ｂ）
に示す発光装置３０００の変形例を説明する断面図である。
【０５７２】
図３１（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）に示す発光装置は、第２の封止領域３００９を設けず
に、第１の封止領域３００７とした構成である。また、図３１（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）
に示す発光装置は、図３０（Ｂ）に示す第２の領域３０１３の代わりに領域３０１４を有
する。
【０５７３】
領域３０１４としては、例えば、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリアミド（ナイロ
ン、アラミド等）、ポリイミド、ポリカーボネートまたはアクリル樹脂、ポリウレタン、
エポキシ樹脂を用いることができる。もしくは、シリコーンなどのシロキサン結合を有す
る樹脂含む材料を用いることができる。
【０５７４】
領域３０１４として、上述の材料を用いることで、いわゆる固体封止の発光装置とする
ことができる。
【０５７５】
また、図３１（Ｂ）に示す発光装置は、図３１（Ａ）に示す発光装置の基板３００１側
に、基板３０１５を設ける構成である。
【０５７６】
基板３０１５は、図３１（Ｂ）に示すように凹凸を有する。凹凸を有する基板３０１５
を、発光素子３００５の光を取り出す側に設ける構成とすることで、発光素子３００５か
らの光の取出し効率を向上させることができる。なお、図３１（Ｂ）に示すような凹凸を
有する構造の代わりに、拡散板として機能する基板を設けてもよい。
【０５７７】
また、図３１（Ｃ）に示す発光装置は、図３１（Ａ）に示す発光装置が基板３００１側
から光を取り出す構造であったのに対し、基板３００３側から光を取り出す構造である。
【０５７８】
図３１（Ｃ）に示す発光装置は、基板３００３側に基板３０１５を有する。それ以外の
構成は、図３１（Ｂ）に示す発光装置と同様である。
【０５７９】
また、図３１（Ｄ）に示す発光装置は、図３１（Ｃ）に示す発光装置の基板３００３、
３０１５を設けずに、基板３０１６を設ける構成である。
【０５８０】
基板３０１６は、発光素子３００５の近い側に位置する第１の凹凸と、発光素子３００
５の遠い側に位置する第２の凹凸と、を有する。図３１（Ｄ）に示す構成とすることで、
発光素子３００５からの光の取出し効率をさらに、向上させることができる。
【０５８１】
したがって、本実施の形態に示す構成を実施することにより、水分や酸素などの不純物
による発光素子の劣化が抑制された発光装置を実現することができる。または、本実施の
形態に示す構成を実施することにより、光取出し効率の高い発光装置を実現することがで
きる。
【０５８２】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示す構成と適宜組み合わせること
ができる。
【０５８３】
（実施の形態９）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を様々な照明装置及び電子機器に適用す
る一例について、図３２及び図３３を用いて説明する。
【０５８４】
本発明の一態様の発光素子を、可撓性を有する基板上に作製することで、曲面を有する
発光領域を有する電子機器、照明装置を実現することができる。
【０５８５】
また、本発明の一態様を適用した発光装置は、自動車の照明にも適用することができ、
例えば、ダッシュボードや、フロントガラス、天井等に照明を設置することもできる。
【０５８６】
図３２（Ａ）は、多機能端末３５００の一方の面の斜視図を示し、図３２（Ｂ）は、多
機能端末３５００の他方の面の斜視図を示している。多機能端末３５００は、筐体３５０
２に表示部３５０４、カメラ３５０６、照明３５０８等が組み込まれている。本発明の一
態様の発光装置を照明３５０８に用いることができる。
【０５８７】
照明３５０８は、本発明の一態様の発光装置を用いることで、面光源として機能する。
したがって、ＬＥＤに代表される点光源と異なり、指向性が少ない発光が得られる。例え
ば、照明３５０８とカメラ３５０６とを組み合わせて用いる場合、照明３５０８を点灯ま
たは点滅させて、カメラ３５０６により撮像することができる。照明３５０８としては、
面光源としての機能を有するため、自然光の下で撮影したような写真を撮影することがで
きる。
【０５８８】
なお、図３２（Ａ）、（Ｂ）に示す多機能端末３５００は、図２７（Ａ）乃至図２７（
Ｇ）に示す電子機器と同様に、様々な機能を有することができる。
【０５８９】
また、筐体３５０２の内部に、スピーカ、センサ（力、変位、位置、速度、加速度、角
速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、
電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、におい又は赤外線を測定する機能を含む
）、マイクロフォン等を有することができる。また、多機能端末３５００の内部に、ジャ
イロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサを有する検出装置を設けることで、多機能
端末３５００の向き（縦か横か）を判断して、表示部３５０４の画面表示を自動的に切り
替えるようにすることができる。
【０５９０】
表示部３５０４は、イメージセンサとして機能させることもできる。例えば、表示部３
５０４に掌や指で触れ、掌紋、指紋等を撮像することで、本人認証を行うことができる。
また、表示部３５０４に近赤外光を発光するバックライト又は近赤外光を発光するセンシ
ング用光源を用いれば、指静脈、掌静脈などを撮像することもできる。なお、表示部３５
０４に本発明の一態様の発光装置を適用してもよい。
【０５９１】
図３２（Ｃ）は、防犯用のライト３６００の斜視図を示している。ライト３６００は、
筐体３６０２の外側に照明３６０８を有し、筐体３６０２には、スピーカ３６１０等が組
み込まれている。本発明の一態様の発光装置を照明３６０８に用いることができる。
【０５９２】
ライト３６００としては、例えば、照明３６０８を握持する、掴持する、または保持す
ることで発光することができる。また、筐体３６０２の内部には、ライト３６００からの
発光方法を制御できる電子回路を備えていてもよい。該電子回路としては、例えば、１回
または間欠的に複数回、発光が可能なような回路としてもよいし、発光の電流値を制御す
ることで発光の光量が調整可能なような回路としてもよい。また、照明３６０８の発光と
同時に、スピーカ３６１０から大音量の警報音が出力されるような回路を組み込んでもよ
い。
【０５９３】
ライト３６００としては、あらゆる方向に発光することが可能なため、例えば、暴漢等
に向けて光、または光と音で威嚇することができる。また、ライト３６００にデジタルス
チルカメラ等のカメラ、撮影機能を有する機能を備えてもよい。
【０５９４】
図３３は、発光素子を室内の照明装置８５０１として用いた例である。なお、発光素子
は大面積化も可能であるため、大面積の照明装置を形成することもできる。その他、曲面
を有する筐体を用いることで、発光領域が曲面を有する照明装置８５０２を形成すること
もできる。本実施の形態で示す発光素子は薄膜状であり、筐体のデザインの自由度が高い
。したがって、様々な意匠を凝らした照明装置を形成することができる。さらに、室内の
壁面に大型の照明装置８５０３を備えても良い。また、照明装置８５０１、８５０２、８
５０３に、タッチセンサを設けて、電源のオンまたはオフを行ってもよい。
【０５９５】
また、発光素子をテーブルの表面側に用いることによりテーブルとしての機能を備えた
照明装置８５０４とすることができる。なお、その他の家具の一部に発光素子を用いるこ
とにより、家具としての機能を備えた照明装置とすることができる。
【０５９６】
以上のようにして、本発明の一態様の発光装置を適用して照明装置及び電子機器を得る
ことができる。なお、適用できる照明装置及び電子機器は、本実施の形態に示したものに
限らず、あらゆる分野の照明装置および電子機器に適用することが可能である。
【０５９７】
また、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用
いることができる。
【実施例１】
【０５９８】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子１）と比較発光素子（比較発
光素子１）の作製例を示す。本実施例で作製した発光素子の断面模式図を図３４に、素子
構造の詳細を表１に、それぞれ示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。
【０５９９】
【化１７】
2020061584.tif 000022
【０６００】
【表１】
2020061584.tif 000023
【０６０１】
＜発光素子の作製＞
≪発光素子１の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが１１０ｎｍになるように形成し
た。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０６０２】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，
３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）と、酸化モ
リブデン（ＭｏＯ３）と、を重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になる
ように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。
【０６０３】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、３，３’−ビス（９−フェニル
−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）を厚さが２０ｎｍになるように蒸着した。
【０６０４】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、４，６−ビス［３−（９Ｈ−カルバ
ゾール−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）と、ＰＣＣＰ
と、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ
（ｐｐｙ）３）とを、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）が
０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続
いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）が０．８：０．２
：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１
６０において、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機
化合物であり、Ｉｒ（ｐｐｙ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０６０５】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが２
０ｎｍになるよう、及びバソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）を厚さが１０ｎｍに
なるよう、順次蒸着した。次に、電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ
化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが１ｎｍになるように蒸着した。
【０６０６】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０６０７】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子１を
封止した。具体的には、基板２００に形成した有機材料の周囲にシール材を塗布し、該基
板２００と基板２２０とを貼り合わせ、波長が３６５ｎｍの紫外光を６Ｊ／ｃｍ２照射し
、８０℃にて１時間熱処理した。以上の工程により発光素子１を得た。
【０６０８】
≪比較発光素子１の作製≫
比較発光素子１は、先に示す発光素子１の作製と、ゲスト材料のみ異なり、それ以外の
工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０６０９】
すなわち、比較発光素子１の発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰ
と、トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイソプロピルフェニ
ル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウ
ム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚ
Ｐ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．５：０．５：０．０５
になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣ
ｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．８：０．２：０．０
５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０にお
いて、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物で
あり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０６１０】
＜ホスト材料の発光スペクトル＞
ここで、上記作製した発光素子（発光素子１及び比較発光素子１）のホスト材料（第１
の有機化合物および第２の有機化合物）として用いた、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ単体、及び
ＰＣＣＰ単体の薄膜の発光スペクトルを測定した結果と、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣ
Ｐとの混合薄膜の発光スペクトルを測定した結果を図３５に示す。
【０６１１】
上記の発光スペクトルを測定するため、石英基板上に真空蒸着法により薄膜サンプルを
作製した。また、発光スペクトルの測定にはＰＬ−ＥＬ測定装置（浜松ホトニクス社製）
を用い、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で測定を行った。なお、薄膜の膜厚は５０ｎｍ
とした。また、混合薄膜における２種類の化合物の混合比（第１の有機化合物：第２の有
機化合物）は１：１とした。
【０６１２】
図３５に示すように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜の発光スペクトル
はピーク波長が５０１ｎｍであり、ピーク波長が４４０ｎｍである４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ
単体、及びピーク波長が４１２ｎｍであるＰＣＣＰ単体の発光スペクトルと互いに異なる
発光スペクトルを示す結果が得られた。後に示すように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭ
Ｏ準位は、ＰＣＣＰのＬＵＭＯ準位より低く、ＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位は、４，６ｍＣｚ
Ｐ２ＰｍのＨＯＭＯ準位より高い。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜
の発光は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位と、ＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位と、のエネ
ルギー差に概ね相当するエネルギーを有し、該混合薄膜が呈する発光が、４，６ｍＣｚＰ
２Ｐｍ単体及びＰＣＣＰ単体の発光より長波長（低エネルギー）であることから、該混合
薄膜の発光は、両化合物が形成する励起錯体からの発光であるといえる。すなわち、４，
６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとは、互いに励起錯体を形成する組み合わせの有機化合物で
あり、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとをホスト材料として有することで、ＥｘＴＥＴ
を利用する発光素子を作製することができる。
【０６１３】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトル＞
次に、上記発光素子に用いたゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｉＰｒｐ）３の吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図３６（Ａ）（Ｂ）
に示す。
【０６１４】
吸収スペクトルを測定するため、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｉＰｒｐ）３）を溶解させたジクロロメタン溶液を作製し、石英セルを用いて吸収ス
ペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には紫外可視分光光度計（日本分光株式会社
製、Ｖ５５０型）を用いた。また、測定した吸収スペクトルから石英セルおよびジクロロ
メタンの吸収スペクトルを差し引いた。発光スペクトルの測定には、ＰＬ−ＥＬ測定装置
（浜松ホトニクス社製）を用いた。上記測定は、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行っ
た。
【０６１５】
図３６（Ａ）（Ｂ）に示すように、Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒ
ｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、それぞれ
５００ｎｍ付近及び４５０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端
を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｐｐｙ）３の吸収
端は５０７ｎｍであり、遷移エネルギーは２．４４ｅＶと算出され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−
ｄｉＰｒｐ）３の吸収端は４７１ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６３ｅＶと算出され
た。
【０６１６】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収スペクト
ルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣ
Ｐとで形成する励起錯体が呈する発光スペクトルと重なる領域を有しており、４，６ｍＣ
ｚＰ２ＰｍおよびＰＣＣＰをホスト材料として有する発光素子１及び比較発光素子１は、
効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０６１７】
上記のように、発光素子１及び比較発光素子１は、第１の有機化合物である４，６ｍＣ
ｚＰ２Ｐｍと、第２の有機化合物であるＰＣＣＰとが励起錯体を形成する組み合わせのホ
スト材料を有する発光素子である。
【０６１８】
＜ホスト材料の燐光発光スペクトル＞
次に、ホスト材料として用いた第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第２の
有機化合物（ＰＣＣＰ）の三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）の測定結果を図３７に
示す。
【０６１９】
三重項励起エネルギー準位の測定は、各化合物の薄膜サンプルについて燐光発光測定を
行うことにより測定した。測定には、顕微ＰＬ装置  ＬａｂＲＡＭ  ＨＲ−ＰＬ（（株）
堀場製作所）を用い、測定温度は１０Ｋ、励起光としてＨｅ−Ｃｄレーザ（３２５ｎｍ）
を用い、検出器にはＣＣＤ検出器を用いた。測定から得られた燐光スペクトルにおける最
も短波長側のピークより、三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）を求めた。
【０６２０】
図３７において、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第２の有機化合物（
ＰＣＣＰ）の燐光発光スペクトルの最も短波長側のピークの波長は、それぞれ４５９ｎｍ
、及び４６７ｎｍであることから、三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、それぞれ
２．７０ｅＶ、及び２．６６ｅＶと導出することができた。
【０６２１】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍおよびＰＣＣＰの燐光発光スペクトルの最も短波長側のピ
ーク波長は、図３５で示した４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとで形成する励起錯体の発
光スペクトルの最も短波長側のピーク波長より、それぞれ短波長である。なお、励起錯体
は、一重項励起エネルギー準位（Ｓ１準位）と三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）と
のエネルギー差が小さいという特徴を有するため、励起錯体の三重項励起エネルギー準位
（Ｔ１準位）は、発光スペクトルの最も短波長側のピーク波長から導出することができる
。すなわち、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第２の有機化合物（ＰＣＣ
Ｐ）の三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、励起錯体の三重項励起エネルギー準位
（Ｔ１準位）より高いと言える。
【０６２２】
また、図３６（Ａ）（Ｂ）で示した吸収スペクトルの吸収端から導出されたゲスト材料
の遷移エネルギー（Ｉｒ（ｐｐｙ）３については２．４４ｅＶ、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉ
Ｐｒｐ）３については２．６３ｅＶ）より、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ及びＰＣＣＰの三重項
励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は高い。
【０６２３】
したがって、本実施例でホスト材料として用いた第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２
Ｐｍ）及び第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）は、ホスト材料として十分な三重項励起エネル
ギー準位（Ｔ１準位）を有する。
【０６２４】
＜発光素子の特性＞
次に、上記作製した発光素子１、及び比較発光素子１の特性を測定した。輝度およびＣ
ＩＥ色度の測定には色彩輝度計（トプコン社製、ＢＭ−５Ａ）を用い、電界発光スペクト
ルの測定にはマルチチャンネル分光器（浜松ホトニクス社製、ＰＭＡ−１１）を用いた。
【０６２５】
発光素子１、及び比較発光素子１の電流効率−輝度特性を図３８に示す。また、輝度−
電圧特性を図３９に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図４０に示す。また、電力効
率−輝度特性を図４１に示す。なお、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気
）で行った。
【０６２６】
また、１０００ｃｄ／ｍ２における、発光素子１、及び比較発光素子１の素子特性を表
２に示す。
【０６２７】
【表２】
2020061584.tif 000024
【０６２８】
また、発光素子１及び比較発光素子１に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した
際の電界発光スペクトルを図４２に示す。
【０６２９】
図３８乃至図４１、及び表２で示すように、発光素子１は、比較発光素子１と比べて、
高い電流効率を示した。また、発光素子１の外部量子効率の最大値は２２％と優れた値を
示した。また、発光素子１は、低い駆動電圧で駆動した。そのため、発光素子１は比較発
光素子１より優れた電力効率を示した。
【０６３０】
また、発光素子１及び比較発光素子１の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２より大きく
なる電圧）は、それぞれ２．４Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、ゲスト材料
であるＩｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭ
Ｏ準位とのエネルギー差に相当する電圧より小さい。したがって、発光素子１及び比較発
光素子１においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合して発光しているのでは
なく、より小さいエネルギーギャップを有する材料において、キャリアが再結合している
ことが示唆される。
【０６３１】
また、図４２に示すように、発光素子１の電界発光スペクトルのピーク波長は５１４ｎ
ｍであり、半値全幅が８２ｎｍである緑色の発光を示した。一方、比較発光素子１の電界
発光スペクトルのピーク波長は５１７ｎｍであり、半値全幅が１０８ｎｍと広い結果とな
った。比較発光素子１の電界発光スペクトルは、図３６（Ｂ）に示すゲスト材料（Ｉｒ（
ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）の発光スペクトルと大きく異なる結果となった。
【０６３２】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、上記発光素子のホスト材料（第１の有機化合物および第２の有機化合物）、及
びゲスト材料に用いた化合物の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサ
イクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお測定には、電気化学アナ
ライザー（ビー・エー・エス（株）製、型番：ＡＬＳモデル６００Ａまたは６００Ｃ）を
用い、各化合物をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（略称：ＤＭＦ）に溶解させた溶液を測
定した。測定では、参照電極に対する作用電極の電位を適切な範囲で変化させて各々酸化
ピーク電位、還元ピーク電位を得た。また、参照電極のレドックスポテンシャルが−４．
９４ｅＶであることが見積もられているため、この数値と得られたピーク電位から、各化
合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を算出した。
【０６３３】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定より算
出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表３に示す。
【０６３４】
【表３】
2020061584.tif 000025
【０６３５】
表３に示すように、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）の還元電位は、第２の
有機化合物（ＰＣＣＰ）の還元電位より高く、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ
）の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の酸化電位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ
（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）の還元電位は、第１の有機化合物
（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）の還元電位より低く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ
（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の酸化電
位より低い。また、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位は、第２
の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ
２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より低く、ゲ
スト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のＬＵＭＯ準位は
、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（Ｉ
ｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機
化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より高い。
【０６３６】
ＣＶ測定の結果から、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）と第２の有機化合物
（ＰＣＣＰ）とが励起錯体を形成することができる組み合わせであるといえる。
【０６３７】
なお、表３に示したＣＶ測定の結果より算出されたＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエ
ネルギー差については、Ｉｒ（ｐｐｙ）３は３．０１ｅＶであり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄ
ｉＰｒｐ）３は３．３２ｅＶであった。
【０６３８】
一方、上述のように、図３６（Ａ）（Ｂ）において測定した吸収スペクトルの吸収端よ
り求めた遷移エネルギーは、Ｉｒ（ｐｐｙ）３においては２．４４ｅＶであり、Ｉｒ（ｍ
ｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３においては２．６３ｅＶである。
【０６３９】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３においては、Ｌ
ＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーよ
り、それぞれ０．５７ｅＶ及び０．６９ｅＶ大きい結果であった。
【０６４０】
また、Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の発光エネルギーは、
図３６（Ａ）（Ｂ）に示した発光スペクトルの最も短波長側のピークの波長がそれぞれ、
５１４ｎｍ、４７７ｎｍであったことから、それぞれ２．４１ｅＶ、２．６０ｅＶと算出
された。
【０６４１】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３においては、Ｌ
ＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより、それぞれ０．６０
ｅＶ及び０．７２ｅＶ大きい結果であった。
【０６４２】
すなわち、上記発光素子に用いたゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．４ｅＶ以上大きい。
また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．４ｅＶ
以上大きい。そのため、一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直
接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する
大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０６４３】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが
直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起する
ことが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様
の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０６４４】
なお、ホスト材料である第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位と
、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、表３より２．７５
ｅＶと算出された。すなわち、ホスト材料である励起錯体のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差（Ｉｒ（ｐｐｙ）３の場合は３．０１ｅＶ、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒ
ｐ）３の場合は３．３２ｅＶ）より小さいが、ゲスト材料の吸収端から算出される遷移エ
ネルギー（Ｉｒ（ｐｐｙ）３の場合は２．４４ｅＶ、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３
の場合は２．６３ｅＶ）より大きい。したがって、発光素子１及び比較発光素子１におい
ては、励起錯体を経由してゲスト材料を励起させることが可能であるため、駆動電圧を低
減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費電力を低減すること
ができる。
【０６４５】
ところで、表３のＣＶ測定の結果より、一対の電極から注入されたキャリア（電子およ
び正孔）のうち、電子はＬＵＭＯ準位が低いホスト材料である第１の有機化合物（４，６
ｍＣｚＰ２Ｐｍ）に注入されやすく、正孔はＨＯＭＯ準位が高いゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐ
ｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）に注入されやすい構成となっている。す
なわち、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）とゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３ま
たはＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）とで、励起錯体を形成してしまう可能性がある
。
【０６４６】
実際、図４２に示したように、比較発光素子１の電界発光スペクトルは、半値全幅が１
０８ｎｍと広く、図３６（Ｂ）で示すＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の発光スペクト
ル（半値全幅が７７ｎｍ）と異なる結果となった。このことから、比較発光素子１におい
ては、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）と第１の有機化合物（４，６ｍ
ＣｚＰ２Ｐｍ）とで励起錯体を形成しており、その結果、電界発光スペクトルがブロード
になったといえる。また、比較発光素子１の電流効率および外部量子効率が十分ではない
理由も同様である。一方、発光素子１の電界発光スペクトルは、半値全幅が８２ｎｍであ
り、図３６（Ａ）で示したＩｒ（ｐｐｙ）３の発光スペクトル（半値全幅が８０ｎｍ）と
同程度の結果であった。
【０６４７】
表３に示したＣＶ測定の結果より、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵ
ＭＯ準位と、ゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３
のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を算出したところ、それぞれ２．４４ｅＶ、２．４０ｅ
Ｖであった。
【０６４８】
Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３を有する比較発光素子１においては、第１の有機化
合物のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．４０ｅＶ）が
、ゲスト材料の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（２．６３
ｅＶ）より小さい。また、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準
位とのエネルギー差（２．４０ｅＶ）が、ゲスト材料が呈する発光のエネルギー（２．６
０ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物とゲスト材料とで励起錯体を形成しや
すく、ゲスト材料から効率よく発光を得ることが難しい。
【０６４９】
一方、Ｉｒ（ｐｐｙ）３を有する発光素子１においては、第１の有機化合物のＬＵＭＯ
準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．４４ｅＶ）が、ゲスト材料の
吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（２．４４ｅＶ）以上であ
る。また、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギ
ー差（２．４４ｅＶ）が、ゲスト材料が呈する発光のエネルギー（２．４１ｅＶ）以上で
ある。そのため、第１の有機化合物とゲスト材料とで励起錯体を形成するより、最終的に
はゲスト材料へ励起エネルギーが移動しやすく、ゲスト材料から効率よく発光を得ること
ができる。この関係が、効率よく発光を得るための本発明の一態様の特徴である。
【０６５０】
＜信頼性試験結果＞
次に、上記発光素子の信頼性試験の測定結果を図４３に示す。なお、信頼性試験は、各
発光素子（発光素子１、及び比較発光素子１）の初期輝度を５０００ｃｄ／ｍ２に設定し
、電流密度を一定の条件で各発光素子を連続駆動させた。
【０６５１】
その結果、発光素子１、及び比較発光素子１において、初期輝度の９０％に劣化した時
間（ＬＴ９０）はそれぞれ、３９０時間、及び２時間であり、発光素子１は優れた信頼性
を示す結果が得られた。
【０６５２】
すなわち、発光素子１のように、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位が、第２の有機化合
物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨ
ＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位が、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位よ
り高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い場合、
第１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の
有機化合物のＬＵＭＯ準位とゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、ゲスト材料
の吸収端から算出される遷移エネルギー以上である、あるいはゲスト材料の発光のエネル
ギー以上であることで、高い発光効率と低い駆動電圧を両立し、且つ優れた信頼性を有す
る発光素子を作製することができる。
【０６５３】
以上、本発明の一態様の構成を有することで、発光効率が高い発光素子を作製すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を作製することができる。また、信頼性
の優れた発光素子を作製することができる。
【実施例２】
【０６５４】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子２）と比較発光素子（比較発
光素子２及び比較発光素子３）の作製例を示す。本実施例で作製した発光素子の断面模式
図は図３４と同様である。また、素子構造の詳細を表４に示し、使用した化合物の構造と
略称を以下に示す。なお、他の化合物については、実施例１を参酌すればよい。
【０６５５】
【化１８】
2020061584.tif 000026
【０６５６】
【表４】
2020061584.tif 000027
【０６５７】
＜発光素子の作製＞
≪発光素子２の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０６５８】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが２０ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０６５９】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍにな
るように蒸着した。
【０６６０】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰ
と、トリス｛２−［４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−５−（２−メ
チルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ
｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）と、を重量比
（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．５
：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、
４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比
（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．６
：０．４：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。なお、
発光層１６０において、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第
２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲスト材料（燐光材料
）である。
【０６６１】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１
０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを、厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に
、電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが
１ｎｍになるように蒸着した。
【０６６２】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０６６３】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子２を
封止した。なお、具体的な方法は、先の実施例１と同様である。以上の工程により発光素
子２を得た。
【０６６４】
≪比較発光素子２の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０６６５】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが１５ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０６６６】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍにな
るように蒸着した。
【０６６７】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバ
ゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）と、ＰＣＣＰと、Ｉ
ｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：ＰＣＣＰ：Ｉ
ｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．６５：０．６５：０．０６になるように、
且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、３５ＤＣｚＰＰｙとＩｒ（ｍｐｐｔ
ｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕ
ＣＮｐ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した
。なお、発光層１６０において、３５ＤＣｚＰＰｙが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰ
が第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲスト材料（燐光
材料）である。
【０６６８】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、３５ＤＣｚＰＰｙを厚さが１０ｎ
ｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に、電子
輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが１ｎｍ
になるように蒸着した。
【０６６９】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０６７０】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、比較発光素子
２を封止した。なお、具体的な方法は、発光素子２と同様である。以上の工程により比較
発光素子２を得た。
【０６７１】
≪比較発光素子３の作製≫
比較発光素子３は、先に示す比較発光素子２の作製と、発光層１６０の形成工程のみ異
なり、それ以外の工程は比較発光素子２と同様の作製方法とした。
【０６７２】
比較発光素子３の発光層１６０として、３５ＤＣｚＰＰｙと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｉＰｒｐ）３）が０．３：１：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるよ
うに共蒸着し、続いて、３５ＤＣｚＰＰｙとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３と、を重
量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が１：０．０６になるよ
うに、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において、３５
ＤＣｚＰＰｙが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｍ
ｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０６７３】
＜ホスト材料の発光スペクトル＞
ここで、上記作製した発光素子（比較発光素子２及び比較発光素子３）のホスト材料（
第１の有機化合物および第２の有機化合物）として用いた、３５ＤＣｚＰＰｙ、及びＰＣ
ＣＰ単体の薄膜の発光スペクトルを測定した結果と、３５ＤＣｚＰＰｙとＰＣＣＰとの混
合薄膜の発光スペクトルを測定した結果を図４４に示す。
【０６７４】
上記の発光スペクトルを測定するため、石英基板上に真空蒸着法により薄膜サンプルを
作製した。また、発光スペクトルの測定にはＰＬ−ＥＬ測定装置（浜松ホトニクス社製）
を用い、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で測定を行った。なお、薄膜の膜厚は５０ｎｍ
とした。また、混合薄膜における２種類の化合物の混合比（第１の有機化合物：第２の有
機化合物）は１：１とした。
【０６７５】
図４４に示すように、３５ＤＣｚＰＰｙ単体及びＰＣＣＰ単体の発光スペクトルは、ピ
ーク波長がそれぞれ３７７ｎｍ及び４１２ｎｍと非常に短波長のピーク波長を有する発光
スペクトルを示した。また、３５ＤＣｚＰＰｙとＰＣＣＰとの混合薄膜の発光スペクトル
は、ピーク波長が４１４ｎｍであり、ＰＣＣＰ単体の発光スペクトルと同程度の発光スペ
クトルを示した。そのため、３５ＤＣｚＰＰｙとＰＣＣＰとは、励起錯体を形成しない組
み合わせであるといえる。
【０６７６】
一方、図３５に示したように、発光素子２のホスト材料（第１の有機化合物および第２
の有機化合物）として用いた、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜の発光スペ
クトルは、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ単体、及びＰＣＣＰ単体の発光スペクトルと互いに異な
る発光スペクトルを示す結果が得られた。実施例１で示したように、４，６ｍＣｚＰ２Ｐ
ｍのＬＵＭＯ準位は、ＰＣＣＰのＬＵＭＯ準位より低く、ＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位は、４
，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＨＯＭＯ準位より高い。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰと
の混合薄膜の発光は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位と、ＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位
と、のエネルギー差に概ね相当するエネルギーを有し、該混合薄膜が呈する発光が、４，
６ｍＣｚＰ２Ｐｍ及びＰＣＣＰ単体の発光より長波長（低エネルギー）であることから、
該混合薄膜の発光は、両化合物が形成する励起錯体からの発光であるといえる。すなわち
、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとは、互いに励起錯体を形成する組み合わせの有機化
合物であり、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとをホスト材料として有することで、Ｅｘ
ＴＥＴを利用する発光素子を作製することができる。
【０６７７】
上記のように、比較発光素子２及び比較発光素子３は、ホスト材料が励起錯体を形成し
ない発光素子である。一方、発光素子２は、第１の有機化合物である４，６ｍＣｚＰ２Ｐ
ｍと、第２の有機化合物であるＰＣＣＰとが励起錯体を形成する組み合わせのホスト材料
を有する発光素子である。
【０６７８】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトル＞
次に、ゲスト材料であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｉＰｒｐ）３の溶液の吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図４５（Ａ）
に、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の薄
膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図４５（Ｂ）に、それぞれ示す。
【０６７９】
Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のジクロロメタン溶液およびＩｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｉＰｒｐ）３のジクロロメタン溶液を作製し、石英セルを用いて図４５（Ａ）に示す
吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分
光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、該ジクロロメタン溶液を石英セルに
入れ、室温で測定を行った。また、発光スペクトルの測定には、絶対ＰＬ量子収率測定装
置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、グローブボックス（（株）
ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８０））にて、窒素雰囲気下でジクロ
ロメタン脱酸素溶液を石英セルに入れ、密栓し、室温で測定を行った。なお、図４５（Ａ
）に示す吸収スペクトルは、ジクロロメタン溶液を石英セルに入れて測定した吸収スペク
トルから、ジクロロメタンのみを石英セルに入れて測定した吸収スペクトルを差し引いた
結果を示している。
【０６８０】
また、ゲスト材料の薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定するため、ゲスト
材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）
の含有量がポリメタクリル酸メチル（略称：ＰＭＭＡ）に対する重量比で０．０１になる
よう分散させた薄膜を作製し、測定した。吸収スペクトルの測定には紫外可視分光光度計
（日本分光株式会社製、Ｖ５５０型）を用いた。また、発光スペクトルの測定には、絶対
ＰＬ量子収率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、室温で
行った。
【０６８１】
図４５（Ａ）に示す通り、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のジクロロメタン溶
液からは、５０２ｎｍに発光ピークを有する青色の発光が観測され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−
ｄｉＰｒｐ）３のジクロロメタン溶液からは、５０３ｎｍに発光ピークを有する青色の発
光が観測された。また、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−
ｄｉＰｒｐ）３のジクロロメタン溶液の発光量子収率は、それぞれ９２％及び９３％であ
った。
【０６８２】
また、図４５（Ｂ）に示す通り、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の薄膜からは
、４８６ｎｍ及び５０５ｎｍに発光ピークを有する青色発光が観測され、Ｉｒ（ｍｐｐｔ
ｚ−ｄｉＰｒｐ）３薄膜からは、４７４ｎｍ及び５０２ｎｍに発光ピークを有する青色発
光が観測された。
【０６８３】
また、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄ
ｉＰｒｐ）３）のジクロロメタン溶液及び薄膜の吸収スペクトルにおける最も低エネルギ
ー側（長波長側）の吸収帯は４５０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより
、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｍｐｐｔ
ｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収端は４７８ｎｍであり、遷移エネルギーは２．５９ｅＶと
算出され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収端は４７１ｎｍであり、遷移エネル
ギーは２．６３ｅＶと算出された。
【０６８４】
したがって、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒ
ｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍ
ＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとで形成する励起錯体が呈する発光と重なる領域を有している。
したがって、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍおよびＰＣＣＰをホスト材料として有する発光素子は
、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０６８５】
次に、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３
のジクロロメタン溶液の時間分解発光測定を行った。
【０６８６】
測定にはピコ秒蛍光寿命測定システム（浜松ホトニクス社製）を用いた。本測定では、
溶液が呈する発光の寿命を測定するため、溶液にパルスレーザを照射し、レーザ照射後か
ら減衰していく発光をストリークカメラにより時間分解測定した。パルスレーザには波長
が３３７ｎｍの窒素ガスレーザを用いた。また、測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）
で行った。
【０６８７】
測定の結果、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒ
ｐ）３の発光寿命は１．４μｓ及び２．０μｓであった。
【０６８８】
＜発光素子の特性＞
作製した発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光素子３の電流効率−輝度特性を図
４６に示す。また、輝度−電圧特性を図４７に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図
４８に示す。また、電力効率−輝度特性を図４９に示す。なお、測定方法は実施例１と同
様であり、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０６８９】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光
素子３の素子特性を表５に示す。
【０６９０】
【表５】
2020061584.tif 000028
【０６９１】
また、発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光素子３に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流
密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図５０に示す。
【０６９２】
図４６乃至図４９、及び表５で示すように、発光素子２は、比較発光素子２及び比較発
光素子３と比べて、高い電流効率及び外部量子効率を示した。また、発光素子２の外部量
子効率の最大値は３１％と極めて優れた値を示した。また、図５０に示すように、発光素
子２の電界発光スペクトルのピーク波長は４８６ｎｍであり、半値全幅が６２ｎｍである
、青色の発光を示した。すなわち、配位子にシアノ基を含むアリール基を有するイリジウ
ム錯体をゲスト材料として用いることで、高い発光効率を呈する青色の発光素子を作製で
きる。
【０６９３】
また、図４６乃至図４９、及び表５で示すように、発光素子２は、比較発光素子２及び
比較発光素子３と比べて、低い駆動電圧で駆動した。そのため、発光素子２は優れた電力
効率を示した。
【０６９４】
また、発光素子２の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２より大きくなる電圧）は、２．
４Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、ゲスト材料であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄ
ｉＢｕＣＮｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する電圧より小
さい。したがって、発光素子２においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合し
て発光しているのではなく、より小さいエネルギーギャップを有する材料において、キャ
リアが再結合していることが示唆される。
【０６９５】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、上記発光素子のホスト材料（第１の有機化合物および第２の有機化合物）、及
びゲスト材料に用いた化合物の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサ
イクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお測定には、電気化学アナ
ライザー（ビー・エー・エス（株）製、型番：ＡＬＳモデル６００Ａまたは６００Ｃ）を
用いた。測定では、参照電極に対する作用電極の電位を適切な範囲で変化させて各々酸化
ピーク電位、還元ピーク電位を得た。また、参照電極のレドックスポテンシャルが−４．
９４ｅＶであることが見積もられているため、この数値と得られたピーク電位から、各化
合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を算出した。
【０６９６】
ホスト材料である３５ＤＣｚＰＰｙについては、ホスト材料をＮ，Ｎ−ジメチルホルム
アミド（略称：ＤＭＦ）に溶解させた溶液を用いて酸化反応特性および還元反応特性を測
定した。なお、一般に有機ＥＬ素子に用いられる有機化合物の屈折率は１．７から１．８
程度であり、その比誘電率は３程度であるため、極性の高い溶媒であるＤＭＦ（比誘電率
が３８）を用いて、シアノ基のような極性の高い（特に電子吸引性の高い）置換基を有す
る化合物の酸化反応特性を測定すると、正確さに欠ける場合がある。したがって、本実施
例においては、極性の低いクロロホルム（比誘電率が４．８）にゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）を溶解させた溶液
を用いて酸化反応特性を測定した。また、ゲスト材料の還元反応特性は、ゲスト材料をＤ
ＭＦに溶解させた溶液を用いて測定した。
【０６９７】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定より算
出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表６に示す。なお、ホスト材料で
あるＰＣＣＰ及び４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの測定結果については、先の実施例１で示した表
３の通りである。
【０６９８】
【表６】
2020061584.tif 000029
【０６９９】
また、発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光素子３に用いた化合物について、同
様のＣＶ測定から見積もったＬＵＭＯ準位及びＨＯＭＯ準位と、一対の電極（ＩＴＳＯ及
びＡｌ）の仕事関数とを図５１に示す。なお、図５１（Ａ）は、発光素子２のエネルギー
バンドの相関を表し、図５１（Ｂ）は、比較発光素子２及び比較発光素子３のエネルギー
バンドの相関を表す。また、一対の電極の仕事関数は、大気中にて光電子分光法（理研計
器製、ＡＣ−２）にて測定した。また、図５１（Ａ）（Ｂ）において、ＨＩＬは正孔注入
層を、ＨＴＬは正孔輸送層を、ＥＴＬは電子輸送層を、Ｈｏｓｔ１は第１の有機化合物を
、Ｈｏｓｔ２は第２の有機化合物を、それぞれ表す表記である。
【０７００】
表３及び表６に示すように、発光素子２においては、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚ
Ｐ２Ｐｍ）の還元電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の還元電位より高く、第１の有
機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の酸化
電位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）の還元電位は、第
１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）の還元電位より低く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の酸化電位
より低い。また、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位は、第２の
有機化合物（ＰＣＣＰ）のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２
Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より低く、ゲス
ト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）のＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物
（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄ
ｉＢｕＣＮｐ）３）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位よ
り高い。
【０７０１】
なお、表６に示したＣＶ測定の結果より算出されたＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエ
ネルギー差については、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３は２．９１ｅＶであり、
Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３は３．２８ｅＶであった。
【０７０２】
一方、上述のように、吸収スペクトルの吸収端より求めた遷移エネルギーは、Ｉｒ（ｍ
ｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３においては２．５９ｅＶであり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉ
Ｐｒｐ）３においては２．６３ｅＶであった。
【０７０３】
したがって、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒ
ｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出さ
れる遷移エネルギーより、０．３２ｅＶ及び０．６５ｅＶ大きい結果であった。
【０７０４】
また、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３
の発光エネルギーは、図５０に示した発光素子２及び比較発光素子２の電界発光スペクト
ルの最も短波長側のピークの波長がそれぞれ、４８６ｎｍ、４７４ｎｍであったことから
、それぞれ２．５５ｅＶ、２．６１ｅＶと算出された。
【０７０５】
したがって、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒ
ｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーよ
り、０．３６ｅＶ及び０．６７ｅＶ大きい結果であった。
【０７０６】
すなわち、上記発光素子に用いたゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．３ｅＶ以上大きい。
また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．３ｅＶ
以上大きい。そのため、一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直
接再結合する場合には、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する大きな
エネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０７０７】
しかしながら、本発明の一態様である発光素子２においては、ゲスト材料においてキャ
リアが直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励
起することが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の
一態様の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０７０８】
なお、ホスト材料である第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位と
、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、表３より２．７５
ｅＶと算出された。すなわち、ホスト材料である励起錯体のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣ
Ｎｐ）３）のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．９１ｅＶ）より小さい
が、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）の吸収端から算出される遷移
エネルギー（２．５９ｅＶ）より大きい。したがって、発光素子２においては、励起錯体
を経由してゲスト材料を励起させることが可能であるため、駆動電圧を低減することがで
きる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０７０９】
＜信頼性試験結果＞
次に、発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光素子３の信頼性試験の測定結果を図
５２に示す。なお、信頼性試験は、各発光素子の初期輝度を１０００ｃｄ／ｍ２に設定す
るため、発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光素子３の電流密度をそれぞれ１．４
ｍＡ／ｃｍ２、１．５ｍＡ／ｃｍ２、及び１．９ｍＡ／ｃｍ２に設定し、電流密度を一定
の条件で各発光素子を連続駆動させた。
【０７１０】
その結果、発光素子２、比較発光素子２、及び比較発光素子３において、初期輝度の９
０％に劣化した時間（ＬＴ９０）はそれぞれ、２００時間、６０時間、及び５７時間であ
り、発光素子２は特に優れた信頼性を示す結果が得られた。
【０７１１】
すなわち、発光素子２のように、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位が、第２の有機化合
物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨ
ＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位が、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位よ
り高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い場合、
第１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成する組み合わせであることで、
高い発光効率と低い駆動電圧を両立し、且つ優れた信頼性を有する青色発光を呈する発光
素子を作製することができる。
【０７１２】
以上、本発明の一態様の構成を有することで、発光効率が高い発光素子を作製すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を作製することができる。また、信頼性
の優れた発光素子を作製することができる。また、発光効率が高く、信頼性の優れた、青
色の発光を呈する発光素子を作製することができる。
【０７１３】
本実施例に示す構成は、他の実施例及び実施の形態と適宜組み合わせて用いることがで
きる。
【実施例３】
【０７１４】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子３乃至発光素子６）の作製例
を示す。本実施例で作製した発光素子の断面模式図は図３４と同様である。また、素子構
造の詳細を表７に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。なお、他の化
合物については、先の実施例を参酌すればよい。
【０７１５】
【化１９】
2020061584.tif 000030
【０７１６】
【表７】
2020061584.tif 000031
【０７１７】
＜発光素子の作製＞
≪発光素子３の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０７１８】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが２０ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０７１９】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍにな
るように蒸着した。
【０７２０】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰ
と、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とを重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：
Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．２：０．８：０．１２５になるように、且つ
厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣ
Ｐ：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．６：０．４：０．１２５になるように、
且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において、４，６ｍＣ
ｚＰ２Ｐｍが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｐｉ
ｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲスト材料（燐光性材料）である。
【０７２１】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１
０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に、
電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが１
ｎｍになるように蒸着した。
【０７２２】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０７２３】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子３を
封止した。なお、具体的な方法は、発光素子１と同様である。以上の工程により発光素子
３を得た。
【０７２４】
≪発光素子４の作製≫
発光素子４は、先に示す発光素子３と、発光層１６０及び電子輸送層１１８の形成工程
のみ異なり、それ以外の工程は発光素子３と同様の作製方法とした。
【０７２５】
発光素子４の発光層１６０として、３５ＤＣｚＰＰｙと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｐｉｍ−
ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢ
ｕＣＮｐ）３）が０．６：０．４：０．１２５になるように、且つ厚さが４０ｎｍになる
ように共蒸着した。なお、発光層１６０において、３５ＤＣｚＰＰｙが第１の有機化合物
であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲス
ト材料（燐光材料）である。
【０７２６】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、３５ＤＣｚＰＰｙを厚さが１０ｎ
ｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０７２７】
≪発光素子５の作製≫
発光素子５は、先に示す発光素子３の作製と、発光層１６０の形成工程のみ異なり、そ
れ以外の工程は発光素子３と同様の作製方法とした。
【０７２８】
発光素子５の発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３とを重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔ
ｚ−ｄｍＣＮｐ）３）が０．４：０．６：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍ
になるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚さが１０
ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍが第
１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣ
Ｎｐ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０７２９】
≪発光素子６の作製≫
発光素子６は、先に示す発光素子３の作製と、発光層１６０の形成工程のみ異なり、そ
れ以外の工程は発光素子３と同様の作製方法とした。
【０７３０】
発光素子６の発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐ
ｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３）が０．６：０．４：０．１２５になるように、且つ厚さが３
０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ
（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚
さが１０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において、４，６ｍＣｚＰ２
Ｐｍが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｔｍ５ＣＮｐ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０７３１】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトル＞
次に、ゲスト材料であるＩｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍ
ＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３の溶液の吸収スペクトル及び発光
スペクトルの測定結果を図５３、図５４、及び図５５に、それぞれ示す。
【０７３２】
ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３
、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３）のジクロロメタン溶液を作製し、石英セル
を用いて吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には、紫
外可視分光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、該ジクロロメタン溶液を石
英セルに入れ、室温で測定を行った。また、発光スペクトルの測定には、絶対ＰＬ量子収
率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、グローブボックス
（（株）ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８０））にて、窒素雰囲気下
でジクロロメタン脱酸素溶液を石英セルに入れ、密栓し、室温で測定を行った。なお、図
５３乃至図５５に示す吸収スペクトルは、ジクロロメタン溶液を石英セルに入れて測定し
た吸収スペクトルから、ジクロロメタンのみを石英セルに入れて測定した吸収スペクトル
を差し引いた結果を示している。
【０７３３】
図５３乃至図５５に示すように、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のジクロロメタン
溶液からは、５２６ｎｍに発光ピークを有する緑色の発光が観測され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｍＣＮｐ）３のジクロロメタン溶液からは、４９４ｎｍに発光ピークを有する青色の
発光が観測され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３のジクロロメタン溶液からは、４
８４ｎｍ及び５０２ｎｍに発光ピークを有する青緑色の発光が観測された。
【０７３４】
また、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮ
ｐ）３、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３）のジクロロメタン溶液の吸収スペク
トルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は４６０ｎｍ付近である。また、
吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積
もった結果、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収端は４８４ｎｍであり、遷移エネ
ルギーは２．５６ｅＶと算出され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３の吸収端は４７５
ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６１ｅＶと算出され、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮ
ｐ）３の吸収端は４７４ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６２ｅＶと算出された。
【０７３５】
したがって、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３
、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー
側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとで形成する励起錯体が呈
する発光と重なる領域を有している。したがって、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍおよびＰＣＣＰ
をホスト材料として有する発光素子は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動する
ことができる。
【０７３６】
また、先の実施例で示したように、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第
２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、それぞれ２．
７０ｅＶ及び２．６６ｅＶであり、ゲスト材料の吸収スペクトルの吸収端から導出された
遷移エネルギーよりそれぞれ高い。したがって、ホスト材料として用いた第１の有機化合
物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）は、ホスト材料として十
分な三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）を有する。
【０７３７】
＜発光素子の特性＞
作製した発光素子３乃至発光素子６の電流効率−輝度特性を図５６に示す。また、輝度
−電圧特性を図５７に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図５８に示す。また、電力
効率−輝度特性を図５９に示す。なお、測定方法は実施例１と同様であり、各発光素子の
測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。また、発光素子３乃至発光素子６にそ
れぞれ２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図６０に
示す。
【０７３８】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子３乃至発光素子６の素子特性を表８
に示す。
【０７３９】
【表８】
2020061584.tif 000032
【０７４０】
図５６乃至図５９、及び表８で示すように、発光素子３乃至発光素子６は、高い発光効
率（電流効率および外部量子効率）を示した。また、発光素子３、発光素子４、発光素子
５、及び発光素子６の外部量子効率の最大値はそれぞれ２５％、３２％、３１％、３０％
と優れた値を示した。
【０７４１】
また、図６０に示すように、発光素子３、発光素子４、発光素子５、及び発光素子６の
電界発光スペクトルのピーク波長はそれぞれ４９８ｎｍ、５０２ｎｍ、４８８ｎｍ、及び
４８５ｎｍであり、半値全幅はそれぞれ７０ｎｍ、６７ｎｍ、６４ｎｍ、及び７７ｎｍあ
る、青色の発光を示した。
【０７４２】
また、図５６乃至図５９、及び表８で示すように、発光素子３、発光素子５、及び発光
素子６は、発光素子４と比べて、低い駆動電圧で駆動した。
【０７４３】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、上記発光素子のゲスト材料に用いた化合物の電気化学的特性（酸化反応特性お
よび還元反応特性）をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお
測定には、電気化学アナライザー（ビー・エー・エス（株）製、型番：ＡＬＳモデル６０
０Ａまたは６００Ｃ）を用いた。測定では、参照電極に対する作用電極の電位を適切な範
囲で変化させて各々酸化ピーク電位、還元ピーク電位を得た。また、参照電極のレドック
スポテンシャルが−４．９４ｅＶであることが見積もられているため、この数値と得られ
たピーク電位から、各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を算出した。
【０７４４】
本実施例においては、ゲスト材料をクロロホルムに溶解させた溶液を用いて酸化反応特
性を測定し、ゲスト材料をＤＭＦに溶解させた溶液を用いて還元反応特性を測定した。
【０７４５】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定より算
出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表９に示す。なお、ホスト材料で
あるＰＣＣＰ及び４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの測定結果については、先の実施例１で示した表
３のとおりである。
【０７４６】
【表９】
2020061584.tif 000033
【０７４７】
表３及び表９に示すように、発光素子３、発光素子５、及び発光素子６においては、第
１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣ
Ｐ）のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準
位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｉ
ｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−
ｔｍ５ＣＮｐ）３）のＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬ
ＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔ
ｚ−ｄｍＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３）のＨＯＭＯ準位は、第
２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より高い。
【０７４８】
また、ＣＶ測定の結果より算出されたＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に
ついては、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３は２．８１ｅＶであり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ
−ｄｍＣＮｐ）３は２．９１ｅＶであり、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３は３．０
３ｅＶであった。
【０７４９】
したがって、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３
、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより、それぞれ０．２５ｅＶ、
０．３０ｅＶ、及び０．４１ｅＶ大きい結果であった。
【０７５０】
また、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３、及び
Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３の発光エネルギーは、図６０に示した発光素子３、
発光素子５、及び発光素子６の電界発光スペクトルの最も短波長側のピークの波長がそれ
ぞれ、４９８ｎｍ、４８８ｎｍ、及び４８５ｎｍであったことから、それぞれ２．４９ｅ
Ｖ、２．５４ｅＶ、及び２．５６ｅＶと算出された。
【０７５１】
したがって、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３
、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差が、発光エネルギーより、それぞれ０．３２ｅＶ、０．３７ｅＶ、及び０
．４７ｅＶ大きい結果であった。
【０７５２】
すなわち、上記発光素子に用いたゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより大きい。また、ＬＵＭＯ
準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．３ｅＶ以上大きい。そ
のため、一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直接再結合する場
合には、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する大きなエネルギーが必
要となり、高い電圧が必要となる。
【０７５３】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが
直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起する
ことが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様
の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０７５４】
なお、発光素子３、発光素子５、及び発光素子６におけるホスト材料である第１の有機
化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位と、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨ
ＯＭＯ準位とのエネルギー差は、表３より２．７５ｅＶと算出された。すなわち、発光素
子３発光素子５、及び発光素子６のホスト材料である励起錯体のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ
準位とのエネルギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣ
Ｎｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）
３）のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（それぞれ２．８１ｅＶ、２．９１
ｅＶ、３．０３ｅＶ）より小さく、吸収端から算出される遷移エネルギー（それぞれ２．
５６ｅＶ、２．６１ｅＶ、２．６２ｅＶ）より大きい。したがって、発光素子３、発光素
子５、及び発光素子６においては、励起錯体を経由してゲスト材料を励起させることが可
能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素
子は消費電力を低減することができる。
【０７５５】
以上、本発明の一態様の構成を用いることで、発光効率が高い発光素子を提供すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を提供することができる。また、発光効
率が高く、青色の発光を呈する発光素子を提供することができる。
【０７５６】
本実施例に示す構成は、他の実施例及び実施の形態と適宜組み合わせて用いることがで
きる。
【実施例４】
【０７５７】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子７）の作製例を示す。本実施
例で作製した発光素子の断面模式図は図３４と同様である。また、素子構造の詳細を表１
０に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。なお、他の化合物について
は、実施例１を参酌すればよい。
【０７５８】
【化２０】
2020061584.tif 000034
【０７５９】
【表１０】
2020061584.tif 000035
【０７６０】
＜発光素子７の作製＞
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０７６１】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが２０ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０７６２】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、４，４’−ビス（９−カルバゾ
ール）−２，２’−ジメチルビフェニル（略称：ｄｍＣＢＰ）を厚さが２０ｎｍになるよ
うに蒸着した。
【０７６３】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、１２−［
３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−５，１２−ジヒドロ−５−フェニル
−インドロ［３，２−ａ］カルバゾール（略称：ｍＣｚＰＩＣｚ）と、トリス［３−メチ
ル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イ
リジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）とを、重量比（４，６ｍＣｚ
Ｐ２Ｐｍ：ｍＣｚＰＩＣｚ：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）が０．４：０．６：０．１２
５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍ
ＣｚＰ２Ｐｍ：ｍＣｚＰＩＣｚ：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）が０．６：０．４：０．
１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０
において、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍが第１の有機化合物であり、ｍＣｚＰＩＣｚが第２の有
機化合物であり、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０７６４】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが２
０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１０ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に、
電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが１
ｎｍになるように蒸着した。
【０７６５】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０７６６】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子７を
封止した。なお、具体的な方法は、先の実施例１と同様である。以上の工程により発光素
子７を得た。
【０７６７】
＜ホスト材料の発光スペクトル＞
ここで、上記作製した発光素子７のホスト材料（第１の有機化合物および第２の有機化
合物）として用いた、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ単体、及びｍＣｚＰＩＣｚ単体の薄膜の発光
スペクトルを測定した結果と、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜の発
光スペクトルを測定した結果を図６１に示す。
【０７６８】
上記の発光スペクトルを測定するため、石英基板上に真空蒸着法により薄膜サンプルを
作製した。また、発光スペクトルの測定にはＰＬ−ＥＬ測定装置（浜松ホトニクス社製）
を用い、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で測定を行った。なお、薄膜の膜厚は５０ｎｍ
とした。また、混合薄膜における２種類の化合物の混合比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ｍＣ
ｚＰＩＣｚ）は１：１とした。
【０７６９】
図６１に示すように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜の発光スペ
クトルピーク波長が４７７ｎｍであり、ピーク波長が４４０ｎｍである４，６ｍＣｚＰ２
Ｐｍ単体、及びピーク波長が３７２ｎｍであるｍＣｚＰＩＣｚ単体の発光スペクトルと互
いに異なる発光スペクトルを示す結果が得られた。後に示すように、４，６ｍＣｚＰ２Ｐ
ｍのＬＵＭＯ準位は、ｍＣｚＰＩＣｚのＬＵＭＯ準位より低く、ｍＣｚＰＩＣｚのＨＯＭ
Ｏ準位は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＨＯＭＯ準位より高い。また、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ
とｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜の発光は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位と、ｍＣ
ｚＰＩＣｚのＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差に概ね相当するエネルギーを有し、該混合
薄膜が呈する発光が、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ単体及びｍＣｚＰＩＣｚ単体の発光より長波
長（低エネルギー）であることから、該混合薄膜の発光は、両化合物が形成する励起錯体
からの発光であるといえる。すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとは、互
いに励起錯体を形成する組み合わせの有機化合物であり、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚ
ＰＩＣｚとをホスト材料として有することで、ＥｘＴＥＴを利用する発光素子を作製する
ことができる。
【０７７０】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル＞
次に、上記発光素子に用いたゲスト材料であるＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収スペ
クトルを図６２に示す。
【０７７１】
吸収スペクトルを測定するため、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３を溶解させたジクロロメ
タン溶液を作製し、石英セルを用いて吸収スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定
には紫外可視分光光度計（日本分光株式会社製、Ｖ５５０型）を用いた。また、測定した
吸収スペクトルから石英セルおよびジクロロメタンの吸収スペクトルを差し引いた。
【０７７２】
図６２に示すように、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エ
ネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４５０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデ
ータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（
Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収端は４６２ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６８ｅＶと算
出された。
【０７７３】
したがって、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー
側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとで形成する励起錯
体が呈する発光と重なる領域を有しており、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍおよびｍＣｚＰＩＣｚ
をホスト材料として有する発光素子７は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動す
ることができる。
【０７７４】
上記のように、発光素子７は、第１の有機化合物である４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、第２
の有機化合物であるｍＣｚＰＩＣｚとが励起錯体を形成する組み合わせのホスト材料を有
する発光素子である。
【０７７５】
＜ホスト材料の燐光発光スペクトル＞
次に、ｍＣｚＰＩＣｚの三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）の測定結果を図６３に
示す。三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）の測定方法は、実施例１と同様である。
【０７７６】
図６３において、ｍＣｚＰＩＣｚの燐光発光スペクトルの最も短波長側のピークの波長
は４４１ｎｍであることから、三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は２．８１ｅＶと
導出することができた。なお、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの燐光発光スペクトルの最も短波長
側のピーク波長は図３７で示したように４５９ｎｍであり、三重項励起エネルギー準位（
Ｔ１準位）は２．７０ｅＶである。
【０７７７】
したがって、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍおよびｍＣｚＰＩＣｚの燐光発光スペクトルの最も
短波長側のピーク波長は、図５３で示した４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとで形
成する励起錯体の発光スペクトルの最も短波長側のピーク波長より、それぞれ短波長であ
る。なお、励起錯体は、一重項励起エネルギー準位（Ｓ１準位）と三重項励起エネルギー
準位（Ｔ１準位）とのエネルギー差が小さいという特徴を有するため、励起錯体の三重項
励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、発光スペクトルの最も短波長側のピーク波長から導
出することができる。すなわち、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第２の
有機化合物（ｍＣｚＰＩＣｚ）の三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、励起錯体の
三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）より高いと言える。
【０７７８】
また、図６２で示した吸収スペクトルの吸収端から導出されたＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ
）３の遷移エネルギーである２．６８ｅＶより、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ及びｍＣｚＰＩＣ
ｚの三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は高い。
【０７７９】
したがって、本実施例でホスト材料として用いた第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２
Ｐｍ）及び第２の有機化合物（ｍＣｚＰＩＣｚ）は、ホスト材料として十分な三重項励起
エネルギー準位（Ｔ１準位）を有する。
【０７８０】
＜発光素子の特性＞
作製した発光素子７の電流効率−輝度特性を図６４に示す。また、輝度−電圧特性を図
６５に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図６６に示す。また、電力効率−輝度特性
を図６７に示す。なお、測定方法は実施例１と同様であり、発光素子の測定は室温（２３
℃に保たれた雰囲気）で行った。また、発光素子７に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電
流を流した際の電界発光スペクトルを図６８に示す。
【０７８１】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子７の素子特性を表１１に示す。
【０７８２】
【表１１】
2020061584.tif 000036
【０７８３】
図６４乃至図６７、及び表１１で示すように、発光素子７は高い電流効率及び外部量子
効率を示した。また、発光素子７の外部量子効率の最大値は２９％と優れた値を示した。
また、図６８に示すように、発光素子７の電界発光スペクトルのピーク波長は４７３ｎｍ
であり、半値全幅が６７ｎｍである色純度の高い青色の発光を示した。
【０７８４】
また、発光素子７は、低い駆動電圧で駆動した。そのため、発光素子７は優れた電力効
率を示した。
【０７８５】
また、発光素子７の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２より大きくなる電圧）は、２．
８Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、ゲスト材料であるＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍ
ｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する電圧より小さい。した
がって、発光素子７においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合して発光して
いるのではなく、より小さいエネルギーギャップを有する材料において、キャリアが再結
合していることが示唆される。
【０７８６】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、上記発光素子のホスト材料（第１の有機化合物および第２の有機化合物）、及
びゲスト材料に用いた化合物の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサ
イクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお測定には、電気化学アナ
ライザー（ビー・エー・エス（株）製、型番：ＡＬＳモデル６００Ａまたは６００Ｃ）を
用いた。測定では、参照電極に対する作用電極の電位を適切な範囲で変化させて各々酸化
ピーク電位、還元ピーク電位を得た。また、参照電極のレドックスポテンシャルが−４．
９４ｅＶであることが見積もられているため、この数値と得られたピーク電位から、各化
合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を算出した。
【０７８７】
ホスト材料である４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ及びｍＣｚＰＩＣｚについては、各化合物をＤ
ＭＦに溶解させた溶液を用いて酸化反応特性および還元反応特性を測定した。また、ゲス
ト材料であるＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３については、ジクロロメタンに溶解させた溶液
を用いて酸化反応特性を測定し、ＤＭＦに溶解させた溶液を用いて還元反応特性を測定し
た。
【０７８８】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定より算
出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表１２に示す。
【０７８９】
【表１２】
2020061584.tif 000037
【０７９０】
表１２に示すように、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位は、
第２の有機化合物（ｍＣｚＰＩＣｚ）のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物（４，
６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ｍＣｚＰＩＣｚ）のＨＯＭＯ
準位より低く、ゲスト材料（Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）のＬＵＭＯ準位は、第１の有
機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（Ｍｐｚ
ｔ１−ｍｐ）３）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ｍＣｚＰＩＣｚ）のＨＯＭＯ準
位より高い。
【０７９１】
ＣＶ測定の結果から、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）と第２の有機化合物
（ｍＣｚＰＩＣｚ）とが励起錯体を形成することができる組み合わせであるといえる。
【０７９２】
なお、表１２に示したＣＶ測定の結果より算出されたＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３のＬ
ＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は３．３６ｅＶであった。
【０７９３】
一方、上述のように、図６２において測定したＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収スペ
クトルの吸収端より求めた遷移エネルギーは２．６８ｅＶである。
【０７９４】
したがって、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．６８ｅＶ大きい結果で
あった。
【０７９５】
また、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の発光エネルギーは、図６８に示した発光素子７の
電界発光スペクトルの最も短波長側のピーク波長が４７３ｎｍであったことから２．６２
ｅＶと算出された。
【０７９６】
したがって、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位と
のエネルギー差が、発光エネルギーより、それぞれ０．７４ｅＶ大きい結果であった。
【０７９７】
すなわち、上記発光素子７に用いたゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準
位とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．４ｅＶ以上大きい
。また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．４ｅ
Ｖ以上大きい。そのため、一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において
直接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当す
る大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０７９８】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが
直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起する
ことが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様
の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０７９９】
なお、ホスト材料である第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位と
、第２の有機化合物（ｍＣｚＰＩＣｚ）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、表１２より
２．７４ｅＶと算出された。すなわち、ホスト材料である励起錯体のＬＵＭＯ準位とＨＯ
ＭＯ準位とのエネルギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料であるＩｒ（Ｍｐｔｚ１
−ｍｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（３．３６ｅＶ）より小さい
が、ゲスト材料の吸収端から算出される遷移エネルギー（２．６８ｅＶ）より大きい。し
たがって、発光素子７においては、励起錯体を経由してゲスト材料を励起させることが可
能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素
子は消費電力を低減することができる。
【０８００】
ところで、表１２のＣＶ測定の結果より、一対の電極から注入されたキャリア（電子お
よび正孔）のうち、電子はＬＵＭＯ準位が低いホスト材料である第１の有機化合物（４，
６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）に注入されやすく、正孔はＨＯＭＯ準位が高いゲスト材料（Ｉｒ（Ｍ
ｐｔｚ１−ｍｐ）３）に注入されやすい構成となっている。すなわち、第１の有機化合物
（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）とゲスト材料（Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）とで、励起錯体
を形成してしまう可能性がある。
【０８０１】
表１２に示したＣＶ測定の結果より、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬ
ＵＭＯ準位と、ゲスト材料であるＩｒ（Ｍｐｔｚ−１ｍｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネル
ギー差を算出したところ２．６６ｅＶであった。
【０８０２】
Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３を有する発光素子７においては、第１の有機化合物のＬＵ
ＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．６６ｅＶ）が、ゲスト材
料が呈する発光のエネルギー（２．６２ｅＶ）以上である。そのため、第１の有機化合物
とゲスト材料とで励起錯体を形成するより、最終的にはゲスト材料へ励起エネルギーが移
動しやすく、ゲスト材料から効率よく発光を得ることができる。この関係が、効率よく発
光を得るための本発明の一態様の特徴である。
【０８０３】
すなわち、発光素子７のように、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位が、第２の有機化合
物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨ
ＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位が、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位よ
り高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い場合、
第１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の
有機化合物のＬＵＭＯ準位とゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、ゲスト材料
の発光のエネルギー以上であることで、高い発光効率と低い駆動電圧を両立する発光素子
を作製することができる。
【０８０４】
以上、本発明の一態様の構成を有することで、発光効率が高い発光素子を提供すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を提供することができる。
【実施例５】
【０８０５】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子８）の作製例を示す。本実施
例で作製した発光素子の断面模式図は図３４と同様である。また、素子構造の詳細を表１
３に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。なお、他の化合物について
は、先の実施例を参酌すればよい。
【０８０６】
【化２１】
2020061584.tif 000038
【０８０７】
【表１３】
2020061584.tif 000039
【０８０８】
＜発光素子８の作製＞
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０８０９】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが２０ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０８１０】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍにな
るように蒸着した。
【０８１１】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰ
と、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３とを重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣ
Ｐ：Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．４：０．６：０．１２５になるよう
に、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ
：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５に
なるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において
、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり
、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３がゲスト材料（燐光材料）である。
【０８１２】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１
０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に、
電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが１
ｎｍになるように蒸着した。
【０８１３】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０８１４】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子８を
封止した。なお、具体的な方法は、発光素子１と同様である。以上の工程により発光素子
８を得た。
【０８１５】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトル＞
次に、ゲスト材料であるＩｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の溶液の吸収スペクト
ル及び発光スペクトルの測定結果を図６９に示す。
【０８１６】
ゲスト材料（Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のジクロロメタン溶液を作製し
、石英セルを用いて吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測
定には、紫外可視分光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、該ジクロロメタ
ン溶液を石英セルに入れ、室温で測定を行った。また、発光スペクトルの測定には、絶対
ＰＬ量子収率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、グロー
ブボックス（（株）ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８０））にて、窒
素雰囲気下でジクロロメタン脱酸素溶液を石英セルに入れ、密栓し、室温で測定を行った
。なお、図６９に示す吸収スペクトルは、ジクロロメタン溶液を石英セルに入れて測定し
た吸収スペクトルから、ジクロロメタンのみを石英セルに入れて測定した吸収スペクトル
を差し引いた結果を示している。
【０８１７】
図６９に示すように、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のジクロロメタン溶液か
らは、４９９ｎｍに発光ピークを有する緑色の発光が観測された。
【０８１８】
また、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のジクロロメタン溶液の
吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は４６０ｎｍ付近であ
る。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネル
ギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収端は４７２ｎｍで
あり、遷移エネルギーは２．６３ｅＶと算出された。
【０８１９】
したがって、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低
エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとで形成する励
起錯体が呈する発光と重なる領域を有している。したがって、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍおよ
びＰＣＣＰをホスト材料として有する発光素子は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギー
を移動することができる。
【０８２０】
また、先の実施例で示したように、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第
２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、それぞれ２．
７０ｅＶ及び２．６６ｅＶであり、ゲスト材料の吸収スペクトルの吸収端から導出された
遷移エネルギーよりそれぞれ高い。したがって、ホスト材料として用いた第１の有機化合
物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）及び第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）は、ホスト材料として十
分な三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）を有する。
【０８２１】
＜発光素子の特性＞
作製した発光素子８の電流効率−輝度特性を図７０に示す。また、輝度−電圧特性を図
７１に示す。また、外部量子効率−輝度特性を図７２に示す。また、電力効率−輝度特性
を図７３に示す。また、発光素子８に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の
電界発光スペクトルを図７４に示す。なお、測定方法は実施例１と同様であり、発光素子
の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０８２２】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子８の素子特性を表１４に示す。
【０８２３】
【表１４】
2020061584.tif 000040
【０８２４】
図７０乃至図７３、及び表１４で示すように、発光素子８は、高い発光効率（電流効率
および外部量子効率）を示した。また、発光素子８の外部量子効率の最大値は２７％と良
好な値を示した。また、図７４に示すように、発光素子８の電界発光スペクトルのピーク
波長は４９０ｎｍであり、半値全幅が７０ｎｍである、青色の発光を示した。
【０８２５】
また、図７０乃至図７３、及び表１４で示すように、発光素子８は、低い駆動電圧で駆
動した。
【０８２６】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、上記発光素子のゲスト材料に用いたＩｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の
電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサイクリックボルタンメトリ（Ｃ
Ｖ）測定によって測定した。なお、測定方法は、先の実施例と同様であり、Ｉｒ（ｍＣＮ
ｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３をジクロロメタンに溶解させた溶液を用いて酸化反応特性を測
定し、ＤＭＦに溶解させた溶液を用いて還元反応特性を測定した。
【０８２７】
ＣＶ測定の結果より得られたＩｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の酸化電位は０．
４８Ｖであり、還元電位は−２．５１Ｖであった。また、ＣＶ測定より算出したＩｒ（ｍ
ＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＨＯＭＯ準位は−５．４２ｅＶ、ＬＵＭＯ準位は−２．
４３ｅＶであった。
【０８２８】
したがって、発光素子８においては、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬ
ＵＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合
物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭ
Ｏ準位より低く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のＬＵＭＯ準位
は、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（
Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣ
Ｐ）のＨＯＭＯ準位より高い。
【０８２９】
また、ＣＶ測定の結果より算出されたＩｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＬＵＭ
Ｏ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は２．９９ｅＶであった。
【０８３０】
したがって、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯ
ＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより、０．３６ｅＶ
大きい結果であった。
【０８３１】
また、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の発光エネルギーは、図７４に示した発
光素子８の電界発光スペクトルの最も短波長側のピークの波長が４９０ｎｍであったこと
から、２．５３ｅＶと算出された。
【０８３２】
したがって、Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯ
ＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより、０．４６ｅＶ大きい結果であった。
【０８３３】
すなわち、上記発光素子に用いたゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．３ｅＶ以上大きい。
また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．４ｅＶ
以上大きい。そのため、一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直
接再結合する場合には、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する大きな
エネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０８３４】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが
直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起する
ことが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様
の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０８３５】
なお、発光素子８におけるホスト材料である第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ
）のＬＵＭＯ準位と、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は
、表３より２．７５ｅＶと算出された。すなわち、発光素子８のホスト材料である励起錯
体のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料
（Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギ
ー差（２．９９ｅＶ）より小さく、吸収端から算出される遷移エネルギー（２．６３ｅＶ
）より大きい。したがって、発光素子８においては、励起錯体を経由してゲスト材料を励
起させることが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明
の一態様の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０８３６】
ところで、ＣＶ測定の結果より、一対の電極から注入されたキャリア（電子および正孔
）のうち、電子はＬＵＭＯ準位が低いホスト材料である第１の有機化合物（４，６ｍＣｚ
Ｐ２Ｐｍ）に注入されやすく、正孔はＨＯＭＯ準位が高いゲスト材料（Ｉｒ（ｍＣＮｐｐ
ｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）に注入されやすい構成となっている。すなわち、第１の有機化合
物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）とゲスト材料（Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）と
で、励起錯体を形成してしまう可能性がある。
【０８３７】
ＣＶ測定の結果より、第１の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位と、
ゲスト材料であるＩｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー
差を算出したところ２．５４ｅＶであった。
【０８３８】
Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３を有する発光素子８においては、第１の有機化
合物のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．５４ｅＶ）が
、ゲスト材料が呈する発光のエネルギー（２．５３ｅＶ）以上である。そのため、第１の
有機化合物とゲスト材料とで励起錯体を形成するより、最終的にはゲスト材料へ励起エネ
ルギーが移動しやすく、ゲスト材料から効率よく発光を得ることができる。この関係が、
効率よく発光を得るための本発明の一態様の特徴である。
【０８３９】
すなわち、発光素子８のように、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位が、第２の有機化合
物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨ
ＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位が、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位よ
り高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い場合、
第１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の
有機化合物のＬＵＭＯ準位とゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、ゲスト材料
の発光のエネルギー以上であることで、高い発光効率と低い駆動電圧を両立する発光素子
を作製することができる。
【０８４０】
以上、本発明の一態様の構成を有することで、発光効率が高い発光素子を提供すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を提供することができる。また、発光効
率が高く、青色の発光を呈する発光素子を提供することができる。
【０８４１】
本実施例に示す構成は、他の実施例及び実施の形態と適宜組み合わせて用いることがで
きる。
【実施例６】
【０８４２】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子９及び１０）と比較発光素子
（比較発光素子４）の作製例を示す。本実施例で作製した発光素子の断面模式図は図３４
と同様である。素子構造の詳細を表１５に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以
下に示す。なお、他の化合物については、先の実施例を参酌すればよい。
【０８４３】
【化２２】
2020061584.tif 000041
【０８４４】
【表１５】
2020061584.tif 000042
【０８４５】
＜発光素子の作製＞
≪発光素子９の作製≫
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０８４６】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが６０ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０８４７】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＢＰＡＦＬＰを厚さが２０ｎｍ
になるように蒸着した。
【０８４８】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩと、Ｐ
ＣＢＢｉＦと、［２−（４−フェニル−２−ピリジニル−κＮ）フェニル−κＣ］ビス［
２−（２−ピリジニル−κＮ）フェニル−κＣ］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐ
ｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））とを、重量比（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ：ＰＣＢＢｉＦ：
Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））が０．８：０．２：０．１になるように、且つ厚さが
４０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ
−ＩＩが第１の有機化合物であり、ＰＣＢＢｉＦが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｐｐ
ｙ）２（４ｄｐｐｙ）がゲスト材料（燐光材料）である。
【０８４９】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩを厚
さが２０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１０ｎｍになるよう、順次蒸着した。
次に、電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚
さが１ｎｍになるように蒸着した。
【０８５０】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０８５１】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子９を
封止した。なお、具体的な方法は、実施例１と同様である。以上の工程により発光素子９
を得た。
【０８５２】
≪発光素子１０の作製≫
発光素子１０は、先に示す発光素子９の作製と、発光層１６０の構成のみ異なり、それ
以外の工程は発光素子９と同様の作製方法とした。
【０８５３】
発光素子１０の発光層１６０として、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩと、ＰＣＣＰと、Ｉ
ｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）と、を重量比（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ：ＰＣＣＰ：
Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））が０．４５：０．４５：０．１になるように、且つ厚
さが４０ｎｍになるように共蒸着した。なお、発光層１６０において、２ｍＤＢＴＢＰＤ
Ｂｑ−ＩＩが第１の有機化合物であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｐｐ
ｙ）２（４ｄｐｐｙ）がゲスト材料（燐光材料）である。
【０８５４】
≪比較発光素子４の作製≫
比較発光素子４は、先に示す発光素子９の作製と、発光層１６０の構成のみ異なり、そ
れ以外の工程は発光素子９と同様の作製方法とした。
【０８５５】
比較発光素子４の発光層１６０として、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩと、Ｉｒ（ｐｐｙ
）２（４ｄｐｐｙ）と、を重量比（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ：Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４
ｄｐｐｙ））が０．９：０．１になるように、且つ厚さが４０ｎｍになるように共蒸着し
た。なお、発光層１６０において、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩが第１の有機化合物であ
り、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）がゲスト材料（燐光材料）であり、第２の有機化合
物を有さない。
【０８５６】
＜発光素子の特性＞
次に、上記作製した発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素子４の特性を測定した
。発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素子４の電流効率−輝度特性を図７５に、輝
度−電圧特性を図７６に、外部量子効率−輝度特性を図７７に、電力効率−輝度特性を図
７８に、それぞれ示す。また、発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素子４にそれぞ
れ２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図７９に示す
。なお、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。また、測定方法
は、実施例１と同様である。
【０８５７】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素
子４の素子特性を表１６に示す。
【０８５８】
【表１６】
2020061584.tif 000043
【０８５９】
図７９に示すように、発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素子４の電界発光スペ
クトルのピーク波長は、それぞれ５６２ｎｍ、５５９ｎｍ、及び５６４ｎｍであり、半値
全幅が８４ｎｍ、８０ｎｍ、及び９３ｎｍである緑色の発光を示した。これらの発光は、
ゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）に由来する発光である。
【０８６０】
また、図７５乃至図７９、及び表１６で示すように、発光素子９、発光素子１０、及び
比較発光素子４は、いずれも高い電流効率および外部量子効率を示した。また、発光素子
９、発光素子１０、及び比較発光素子４の外部量子効率の最大値は、それぞれ２４．６％
、２２．６％、及び２５．４％と優れた値を示した。一方、発光素子９及び１０は、比較
発光素子４より低い駆動電圧で駆動した。そのため、発光素子９及び１０は優れた電力効
率を示した。
【０８６１】
また、発光素子９及び発光素子１０の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２より大きくな
る電圧）は、それぞれ２．３Ｖ及び２．５Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、
ゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエ
ネルギー差に相当する電圧より小さい。したがって、発光素子９及び発光素子１０におい
ては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合して発光しているのではなく、より小さ
いエネルギーギャップを有する材料において、キャリアが再結合していることが示唆され
る。
【０８６２】
＜ホスト材料の発光スペクトル＞
ここで、上記作製した発光素子のホスト材料（第１の有機化合物および第２の有機化合
物）として用いた、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ単体、ＰＣＢＢｉＦ単体、及びＰＣＣＰ
単体の薄膜の発光スペクトルを測定した結果を図８０に示す。
【０８６３】
上記の発光スペクトルを測定するため、石英基板上に真空蒸着法により薄膜サンプルを
作製した。また、発光スペクトルの測定にはＰＬ−ＥＬ測定装置（浜松ホトニクス社製）
を用い、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で測定を行った。なお、薄膜の膜厚は５０ｎｍ
とした。
【０８６４】
図８０に示すように、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ、ＰＣＢＢｉＦ、及びＰＣＣＰの発
光スペクトルは、それぞれピーク波長が４２８ｎｍ、４３５ｎｍ、及び４１２ｎｍである
青色の発光を示した。
【０８６５】
＜比較発光素子の作製＞
次に、発光素子９及び１０の比較発光素子として、ゲスト材料を有さない発光素子（比
較発光素子５及び６）を作製し、その特性を評価した。素子構造の詳細を表１７に示す。
【０８６６】
【表１７】
2020061584.tif 000044
【０８６７】
比較発光素子５及び６は、先に示す発光素子９及び１０の作製と、発光層１６０の構成
のみそれぞれ異なり、それ以外の工程は発光素子９及び１０と同様の作製方法とした。
【０８６８】
比較発光素子５の発光層１６０として、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩと、ＰＣＢＢｉＦ
とを、重量比（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ：ＰＣＢＢｉＦ）が０．８：０．２になるよ
うに、且つ厚さが４０ｎｍになるように共蒸着した。
【０８６９】
比較発光素子６の発光層１６０として、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩと、ＰＣＣＰとを
、重量比（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ：ＰＣＣＰ）が０．８：０．２になるように、且
つ厚さが４０ｎｍになるように共蒸着した。
【０８７０】
＜比較発光素子の特性＞
次に、上記作製した比較発光素子５及び６の特性を測定した。測定方法は、実施例１と
同様である。
【０８７１】
比較発光素子５及び６の電流効率−輝度特性を図８１に、輝度−電圧特性を図８２に、
外部量子効率−輝度特性を図８３に、それぞれ示す。また、比較発光素子５及び６にそれ
ぞれ２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図８４に示
す。なお、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０８７２】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、比較発光素子５及び６の素子特性を表１８に
示す。
【０８７３】
【表１８】
2020061584.tif 000045
【０８７４】
図８４に示すように、比較発光素子５及び６の電界発光スペクトルのピーク波長は、５
４２ｎｍ及び４９８ｎｍであり、半値全幅が１０１ｎｍ及び１０３ｎｍである黄色の発光
をそれぞれ示した。この発光は、図８０に示した２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ単体、ＰＣ
ＢＢｉＦ単体、及びＰＣＣＰ単体の薄膜の発光スペクトルと大きく異なる発光スペクトル
である。
【０８７５】
後に示すように、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩのＬＵＭＯ準位は、ＰＣＢＢｉＦ及びＰ
ＣＣＰのＬＵＭＯ準位より低く、ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位は、２ｍＤＢ
ＴＢＰＤＢｑ−ＩＩのＨＯＭＯ準位より高い。また、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩとＰＣ
ＢＢｉＦとの混合膜を有する比較発光素子５の発光は、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩのＬ
ＵＭＯ準位とＰＣＢＢｉＦのＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に概ね相当するエネルギーを
有し、該混合膜を有する比較発光素子５が呈する発光が、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ単
体及びＰＣＢＢｉＦ単体の発光より長波長（低エネルギー）であることから、比較発光素
子５の発光は、両化合物が形成する励起錯体からの発光であるといえる。また、２ｍＤＢ
ＴＢＰＤＢｑ−ＩＩとＰＣＣＰとの混合膜を有する比較発光素子６の発光は、２ｍＤＢＴ
ＢＰＤＢｑ−ＩＩのＬＵＭＯ準位とＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に概ね相当
するエネルギーを有し、該混合膜を有する比較発光素子６が呈する発光が、２ｍＤＢＴＢ
ＰＤＢｑ−ＩＩ単体及びＰＣＣＰ単体の発光より長波長（低エネルギー）であることから
、比較発光素子６の発光は、両化合物が形成する励起錯体からの発光であるといえる。す
なわち、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩとＰＣＢＢｉＦとは、互いに励起錯体を形成する組
み合わせの有機化合物である。また、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩとＰＣＣＰとは、互い
に励起錯体を形成する組み合わせの有機化合物である。そのため、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ
−ＩＩとＰＣＢＢｉＦとをホスト材料として有する、または２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ
とＰＣＣＰとをホスト材料として有することで、ＥｘＴＥＴを利用する発光素子を作製す
ることができる。
【０８７６】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル及び発光スペクトル＞
次に、上記発光素子に用いたゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）の吸収
スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図８５に示す。
【０８７７】
吸収スペクトルを測定するため、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）を溶解させたジクロ
ロメタン溶液を作製し、石英セルを用いて吸収スペクトルを測定した。吸収スペクトルの
測定には、紫外可視分光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、該ジクロロメ
タン溶液を石英セルに入れ、室温で測定を行った。なお、測定した吸収スペクトルから、
石英セルおよびジクロロメタンの吸収スペクトルを差し引いた。また、発光スペクトルの
測定には、絶対ＰＬ量子収率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）
を用い、グローブボックス（（株）ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８
０））にて、窒素雰囲気下で脱酸素した該ジクロロメタン溶液を石英セルに入れ、密栓し
、室温で測定を行った。
【０８７８】
図８５に示すように、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）の吸収スペクトルにおける最も
低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、５００ｎｍ付近である。また、吸収スペクトル
のデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉ
ｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）の吸収端は５１６ｎｍであり、遷移エネルギーは２．４０
ｅＶと算出された。
【０８７９】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）の吸収スペクトルにおける最も低エネル
ギー側（長波長側）の吸収帯は、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩとＰＣＢＢｉＦとで形成す
る励起錯体が呈する発光、及び２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩとＰＣＣＰとで形成する励起
錯体が呈する発光、とそれぞれ重なる領域を有している。そのため、２ｍＤＢＴＢＰＤＢ
ｑ−ＩＩおよびＰＣＢＢｉＦをホスト材料として有する発光素子９、及び２ｍＤＢＴＢＰ
ＤＢｑ−ＩＩおよびＰＣＣＰをホスト材料として有する発光素子１０は、効果的にゲスト
材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））へ励起エネルギーを移動することができる。
【０８８０】
上記のように、発光素子９及び１０は、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−Ｉ
Ｉ）と第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）とが励起錯体を形成する組み合わ
せのホスト材料を有する発光素子である。
【０８８１】
＜ホスト材料の燐光発光スペクトル＞
次に、ホスト材料として用いた２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ及びＰＣＢＢｉＦの三重項
励起エネルギー準位（Ｔ１準位）の測定結果を図８６に示す。測定方法は、実施例１と同
様である。なお、ＰＣＣＰの三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）の測定結果は、図３
７を参酌すればよい。
【０８８２】
図８６において、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ及びＰＣＢＢｉＦの燐光発光スペクトル
の最も短波長側のピークの波長は、それぞれ５１５ｎｍ及び５０９ｎｍであることから、
三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、それぞれ２．４１ｅＶ及び２．４４ｅＶと導
出することができた。なお、実施例１で示したように、ＰＣＣＰの三重項励起エネルギー
準位（Ｔ１準位）は２．６６ｅＶであった。
【０８８３】
また、図８５で示した吸収スペクトルの吸収端から導出されたＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄ
ｐｐｙ）の遷移エネルギー（２．４０ｅＶ）より、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ、ＰＣＢ
ＢｉＦ、及びＰＣＣＰの三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は高い。
【０８８４】
したがって、本実施例でホスト材料として用いた第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤ
Ｂｑ−ＩＩ）及び第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）は、ホスト材料として
十分な三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）を有する。
【０８８５】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ、ＰＣＢＢｉＦ、ＰＣＣＰ、及びＩｒ（ｐｐｙ）
２（４ｄｐｐｙ）の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサイクリック
ボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお測定方法は、実施例１と同様であり
、各化合物をＤＭＦに溶解させた溶液を測定した。
【０８８６】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定より算
出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表１９に示す。
【０８８７】
【表１９】
2020061584.tif 000046
【０８８８】
表１９に示すように、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）の還元電位は
、第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）の還元電位より高く、第１の有機化合
物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及び
ＰＣＣＰ）の酸化電位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））の還元
電位は、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）の還元電位より低く、ゲスト
材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉ
Ｆ及びＰＣＣＰ）の酸化電位より低い。また、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ
−ＩＩ）のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）のＬＵＭＯ
準位より低く、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）のＨＯＭＯ準位は、第
２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料（Ｉ
ｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））のＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰ
ＤＢｑ−ＩＩ）のＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）
）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位よ
り高い。
【０８８９】
ＣＶ測定の結果から、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）と第２の有機
化合物（ＰＣＢＢｉＦ及びＰＣＣＰ）とが励起錯体を形成することができる組み合わせで
あるといえる。
【０８９０】
なお、表１９に示したＣＶ測定の結果より算出されたＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）
のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．７５ｅＶであった。
【０８９１】
一方、上述のように、図８５において測定したＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）の吸収
スペクトルの吸収端より求めた遷移エネルギーは、２．４０ｅＶである。
【０８９２】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準
位とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより、０．３５ｅＶ大きい
結果であった。
【０８９３】
また、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）の発光エネルギーは、図８５に示した発光スペ
クトルの最も短波長側のピークの波長がそれぞれ、５７６ｎｍであったことから、２．１
５ｅＶと算出された。
【０８９４】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準
位とのエネルギー差が、発光エネルギーより、０．６０ｅＶ大きい結果であった。
【０８９５】
すなわち、発光素子９及び１０に用いたゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭ
Ｏ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．３ｅＶ以上大
きい。また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．
４ｅＶ以上大きい。そのため、一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料にお
いて直接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相
当する大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０８９６】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが
直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起する
ことが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様
の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０８９７】
なお、ホスト材料である２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ（第１の有機化合物）のＬＵＭＯ
準位と、ＰＣＢＢｉＦ（第２の有機化合物）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、表１９
より２．４２ｅＶと算出された。また、２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ（第１の有機化合物
）のＬＵＭＯ準位と、ＰＣＣＰ（第２の有機化合物）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は
、表１９より２．６９ｅＶと算出された。すなわち、ホスト材料である励起錯体のＬＵＭ
Ｏ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐ
ｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．７５ｅ
Ｖ）より小さいが、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））の吸収端から算出さ
れる遷移エネルギー（２．４０ｅＶ）より大きい。したがって、発光素子９及び１０にお
いては、励起錯体を経由してゲスト材料を励起させることが可能であるため、駆動電圧を
低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費電力を低減するこ
とができる。
【０８９８】
ところで、表１９のＣＶ測定の結果より、一対の電極から注入されたキャリア（電子お
よび正孔）のうち、電子はＬＵＭＯ準位が低いホスト材料である第１の有機化合物（２ｍ
ＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）に注入されやすく、正孔はＨＯＭＯ準位が高いゲスト材料（Ｉ
ｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））に注入されやすい構成となっている。すなわち、第１の
有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）とゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐ
ｙ））とで、励起錯体を形成してしまう可能性がある。
【０８９９】
しかしながら、発光素子９及び１０の電界発光スペクトルは、図８５に示したゲスト材
料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））の発光スペクトルと同等の結果であり、第１の有
機化合物とゲスト材料とで励起錯体を形成していない。このことは、本発明者らが見出し
た特徴的な現象である。
【０９００】
表１９に示したＣＶ測定の結果より、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ
）のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ）のＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差を算出したところ、２．３７ｅＶであった。
【０９０１】
したがって、発光素子９及び１０においては、第１の有機化合物（２ｍＤＢＴＢＰＤＢ
ｑ−ＩＩ）のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐｙ））のＨＯＭ
Ｏ準位とのエネルギー差（２．３７ｅＶ）が、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）２（４ｄｐｐ
ｙ））が呈する発光のエネルギー（２．１５ｅＶ）以上である。そのため、第１の有機化
合物とゲスト材料とで励起錯体を形成するより、最終的にはゲスト材料へ励起エネルギー
が移動しやすく、ゲスト材料から効率よく発光を得ることができる。この関係が、効率よ
く発光を得るための本発明の一態様の特徴である。
【０９０２】
＜信頼性試験結果＞
次に、上記発光素子の信頼性試験の測定結果を図８７に示す。なお、信頼性試験は、各
発光素子（発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素子４）の電流密度を５０ｍＡ／ｃ
ｍ２に設定し、電流密度を一定の条件で各発光素子を連続駆動させた。
【０９０３】
その結果、発光素子９、発光素子１０、及び比較発光素子４において、初期輝度の９０
％に劣化した時間（ＬＴ９０）はそれぞれ、６０時間、１２０時間、及び１０時間であり
、発光素子９及び１０は優れた信頼性を示す結果が得られた。
【０９０４】
すなわち、発光素子９及び１０のように、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位が、第２の
有機化合物のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化
合物のＨＯＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位が、第１の有機化合物のＬＵＭ
Ｏ準位より高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高
い場合、第１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成する組み合わせであり
、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位とゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、ゲ
スト材料の発光のエネルギー以上であることで、高い発光効率と低い駆動電圧を両立し、
且つ優れた信頼性を有する発光素子を作製することができる。
【０９０５】
以上、本発明の一態様の構成を有することで、発光効率が高い発光素子を作製すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を作製することができる。また、信頼性
の優れた発光素子を作製することができる。
【実施例７】
【０９０６】
本実施例では、本発明の一態様である発光素子（発光素子１１）の作製例を示す。本実
施例で作製した発光素子の断面模式図は図３４と同様である。素子構造の詳細を表２０に
示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。なお、他の化合物については、
先の実施例を参酌すればよい。
【０９０７】
【化２３】
2020061584.tif 000047
【０９０８】
【表２０】
2020061584.tif 000048
【０９０９】
＜発光素子１１の作製＞
基板２００上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した
。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０９１０】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を
重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが６０ｎｍ
になるように共蒸着した。
【０９１１】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍにな
るように蒸着した。
【０９１２】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１６０として、４−（９’−フェニル−３，３’−
ビ−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ベンゾフロ［３，２−ｄ］ピリミジン（略称：４Ｐ
ＣＣｚＢｆｐｍ）と、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｐｐｙ）３とを、重量比（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ
：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが
２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ
（ｐｐｙ）３）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるよ
うに共蒸着した。なお、発光層１６０において、４ＰＣＣｚＢｆｐｍが第１の有機化合物
であり、ＰＣＣＰが第２の有機化合物であり、Ｉｒ（ｐｐｙ）３がゲスト材料（燐光材料
）である。
【０９１３】
次に、発光層１６０上に、電子輸送層１１８として、４ＰＣＣｚＢｆｐｍを厚さが２０
ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎを厚さが１０ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に、電
子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚さが１ｎ
ｍになるように蒸着した。
【０９１４】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２０
０ｎｍになるように形成した。
【０９１５】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、有機ＥＬ用シール材を用いて封止す
るための基板２２０を、有機材料を形成した基板２００に固定することで、発光素子１１
を封止した。具体的な方法は、実施例１と同様である。以上の工程により発光素子１１を
得た。
【０９１６】
＜発光素子の特性＞
次に、上記作製した発光素子１１の特性を測定した。発光素子１１の電流効率−輝度特
性を図８８に、輝度−電圧特性を図８９に、外部量子効率−輝度特性を図９０に、電力効
率−輝度特性を図９１に、それぞれ示す。また、発光素子１１に２．５ｍＡ／ｃｍ２の電
流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図９２に示す。なお、発光素子の測定は
室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。また、測定方法は、実施例１と同様である。
【０９１７】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子１１の素子特性を表２１に示す。
【０９１８】
【表２１】
2020061584.tif 000049
【０９１９】
図９２に示すように、発光素子１１の電界発光スペクトルのピーク波長は５１７ｎｍで
あり、半値全幅が８０ｎｍである緑色の発光を示した。この発光は、ゲスト材料であるＩ
ｒ（ｐｐｙ）３に由来する発光である。
【０９２０】
また、図８８乃至図９１、及び表２１で示すように、発光素子１１は、高い電流効率お
よび外部量子効率を示した。また、発光素子１１の外部量子効率の最大値は１５％と良好
な値を示した。また、発光素子１１は、低い駆動電圧で駆動した。そのため、発光素子１
１は良好な電力効率を示した。
【０９２１】
また、発光素子１１の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２より大きくなる電圧）は、２
．５Ｖであった。この電圧値は、実施例１で示したように、ゲスト材料であるＩｒ（ｐｐ
ｙ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（３．０１ｅＶ）に相当する電圧
より小さい。したがって、発光素子１１においては、ゲスト材料においてキャリアが直接
再結合して発光しているのではなく、より小さいエネルギーギャップを有する材料におい
て、キャリアが再結合していることが示唆される。
【０９２２】
＜ホスト材料の燐光発光スペクトル＞
次に、ホスト材料として用いた４ＰＣＣｚＢｆｐｍの三重項励起エネルギー準位（Ｔ１
準位）の測定結果を図９３に示す。測定方法は、実施例１と同様である。なお、ＰＣＣＰ
の三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）の測定結果は、図３７を参酌すればよい。
【０９２３】
図９３において、４ＰＣＣｚＢｆｐｍの燐光発光スペクトルの最も短波長側のピークの
波長は、４８０ｎｍであることから、三重項励起エネルギー準位（Ｔ１準位）は、２．５
８ｅＶと導出することができた。なお、実施例１で示したように、ＰＣＣＰの三重項励起
エネルギー準位（Ｔ１準位）は２．６６ｅＶであった。
【０９２４】
また、図３６（Ａ）で示したＩｒ（ｐｐｙ）３の吸収スペクトルの吸収端から導出され
た遷移エネルギー（２．４４ｅＶ）より、４ＰＣＣｚＢｆｐｍ及びＰＣＣＰの三重項励起
エネルギー準位（Ｔ１準位）は高い。
【０９２５】
したがって、本実施例でホスト材料として用いた第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐ
ｍ）及び第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）は、ホスト材料として十分な三重項励起エネルギ
ー準位（Ｔ１準位）を有する。
【０９２６】
＜ＣＶ測定結果＞
ここで、４ＰＣＣｚＢｆｐｍの電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）を
サイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお測定方法は、実施例１
と同様であり、４ＰＣＣｚＢｆｐｍをＤＭＦに溶解させた溶液を測定した。
【０９２７】
ＣＶ測定の結果より得られた４ＰＣＣｚＢｆｐｍの酸化電位は０．７６Ｖ、還元電位は
−２．１０Ｖであり、ＣＶ測定より算出したＨＯＭＯ準位は−５．７０ｅＶ、ＬＵＭＯ準
位は−２．８４ｅＶであった。
【０９２８】
ＣＶ結果より、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）の還元電位は、第２の有機化
合物（ＰＣＣＰ）の還元電位より高く、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）の酸化
電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の酸化電位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ
）３）の還元電位は、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）の還元電位より低く、ゲ
スト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）の酸化電位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）の酸化電位
より低い。また、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）のＬＵＭＯ準位は、第２の有
機化合物（ＰＣＣＰ）のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ
）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より低く、ゲスト材
料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）のＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）の
ＬＵＭＯ準位より高く、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）のＨＯＭＯ準位は、第２の有機
化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位より高い。
【０９２９】
ＣＶ測定の結果から、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）と第２の有機化合物（
ＰＣＣＰ）とが励起錯体を形成することができる組み合わせであるといえる。
【０９３０】
なお、ＣＶ測定の結果より算出されたＩｒ（ｐｐｙ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位
とのエネルギー差については、３．０１ｅＶであった。
【０９３１】
一方、図３６（Ａ）において測定したＩｒ（ｐｐｙ）３の吸収スペクトルの吸収端より
求めた遷移エネルギーは、２．４４ｅＶである。
【０９３２】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギ
ー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０．５７ｅＶ大きい結果であった。
【０９３３】
また、Ｉｒ（ｐｐｙ）３の発光エネルギーは、図３６（Ａ）に示した発光スペクトルの
最も短波長側のピークの波長が５１４ｎｍであったことから、２．４１ｅＶと算出された
。
【０９３４】
したがって、Ｉｒ（ｐｐｙ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギ
ー差が、発光エネルギーより０．６０ｅＶ大きい結果であった。
【０９３５】
すなわち、発光素子１１に用いたゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）においては、ＬＵＭ
Ｏ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出される遷移エネルギーより０
．４ｅＶ以上大きい。また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネ
ルギーより０．４ｅＶ以上大きい。そのため、一対の電極から注入されたキャリアが、該
ゲスト材料において直接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエ
ネルギー差に相当する大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０９３６】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが
直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起する
ことが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様
の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０９３７】
なお、ホスト材料である第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）のＬＵＭＯ準位と、
第２の有機化合物（ＰＣＣＰ）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．７９ｅＶと算出
された。すなわち、ホスト材料である励起錯体のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネル
ギー差に相当するエネルギーは、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）のＬＵＭＯ準位とＨＯ
ＭＯ準位とのエネルギー差（３．０１ｅＶ）より小さいが、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）
３）の吸収端から算出される遷移エネルギー（２．４４ｅＶ）より大きい。したがって、
発光素子１１においては、励起錯体を経由してゲスト材料を励起させることが可能である
ため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費
電力を低減することができる。
【０９３８】
ところで、ＣＶ測定の結果より、一対の電極から注入されたキャリア（電子および正孔
）のうち、電子はＬＵＭＯ準位が低いホスト材料である第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢ
ｆｐｍ）に注入されやすく、正孔はＨＯＭＯ準位が高いゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）
に注入されやすい構成となっている。すなわち、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ
）とゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）とで、励起錯体を形成してしまう可能性がある。
【０９３９】
しかしながら、発光素子１１の電界発光スペクトルは、図３６（Ａ）で示したＩｒ（ｐ
ｐｙ）３の発光スペクトルと同等の結果であり、第１の有機化合物とゲスト材料とで励起
錯体を形成していない。このことは、本発明者らが見出した特徴的な現象である。
【０９４０】
ＣＶ測定の結果より、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）のＬＵＭＯ準位と、ゲ
スト材料であるＩｒ（ｐｐｙ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を算出したところ、２
．４８ｅＶであった。
【０９４１】
したがって、発光素子１１においては、第１の有機化合物（４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）のＬ
ＵＭＯ準位と、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．
４８ｅＶ）が、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）の吸収スペクトルにおける吸収端から算
出される遷移エネルギー（２．４４ｅＶ）以上である。また、第１の有機化合物（４ＰＣ
ＣｚＢｆｐｍ）のＬＵＭＯ準位と、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）のＨＯＭＯ準位との
エネルギー差（２．４８ｅＶ）が、ゲスト材料（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）が呈する発光のエネ
ルギー（２．４１ｅＶ）以上である。そのため、第１の有機化合物とゲスト材料とで励起
錯体を形成するより、最終的にはゲスト材料へ励起エネルギーが移動しやすく、ゲスト材
料から効率よく発光を得ることができる。この関係が、効率よく発光を得るための本発明
の一態様の特徴である。
【０９４２】
以上、発光素子１１のように、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位が、第２の有機化合物
のＬＵＭＯ準位より低く、第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯ
ＭＯ準位より低く、ゲスト材料のＬＵＭＯ準位が、第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位より
高く、ゲスト材料のＨＯＭＯ準位が、第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高い場合、第
１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の有
機化合物のＬＵＭＯ準位とゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、ゲスト材料の
吸収端から算出される遷移エネルギー以上である、あるいはゲスト材料の発光のエネルギ
ー以上であることで、高い発光効率と低い駆動電圧を両立する発光素子を作製することが
できる。
【０９４３】
以上、本発明の一態様の構成を有することで、発光効率が高い発光素子を作製すること
ができる。また、消費電力が低減された発光素子を作製することができる。
【０９４４】
（参考例１）
本参考例では、実施例２でゲスト材料として用いた有機金属錯体である、トリス｛２−
［４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−５−（２−メチルフェニル）−
４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（Ｉ
ＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）の合成方法について説明する。
【０９４５】
＜合成例１＞
≪ステップ１：４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルの合成≫
９．４ｇ（５０ｍｍｏｌ）の４−アミノ−３，５−ジクロロベンゾニトリルと、２６ｇ
（２５３ｍｍｏｌ）のイソブチルボロン酸と、５４ｇ（２５３ｍｍｏｌ）のリン酸三カリ
ウムと、２．０ｇ（４．８ｍｍｏｌ）の２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−
ジメトキシビフェニル（Ｓ−ｐｈｏｓ）と、５００ｍＬのトルエンと、を１０００ｍＬの
三口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換し、フラスコ内を減圧しながら撹拌し、この
混合物を脱気した。脱気後、０．８８ｇ（０．９６ｍｍｏｌ）のトリス（ジベンジリデン
アセトン）パラジウム（０）を加え、窒素気流下、１３０℃で８時間撹拌し反応させた。
得られた反応溶液にトルエンを加えて、セライト、酸化アルミニウム、セライトの順で積
層したろ過補助剤を通してろ過した。得られたろ液を濃縮し、油状物を得た。得られた油
状物をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、トルエンを用い
た。得られたフラクションを濃縮して、１０ｇの黄色油状物を、収率８７％で得た。得ら
れた黄色油状物が４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルであることを、核磁
気共鳴法（ＮＭＲ）により確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−１）に示
す。
【０９４６】
【化２４】
2020061584.tif 000050
【０９４７】
≪ステップ２：４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−３−（２−メチル
フェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄ
ｉＢｕＣＮｐ）の合成≫
ステップ１で合成した４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルを１１ｇ（４
８ｍｍｏｌ）と、４．７ｇ（１６ｍｍｏｌ）のＮ−（２−メチルフェニル）クロロメチリ
デン−Ｎ’−フェニルクロロメチリデンヒドラジンと、４０ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルアニ
リンと、を３００ｍＬの三口フラスコに入れ、窒素気流下、１６０℃で７時間撹拌し反応
させた。反応後、反応溶液を３００ｍＬの１Ｍ塩酸に入れ３時間撹拌した。有機層と水層
を分液し、水層を酢酸エチルで抽出した。有機層と得られた抽出溶液を合わせて、飽和炭
酸水素ナトリウム、及び飽和食塩水で洗浄し、有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾
燥させた。得られた混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得た。得られた油状物
をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、ヘキサン：酢酸エチ
ル＝５：１の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得た。得られ
た固体にヘキサンを加えて超音波を照射し、吸引ろ過することで、２．０ｇの白色固体を
、収率２８％で得た。得られた白色固体が４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェ
ニル）−３−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール
（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）であることを、核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により
確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−１）に示す。
【０９４８】
【化２５】
2020061584.tif 000051
【０９４９】
≪ステップ３：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の合成≫
ステップ２で合成した２．０ｇ（４．５ｍｍｏｌ）のＨｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐと
、０．４４ｇ（０．８９ｍｍｏｌ）のトリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ
）とを、三方コックを付けた反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて４３時間撹
拌し反応させた。得られた反応混合物をジクロロメタンに加え、不溶物を取り除いた。得
られたろ液を濃縮し、固体を得た。得られた固体をシリカカラムクロマトグラフィーによ
り精製した。展開溶媒には、ジクロロメタンを用いた。得られたフラクションを濃縮して
、固体を得た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、０．３２ｇの黄色固体
を、収率２３％で得た。得られた黄色固体のうち０．３１ｇをトレインサブリメーション
法により昇華精製した。圧力が２．６Ｐａ、アルゴン流量が５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件で
、３１０℃で１９時間加熱して行った。昇華精製後、０．２６ｇの黄色固体を、回収率８
４％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−１）に示す。
【０９５０】
【化２６】
2020061584.tif 000052
【０９５１】
上記ステップ３で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）によ
り測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｍｐｐ
ｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３が得られたことがわかった。
【０９５２】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：０．３３（ｄ，１８Ｈ），０．９２（ｄ，１８Ｈ）
，１．５１−１．５８（ｍ，３Ｈ），１．８０−１．８８（ｍ，６Ｈ），２．１０−２．
１５（ｍ，６Ｈ），２．２６−２．３０（ｍ，３Ｈ），２．５５（ｓ，９Ｈ），６．１２
（ｄ，３Ｈ），６．５２（ｔ，３Ｈ），６．５６（ｄ，３Ｈ），６．７２（ｔ，３Ｈ），
６．８３（ｔ，３Ｈ），６．９７（ｄ，３Ｈ），７．１６（ｔ，３Ｈ），７．２３（ｄ，
３Ｈ），７．３８（ｓ，３Ｈ），７．５５（ｓ，３Ｈ）。
【０９５３】
（参考例２）
本参考例では、実施例３でゲスト材料としてもちいた有機金属錯体である、トリス｛２
−［１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−２−イ
ル−κＮ３］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣ
Ｎｐ）３）の合成方法について説明する。
【０９５４】
＜合成例２＞
≪ステップ１：１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−４
，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールの合成≫
２２ｇ（１１７ｍｍｏｌ）のＮ−（２−クロロエチル）ベンズアミドと、２６０ｍＬの
脱水キシレンと、を１０００ｍＬの三口フラスコに入れた。この混合溶液に３３ｇ（１５
８ｍｍｏｌ）の五塩化リンを加え、１４０℃で１時間加熱撹拌し反応させた。反応後、室
温まで冷やし、２８ｇ（１２０ｍｍｏｌ）の４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニ
トリルと６０ｍＬの脱水キシレンとの混合溶液を滴下し、１４０℃で５時間加熱撹拌した
。この反応混合物を５００ｍＬの水にゆっくりと加え、室温で３０分撹拌した。この混合
物にクロロホルムを加えて抽出した。得られた抽出液を１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液にゆ
っくりと加え、室温で３０分撹拌した。この混合物の水層と有機層を分液し、得られた抽
出溶液を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、次いで飽和食塩水で洗浄した。洗浄後、有機層
に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させ、得られた混合物を自然ろ過して、ろ液を得た
。得られたろ液を濃縮して固体を得た。得られた固体に酢酸エチル／ヘキサンの混合溶媒
を加えて吸引ろ過をし、白色固体を３３ｇ、収率７９％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）
により得られた白色固体が１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フ
ェニル−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールであることを確認した。ステップ１の合
成スキームを下記式（ａ−２）に示す。
【０９５５】
【化２７】
2020061584.tif 000053
【０９５６】
≪ステップ２：１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−１
Ｈ−イミダゾール（略称：Ｈｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）の合成≫
ステップ１で合成した１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェ
ニル−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールのうち１５ｇ（４２ｍｍｏｌ）と、アセト
ニトリルとを２００ｍＬの三口フラスコに入れた。１３ｇ（８４ｍｍｏｌ）の過マンガン
酸カリウムと２９ｇの酸化アルミニウムとを乳鉢に一緒に入れて細かくすり潰した粉末を
、上記混合溶液に加え、室温で１７時間撹拌し反応させた。この反応混合物をセライトに
通して吸引ろ過した。得られたろ液を濃縮し、油状物を得た。得られた油状物にトルエン
を加え、セライト、酸化アルミニウム、セライトの順で積層したろ過補助剤を通してろ過
した。得られたろ液を濃縮し、油状物を得た。得られた油状物をシリカカラムクロマトグ
ラフィーにより精製した。展開溶媒には、ヘキサン：酢酸エチル＝５：１の混合溶媒を用
いた。得られたフラクションを濃縮して、無色油状物を８．０ｇ、収率５３％で得た。核
磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた無色油状物が１−（４−シアノ−２，６−ジイソブ
チルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール（略称：Ｈｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ
）であることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−２）に示す。
【０９５７】
【化２８】
2020061584.tif 000054
【０９５８】
≪ステップ３：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の合成≫
ステップ２で合成した１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェ
ニル−１Ｈ−イミダゾールのうち５．０ｇ（１４ｍｍｏｌ）と、１．４ｇ（２．８ｍｍｏ
ｌ）のトリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）とを、三方コックを付けた反
応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて３８時間加熱し反応させた。得られた反応
混合物にトルエンを加え、不溶物を取り除いた。得られたろ液を濃縮し、固体を得た。得
られた固体をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、まずトル
エンを用いた。次いで、トルエン：酢酸エチル＝９：１の混合溶媒を用いた。得られたフ
ラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、
０．６ｇの黄色固体を、収率１８％で得た。得られた０．６ｇの黄色固体をトレインサブ
リメーション法により昇華精製した。圧力が２．６Ｐａ、アルゴン流量が５．０ｍＬ／ｍ
ｉｎの条件で、２８０℃で１７時間加熱した。昇華精製後、０．４ｇの黄色固体を、回収
率６７％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−２）に示す。
【０９５９】
【化２９】
2020061584.tif 000055
【０９６０】
上記ステップ３で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）によ
り測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｐｉｍ
−ｄｉＢｕＣＮｐ）３が得られたことがわかった。
【０９６１】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：０．４３（ｄ，９Ｈ），０．５６（ｄ，９Ｈ），０
．７９（ｔ，１８Ｈ），１．４２−１．５０（ｍ，３Ｈ），１．７３−１．８１（ｍ，３
Ｈ），１．９７−２．０２（ｍ，３Ｈ），２．１２−２．１７（ｍ，３Ｈ），２．２４−
２．２９（ｍ，３Ｈ），２．４６−２．５０（ｍ，３Ｈ），６．０５（ｄ，３Ｈ），６．
４０（ｔ，３Ｈ），６．５９（ｔ，３Ｈ），６．７１−６．７６（ｍ，９Ｈ），７．５４
（ｄ，６Ｈ）。
【０９６２】
（参考例３）
本参考例３では、実施例３でゲスト材料として用いた有機金属錯体である、トリス｛２
−［４−（４−シアノ−２，６−ジメチルフェニル）−５−（２−メチルフェニル）−４
Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩ
Ｉ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３）の合成方法について説明する。
【０９６３】
＜合成例３＞
≪ステップ１：４−（４−シアノ−２，６−ジメチルフェニル）−３−（２−メチルフェ
ニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｍＣ
Ｎｐ）の合成≫
６．５ｇ（４４ｍｍｏｌ）の４−アミノ−２，６−ジメチルベンゾニトリルと、１０ｇ
（３４ｍｍｏｌ）のＮ−（２−メチルフェニル）クロロメチリデン−Ｎ’−フェニルクロ
ロメチリデンヒドラジンと、８０ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルアニリンを３００ｍＬの三口フ
ラスコに入れ、窒素気流下、１６０℃で２１時間撹拌し反応させた。反応後、反応溶液を
３００ｍＬの１Ｍ塩酸に入れ３時間撹拌した。有機層と水層を分液し、水層をトルエンで
抽出した。有機層と得られた抽出溶液を合わせて、飽和炭酸水素ナトリウム、及び飽和食
塩水で洗浄し、有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させた。得られた混合物を自
然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得た。得られた油状物をシリカカラムクロマトグラフ
ィーにより精製した。展開溶媒には、まずトルエン：酢酸エチル＝１０：１（ｖ：ｖ）の
混合溶媒を用い、トルエン：酢酸エチル＝２：１（ｖ：ｖ）まで高極性溶媒比率を徐々に
あげていった。得られたフラクションを濃縮して得た固体を酢酸エチルにより再結晶し、
３．５ｇの白色固体を、収率２７％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色
固体が、４−（４−シアノ−２，６−ジメチルフェニル）−３−（２−メチルフェニル）
−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）
であることを確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−３）に示す。
【０９６４】
【化３０】
2020061584.tif 000056
【０９６５】
≪ステップ２：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３の合成≫
次に、上記ステップ１で得られた４−（４−シアノ−２，６−ジメチルフェニル）−３
−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈ
ｍｐｐｔｚ−ｄｍＣＮｐ）のうち３．０ｇ（８．２ｍｍｏｌ）と、０．８１ｇ（１．６ｍ
ｍｏｌ）のトリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）とを、三方コックを付け
た反応容器に入れ、２５０℃にて３７時間加熱し反応させた。得られた反応混合物をシリ
カゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、ジクロロメタン：酢酸
エチル＝２０：１（ｖ：ｖ）を用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得た。
得られた固体を酢酸エチルで再結晶し、１５０ｍｇの黄色固体を、収率７．３％で得た。
ステップ３の合成スキームを下記式（ｂ−３）に示す。
【０９６６】
【化３１】
2020061584.tif 000057
【０９６７】
上記ステップ２で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）によ
り測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｍｐｐ
ｔｚ−ｄｍＣＮｐ）３が得られたことがわかった。
【０９６８】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：１．９９（ｓ，９Ｈ），２．０２（ｓ，９Ｈ），２
．３６（ｓ，９Ｈ），６．２２（ｄ，３Ｈ），６．６１（ｔ，３Ｈ），６．６６（ｄ，３
Ｈ），６．７８（ｔ，３Ｈ），６．９０−６．９３（ｍ，３Ｈ），６．９９（ｄ，３Ｈ）
，７．１９−７．２３（ｍ，６Ｈ），７．４１（ｓ，３Ｈ），７．４８（ｓ，３Ｈ）。
【０９６９】
（参考例４）
本参考例４では、実施例３でゲスト材料として用いた有機金属錯体である、トリス｛２
−［４−（３−シアノ−２，４，６−トリメチルフェニル）−５−（２−メチルフェニル
）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム
（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３）の合成方法を説明する。
【０９７０】
＜合成例４＞
≪ステップ１：３−アミノ−２，４，６−トリメチルベンゾニトリルの合成≫
１３ｇ（６１ｍｍｏｌ）の３−ブロモ−２，４，６−トリメチルアニリンと、２００ｍ
Ｌのジメチルホルムアミドと、８．２ｇ（９１ｍｍｏｌ）のシアン化銅とを、５００ｍＬ
の三口フラスコに入れ、窒素気流下、１５０℃で１６時間加熱撹拌し反応させた。得られ
た反応溶液に１００ｍＬのアンモニア水と１００ｍＬの水を加え室温で撹拌した。得られ
た混合物を有機層と水層に分液し、水層をジクロロメタンで抽出し、有機層を水、及び飽
和食塩水で洗浄した。得られた有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させ、この混
合物を自然ろ過してろ液を得た。このろ液を濃縮して褐色固体を得た。この褐色固体をエ
タノールで洗浄して、７．１ｇの淡赤色固体を、収率７３％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭ
Ｒ）により得られた淡赤色固体が３−アミノ−２，４，６−トリメチルベンゾニトリルで
あることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ａ−４）に示す。
【０９７１】
【化３２】
2020061584.tif 000058
【０９７２】
≪ステップ２：４−（３−シアノ−２，４，６−トリメチルフェニル）−３−（２−メチ
ルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−
ｔｍ５ＣＮｐ）の合成≫
次に、ステップ１で合成した３−アミノ−２，４，６−トリメチルベンゾニトリルのう
ち６．５ｇ（４１ｍｍｏｌ）と、９．４ｇ（３４ｍｍｏｌ）のＮ−（２−メチルフェニル
）クロロメチリデン−Ｎ’−フェニルクロロメチリデンヒドラジンと、１１０ｍＬのＮ，
Ｎ−ジメチルアニリンとを、３００ｍＬの三口フラスコに入れ、窒素気流下、１６０℃で
１９時間撹拌し反応させた。反応後、反応溶液を３００ｍＬの１Ｍ塩酸に入れ３時間撹拌
した。有機層と水層を分液し、水層をトルエンで抽出した。有機層と得られた抽出溶液と
を合わせて、飽和炭酸水素ナトリウム、及び飽和食塩水で洗浄し、有機層に無水硫酸マグ
ネシウムを加えて乾燥させた。得られた混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得
た。得られた油状物をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、
トルエン：酢酸エチル＝１：１（ｖ：ｖ）の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを
濃縮して、白色固体を得た。得られた白色固体を酢酸エチルにより再結晶し、５．２ｇの
白色固体を、収率４０％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が４−
（３−シアノ−２，４，６−トリメチルフェニル）−３−（２−メチルフェニル）−５−
フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）であ
ることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−４）に示す。
【０９７３】
【化３３】
2020061584.tif 000059
【０９７４】
≪ステップ３：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３の合成≫
次に、上記ステップ２で得られた４−（３−シアノ−２，４，６−トリメチルフェニル
）−３−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾールのう
ち４．５ｇ（１２ｍｍｏｌ）と、１．２ｇ（２．４ｍｍｏｌ）のトリス（アセチルアセト
ナト）イリジウム（ＩＩＩ）とを、三方コックを付けた反応容器に入れ、２５０℃にて４
０時間加熱した。得られた反応混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製
した。展開溶媒には、ジクロロメタン：酢酸エチル＝２０：１（ｖ：ｖ）を用いた。得ら
れたフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結
晶し、０．８０ｇの黄色固体を、収率２５％で得た。得られた黄色固体のうち０．３１ｇ
をトレインサブリメーション法により昇華精製した。圧力を４．７×１０−３Ｐａとし、
３１５℃で１６時間、及び３２０℃で８．５時間加熱した。昇華精製後、０．１８ｇの黄
色固体を、回収率５８％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−４）に示す。
【０９７５】
【化３４】
2020061584.tif 000060
【０９７６】
上記ステップ３で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）によ
り測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｍｐｐ
ｔｚ−ｔｍ５ＣＮｐ）３が得られたことがわかった。
【０９７７】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：１．３７−２．１８（ｍ，１８Ｈ），２．３０−２
．３４（ｍ，９Ｈ），２．５６（ｓ，９Ｈ），６．２０−６．２２（ｍ，３Ｈ），６．５
８−６．６２（ｍ，３Ｈ），６．７２（ｄ，３Ｈ），６．７５−６．７８（ｍ，３Ｈ），
６．９１−７．０２（ｍ，６Ｈ），７．０５−７．０７（ｍ，３Ｈ），７．１９−７．２
０（ｍ，６Ｈ）。
【０９７８】
（参考例５）
本参考例では、実施例５でゲスト材料として用いた有機金属錯体である、トリス｛２−
［５−（５−シアノ−２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイソプロピルフェニル）
−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（
ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）の合成方法について説明する
。
【０９７９】
＜合成例５＞
≪ステップ１：Ｎ−５−ブロモ−２−メチルベンゾイル−Ｎ’−ベンゾイルヒドラジドの
合成≫
１５ｇ（１０７ｍｍｏｌ）のベンゾイルヒドラジドと、７５ｍＬのＮ−メチル−２−ピ
ロリジノン（ＮＭＰ）と、を５００ｍＬの三口フラスコに加え、窒素気流下、氷浴で撹拌
した。この混合溶液に２５ｇ（１０７ｍｍｏｌ）の５−ブロモ−２−メチルベンゾイルク
ロリドと３２ｍＬのＮＭＰの混合溶液をゆっくり滴下し、２３時間撹拌し反応させた。反
応後、この反応溶液を５００ｍＬの水にゆっくり加えると、固体が析出した。析出した固
体を水と１Ｍ塩酸で交互に超音波洗浄した。その後、エタノールで超音波洗浄を行い、白
色固体を３３ｇ、収率９２％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が
Ｎ−５−ブロモ−２−メチルベンゾイル−Ｎ’−ベンゾイルヒドラジドであることを確認
した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−５）に示す。
【０９８０】
【化３５】
2020061584.tif 000061
【０９８１】
≪ステップ２：Ｎ−クロロ−５−ブロモ−２−メチルフェニルメチリデン−Ｎ’−クロロ
フェニルメチリデンヒドラゾンの合成≫
ステップ１で合成したＮ−５−ブロモ−２−メチルベンゾイル−Ｎ’−ベンゾイルヒド
ラジドのうち２７ｇ（８０ｍｍｏｌ）と、５００ｍＬのトルエンと、を１０００ｍＬの三
口フラスコに入れた。この混合溶液に５０ｇ（２４０ｍｍｏｌ）の五塩化リンを加え、１
２０℃で８時間加熱撹拌し反応させた。反応後、この反応溶液を５００ｍＬの水にゆっく
りと加え、室温で３０分撹拌した。この混合物の水層と有機層を分液し、水層をトルエン
で抽出した。得られた抽出溶液と有機層を回収し、この有機層を４００ｍＬの１Ｍ水酸化
ナトリウム水溶液にゆっくりと加え、室温で３０分撹拌した。この混合物の水層と有機層
を分液し、水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶液を飽和炭酸水素ナトリウム水溶
液、次いで飽和食塩水で洗浄した。洗浄後の溶液に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥さ
せ、得られた混合物を自然ろ過して、ろ液を得た。得られたろ液を濃縮して固体を得た。
得られた固体にヘキサンを加えて超音波を照射し、吸引ろ過をすることで黄色固体を２２
ｇ、収率７５％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた黄色固体がＮ−クロロ−
５−ブロモ−２−メチルフェニルメチリデン−Ｎ’−クロロフェニルメチリデンヒドラゾ
ンであることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−５）に示す。
【０９８２】
【化３６】
2020061584.tif 000062
【０９８３】
≪ステップ３：３−（５−ブロモ−２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイソプロピ
ルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾールの合成≫
ステップ２で合成した２２ｇ（６６ｍｍｏｌ）のＮ−クロロ−５−ブロモ−２−メチル
フェニルメチリデン−Ｎ’−クロロフェニルメチリデンヒドラゾンと、３５ｇ（１９９ｍ
ｍｏｌ）の２，６−ジイソプロピルアニリンと、２００ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルアニリン
と、を５００ｍＬの三口フラスコに入れ、窒素気流下、１６０℃で１１．５時間撹拌し反
応させた。反応後、反応溶液を５００ｍＬの３Ｍ塩酸に入れ、１時間撹拌した。有機層と
水層を分液し、水層を酢酸エチルで抽出した。有機層と得られた抽出溶液を合わせて、飽
和炭酸水素ナトリウム及び飽和食塩水で洗浄し、得られた溶液に無水硫酸マグネシウムを
加えて乾燥させた。得られた混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得た。得られ
た油状物をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、トルエン：
酢酸エチル＝５：１の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得た
。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、白色固体を１３ｇ、収率４２％で得
た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が３−（５−ブロモ−２−メチルフ
ェニル）−４−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４
−トリアゾールであることを確認した。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−５）に
示す。
【０９８４】
【化３７】
2020061584.tif 000063
【０９８５】
≪ステップ４：３−（５−シアノ−２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイソプロピ
ルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：ＨｍＣＮｐｐｔ
ｚ−ｄｉＰｒｐ）の合成≫
ステップ３で合成した３−（５−ブロモ−２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイ
ソプロピルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾールのうち１０ｇ（
２１ｍｍｏｌ）と、７０ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドと、を３００ｍＬの三口フ
ラスコに入れた。この混合溶液に２．８ｇ（３２ｍｍｏｌ）のシアン化銅を加え、１５０
℃で４３時間加熱撹拌し反応させた。反応後、この反応溶液に１００ｍＬのアンモニア水
と１００ｍＬの水とを加えて室温で３０分間撹拌した。この混合物にクロロホルムを加え
て、抽出した。得られた抽出溶液を飽和食塩水で２回洗浄した。洗浄後の溶液に無水硫酸
マグネシウムを加えて乾燥させ、得られた混合物を自然ろ過して、ろ液を得た。得られた
ろ液を濃縮して油状物を得た。得られた油状物をシリカカラムクロマトグラフィーにより
精製した。展開溶媒には、まず酢酸エチル：ヘキサン＝１：５の混合溶媒を用い、次いで
、酢酸エチル：ヘキサン＝１：３の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを濃縮して
、固体を得た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、白色固体を１．９ｇ、
収率２１％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が３−（５−シアノ
−２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−５−フェニル−４
Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：ＨｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）であることを確
認した。ステップ４の合成スキームを下記式（ｄ−５）に示す。
【０９８６】
【化３８】
2020061584.tif 000064
【０９８７】
≪ステップ５：Ｉｒ（ｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の合成≫
ステップ４で合成した１．９ｇ（４．４ｍｍｏｌ）のＨｍＣＮｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐと
、０．４３ｇ（０．８９ｍｍｏｌ）のトリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ
）とを、三方コックを付けた反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて４０．５時
間撹拌し反応させた。得られた反応混合物をジクロロメタンに加えてろ過し、不溶物を取
り除いた。得られたろ液を濃縮し、固体を得た。得られた固体をシリカカラムクロマトグ
ラフィーにより精製した。展開溶媒には、まずジクロロメタンを用い、次いで、ジクロロ
メタン：酢酸エチル＝１００：３を用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得
た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、黄色固体を０．２７ｇ、収率２１
％で得た。得られた０．２７ｇの黄色固体をトレインサブリメーション法により昇華精製
した。圧力が８．６×１０−３Ｐａの条件で、３１０℃で１７時間加熱して行った。昇華
精製後、０．１６ｇの黄色固体を、回収率６１％で得た。ステップ５の合成スキームを下
記式（ｅ−５）に示す。
【０９８８】
【化３９】
2020061584.tif 000065
【０９８９】
上記ステップ５で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）によ
り測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｍＣＮ
ｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３が得られたことがわかった。
【０９９０】
１Ｈ−ＮＭＲ．δ（ＣＤ２Ｃｌ２）：０．７２（ｄ，９Ｈ），０．８０−０．８３（ｍ
，１８Ｈ），０．９３（ｄ，９Ｈ），２．１５−２．２１（ｍ，３Ｈ），２．３５（ｓ，
９Ｈ），２．６９−２．７４（ｍ，３Ｈ），６．２１（ｄ，３Ｈ），６．５２（ｔ，３Ｈ
），６．７０（ｔ，３Ｈ），６．８０（ｄ，３Ｈ），７．０７（ｄ，３Ｈ），７．２９−
７．３１（ｍ，６Ｈ），７．３４（ｄ，３Ｈ），７．４５（ｄ，３Ｈ），７．５６（ｔ，
３Ｈ）。
【０９９１】
（参考例６）
本参考例では、実施例７でホスト材料として用いた化合物である、４−（９’−フェニ
ル−３，３’−ビ−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ベンゾフロ［３，２−ｄ］ピリミジ
ン（略称：４ＰＣＣｚＢｆｐｍ）の合成方法について説明する。
【０９９２】
＜合成例６＞
≪４ＰＣＣｚＢｆｐｍの合成≫
まず始めに、窒素で置換した三口フラスコに０．１５ｇ（３．６ｍｍｏｌ）の水素化ナ
トリウム（６０％）を入れ、攪拌しながら１０ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（略
称：ＤＭＦ）を滴下した。容器を０℃に冷やし、１．１ｇ（２．７ｍｍｏｌ）の９−フェ
ニル−３，３’−ビ−９Ｈ−カルバゾールと、１５ｍＬのＤＭＦとの混合液を滴下して加
え、室温にて３０分、攪拌した。攪拌後、容器を０℃に冷やし、０．５０ｇ（２．４ｍｍ
ｏｌ）の４−クロロ［１］ベンゾフロ［３，２−ｄ］ピリミジンと、１５ｍＬのＤＭＦと
の混合液を加え、室温にて２０時間、攪拌した。得られた反応液を氷水に入れ、トルエン
を加え、これを酢酸エチルにて有機層を抽出し、飽和食塩水にて洗浄し、硫酸マグネシウ
ムを加え、濾過した。得られた濾液の溶媒を留去し、トルエン、次いでトルエン：酢酸エ
チル＝１：２０を展開溶媒としたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。こ
れをさらにトルエンとヘキサンの混合溶媒にて再結晶を行うことにより、目的物である４
ＰＣＣｚＢｆｐｍを１．０ｇ得た（収率：７２％、黄白色固体）。この１．０ｇの黄白色
固体を、トレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製条件は、圧力を２．
６Ｐａとし、アルゴンガスを５ｍＬ／ｍｉｎの流量で流しながら、２７０℃から２８０℃
付近で黄白色固体を加熱した。昇華精製後、目的物の黄白色固体を０．７ｇ、回収率６９
％で得た。本ステップの合成スキームを下記式（ａ−６）に示す。
【０９９３】
【化４０】
2020061584.tif 000066
【０９９４】
なお、上記ステップで得られた黄白色固体の核磁気共鳴分光法（１Ｈ−ＮＭＲ）による
分析結果を以下に示す。この結果より、本合成例において、４ＰＣＣｚＢｆｐｍが得られ
たことがわかった。
【０９９５】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：７．３１−７．３４（ｍ，１Ｈ）、７．４３−７．
４６（ｍ，３Ｈ）、７．４８−７．５４（ｍ，３Ｈ）、７．５７−７．６０（ｔ，１Ｈ）
、７．６２−７．６６（ｍ，４Ｈ）、７．７０（ｄ，１Ｈ）、７．７４−７．７７（ｄｔ
，１Ｈ）、７．８０（ｄｄ，１Ｈ）、７．８５（ｄｄ，１Ｈ）、７．８８−７．９３（ｍ
，２Ｈ）、８．２５（ｄ，２Ｈ）、８．３７（ｄ，１Ｈ）、８．４５（ｄｓ，１Ｈ）、８
．４９（ｄｓ，１Ｈ）、９．３０（ｓ，１Ｈ）。
【符号の説明】
【０９９６】
１００    ＥＬ層
１０１    電極
１０１ａ    導電層
１０１ｂ    導電層
１０１ｃ    導電層
１０２    電極
１０３    電極
１０３ａ    導電層
１０３ｂ    導電層
１０４    電極
１０４ａ    導電層
１０４ｂ    導電層
１０６    発光ユニット
１０８    発光ユニット
１１０    ＥＬ層
１１１    正孔注入層
１１２    正孔輸送層
１１３    電子輸送層
１１４    電子注入層
１１５    電荷発生層
１１６    正孔注入層
１１７    正孔輸送層
１１８    電子輸送層
１１９    電子注入層
１２０    発光層
１２１    ホスト材料
１２２    ゲスト材料
１２３Ｂ    発光層
１２３Ｇ    発光層
１２３Ｒ    発光層
１３０    発光層
１３１    ホスト材料
１３１＿１    有機化合物
１３１＿２    有機化合物
１３２    ゲスト材料
１４５    隔壁
１５０    発光素子
１６０    発光層
１７０    発光層
１７１    ホスト材料
１７１＿１    有機化合物
１７１＿２    有機化合物
１７２    ゲスト材料
１８０    発光層
１９０    発光層
１９０ａ    発光層
１９０ｂ    発光層
２００    基板
２２０    基板
２２１Ｂ    領域
２２１Ｇ    領域
２２１Ｒ    領域
２２２Ｂ    領域
２２２Ｇ    領域
２２２Ｒ    領域
２２３    遮光層
２２４Ｂ    光学素子
２２４Ｇ    光学素子
２２４Ｒ    光学素子
２５０    発光素子
２５２    発光素子
２６０ａ    発光素子
２６０ｂ    発光素子
２６２ａ    発光素子
２６２ｂ    発光素子
３０１＿１    配線
３０１＿５    配線
３０１＿６    配線
３０１＿７    配線
３０２＿１    配線
３０２＿２    配線
３０３＿１    トランジスタ
３０３＿６    トランジスタ
３０３＿７    トランジスタ
３０４    容量素子
３０４＿１    容量素子
３０４＿２    容量素子
３０５    発光素子
３０６＿１    配線
３０６＿３    配線
３０７＿１    配線
３０７＿３    配線
３０８＿１    トランジスタ
３０８＿６    トランジスタ
３０９＿１    トランジスタ
３０９＿２    トランジスタ
３１１＿１    配線
３１１＿３    配線
３１２＿１    配線
３１２＿２    配線
６００    表示装置
６０１    信号線駆動回路部
６０２    画素部
６０３    走査線駆動回路部
６０４    封止基板
６０５    シール材
６０７    領域
６０７ａ    封止層
６０７ｂ    封止層
６０７ｃ    封止層
６０８    配線
６０９    ＦＰＣ
６１０    素子基板
６１１    トランジスタ
６１２    トランジスタ
６１３    下部電極
６１４    隔壁
６１６    ＥＬ層
６１７    上部電極
６１８    発光素子
６２１    光学素子
６２２    遮光層
６２３    トランジスタ
６２４    トランジスタ
８０１    画素回路
８０２    画素部
８０４    駆動回路部
８０４ａ    走査線駆動回路
８０４ｂ    信号線駆動回路
８０６    保護回路
８０７    端子部
８５２    トランジスタ
８５４    トランジスタ
８６２    容量素子
８７２    発光素子
１００１    基板
１００２    下地絶縁膜
１００３    ゲート絶縁膜
１００６    ゲート電極
１００７    ゲート電極
１００８    ゲート電極
１０２０    層間絶縁膜
１０２１    層間絶縁膜
１０２２    電極
１０２４Ｂ    下部電極
１０２４Ｇ    下部電極
１０２４Ｒ    下部電極
１０２４Ｙ    下部電極
１０２５    隔壁
１０２６    上部電極
１０２８    ＥＬ層
１０２８Ｂ    発光層
１０２８Ｇ    発光層
１０２８Ｒ    発光層
１０２８Ｙ    発光層
１０２９    封止層
１０３１    封止基板
１０３２    シール材
１０３３    基材
１０３４Ｂ    着色層
１０３４Ｇ    着色層
１０３４Ｒ    着色層
１０３４Ｙ    着色層
１０３５    遮光層
１０３６    オーバーコート層
１０３７    層間絶縁膜
１０４０    画素部
１０４１    駆動回路部
１０４２    周辺部
２０００    タッチパネル
２００１    タッチパネル
２５０１    表示装置
２５０２Ｒ    画素
２５０２ｔ    トランジスタ
２５０３ｃ    容量素子
２５０３ｇ    走査線駆動回路
２５０３ｓ    信号線駆動回路
２５０３ｔ    トランジスタ
２５０９    ＦＰＣ
２５１０    基板
２５１０ａ    絶縁層
２５１０ｂ    可撓性基板
２５１０ｃ    接着層
２５１１    配線
２５１９    端子
２５２１    絶縁層
２５２８    隔壁
２５５０Ｒ    発光素子
２５６０    封止層
２５６７ＢＭ    遮光層
２５６７ｐ    反射防止層
２５６７Ｒ    着色層
２５７０    基板
２５７０ａ    絶縁層
２５７０ｂ    可撓性基板
２５７０ｃ    接着層
２５８０Ｒ    発光モジュール
２５９０    基板
２５９１    電極
２５９２    電極
２５９３    絶縁層
２５９４    配線
２５９５    タッチセンサ
２５９７    接着層
２５９８    配線
２５９９    接続層
２６０１    パルス電圧出力回路
２６０２    電流検出回路
２６０３    容量
２６１１    トランジスタ
２６１２    トランジスタ
２６１３    トランジスタ
２６２１    電極
２６２２    電極
３０００    発光装置
３００１    基板
３００３    基板
３００５    発光素子
３００７    封止領域
３００９    封止領域
３０１１    領域
３０１３    領域
３０１４    領域
３０１５    基板
３０１６    基板
３０１８    乾燥剤
３５００    多機能端末
３５０２    筐体
３５０４    表示部
３５０６    カメラ
３５０８    照明
３６００    ライト
３６０２    筐体
３６０８    照明
３６１０    スピーカ
８０００    表示モジュール
８００１    上部カバー
８００２    下部カバー
８００３    ＦＰＣ
８００４    タッチセンサ
８００５    ＦＰＣ
８００６    表示装置
８００９    フレーム
８０１０    プリント基板
８０１１    バッテリ
８５０１    照明装置
８５０２    照明装置
８５０３    照明装置
８５０４    照明装置
９０００    筐体
９００１    表示部
９００３    スピーカ
９００５    操作キー
９００６    接続端子
９００７    センサ
９００８    マイクロフォン
９０５０    操作ボタン
９０５１    情報
９０５２    情報
９０５３    情報
９０５４    情報
９０５５    ヒンジ
９１００    携帯情報端末
９１０１    携帯情報端末
９１０２    携帯情報端末
９２００    携帯情報端末
９２０１    携帯情報端末
９３００    テレビジョン装置
９３０１    スタンド
９３１１    リモコン操作機
９５００    表示装置
９５０１    表示パネル
９５０２    表示領域
９５０３    領域
９５１１    軸部
９５１２    軸受部
９７００    自動車
９７０１    車体
９７０２    車輪
９７０３    ダッシュボード
９７０４    ライト
９７１０    表示部
９７１１    表示部
９７１２    表示部
９７１３    表示部
９７１４    表示部
９７１５    表示部
９７２１    表示部
９７２２    表示部
９７２３    表示部
【図１】
2020061584.tif 000067
【図２】
2020061584.tif 000068
【図３】
2020061584.tif 000069
【図４】
2020061584.tif 000070
【図５】
2020061584.tif 000071
【図６】
2020061584.tif 000072
【図７】
2020061584.tif 000073
【図８】
2020061584.tif 000074
【図９】
2020061584.tif 000075
【図１０】
2020061584.tif 000076
【図１１】
2020061584.tif 000077
【図１２】
2020061584.tif 000078
【図１３】
2020061584.tif 000079
【図１４】
2020061584.tif 000080
【図１５】
2020061584.tif 000081
【図１６】
2020061584.tif 000082
【図１７】
2020061584.tif 000083
【図１８】
2020061584.tif 000084
【図１９】
2020061584.tif 000085
【図２０】
2020061584.tif 000086
【図２１】
2020061584.tif 000087
【図２２】
2020061584.tif 000088
【図２３】
2020061584.tif 000089
【図２４】
2020061584.tif 000090
【図２５】
2020061584.tif 000091
【図２６】
2020061584.tif 000092
【図２７】
2020061584.tif 000093
【図２８】
2020061584.tif 000094
【図２９】
2020061584.tif 000095
【図３０】
2020061584.tif 000096
【図３１】
2020061584.tif 000097
【図３２】
2020061584.tif 000098
【図３３】
2020061584.tif 000099
【図３４】
2020061584.tif 000100
【図３５】
2020061584.tif 000101
【図３６】
2020061584.tif 000102
【図３７】
2020061584.tif 000103
【図３８】
2020061584.tif 000104
【図３９】
2020061584.tif 000105
【図４０】
2020061584.tif 000106
【図４１】
2020061584.tif 000107
【図４２】
2020061584.tif 000108
【図４３】
2020061584.tif 000109
【図４４】
2020061584.tif 000110
【図４５】
2020061584.tif 000111
【図４６】
2020061584.tif 000112
【図４７】
2020061584.tif 000113
【図４８】
2020061584.tif 000114
【図４９】
2020061584.tif 000115
【図５０】
2020061584.tif 000116
【図５１】
2020061584.tif 000117
【図５２】
2020061584.tif 000118
【図５３】
2020061584.tif 000119
【図５４】
2020061584.tif 000120
【図５５】
2020061584.tif 000121
【図５６】
2020061584.tif 000122
【図５７】
2020061584.tif 000123
【図５８】
2020061584.tif 000124
【図５９】
2020061584.tif 000125
【図６０】
2020061584.tif 000126
【図６１】
2020061584.tif 000127
【図６２】
2020061584.tif 000128
【図６３】
2020061584.tif 000129
【図６４】
2020061584.tif 000130
【図６５】
2020061584.tif 000131
【図６６】
2020061584.tif 000132
【図６７】
2020061584.tif 000133
【図６８】
2020061584.tif 000134
【図６９】
2020061584.tif 000135
【図７０】
2020061584.tif 000136
【図７１】
2020061584.tif 000137
【図７２】
2020061584.tif 000138
【図７３】
2020061584.tif 000139
【図７４】
2020061584.tif 000140
【図７５】
2020061584.tif 000141
【図７６】
2020061584.tif 000142
【図７７】
2020061584.tif 000143
【図７８】
2020061584.tif 000144
【図７９】
2020061584.tif 000145
【図８０】
2020061584.tif 000146
【図８１】
2020061584.tif 000147
【図８２】
2020061584.tif 000148
【図８３】
2020061584.tif 000149
【図８４】
2020061584.tif 000150
【図８５】
2020061584.tif 000151
【図８６】
2020061584.tif 000152
【図８７】
2020061584.tif 000153
【図８８】
2020061584.tif 000154
【図８９】
2020061584.tif 000155
【図９０】
2020061584.tif 000156
【図９１】
2020061584.tif 000157
【図９２】
2020061584.tif 000158
【図９３】
2020061584.tif 000159
【手続補正書】
【提出日】令和2年2月19日(2020.2.19)
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料と、を有し、
前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位より低く、
前記第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低く、
前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高く、
前記ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差より大きく、
前記第１の有機化合物のＴ１準位及び前記第２の有機化合物のＴ１準位は、それぞれ、前記ゲスト材料のＴ１準位より高く、
前記ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物と前記第２の有機化合物とが、励起錯体を形成する組み合わせである、発光素子。
【請求項２】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料と、を有し、
前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位より低く、
前記第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低く、
前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高く、
前記ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差より大きく、
前記第１の有機化合物のＴ１準位及び前記第２の有機化合物のＴ１準位は、それぞれ、前記ゲスト材料のＴ１準位より高く、
前記ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物と前記第２の有機化合物とが、励起錯体を形成する組み合わせであり、
前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、前記ゲスト材料の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー以上である、発光素子。
【請求項３】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、ゲスト材料と、を有し、
前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位より低く、
前記第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より低く、
前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位は、前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位より高く、
前記ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と前記第２の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差より大きく、
前記第１の有機化合物のＴ１準位及び前記第２の有機化合物のＴ１準位は、それぞれ、前記ゲスト材料のＴ１準位より高く、
前記ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物と前記第２の有機化合物とが、励起錯体を形成する組み合わせであり、
前記第１の有機化合物のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、前記ゲスト材料が呈する発光のエネルギー以上である、発光素子。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、前記ゲスト材料の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギーより、０．３ｅＶ以上大きい、発光素子。
【請求項５】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記ゲスト材料のＬＵＭＯ準位と前記ゲスト材料のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、前記ゲスト材料が呈する発光のエネルギーより、０．３ｅＶ以上大きい、発光素子。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５のいずれか一項において、
前記励起錯体が呈する発光スペクトルは、前記ゲスト材料の吸収スペクトルの最も長波長側の吸収帯と重なる領域を有する、発光素子。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれか一項に記載の発光素子と、
カラーフィルタまたはトランジスタの少なくとも一方と、
を有する、表示装置。
【請求項８】
請求項７に記載の表示装置と、
筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、
を有する、電子機器。
【請求項９】
請求項１乃至請求項６のいずれか一項に記載の発光素子と、
筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、
を有する、照明装置。