(57)【要約】【課題】より確実に立体視を行わせる。【解決手段】立体視用の右目用画像および左目用画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、右目用画像および左目用画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定する。そして、その判定の結果に基づいて、提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行う。本技術は、例えば、ヘッドマウントディスプレイを利用した立体表示システムに適用できる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
立体視用の２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定する誤融像判定部と、
前記判定の結果に基づいて、前記提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行う表示エフェクト制御部と
を備える表示制御装置。
【請求項２】
前記誤融像判定部は、複数の前記表示オブジェクトの表示形態として、複数の前記表示オブジェクトが前記一方向に配置される間隔の周期性、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが前記一方向に対して直交する方向へ偏心する偏心量、および、複数の前記表示オブジェクトどうしの形状の類似性のうちの、少なくとも１つを用いて判定を行う
請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項３】
前記誤融像判定部は、前記周期性が高く、前記偏心量が小さく、かつ、前記類似性が高い場合に、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされていると判定する
請求項２に記載の表示制御装置。
【請求項４】
前記誤融像判定部は、複数の前記表示オブジェクトの表示形態に基づいて前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件を満たしていると判定され、かつ、前記提示画像までの提示距離が所定の基準距離以下である場合に、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされていると判定する
請求項３に記載の表示制御装置。
【請求項５】
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトが本来の形態で表示される第１の表示形態とは異なる第２の表示形態から、それらの表示オブジェクトに対する表示を変化させて前記第１の表示形態で表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項６】
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向とは異なる方向に並ぶ配置で表示される前記第２の表示形態から、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向に並ぶ配置で表示される前記第１の表示形態となるように、複数の前記表示オブジェクトを回転移動させる前記エフェクトを施す制御を行う
請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項７】
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが、前記一方向に対して直交する方向に偏心させた配置で表示される前記第２の表示形態から、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向に並ぶ配置で表示される前記第１の表示形態となるように、少なくとも１つの前記表示オブジェクトを移動させる前記エフェクトを施す制御を行う
請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項８】
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが、複数の前記表示オブジェクトどうしが前記一方向に沿って非等間隔となる配置で表示される前記第２の表示形態から、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向に沿って等間隔となる配置で表示される前記第１の表示形態となるように、少なくとも１つの前記表示オブジェクトを移動させる前記エフェクトを施す制御を行う
請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項９】
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つに対し、本来の輝度で表示される前記第１の表示形態とは異なる前記第２の表示形態の輝度から、その表示オブジェクトの輝度を連続して変化させて前記第１の表示形態の輝度で表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項１０】
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つに対し、本来のサイズで表示される前記第１の表示形態とは異なる前記第２の表示形態のサイズから、その表示オブジェクトのサイズを連続して変化させて前記第１の表示形態のサイズで表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
請求項５に記載の表示制御装置。
【請求項１１】
前記表示エフェクト制御部は、前記提示画像に本来表示される複数の前記表示オブジェクトからなる第１の表示形態に対して付加的に、前記２枚の画像を融像させたときに重なる所定の箇所に付加画像が表示される第２の表示形態から、その付加画像を非表示にして前記第１の表示形態で表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１２】
前記表示エフェクト制御部は、
前記提示画像の表示が開始されるときに、複数の前記表示オブジェクトの本来の表示からなる第１の表示形態とは異なる第２の表示形態で表示を行い、
前記第２の表示形態での表示が行われてから一定期間が経過したとき、前記第１の表示形態での表示を行う
前記エフェクトを施す制御を行う
請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１３】
視線を計測するアイトラッキング部をさらに備え、
前記表示エフェクト制御部は、前記アイトラッキング部による計測から求められる左右の目の輻湊角に基づいて、
前記提示画像が正しく融像されていないと判断されるときには、複数の前記表示オブジェクトの本来の表示からなる第１の表示形態とは異なる第２の表示形態で表示を行い、
前記第２の表示形態での表示中に、前記提示画像が正しく融像されていると判断されると、前記第２の表示形態から前記第１の表示形態での表示を行う
前記エフェクトを施す制御を行う
請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１４】
立体視用の前記２枚の画像は、ユーザの視野を覆うように装着されるヘッドマウントディスプレイの表示部に表示される右目用画像および左目用画像であり、
前記一方向は、前記ユーザの視野における左右方向である
請求項１に記載の表示制御装置。
【請求項１５】
前記提示画像に配置される複数の前記表示オブジェクトを表示させるための表示情報に基づいて、前記右目用画像および前記左目用画像それぞれで表示される前記提示画像を生成する提示画像生成部と、
前記提示画像を、背景となる背景画像に合成する画像合成部と
をさらに備える請求項１４に記載の表示制御装置。
【請求項１６】
立体視用の２枚の画像の表示を制御する表示制御装置が、
前記２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定することと、
前記判定の結果に基づいて、前記提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行うことと
を含む表示制御方法。
【請求項１７】
立体視用の２枚の画像の表示を制御する表示制御装置のコンピュータに、
前記２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定することと、
前記判定の結果に基づいて従って、前記提示画像における表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行うことと
を含む処理を実行させるためのプログラムが記録された記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、表示制御装置および表示制御方法、並びに記録媒体に関し、特に、より確実に立体視を行わせることができるようにした表示制御装置および表示制御方法、並びに記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ユーザに画像を立体的に知覚させる技術（以下、立体表示技術とも称する）についての研究開発が行われている。このような立体表示技術としては、左眼用画像および右眼用画像（以下、まとめて立体視用画像とも称する）の視差を制御することにより、ユーザに画像を立体的に知覚させる技術がある。
【０００３】
しかし、ユーザによる画像の立体的な知覚（以下、立体視とも称する）は、ユーザに負担がかかる。そのため、ユーザの負担が軽減される立体表示技術が望まれている。なお、以下では、立体視される画像を立体視画像または立体視オブジェクトとも称する。
【０００４】
これに対し、特許文献１には、自動的に立体視画像の深度を調整する画像処理装置が開示されている。ここで、深度とは、ユーザに知覚される観察対象のスクリーンからの飛び出しまたは引っ込みの程度である。これにより、立体視画像を観察するユーザに適した深度で観察対象が表示され、ユーザの負担が軽減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−９００３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の立体表示技術では、特定の条件（例えば、表示オブジェクトの表示形態や、提示画像までの提示距離など）によっては、ユーザが、画像を立体視することが困難となることがあった。
【０００７】
本開示は、このような状況に鑑みてなされたものであり、より確実に立体視を行わせることができるようにするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の一側面の表示制御装置は、立体視用の２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定する誤融像判定部と、前記判定の結果に基づいて、前記提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行う表示エフェクト制御部とを備える。
【０００９】
本開示の一側面の表示制御方法またはプログラムは、前記２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定することと、前記判定の結果に基づいて、前記提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行うこととを含む。
【００１０】
本開示の一側面においては、立体視用の２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かが判定され、その判の結果に基づいて、提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御が行われる。
【発明の効果】
【００１１】
本開示の一側面によれば、より確実に立体視を行わせることができる。
【００１２】
なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本技術を適用した表示制御方法の基本的な概念について説明する図である。
【図２】誤融像の発生について説明する図である。
【図３】第１の表示エフェクトについて説明する図である。
【図４】第１の表示エフェクトについて説明する図である。
【図５】表示システムの第１の実施の形態の構成例を示すブロック図である。
【図６】表示制御処理の第１の処理例を説明するフローチャートである。
【図７】第２の表示エフェクトについて説明する図である。
【図８】第３の表示エフェクトについて説明する図である。
【図９】第４の表示エフェクトについて説明する図である。
【図１０】第５の表示エフェクトについて説明する図である。
【図１１】第６の表示エフェクトについて説明する図である。
【図１２】表示システムの第２の実施の形態の構成例を示すブロック図である。
【図１３】表示制御処理の第２の処理例を説明するフローチャートである。
【図１４】誤融像を発生させ易い提示画像を例示する図である。
【図１５】誤融像を発生させる条件について説明する図である。
【図１６】誤融像を発生させる条件について説明する図である。
【図１７】本技術を適用したコンピュータの一実施の形態の構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本技術を適用した具体的な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１５】
＜表示制御方法の基本的な概念＞
まず、図１乃至図４を参照して、本技術を適用した表示制御方法の基本的な概念について説明する。
【００１６】
図１は、ヘッドマウントディスプレイ１１を装着したユーザが立体視を行っている様子を模式的に示した図である。
【００１７】
図１に示すように、ユーザの視野を覆うように装着されるヘッドマウントディスプレイ１１には、立体視用の右目用画像および左目用画像が左右方向に並んで表示される。そして、ユーザが、右目用画像および左目用画像を重ね合わせて１つの像として正しく認識（融像）すると、右目用画像および左目用画像により三次元空間が表現される。
【００１８】
図１に示す例では、右目用画像および左目用画像により表現される三次元空間上に浮いているように、背景となる背景画像よりも手前側に立体的に、提示画像が提示される。また、提示画像として、例えば、ユーザに操作の選択を行わせるユーザインタフェース用のメニュー画面が用いられる場合、その選択を実行するための複数の表示オブジェクト（１〜４の数字が描かれた丸いアイコン）が配置される。
【００１９】
そして、複数の表示オブジェクトが、ユーザの視野における左右方向に等間隔で並んで配置されるような表示形態であるとき、ユーザが、右目用画像および左目用画像を重ね合わせて１つの像として正しく認識することが困難となり、誤融像が発生することがある。また、右目用画像および左目用画像により表現される三次元空間上における提示画像の位置が、ユーザから近い場合、即ち、ユーザにより認識される提示画像までの提示距離が短い場合にも、誤融像が発生し易くなる。
【００２０】
図２を参照して、誤融像の発生について説明する。
【００２１】
例えば、図２のＡに示すように、右目用画像および左目用画像が重なり合うように、右目で右目用画像を見ていて、左目で左目用画像を見ているときには、意図通りの融像が行われる。このとき、右目用画像に配置されている複数の表示オブジェクトと、左目用画像に配置されている複数の表示オブジェクトとは、それぞれ対応すべきものどうしが重なり合っている。ここで、右目視点Ｒから右目用画像を見る視線と、左目視点Ｌから左目用画像を見る視線との成す角が、輻輳角である。
【００２２】
そして、複数の表示オブジェクトが、左右方向に等間隔で並んで配置されるような表示形態である場合には、それぞれ対応すべき表示オブジェクト以外と重なり合うような、右目用画像と左目用画像とを融像可能とする複数の輻輳角が生じることになる。これにより、意図通りの融像が行われているときの輻湊角からずれた輻輳角で、意図と異なる融像が行われてしまう。
【００２３】
即ち、図２のＢに示すように、隣接する表示オブジェクトどうしが重なりあうような輻輳角となって、意図と異なる融像が行われてしまう。つまり、右目用画像の１番目の表示オブジェクトと左目用画像の２番目の表示オブジェクトとが重なり合い、右目用画像の２番目の表示オブジェクトと左目用画像の３番目の表示オブジェクトとが重なり合い、右目用画像の３番目の表示オブジェクトと左目用画像の４番目の表示オブジェクトとが重なり合うような誤融像が発生している。
【００２４】
特に、近距離で融像することを意図して、提示距離が短い場合に、意図通りの輻輳角よりも遠くを見るような輻湊角で誤融像が発生してしまうことが多い。
【００２５】
そこで、このような誤融像の発生を回避するような表示エフェクトを適用する表示制御を行うことで、より確実に立体視が行われるようにすることができる。
【００２６】
例えば、図２に示したように、複数の表示オブジェクトが左右方向に等間隔で並んで配置されるような、本来の形態での表示を第１の表示形態とすると、その第１の表示形態とは異なる形態で表示される第２の表示形態となるように複数の表示オブジェクトに対する表示を変化させるような表示エフェクトが適用される。
【００２７】
図３は、第１の表示エフェクトが適用された状態を説明する図である。
【００２８】
図３に示すように、第１の表示エフェクトでは、複数の表示オブジェクトが左右方向とは異なる斜めの方向に並ぶ配置の第２の表示形態となるように、複数の表示オブジェクトの配置が変更される。
【００２９】
このように、複数の表示オブジェクトを斜め方向に並べても、図３のＡに示すように、正しい輻輳角の場合には、右目用画像および左目用画像が重なり合って、意図通りの融像が行われる。
【００３０】
これに対し、図３のＢに示すように、正しい輻湊角からずれた輻湊角の場合には、複数の表示オブジェクトが斜め方向に並べられていると、それぞれ対応すべき表示オブジェクト以外と重なり合うことが回避される。このように、第１の表示エフェクトを適用することで、右目用画像と左目用画像とを融像可能とする複数の輻輳角が生じることがなく、正しい輻湊角でのみ融像可能となる。つまり、誤融像の発生を防止することができる。
【００３１】
なお、意図通りの輻輳角での融像が困難となる程に提示画像を提示する提示距離が近い場合には、複数の表示オブジェクトを並べる斜め方向の傾き角度を、より大きくしてもよい。
【００３２】
そして、提示画像の表示を開始する際に、第２の表示形態で表示を行い、一定時間（数秒程度）の提示を行うことで、ユーザの視認する提示画像を意図した融像となるように誘導した状態とする。
【００３３】
その後、図４に示すように、第２の表示形態から第１の表示形態となるように、複数の表示オブジェクトを連続的に回転移動させる。これにより、斜めに並んで配置されていた複数の表示オブジェクトを、左右方向に並んで配置される第１の表示形態となるように移動させた後も、ユーザは、意図通りに提示画像を融像することができる。
【００３４】
なお、表示エフェクトは、通常、提示画像の表示を開始する際に１度だけ実行することを基本とするが、例えば、何らかの視覚的外乱により意図した融像状態が維持できなくなった場合は、ユーザの操作に応じて、表示エフェクトを再実行してもよい。例えば、ユーザは、表示エフェクトの再実行を指示するボタンに対する操作や、表示エフェクトの再実行を指示するジェスチャ操作などを行うことができる。また、提示画像は、奥行情報をもたない平面的な画像でもよく、立体的なオブジェクトに限定されない。
【００３５】
＜表示システムの第１の構成例＞
図５は、本技術を適用した表示システムの第１の実施の形態の構成例を示すブロック図である。
【００３６】
図５に示すように、立体表示システム２１は、ヘッドマウントディスプレイ１１、画像表示アプリケーション２２、および表示制御装置２３を備えて構成される。
【００３７】
ヘッドマウントディスプレイ１１は、図１を参照して上述したように、右目用画像および左目用画像を表示するための表示部４１を備える。
【００３８】
画像表示アプリケーション２２は、ヘッドマウントディスプレイ１１を利用してユーザに立体視を行わせる、例えば、ゲームなどのソフトウェアである。そして、画像表示アプリケーション２２は、表示制御装置２３に対して提示画像の表示を指示する際に、提示画像に配置される表示オブジェクトの種類および配置位置や、提示画像を提示する提示距離などのように、提示画像の表示に必要な情報を供給する。
【００３９】
表示制御装置２３は、記憶部３１、提示画像生成部３２、誤融像判定部３３、表示エフェクト部３４、および画像合成部３５を有している。
【００４０】
記憶部３１は、提示画像や背景画像などの表示に必要なデータ、例えば、表示オブジェクトの描画データや、背景画像の描画データなどを記憶している。
【００４１】
提示画像生成部３２は、画像表示アプリケーション２２の指示に従って、ヘッドマウントディスプレイ１１に表示させる提示画像を生成する。このとき、提示画像生成部３２は、画像表示アプリケーション２２から供給される情報に基づいて、記憶部３１から表示オブジェクトの描画データを読み出し、本来の配置位置で、即ち、第１の表示形態で表示オブジェクトが配置される提示画像を生成する。
【００４２】
誤融像判定部３３は、画像表示アプリケーション２２から供給される情報に基づいて、提示画像生成部３２が生成した提示画像に配置される表示オブジェクトの表示形態が、誤融像を発生させる条件を満たしているか否かを判定する。例えば、誤融像判定部３３は、上述したように、複数のオブジェクトが左右方向に等間隔で並んでいる場合、誤融像を発生させる条件を満たしていると判定する。なお、誤融像を発生させる条件については、図１５および図１６を参照して後述する。
【００４３】
また、上述したように、提示画像が近くに提示される場合には、誤融像が発生することが多い。このことより、誤融像判定部３３は、画像表示アプリケーション２２から供給される情報に基づいて、提示画像を提示させる提示距離が、誤融像が発生し易いと予め設定されている基準距離以下であるか否かを判定する。
【００４４】
表示エフェクト部３４は、誤融像判定部３３による判定結果に従って、提示画像生成部３２が生成した提示画像に対して表示エフェクトを適用し、画像合成部３５に供給する。例えば、表示エフェクト部３４は、表示オブジェクトの表示形態が誤融像を発生させる条件を満たしていて、かつ、提示距離が基準距離以下である場合には、提示画像に対して表示エフェクトを適用する。一方、表示エフェクト部３４は、表示オブジェクトの表示形態が誤融像を発生させる条件を満たしていない、または、提示距離が基準距離より大きい場合には、提示画像に対して表示エフェクトを適用せずに、そのまま画像合成部３５に供給する。
【００４５】
画像合成部３５は、画像表示アプリケーション２２の指示に従って、記憶部３１から背景画像の描画データを読み出し、表示エフェクト部３４から供給される提示画像を合成する。このとき、画像合成部３５は、提示画像を提示する提示距離に従って、右目用画像と左目用画像とで提示画像を合成する位置を調整し、その提示距離に提示画像が立体的に表示されるように右目用画像および左目用画像を生成する。そして、画像合成部３５は、生成した右目用画像および左目用画像をヘッドマウントディスプレイ１１に供給し、表示部４１に表示させる。
【００４６】
なお、ヘッドマウントディスプレイ１１によりＡＲ（Augmented Reality）表示が行われる場合には、画像合成部３５は、背景画像との合成を行わずに、実際の空間を背景として提示画像が立体的に表示されるように右目用画像および左目用画像を生成する。
【００４７】
このように構成される立体表示システム２１では、表示エフェクト部３４が、誤融像判定部３３による判定結果に従って表示エフェクトを適用することにより、誤融像が発生することを回避して、より確実に立体視を行わせることができる。
【００４８】
＜表示制御処理の第１の処理例＞
図６は、立体表示システム２１において行われる表示制御処理の第１の処理例を説明するフローチャートである。
【００４９】
例えば、画像表示アプリケーション２２によりヘッドマウントディスプレイ１１に立体視を行わせる表示において、新たに提示画像の表示を行うときに処理が開始される。ステップＳ１１において、画像表示アプリケーション２２は、提示画像の表示を指示するとともに、提示画像の表示に必要な情報を供給する。
【００５０】
ステップＳ１２において、提示画像生成部３２および誤融像判定部３３は、ステップＳ１１で画像表示アプリケーション２２から供給された情報に基づいて、表示オブジェクトの表示形態を特定する。
【００５１】
ステップＳ１３において、提示画像生成部３２は、ステップＳ１２で特定した表示形態に従って、複数の表示オブジェクトが配置された提示画像を生成する。
【００５２】
ステップＳ１４において、誤融像判定部３３は、ステップＳ１２で特定した表示オブジェクトの表示形態が誤融像を発生させる条件を満たしているか否かを判定する。
【００５３】
ステップＳ１４において、誤融像判定部３３が、表示オブジェクトの表示形態が誤融像を発生させる条件を満たしていると判定した場合、処理はステップＳ１５に進む。
【００５４】
ステップＳ１５において、誤融像判定部３３は、ステップＳ１１で画像表示アプリケーション２２から供給された情報に基づいて、提示画像を提示する提示距離が基準距離以下であるか否かを判定する。
【００５５】
ステップＳ１５において、誤融像判定部３３が、提示画像を提示する提示距離が基準距離以下であると判定した場合、処理はステップＳ１６に進む。
【００５６】
ステップＳ１６において、表示エフェクト部３４は、ステップＳ１３で提示画像生成部３２が生成した提示画像に対して表示エフェクトを適用して、画像合成部３５に供給した後、処理はステップＳ１７に進む。
【００５７】
一方、ステップＳ１４で表示オブジェクトの表示形態が誤融像を発生させる条件を満たしていないと判定された場合、または、ステップＳ１５で提示画像を提示する提示距離が基準距離以下でない（基準距離より遠い）と判定された場合、処理はステップＳ１７に進む。
【００５８】
ステップＳ１７において、画像合成部３５は、表示エフェクト部３４から供給される提示画像を背景画像に合成して右目用画像および左目用画像を生成し、ヘッドマウントディスプレイ１１の表示部４１に表示させた後、処理は終了させる。
【００５９】
以上のような表示制御処理によって、提示画像の表示の開始時に、より確実に立体視を行わせることができる。
【００６０】
＜表示エフェクトのバリエーション＞
図７乃至図１１を参照して、表示エフェクトのバリエーションについて説明する。
【００６１】
図７には、第２の表示エフェクトを説明する図が示されている。
【００６２】
図７に示すように、提示画像の表示を開始するときに、複数の表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが、左右方向に対して直交する上下方向に偏心させた配置で表示される第２の表示形態で表示させる。図７の例では、２番目の表示オブジェクトが上方向に偏心させて配置されている。
【００６３】
そして、第２の表示形態での表示を一定時間（数秒程度）行った後、複数の表示オブジェクトが全て、左右方向に並ぶ配置で表示される第１の表示形態となるように、そのオブジェクトをシフトさせ、即ち、２番目の表示オブジェクトを下方向に移動させる。
【００６４】
なお、意図通りの輻輳角での融像が困難となる程に提示画像を提示する提示距離が近い場合には、上下方向に偏心させた配置で表示される表示オブジェクトの偏心量を、より大きくしてもよい。
【００６５】
これにより、全ての表示オブジェクトが、左右方向に並んで配置される第１の表示形態となるように移動させた後も、ユーザは、意図通りに提示画像を融像することができる。
【００６６】
図８には、第３の表示エフェクトを説明する図が示されている。
【００６７】
図８に示すように、提示画像の表示を開始するときに、複数の表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが、左右方向に沿って非等間隔となる配置で表示される第２の表示形態で表示させる。図８の例では、２番目の表示オブジェクトが左方向に非等間隔となるように配置されている。
【００６８】
そして、第２の表示形態での表示を一定時間（数秒程度）行った後、複数の表示オブジェクトが全て、左右方向に等間隔で並ぶ配置で表示される第１の表示形態となるように、そのオブジェクトをシフトさせ、即ち、２番目の表示オブジェクトを右方向に移動させる。
【００６９】
なお、意図通りの輻輳角での融像が困難となる程に提示画像を提示する提示距離が近い場合には、左方向に非等間隔となるような配置で表示される表示オブジェクトのシフト量を、より大きくしてもよい。
【００７０】
これにより、全ての表示オブジェクトが、左右方向に並んで配置される第１の表示形態となるように移動させた後も、ユーザは、意図通りに提示画像を融像することができる。
【００７１】
図９には、第４の表示エフェクトを説明する図が示されている。
【００７２】
図９に示すように、提示画像の表示を開始するときに、複数の表示オブジェクトのうちの少なくとも１つに対し、本来の輝度よりも低くなるような第２の表示形態で表示させる。図９の例では、２番目の表示オブジェクトが輝度０となるように表示（即ち、非表示）されている。
【００７３】
そして、第２の表示形態での表示を一定時間（数秒程度）行った後、複数の表示オブジェクトの全てが本来の輝度で表示される第１の表示形態となるように、そのオブジェクトの輝度を変更させ、即ち、２番目の表示オブジェクトの輝度を上昇させる。
【００７４】
なお、意図通りの輻輳角での融像が困難となる程に提示画像を提示する提示距離が近い場合には、輝度が低く表示される表示オブジェクトの輝度の変化量を、より大きくしてもよい。
【００７５】
これにより、全ての表示オブジェクトが、本来の輝度で表示される第１の表示形態となるように輝度を変化させた後も、ユーザは、意図通りに提示画像を融像することができる。
【００７６】
図１０には、第５の表示エフェクトを説明する図が示されている。
【００７７】
図１０に示すように、提示画像の表示を開始するときに、複数の表示オブジェクトのうちの少なくとも１つに対し、本来の大きさよりも大きくなるような第２の表示形態で表示させる。図１０の例では、２番目の表示オブジェクトが大きくなるように表示されている。
【００７８】
そして、第２の表示形態での表示を一定時間（数秒程度）行った後、複数の表示オブジェクトの全てが本来の大きさで表示される第１の表示形態となるように、そのオブジェクトを変形させ、即ち、２番目の表示オブジェクトを小さく表示させる。
【００７９】
なお、意図通りの輻輳角での融像が困難となる程に提示画像を提示する提示距離が近い場合には、大きく表示される表示オブジェクトのサイズの変化量を、より大きくしてもよい。
【００８０】
これにより、全ての表示オブジェクトが、本来の大きさ表示される第１の表示形態となるようにサイズを変化させた後も、ユーザは、意図通りに提示画像を融像することができる。なお、大きくさせる以外の変形（小さくさせたり、外形を変更したり）を行ってもよい。
【００８１】
図１１には、第６の表示エフェクトを説明する図が示されている。
【００８２】
図１１に示すように、提示画像に本来表示される複数の表示オブジェクトからなる第１の表示形態に対して付加的に、右目用画像および左目用画像を融像させたときに重なる所定の箇所に付加画像が表示される第２の表示形態で表示させる。図１１の例では、右目用画像および左目用画像を融像させたときに重なる所定の箇所に星形のマーカーが付加的に表示されている。
【００８３】
なお、図１１に示す例では、付加画像として星形のマーカーを用いているが、例えば、キャラクタなどのエージェント画像を用いてもよい。
【００８４】
そして、第２の表示形態での表示を一定時間（数秒程度）行った後、付加画像を非表示として、本来表示される複数の表示オブジェクトのみが表示される第１の表示形態とさせる。
【００８５】
なお、意図通りの輻輳角での融像が困難となる程に提示画像を提示する提示距離が近い場合には、付加画像のサイズを大きくしたり、輝度またはコントラストを大きくしてもよい。
【００８６】
これにより、第１の表示形態で複数の表示オブジェクトのみが表示された後も、ユーザは、意図通りに提示画像を融像することができる。
【００８７】
＜表示システムの第２の構成例＞
図１２は、本技術を適用した表示システムの第２の実施の形態の構成例を示すブロック図である。なお、図１２に示す立体表示システム２１Ａにおいて、図５に示した立体表示システム２１と共通する構成については、同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００８８】
即ち、立体表示システム２１Ａは、画像表示アプリケーション２２および表示制御装置２３を備えて構成される点で、図５の立体表示システム２１と共通の構成となっている。一方、立体表示システム２１Ａは、ヘッドマウントディスプレイ１１Ａがアイトラッキング部４２を有し、アイトラッキング結果が誤融像判定部３３に供給される点で、図５の立体表示システム２１と異なる構成となっている。
【００８９】
アイトラッキング部４２は、ヘッドマウントディスプレイ１１Ａを装着するユーザの眼球位置に基づく視線の変化を計測することができ、その変化の情報を、アイトラッキング結果として誤融像判定部３３に供給する。
【００９０】
誤融像判定部３３は、アイトラッキング結果に基づいて、ユーザの左右の目の輻輳角をモニタする。そして、誤融像判定部３３は、輻輳角が提示画像を正しく注視していると判断される場合、即ち、輻輳角ずれが閾値未満の場合は、表示エフェクト部３４による表示エフェクトは行わせないと判定する。一方、誤融像判定部３３は、提示画像の表示期間にわたって継続して輻輳角をモニタし、輻輳角ずれが閾値以上となった場合には、表示エフェクト部３４による表示エフェクトは行わせると判定する。
【００９１】
このように、立体表示システム２１Ａは、輻輳角をモニタすることにより、提示画像が立体視されなくなった場合は、提示画像を意図した融像となるように誘導し、より確実に立体視を行わせることができる。
【００９２】
＜表示制御処理の第２の処理例＞
図１３は、立体表示システム２１Ａにおいて行われる表示制御処理の第２の処理例を説明するフローチャートである。
【００９３】
ステップＳ２１からステップＳ２４までは、図６のステップＳ１１からステップＳ１４までと同様の処理が行われ、ステップＳ２５において、誤融像判定部３３は、アイトラッキング部４２からアイトラッキング結果を取得する。
【００９４】
ステップＳ２６において、誤融像判定部３３は、ステップＳ２５で取得したアイトラッキング結果に基づいて、輻輳角ずれが閾値以上であるか否を判定する。
【００９５】
ステップＳ２６において、誤融像判定部３３が、輻輳角ずれが閾値以上であると判定した場合、処理はステップＳ２７に進む。ステップＳ２７において、表示エフェクト部３４は、ステップＳ２３で提示画像生成部３２が生成した提示画像に対して表示エフェクトを適用して、画像合成部３５に供給した後、処理はステップＳ２８に進む。
【００９６】
一方、ステップＳ２６において、誤融像判定部３３が、輻輳角ずれが閾値以上でない（未満である）と判定した場合、処理はステップＳ２７をスキップして、ステップＳ２８に進む。
【００９７】
ステップＳ２８において、画像合成部３５は、表示エフェクト部３４から供給される提示画像を背景画像に合成して右目用画像および左目用画像を生成し、ヘッドマウントディスプレイ１１の表示部４１に表示させる。
【００９８】
その後、ステップＳ２９において、提示画像の表示を終了するか否かが判定され、提示画像の表示を終了すると判定されるまで、ステップＳ２５からステップＳ２９までの処理が繰り返して行われる。そして、ステップＳ２９において、提示画像の表示を終了すると判定されると、処理は終了される。
【００９９】
以上のような表示制御処理によって、提示画像の表示の開始時だけでなく、提示画像の表示中は常に、より確実に立体視を行わせることができる。
【０１００】
＜誤融像を発生させる条件＞
図１４は、誤融像を発生させ易い提示画像を例示する。
【０１０１】
図１４のＡには、上述した提示画像のように、１〜４の数字が描かれた丸いアイコンが、左右方向に等間隔で並んで配置された提示画像が示されている。
【０１０２】
図１４のＢには、例えば、映像や音声などの再生操作に利用されるアイコンが、左右方向に等間隔で並んで配置された提示画像が示されている。これらのアイコンの中に描かれたマークが異なっていても、誤融像を発生させる条件が満たされることがある。
【０１０３】
図１４のＣには、例えば、パーソナルコンピュータなどのシステム管理に利用されるフォルダ型のアイコンが、左右方向に等間隔で並んで配置された提示画像が示されている。このように、同一の輪郭のアイコンであれば、どのような輪郭であっても、誤融像が発生することがある。また、それらのアイコンの色が異なっていても、誤融像を発生させる条件が満たされることがある。
【０１０４】
図１４のＤには、例えば、各種のアプリケーション（インフォメーションや、カメラ、ムービー、マイク）などを起動させるアイコンが、左右方向に等間隔で並んで配置された提示画像が示されている。これらのアイコンの中に描かれたマークが異なっていても、誤融像を発生させる条件が満たされることがある。
【０１０５】
このような様々なユーザインタフェースに関するアイコンなどについて、左右方向に等間隔で並んで配置されているか否か、同等の大きさで、かつ、同等の輪郭であるか否かで、誤融像を発生させ易いかどうかが決まってくる。つまり、水平方向に周期的に並んでいるか、垂直方向へ偏心していないか、形状の類似性が高いかに基づいて、誤融像を発生させる条件を設定することができる。
【０１０６】
図１５を参照して、水平方向周期および垂直方向偏心に基づいて、誤融像を発生させる条件を満たすか否かを判定する判定方法について説明する。
【０１０７】
例えば、図１５のＡに示すように、ｎ個のオブジェクト（ｉ＝１〜ｎ、図１５の例ではｎ＝４）が水平方向に並んでいる例について説明する。また、図１５のＢに示すように、水平方向間隔Ｈｉおよび垂直方向間隔Ｖｉが定義される。
【０１０８】
まず、各オブジェクトｉの輪郭の重心位置座標（ｘｉ，ｙｉ）を求める。そして、水平方向に隣接する各オブジェクトｉの水平方向間隔Ｈｉを、次の式（１）に従って算出する。
【０１０９】
【数１】
2020048017.tif 000003
【０１１０】
続いて、水平周期性Ｐを、次の式（２）に従って算出する。
【０１１１】
【数２】
2020048017.tif 000004
【０１１２】
このように求めた水平周期性Ｐが１のとき、周期性が最大となり、水平周期性Ｐが大きいほど周期性が崩れ、等間隔に配置されていないことになる。つまり、水平周期性Ｐが１に近いとき、誤融像を発生させる条件を満たすと設定される。
【０１１３】
また、水平方向に隣接する各オブジェクトｉの垂直方向間隔Ｖｉを、次の式（３）に従って算出する。
【０１１４】
【数３】
2020048017.tif 000005
【０１１５】
そして、垂直偏心Ｅを、次の式（４）に従って算出する。
【０１１６】
【数４】
2020048017.tif 000006
【０１１７】
このように求めた垂直偏心Ｅが０のとき、偏心がなく、垂直偏心Ｅが大きいほど偏心していることになる。つまり、垂直偏心Ｅが０に近くて偏心量が小さいとき、誤融像を発生させる条件を満たすと設定される。
【０１１８】
図１６を参照して、オブジェクト形状の類似性に基づいて、誤融像を発生させる条件を満たすか否かを判定する判定方法について説明する。
【０１１９】
まず、各オブジェクトｉの輪郭の重心位置座標（ｘｉ，ｙｉ）（ｉ＝１〜ｎ）を求める。そして、図１６の下側に示すように、水平方向に隣接するオブジェクトｉとオブジェクトｉ＋１（ｉ＝１〜ｎ−１）の輪郭の重心位置が一致するように重ねる。
【０１２０】
このように重ねた状態で、オブジェクトｉとオブジェクトｉ＋１の輪郭の投影エリアの論理和Ｓｏｒｉと、論理積Ｓａｎｄｉ（ｉ＝１〜ｎ−１）を求める。そして、次の式（５）に従って、形状類似性Ｃを算出する。
【０１２１】
【数５】
2020048017.tif 000007
【０１２２】
このように求めた形状類似性Ｃが１のとき、各オブジェクトｉは合同で、形状類似性Ｃが小さいほど類似性が低い。つまり、形状類似性Ｃが１に近く類似性が高いとき、誤融像を発生させる条件を満たすと設定される。
【０１２３】
以上のように、誤融像を発生させる条件は、水平周期性Ｐ、垂直偏心Ｅ、および形状類似性Ｃに基づいて、例えば、これらの１つを少なくとも用いて設定することができる。
【０１２４】
＜コンピュータの構成例＞
次に、上述した一連の処理（表示制御方法）は、ハードウェアにより行うこともできるし、ソフトウェアにより行うこともできる。一連の処理をソフトウェアによって行う場合には、そのソフトウェアを構成するプログラムが、汎用のコンピュータ等にインストールされる。
【０１２５】
図１７は、上述した一連の処理を実行するプログラムがインストールされるコンピュータの一実施の形態の構成例を示すブロック図である。
【０１２６】
プログラムは、コンピュータに内蔵されている記録媒体としてのハードディスク１０５やROM１０３に予め記録しておくことができる。
【０１２７】
あるいはまた、プログラムは、ドライブ１０９によって駆動されるリムーバブル記録媒体１１１に格納（記録）しておくことができる。このようなリムーバブル記録媒体１１１は、いわゆるパッケージソフトウェアとして提供することができる。ここで、リムーバブル記録媒体１１１としては、例えば、フレキシブルディスク、CD-ROM(Compact Disc Read Only Memory)，MO(Magneto Optical)ディスク，DVD(Digital Versatile Disc)、磁気ディスク、半導体メモリ等がある。
【０１２８】
なお、プログラムは、上述したようなリムーバブル記録媒体１１１からコンピュータにインストールする他、通信網や放送網を介して、コンピュータにダウンロードし、内蔵するハードディスク１０５にインストールすることができる。すなわち、プログラムは、例えば、ダウンロードサイトから、ディジタル衛星放送用の人工衛星を介して、コンピュータに無線で転送したり、LAN(Local Area Network)、インターネットといったネットワークを介して、コンピュータに有線で転送することができる。
【０１２９】
コンピュータは、CPU(Central Processing Unit)１０２を内蔵しており、CPU１０２には、バス１０１を介して、入出力インタフェース１１０が接続されている。
【０１３０】
CPU１０２は、入出力インタフェース１１０を介して、ユーザによって、入力部１０７が操作等されることにより指令が入力されると、それに従って、ROM(Read Only Memory)１０３に格納されているプログラムを実行する。あるいは、CPU１０２は、ハードディスク１０５に格納されたプログラムを、RAM(Random Access Memory)１０４にロードして実行する。
【０１３１】
これにより、CPU１０２は、上述したフローチャートにしたがった処理、あるいは上述したブロック図の構成により行われる処理を行う。そして、CPU１０２は、その処理結果を、必要に応じて、例えば、入出力インタフェース１１０を介して、出力部１０６から出力、あるいは、通信部１０８から送信、さらには、ハードディスク１０５に記録等させる。
【０１３２】
なお、入力部１０７は、キーボードや、マウス、マイク等で構成される。また、出力部１０６は、LCD(Liquid Crystal Display)やスピーカ等で構成される。
【０１３３】
ここで、本明細書において、コンピュータがプログラムに従って行う処理は、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に行われる必要はない。すなわち、コンピュータがプログラムに従って行う処理は、並列的あるいは個別に実行される処理（例えば、並列処理あるいはオブジェクトによる処理）も含む。
【０１３４】
また、プログラムは、１のコンピュータ（プロセッサ）により処理されるものであっても良いし、複数のコンピュータによって分散処理されるものであっても良い。さらに、プログラムは、遠方のコンピュータに転送されて実行されるものであっても良い。
【０１３５】
さらに、本明細書において、システムとは、複数の構成要素（装置、モジュール（部品）等）の集合を意味し、すべての構成要素が同一筐体中にあるか否かは問わない。したがって、別個の筐体に収納され、ネットワークを介して接続されている複数の装置、及び、１つの筐体の中に複数のモジュールが収納されている１つの装置は、いずれも、システムである。
【０１３６】
また、例えば、１つの装置（または処理部）として説明した構成を分割し、複数の装置（または処理部）として構成するようにしてもよい。逆に、以上において複数の装置（または処理部）として説明した構成をまとめて１つの装置（または処理部）として構成されるようにしてもよい。また、各装置（または各処理部）の構成に上述した以外の構成を付加するようにしてももちろんよい。さらに、システム全体としての構成や動作が実質的に同じであれば、ある装置（または処理部）の構成の一部を他の装置（または他の処理部）の構成に含めるようにしてもよい。
【０１３７】
また、例えば、本技術は、１つの機能を、ネットワークを介して複数の装置で分担、共同して処理するクラウドコンピューティングの構成をとることができる。
【０１３８】
また、例えば、上述したプログラムは、任意の装置において実行することができる。その場合、その装置が、必要な機能（機能ブロック等）を有し、必要な情報を得ることができるようにすればよい。
【０１３９】
また、例えば、上述のフローチャートで説明した各ステップは、１つの装置で実行する他、複数の装置で分担して実行することができる。さらに、１つのステップに複数の処理が含まれる場合には、その１つのステップに含まれる複数の処理は、１つの装置で実行する他、複数の装置で分担して実行することができる。換言するに、１つのステップに含まれる複数の処理を、複数のステップの処理として実行することもできる。逆に、複数のステップとして説明した処理を１つのステップとしてまとめて実行することもできる。
【０１４０】
なお、コンピュータが実行するプログラムは、プログラムを記述するステップの処理が、本明細書で説明する順序に沿って時系列に実行されるようにしても良いし、並列に、あるいは呼び出しが行われたとき等の必要なタイミングで個別に実行されるようにしても良い。つまり、矛盾が生じない限り、各ステップの処理が上述した順序と異なる順序で実行されるようにしてもよい。さらに、このプログラムを記述するステップの処理が、他のプログラムの処理と並列に実行されるようにしても良いし、他のプログラムの処理と組み合わせて実行されるようにしても良い。
【０１４１】
なお、本明細書において複数説明した本技術は、矛盾が生じない限り、それぞれ独立に単体で実施することができる。もちろん、任意の複数の本技術を併用して実施することもできる。例えば、いずれかの実施の形態において説明した本技術の一部または全部を、他の実施の形態において説明した本技術の一部または全部と組み合わせて実施することもできる。また、上述した任意の本技術の一部または全部を、上述していない他の技術と併用して実施することもできる。
【０１４２】
＜構成の組み合わせ例＞
なお、本技術は以下のような構成も取ることができる。
（１）
立体視用の２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定する誤融像判定部と、
前記判定の結果に基づいて、前記提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行う表示エフェクト制御部と
を備える表示制御装置。
（２）
前記誤融像判定部は、複数の前記表示オブジェクトの表示形態として、複数の前記表示オブジェクトが前記一方向に配置される間隔の周期性、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが前記一方向に対して直交する方向へ偏心する偏心量、および、複数の前記表示オブジェクトどうしの形状の類似性のうちの、少なくとも１つを用いて判定を行う
上記（１）に記載の表示制御装置。
（３）
前記誤融像判定部は、前記周期性が高く、前記偏心量が小さく、かつ、前記類似性が高い場合に、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされていると判定する
上記（２）に記載の表示制御装置。
（４）
前記誤融像判定部は、複数の前記表示オブジェクトの表示形態に基づいて前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件を満たしていると判定され、かつ、前記提示画像までの提示距離が所定の基準距離以下である場合に、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされていると判定する
上記（３）に記載の表示制御装置。
（５）
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトが本来の形態で表示される第１の表示形態とは異なる第２の表示形態から、それらの表示オブジェクトに対する表示を変化させて前記第１の表示形態で表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
上記（１）から（４）までのいずれかに記載の表示制御装置。
（６）
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向とは異なる方向に並ぶ配置で表示される前記第２の表示形態から、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向に並ぶ配置で表示される前記第１の表示形態となるように、複数の前記表示オブジェクトを回転移動させる前記エフェクトを施す制御を行う
上記（５）に記載の表示制御装置。
（７）
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが、前記一方向に対して直交する方向に偏心させた配置で表示される前記第２の表示形態から、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向に並ぶ配置で表示される前記第１の表示形態となるように、少なくとも１つの前記表示オブジェクトを移動させる前記エフェクトを施す制御を行う
上記（５）に記載の表示制御装置。
（８）
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つが、複数の前記表示オブジェクトどうしが前記一方向に沿って非等間隔となる配置で表示される前記第２の表示形態から、複数の前記表示オブジェクトの全てが前記一方向に沿って等間隔となる配置で表示される前記第１の表示形態となるように、少なくとも１つの前記表示オブジェクトを移動させる前記エフェクトを施す制御を行う
上記（５）に記載の表示制御装置。
（９）
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つに対し、本来の輝度で表示される前記第１の表示形態とは異なる前記第２の表示形態の輝度から、その表示オブジェクトの輝度を連続して変化させて前記第１の表示形態の輝度で表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
上記（５）に記載の表示制御装置。
（１０）
前記表示エフェクト制御部は、複数の前記表示オブジェクトのうちの少なくとも１つに対し、本来のサイズで表示される前記第１の表示形態とは異なる前記第２の表示形態のサイズから、その表示オブジェクトのサイズを連続して変化させて前記第１の表示形態のサイズで表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
上記（５）に記載の表示制御装置。
（１１）
前記表示エフェクト制御部は、前記提示画像に本来表示される複数の前記表示オブジェクトからなる第１の表示形態に対して付加的に、前記２枚の画像を融像させたときに重なる所定の箇所に付加画像が表示される第２の表示形態から、その付加画像を非表示にして前記第１の表示形態で表示させるような前記エフェクトを施す制御を行う
上記（１）から（１０）までのいずれかに記載の表示制御装置。
（１２）
前記表示エフェクト制御部は、
前記提示画像の表示が開始されるときに、複数の前記表示オブジェクトの本来の表示からなる第１の表示形態とは異なる第２の表示形態で表示を行い、
前記第２の表示形態での表示が行われてから一定期間が経過したとき、前記第１の表示形態での表示を行う
前記エフェクトを施す制御を行う
上記（１）から（１１）までのいずれかに記載の表示制御装置。
（１３）
視線を計測するアイトラッキング部をさらに備え、
前記表示エフェクト制御部は、前記アイトラッキング部による計測から求められる左右の目の輻湊角に基づいて、
前記提示画像が正しく融像されていないと判断されるときには、複数の前記表示オブジェクトの本来の表示からなる第１の表示形態とは異なる第２の表示形態で表示を行い、
前記第２の表示形態での表示中に、前記提示画像が正しく融像されていると判断されると、前記第２の表示形態から前記第１の表示形態での表示を行う
前記エフェクトを施す制御を行う
上記（１）から（１２）までのいずれかに記載の表示制御装置。
（１４）
立体視用の前記２枚の画像は、ユーザの視野を覆うように装着されるヘッドマウントディスプレイの表示部に表示される右目用画像および左目用画像であり、
前記一方向は、前記ユーザの視野における左右方向である
上記（１）から（１３）までのいずれかに記載の表示制御装置。
（１５）
前記提示画像に配置される複数の前記表示オブジェクトを表示させるための表示情報に基づいて、前記右目用画像および前記左目用画像それぞれで表示される前記提示画像を生成する提示画像生成部と、
前記提示画像を、背景となる前記背景画像に合成する画像合成部と
をさらに備える上記（１４）に記載の表示制御装置。
（１６）
立体視用の２枚の画像の表示を制御する表示制御装置が、
前記２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定することと、
前記判定の結果に基づいて、前記提示画像の表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行うことと
を含む表示制御方法。
（１７）
立体視用の２枚の画像の表示を制御する表示制御装置のコンピュータに、
前記２枚の画像を重ね合わせて１つの像として認識させる融像を利用して、前記２枚の画像により表現される、三次元空間上に提示される提示画像を表示する際に、前記提示画像上で一方向に並んで配置される複数の表示オブジェクトの表示形態に基づいて、前記提示画像に対する誤融像を発生させる条件が満たされているか否かを判定することと、
前記判定の結果に基づいて従って、前記提示画像における表示に対して所定のエフェクトを施す制御を行うことと
を含む処理を実行させるためのプログラムが記録された記録媒体。
【０１４３】
なお、本実施の形態は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本開示の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。また、本明細書に記載された効果はあくまで例示であって限定されるものではなく、他の効果があってもよい。
【符号の説明】
【０１４４】
１１  ヘッドマウントディスプレイ，  ２１  立体表示システム，  ２２  画像表示アプリケーション，  ２３  表示制御装置，  ３１  記憶部，  ３２  提示画像生成部，  ３３  誤融像判定部，  ３４  表示エフェクト部，  ３５  画像合成部，  ４１  表示部，  ４２  アイトラッキング部
【図１】
2020048017.tif 000008
【図２】
2020048017.tif 000009
【図３】
2020048017.tif 000010
【図４】
2020048017.tif 000011
【図５】
2020048017.tif 000012
【図６】
2020048017.tif 000013
【図７】
2020048017.tif 000014
【図８】
2020048017.tif 000015
【図９】
2020048017.tif 000016
【図１０】
2020048017.tif 000017
【図１１】
2020048017.tif 000018
【図１２】
2020048017.tif 000019
【図１３】
2020048017.tif 000020
【図１４】
2020048017.tif 000021
【図１５】
2020048017.tif 000022
【図１６】
2020048017.tif 000023
【図１７】
2020048017.tif 000024