(57)【要約】【課題】支柱の破損を抑制できるクラッチを提供すること。【解決手段】クラッチは、軸線に交差する第１面に第１穴が形成され軸線を中心に回転する第１部材と、第１面と軸線の方向に対向する第２面に第２穴が形成され軸線を中心に回転する第２部材と、第１穴に配置される支柱と、支柱の端部に配置されるピンと、を備える。ピンと支柱とは別の部材であり、支柱は、第１穴と第２穴とに係合できる第１位置と、第２穴との係合が解除される第２位置との間を、ピンを中心に揺動する。【選択図】図１
2020046015.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トルクの伝達と遮断とを切り換えるクラッチであって、
軸線に交差する第１面に第１穴が形成され前記軸線を中心に回転する第１部材と、
前記第１面と前記軸線の方向に対向する第２面に第２穴が形成され前記軸線を中心に回転する第２部材と、
前記第１穴に配置される支柱と、
前記支柱の端部に配置されるピンと、を備え、
前記ピンと前記支柱とは別の部材であり、
前記支柱は、前記第１穴と前記第２穴とに係合できる第１位置と、前記第２穴との係合が解除される第２位置との間を、前記ピンを中心に揺動するクラッチ。
【請求項２】
前記支柱は、前記第１部材の回転方向の前記ピンの移動を規制する規制部が形成されている請求項１記載のクラッチ。
【請求項３】
前記ピンは、少なくとも一部が、前記第２面と前記支柱との間に配置され、
前記支柱は、前記ピンの、前記第２面と前記支柱との間に配置された部位を中心に揺動する請求項１又は２に記載のクラッチ。
【請求項４】
前記ピンは、前記第２面に接触する面が、円柱または円錐の側面の一部の形状である請求項１から３のいずれかに記載のクラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はトルクの伝達と遮断とを切り換えるクラッチに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
軸線に交差する第１面を有し軸線を中心に回転する第１部材と、軸線の方向に第１面と対向する第２面を有し軸線を中心に回転する第２部材と、第１部材と第２部材との間に介在する係合片と、を備えるクラッチが知られている（特許文献１）。係合片は、支柱の端部から耳部が突出するＴ型に形成され、第１面に形成された第１穴に配置される。係合片は、第１穴に配置されたばねの弾性力により、第２面に形成された第２穴と第１穴とに支柱が係合する第１位置と、第２穴と支柱との係合が解除される第２位置との間を、耳部を中心に揺動する。
【０００３】
支柱が第２穴に係合できる方向と反対に第１部材と第２部材とが相対回転すると（以下「オーバーラン」と称す）、第２穴に支柱が繰り返し衝突する。第２穴に支柱のエッジが衝突すると係合片が捩じられ、耳部と支柱との間に引裂力が加えられ易くなるので、支柱が破損するおそれがある。これを防ぐため、特許文献１では支柱や第２穴に凸部を設け、第２穴と支柱との間に形成されるクリアランスのうち中央部のクリアランスを、第２面の径方向内側または径方向外側のクリアランスよりも小さくする。凸部を設け、第２穴に対して支柱の中央部を衝突させ易くすることにより、支柱の捩じれを防ぎ破損を抑制する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１８−７１５８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし上記技術では、支柱や第２穴に設けられた凸部によって、第２穴に支柱が係合するときに第２穴のエッジ付近に支柱が突き当たることになるので、支柱が第２穴に突き当たる面積が小さくなり、その分だけ支柱に加わる力が増し、第２穴のエッジ付近や支柱が破損し易くなるという問題点がある。
【０００６】
本発明はこの問題点を解決するためになされたものであり、第２穴のエッジ付近や支柱の破損を抑制できるクラッチを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的を達成するために本発明のクラッチは、トルクの伝達と遮断とを切り換えるものであり、軸線に交差する第１面に第１穴が形成され軸線を中心に回転する第１部材と、第１面と軸線の方向に対向する第２面に第２穴が形成され軸線を中心に回転する第２部材と、第１穴に配置される支柱と、支柱の端部に配置されるピンと、を備え、ピンと支柱とは別の部材であり、支柱は、第１穴と第２穴とに係合できる第１位置と、第２穴との係合が解除される第２位置との間を、ピンを中心に揺動する。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１記載のクラッチによれば、第１穴に配置される支柱の、第１部材の回転方向の端部にピンが配置される。支柱は、第１穴と第２穴とに係合できる第１位置と、第２穴との係合が解除される第２位置との間を、ピンを中心に揺動する。ピンと支柱とは別の部材なので、支柱が揺動するときに支柱に加えられる引裂力を抑制できる。支柱が第２穴に突き当たる面積も確保できるので、第２穴のエッジ付近や支柱の破損を抑制できる。
【０００９】
請求項２記載のクラッチによれば、第１部材の回転方向のピンの移動を規制する規制部が支柱に形成されているので、支柱に対するピンの位置ずれを防止できる。その結果、請求項１の効果に加え、ピンを中心に揺動する支柱の動作を確実にできる。
【００１０】
請求項３記載のクラッチによれば、ピンの少なくとも一部が、第２面と支柱との間に配置される。ピンの、第２面と支柱との間に配置された部位を中心に支柱は揺動する。これにより、ピンが配置された支柱の端部と反対側の端部を第２部材側に近づけ易くできるので、請求項１又は２の効果に加え、支柱を第１位置へ移動させ易くできる。
【００１１】
請求項４記載のクラッチによれば、ピンは、第２面に接触する面が、円柱または円錐の側面の一部の形状なので、請求項１から３のいずれかの効果に加え、ピンの、第２面に接触する面に沿って支柱を揺動させ易くできる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施の形態におけるクラッチの軸線を含む断面図である。
【図２】第２部材の正面図である。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線におけるクラッチの断面図である。
【図４】（ａ）は図３のＩＶａ−ＩＶａ線におけるクラッチの断面図であり、（ｂ）は支柱が第１位置にあるクラッチの断面図である。
【図５】（ａ）は第２実施の形態におけるクラッチのピンの斜視図であり、（ｂ）はピン及び支柱の正面図である。
【図６】（ａ）は図５（ｂ）のＶＩａ−ＶＩａ線におけるクラッチの断面図であり、（ｂ）は支柱が第１位置にあるクラッチの断面図である。
【図７】第３実施の形態におけるクラッチのピン及び支柱の正面図である。
【図８】（ａ）は図７のＶＩＩＩａ−ＶＩＩＩａ線におけるクラッチの断面図であり、（ｂ）は支柱が第１位置にあるクラッチの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の好ましい実施の形態について添付図面を参照して説明する。図１から図４を参照して第１実施の形態におけるクラッチ１０を説明する。図１は第１実施の形態におけるクラッチ１０の軸線Ｏを含む断面図であり、図２は第２部材４０の正面図であり、図３は図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線におけるクラッチ１０の断面図である。
【００１４】
図１に示すように、クラッチ１０は軸線Ｏを中心に回転する第１部材２０及び第２部材４０を備えている。本実施形態では、第１部材２０は第１軸１１に結合し、第２部材は第２軸１２に結合している。第１軸１１及び第２軸１２は互いに相対回転可能に軸線Ｏ上に配置されている。第１軸１１は駆動軸であり、第２軸１２は被動軸である。
【００１５】
図１及び図３に示すように、第１部材２０は軸線Ｏを中心とする円環状に形成される部材であり、軸線Ｏに交差する第１面２１に第１穴２２が形成されている。第１面２１は、第２部材４０の第２面４１と軸線Ｏ方向に対面する。第１面２１及び第２面４１は平坦面状に形成されている。軸線Ｏに平行な直線と第１面２１とのなす角は９０°未満であり、軸線Ｏに平行な直線と第２面４１とのなす角は９０°より大きく１８０°未満である。
【００１６】
図３に示すように、第１穴２２は軸線Ｏ方向から見て矩形状の凹みであり、第１面２１の軸線Ｏを中心とする円周上に複数（本実施形態では４つ）形成されている。第１面２１には、第１穴２２に連なる凹部２３が形成されている。凹部２３は、第１穴２２のうち第１部材２０の回転方向の一方の部位から、第１面２１の径方向の内側および外側へ向かってそれぞれ延びる凹みである。凹部２３は第１部材２０の回転方向に広がっている。
【００１７】
図１に示すように、第１穴２２に第２部材４０側を向く第３面２４が形成されている。第３面２４は軸線Ｏに対して垂直な面である。第１穴２２の第３面２４に支柱３０が配置される。支柱３０の形状は矩形の板状である。凹部２３に第２部材４０側を向く第４面２５が形成されている。第４面２５は軸線Ｏに対して垂直な面である。第１面２１から第４面２５までの深さは、第１面２１から第３面２４までの深さよりも浅い。
【００１８】
凹部２３の第４面２５にピン３６が配置される。ピン３６の形状は円錐台であり、ピン３６の長さは、第２部材４０に形成された第２穴４２（後述する）の幅（径方向の寸法）よりも長い。ピン３６は、ピン３６の底面（直径の大きな面）を、第１部材２０の径方向の外側へ向けて配置される。第２部材４０の第２面４１にピン３６の外周３７（図３参照）が線接触できるように、軸線Ｏに平行な直線と第１面２１とのなす角がピン３６の形状に応じて設定されている。
【００１９】
第３面２４よりも第２部材４０から離れた位置にある第１穴２２の底面２６と支柱３０との間に、圧縮ばね３８が配置される。圧縮ばね３８は、支柱３０を第２部材４０側へ付勢する。第１穴２２の底面２６には、第１部材２０を貫通する油穴２７が開口している。
【００２０】
図２に示すように、第２部材４０は軸線Ｏを中心とする円環状に形成される部材であり、第２面４１の軸線Ｏを中心とする円周上に第２穴４２が複数（本実施形態では４つ）形成されている。第２穴４２は、第１部材２０に配置された支柱３０（図１参照）が係合する窪みである。第２部材４０は、第２穴４２を周方向に繋ぐリング溝４３が第２面４１に形成されている。第２部材４０は、リング溝４３の溝底に連通するピン穴４４が複数形成されている。
【００２１】
図１に戻って説明する。ピン穴４４は第２部材４０を軸線方向に貫通する。切換装置５０は、リング５１、ピン５２、板部材５３及びアクチュエータ５４を備えている。リング５１はリング溝４３（図２参照）に収容され、ピン５２はピン穴４４に収容される。ピン５２は、軸線Ｏの周りに配置された円環状の板部材５３を介して、アクチュエータ５４の軸線方向の力をリング５１に伝達する。アクチュエータ５４は板部材５３及びピン５２を介してリング５１を軸線方向へ移動させる。
【００２２】
第１部材２０（図３参照）は、第１穴２２を周方向に繋ぐ円形の溝２８が第１面２１に形成されている。溝２８は、第２部材４０に配置されたリング５１が進入する窪みである。切換装置５０は、アクチュエータ５４が作動してリング５１が第２穴４２に進入すると第２穴４２に支柱３０が係合できなくなり、リング５１が第２穴４２から退出すると第２穴４２に支柱３０が係合できる状態になる。
【００２３】
図４を参照してクラッチ１０の動作を説明する。図４（ａ）は図３のＩＶａ−ＩＶａ線におけるクラッチ１０の断面図であり、支柱３０が第２位置にある。図４（ｂ）は支柱３０が第１位置にあるクラッチ１０の断面図である。図４（ａ）及び図４（ｂ）に示す矢印Ｒは、第１部材２０及び第２部材４０の相対回転の方向を示す。図４（ａ）は第２部材４０の回転が第１部材２０の回転より速いこと（オーバーラン）を示し、図４（ｂ）は第１部材２０の回転が第２部材４０の回転より速いことを示している（図６（ａ）、図６（ｂ）、図８（ａ）及び図８（ｂ）においても同じ）。
【００２４】
図４（ａ）に示すように支柱３０は、支柱３０の表面３１を第２部材４０へ向け、裏面３２を第３面２４に接触させ、互いに反対側に位置する支柱３０の第１端部３３及び第２端部３４を第１部材２０の回転方向へ向けて、第１穴２２に配置される。凹部２３に配置されたピン３６は、支柱３０の第１端部３３の近くの凹部２３内を第４面２５に沿って移動できる。第１穴２２の底面２６に配置された圧縮ばね３８は、支柱３０の第２端部３４の裏面３２に、第２部材４０へ向かう弾性力を加える。
【００２５】
圧縮ばね３８の弾性力によって、ピン３６は支柱３０の第１端部３３の表面３１と第２部材４０の第２面４１との間に挟まれるので、第１部材２０及び第２部材４０の相対回転に伴い、ピン３６の外周３７と表面３１との間の摩擦力およびピン３６の外周３７と第２面４１との間の摩擦力によって、支柱３０の表面３１と第２面４１との間をピン３６は転動する。ピン３６は、第２面４１の第２穴４２を跨ぐ長さがあるので、第２穴４２はピン３６の第２面４１の転動に影響を与えない。ピン３６は、第２部材４０の第２面４１に接触する面（外周３７）が円錐の側面の形状であり、ピン３６の底面（直径の大きな面）が第１部材２０の径方向の外側に配置されているので、ピン３６が円柱状の場合に比べて、凹部２３内の軸線Ｏを中心とする円周上をピン３６が転動し易くできる。
【００２６】
図４（ａ）に示すように、第２部材４０の回転が第１部材２０の回転より速いオーバーランのときは、ピン３６が転動して支柱３０の第２端部３４へ近づき、ピン３６に押されて支柱３０の第２端部３４は第２部材４０から離れる（第２位置）。第２位置では第２穴４２に支柱３０の第２端部３４は係合できない。よって、第２穴４２に支柱３０の第２端部３４が繰り返し衝突する挙動が、オーバーランのときに生じないようにできる。
【００２７】
図４（ｂ）に示すように、第１部材２０の回転が第２部材４０の回転より速いときは、ピン３６が転動して第１端部３３へ近づく。圧縮ばね３８に押されてピン３６を中心に支柱３０が回転し、第２端部３４は第２部材４０へ近づき、第２端部３４が第２穴４２に進入する（第１位置）。第１位置において、支柱３０の第２端部３４が第２穴４２の壁面４２ａに突き当たり、支柱３０の第１端部３３が第１穴２２の壁面２２ａに突き当たると、第１部材２０と第２部材４０とは一体に回転しトルクが伝達される。
【００２８】
ピン３６と支柱３０とは別の部材なので、支柱３０が揺動して第２穴４２に支柱３０が衝突するときに支柱３０が捩じれても、支柱３０とピン３６との間に加えられる引裂力を抑制できる。支柱３０の第２端部３４が第２穴４２の壁面４２ａに突き当たる面積も確保できるので、第２穴４２のエッジ付近や支柱３０の破損を抑制できる。
【００２９】
本実施形態では、オーバーランのときにピン３６に押されて支柱３０の第２端部３４が第２部材４０から離れるので、支柱３０の揺動を防ぎ、第２穴４２に支柱３０が衝突しないようにできる。よって、オーバーランのときの支柱３０の破損を防止できる。
【００３０】
支柱３０は、第１端部３３の表面３１に、第２部材４０へ向けて突出する規制部３５が設けられている。規制部３５は、第１部材２０の回転方向（矢印Ｒ方向）の反対側へのピン３６の移動を規制する。規制部３５により、支柱３０に対するピン３６の位置ずれを防止できるので、ピン３６を中心に揺動する支柱３０の動作を確実にできる。なお、第１部材２０の回転方向（矢印Ｒ方向）へのピン３６の移動は凹部２３が規制する。規制部３５及び凹部２３によって、支柱３０に対するピン３６の位置ずれを確実に防止できる。
【００３１】
第２面４１と支柱３０の表面３１との間に配置されたピン３６は支柱３０の第１端部３３の付近を転動し、ピン３６を中心に支柱３０は揺動する。これにより、支柱３０の第２端部３４を第２部材４０に近づけ易くできるので、第２端部３４が第２穴４２に係合する第１位置へ支柱３０を移動させ易くできる。
【００３２】
ピン３６は円錐の外周３７の一部が第２面４１に接触するので、外周３７に沿ってピン３６が転がり、ピン３６を中心に支柱３０を揺動させ易くできる。また、ピン３６は単純な円錐台の形状をしているので、ピン３６の機械的強度を確保しつつピン３６の加工を簡易にできる。
【００３３】
図５及び図６を参照して第２実施の形態について説明する。第１実施形態では、支柱３０の表面３１を転動するピン３６を中心に支柱３０が揺動する場合について説明した。これに対し第２実施形態では、支柱３０に固定されたピン６１を中心に支柱３０が揺動する場合について説明する。なお、第１実施形態で説明した部分と同一の部分については、同一の符号を付して以下の説明を省略する。図５（ａ）は第２実施の形態におけるクラッチ６０のピン６１の斜視図であり、図５（ｂ）はピン６１及び支柱３０の正面図である。
【００３４】
図５（ａ）に示すようにピン６１は、円形の第１底面６２と、第１底面６２の反対側に位置する第２底面６３と、第１底面６２及び第２底面６３を連絡する外周６４と、を備える略円柱状に形成されている。ピン６１は、ピン６１の長さ方向に沿って延びるスリット状の有底の窪み６５が、第２底面６３の中心を通る位置に形成されている。支柱３０を窪み６５に差し込むことができるように、窪み６５は外周６４に開口しており、窪み６５の幅は支柱３０の厚さよりもわずかに大きい。
【００３５】
図５（ｂ）に示すように支柱３０には規制部６６が設けられている。規制部６６は支柱３０から突出しているので、ピン６１の窪み６５に支柱３０を差し込むと、支柱３０に対するピン６１の移動を規制できる。ピン６１は支柱３０の幅よりも長いので、ピン６１の窪み６５に支柱３０を差し込むと、ピン６１の両端が支柱３０の幅方向に突出する。第１部材２０に形成された矩形状の第１穴６７に、第１穴６７よりも幅の広い凹部６８が連なる。第１穴６７に支柱３０が配置され、凹部６８にピン６１が配置される。
【００３６】
図６（ａ）は支柱３０が第２位置にある、図５（ｂ）のＶＩａ−ＶＩａ線におけるクラッチ６０の断面図であり、図６（ｂ）は支柱３０が第１位置にあるクラッチ６０の断面図である。図６（ａ）に示すように支柱３０は、支柱３０の表面３１を第２部材４０へ向け、支柱３０の第１端部３３及び第２端部３４を第１部材２０の回転方向へ向けて、第１穴６７に配置される。第１穴６７は軸線Ｏ（図１参照）に垂直な第１面２１ａに形成されている。凹部６８に配置されたピン６１は、支柱３０の第１端部３３の近くであって規制部６６よりも第２端部３４側に固定される。ピン６１は、凹部６８の第４面６９と第２部材４０の第２面４１ａとの間に挟まれる。第２面４１ａ及び第４面６９は軸線Ｏ（図１参照）に垂直な面である。
【００３７】
ピン６１は凹部６８の第４面６９と第２部材４０の第２面４１ａとの間に挟まれるので、第１部材２０及び第２部材４０の相対回転に伴い、ピン６１の外周６４と第２面４１ａとの間の摩擦力およびピン６１の外周６４と第４面６９との間の摩擦力によって、凹部６８の内側をピン６１は転動する。ピン６１は、第２面４１の第２穴４２を跨ぐ長さがあるので、第２穴４２はピン６１の転動に影響を与えない。第２部材４０の回転が第１部材２０の回転より速いオーバーランのときは、ピン６１の転動に伴い、支柱３０の第２端部３４が第２部材４０から離れる（第２位置）。第２位置では第２穴４２に支柱３０は係合できないので、第２穴４２に支柱３０の第２端部３４が繰り返し衝突しないようにできる。
【００３８】
図６（ｂ）に示すように、第１部材２０の回転が第２部材４０の回転より速いときは、ピン６１の転動に伴い、支柱３０の第２端部３４は第２部材４０へ近づき、第２端部３４が第２穴４２に進入する（第１位置）。第１位置において、支柱３０の第２端部３４が第２穴４２の壁面４２ａに突き当たり、支柱３０の第１端部３３が第１穴６７の壁面６７ａに突き当たると、第１部材２０と第２部材４０とは一体に回転しトルクが伝達される。このときのピン６１の第１端部３３側への移動を規制部６６が規制するので、支柱３０に対するピン６１の位置ずれを防止できる。
【００３９】
ピン６１と支柱３０とは別の部材なので、支柱３０が揺動して第２穴４２に支柱３０が衝突するときに支柱３０が捩じれても、支柱３０とピン６１との間に加えられる引裂力を抑制できる。支柱３０の第２端部３４が第２穴４２の壁面４２ａに突き当たる面積も確保できるので、第２穴４２のエッジ付近や支柱３０の破損を抑制できる。
【００４０】
ピン６１の転動が支柱３０の揺動に直結しており、第１部材２０と第２部材４０との相対回転によってピン６１は揺動するので、支柱３０の第２端部３４を第２部材４０側へ付勢する圧縮ばねを省略できる。これにより部品点数を削減し、さらに第１穴６７の圧縮ばねが配置されるスペースを不要にできる。
【００４１】
また、第２面４１ａと支柱３０との間にピン６１の一部が配置され、その部位を中心に支柱３０は揺動するので、支柱３０の第２端部３４を第２部材４０側に近づけ易くできる。よって、支柱３０を第１位置へ移動させ易くできる。さらに、ピン６１は、第２面４１ａに接触する外周６４が、円柱の側面の一部の形状なので、ピン６１の外周６４に沿って支柱３０を揺動させ易くできる。
【００４２】
図７及び図８を参照して第３実施の形態について説明する。第２実施形態では、ピン６１に設けた窪み６５に支柱３０を差し込んで支柱３０にピン６１を固定する場合について説明した。これに対し第３実施形態では、支柱３０に形成した窪みからなる規制部７５にピン７１を固定する場合について説明する。なお、第１実施形態および第２実施形態で説明した部分と同一の部分については、同一の符号を付して以下の説明を省略する。図７は第３実施の形態におけるクラッチ７０のピン７１及び支柱３０の正面図である。図８（ａ）は図７のＶＩＩＩａ−ＶＩＩＩａ線におけるクラッチ７０の断面図であり、図８（ｂ）は支柱３０が第１位置にあるクラッチ７０の断面図である。
【００４３】
図７及び図８（ａ）に示すようにピン７１は円柱状に形成されている。ピン７１は、支柱３０の第１端部３３の表面３１に形成された窪みからなる規制部７５に入れられる。ピン７１の外周７２は規制部７５に接触する。ピン７１は支柱３０の幅よりも長いので、規制部７５にピン７１を入れると、ピン７１の両端が支柱３０の幅方向に突出する。第１部材２０に形成された矩形状の第１穴２２に、第１穴２２よりも幅の広い凹部７３が連なる。第１穴２２に支柱３０が配置され、凹部７３にピン７１が配置される。凹部７３の第４面７４は、第１穴２２の第３面２４よりも第２部材４０側に位置する。第４面７４は、第１部材２０の第１面２１ａ及び第２部材４０の第２面４１ａと同様に、軸線Ｏ（図１参照）に垂直な面である。
【００４４】
支柱３０は、支柱３０の表面３１を第２部材４０へ向け、裏面３２を第３面２４に接触させ、支柱３０の第１端部３３及び第２端部３４を第１部材２０の回転方向へ向けて、第１穴２２に配置される。第２部材４０の第２面４１ａから第１部材２０の第４面７４までの距離は、ピン７１の直径とほぼ同じである。第２部材４０の第２面４１ａから第１部材２０の第３面２４までの距離は、規制部７５に配置されたピン７１と支柱３０とを合わせた厚さとほぼ同じである。ピン７１は第２面４１の第２穴４２を跨ぐ長さがあるので、第１部材２０と第２部材４０とが相対回転したときに、規制部７５にピン７１が配置された状態が維持される。
【００４５】
第１穴２２の底面２６に配置された圧縮ばね３８は、支柱３０の第２端部３４の裏面３２に、第２部材４０へ向かう弾性力を加える。第２部材４０の回転が第１部材２０の回転より速いオーバーランのときは（図８（ａ）参照）、支柱３０は、第２端部３４を第２部材４０に擦りながらピン７１を中心に揺動する。
【００４６】
第１部材２０の回転が第２部材４０の回転より速いときは（図８（ｂ）参照）、支柱３０の第２端部３４が第２穴４２に進入する第１位置において、第２端部３４が第２穴４２の壁面４２ａに突き当たり、支柱３０の第１端部３３が第１穴２２の壁面２２ａに突き当たると、第１部材２０と第２部材４０とは一体に回転しトルクが伝達される。
【００４７】
ピン７１と支柱３０とは別の部材なので、支柱３０が揺動して第２穴４２に支柱３０が衝突するときに支柱３０が捩じれても、支柱３０とピン７１との間に加えられる引裂力を抑制できる。支柱３０の第２端部３４が第２穴４２の壁面４２ａに突き当たる面積も確保できるので、第２穴４２のエッジ付近や支柱３０の破損を抑制できる。
【００４８】
ピン７１や支柱３０の形状を簡素化できるので、ピン７１や支柱３０の機械的強度を確保しつつそれらの加工を簡易にできる。また、第２面４１ａと支柱３０との間に配置されたピン７１を中心に支柱３０は揺動するので、支柱３０の第２端部３４を第２部材４０側に近づけ易くできる。よって、支柱３０を第１位置へ移動させ易くできる。さらに、ピン７１は、第２面４１ａに接触する外周７２が、円柱の側面の一部の形状なので、ピン７１の外周７２に沿って支柱３０を揺動させ易くできる。
【００４９】
以上、実施の形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。例えば、第１部材２０に配置される支柱３０の数や形状、第２部材４０に形成される第２穴４２の数や形状は一例であり、適宜設定できる。
【００５０】
実施形態では第１部材２０が駆動軸（第１軸１１）に結合し、第２部材４０が被動軸（第２軸１２）に結合する場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。第１部材２０を被動軸に結合し、第２部材４０を駆動軸に結合することは当然可能である。
【００５１】
第１実施形態では、ピン３６が円錐台の形状をなす場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。ピン３６の形状を円柱状にすることは当然可能である。その場合には、第２部材４０の第２面４１にピン３６を線接触させるため、軸線Ｏに対して第２面４１を垂直な面にする。それに伴い、第１面２１も軸線Ｏに対して垂直にする。さらにピン３６の軌道に応じて、凹部２３の形状を修正する。
【００５２】
第２実施形態および第３実施形態では、ピン６１，７１が円柱状の場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。ピン６１，７１を円錐台状にすることは当然可能である。その場合には、第２部材４０の第２面４１にピン６１，７１を線接触させるため、軸線Ｏに対して第２面４１を傾斜した面にする。それに伴い、第１面２１も軸線Ｏに対して傾斜させる。
【００５３】
第２実施形態では、支柱３０の表面３１に凸状の規制部６６を設ける場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。支柱３０の裏面３２に規制部６６を設けることは当然可能である。また、支柱３０のうちピン６１の窪み６５に差し込まれる部位の厚さを薄くして、その厚さの薄い部位を規制部とすることは当然可能である。
【００５４】
第３実施形態では、支柱３０に形成した凹状の規制部７５にピン７１を入れる場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。支柱３０の表面３１に複数の凸部（規制部）を設け、その凸部の間にピン７１を配置することは当然可能である。凸部によってもピン７１の移動を規制できるからである。
【００５５】
実施形態では、支柱３０の幅よりもピン３６，６１，７１の長さが長い場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。ピン３６，６１，７１の長さを支柱３０の幅以下にすることは当然可能である。但し、ピン３６，６１，７１が第２部材４０の第２穴４２に進入しないように、ピン３６，６１，７１の長さは、第２部材４０の第２穴４２の幅よりも長くする。
【００５６】
実施形態では、クラッチ１０，６０，７０が、一方向クラッチの場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。さらに、反対方向の相対回転によって係合する支柱を設けて二方向クラッチとすることは当然可能である。
【００５７】
実施形態では、圧縮ばね３８としてねじりコイルばねを用いる場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。ねじりコイルばねの代わりに、圧縮コイルばね等の他の圧縮ばねを用いることは当然可能である。
【００５８】
実施形態では、アクチュエータ５４を用いてトルクを伝達できる状態にする切換装置５０を備えるクラッチ１０，６０，７０について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。切換装置５０は公知の機構を適宜設定できる。また、切換装置５０を省略することは当然可能である。
【００５９】
実施形態の切換装置５０は、リング５１やピン５２を介して支柱３０の揺動を規制する場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。リング５１を省略し、ピン５２の先端形状や支柱３０の形状を変更することで、ピンを介して支柱の揺動を規制することは当然可能である。また、ピンやリングに代えて、第１部材２０の第１面２１と第２部材４０の第２面４１との間に、第２穴４２に支柱３０が進入できないようにする板状のシャッター等を設け、それを切換装置の一部とすることは当然可能である。
【００６０】
実施形態では、切換装置５０のアクチュエータ５４が軸線方向の力を発生してクラッチ１０，６０，７０を断接する場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。アクチュエータ５４の力の向きは、クラッチを断接する機構に応じて適宜設定できる。
【符号の説明】
【００６１】
１０，６０，７０  クラッチ
２０              第１部材
２１，２１ａ      第１面
２２，６７        第１穴
３０              支柱
３３              第１端部（端部）
３５，６６，７５  規制部
３６，６１，７１  ピン
３７，６４，７２  外周（第２面に接触する面）
４０              第２部材
４１，４１ａ      第２面
４２              第２穴
Ｏ                軸線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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