(57)【要約】【課題】  基本骨格自体で長波長領域における色純度の高い赤色発光が可能な有機化合物を提供する。【解決手段】  本発明は、下記一般式［１］で表されることを特徴とする有機化合物を提供する。2020033329.tif 000069  一般式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２２は、水素原子、ハロゲン原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。Ｒ１２乃至Ｒ１４の少なくとも２つは、互いに結合して環構造を形成する。Ｒ１２乃至Ｒ１４のうち、前記環構造を形成しないものは、水素原子または前記置換基から選ばれる。【選択図】  図１
2020033329.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［１］で表されることを特徴とする有機化合物。
【化１】
2020033329.tif 000066
一般式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２２は、水素原子、ハロゲン原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基及び、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基のいずれかである。
Ｒ１２乃至Ｒ１４の少なくとも２つは、互いに結合して環構造を形成する。Ｒ１２乃至Ｒ１４のうち、前記環構造を形成しないものは、水素原子、ハロゲン原子または前記置換基から選ばれる。
【請求項２】
一般式［１］において、Ｒ９及びＲ１８の組、Ｒ１０及びＲ１７の組の少なくともいずれかの組は、前記アリール基であることを特徴とする請求項１に記載の有機化合物。
【請求項３】
前記アリール基は、フェニル基であり、前記フェニル基は、そのオルト位に置換基を有することを特徴とする請求項２に記載の有機化合物。
【請求項４】
前記置換基はフェニル基であることを特徴とする請求項３に記載の有機化合物。
【請求項５】
前記環構造を形成するのは、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４の組のいずれかであることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の有機化合物。
【請求項６】
下記一般式［２］で表されることを特徴とする請求項１に記載の有機化合物。
【化２】
2020033329.tif 000067
一般式［２］において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【請求項７】
下記一般式［３］で表されることを特徴とする請求項１に記載の有機化合物。
【化３】
2020033329.tif 000068
一般式［３］において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【請求項８】
Ｒ９及びＲ２０の組、または、Ｒ１０及びＲ１９の組の少なくともいずれか一方の組が、前記アリール基であることを特徴とする、請求項６または７に記載の有機化合物。
【請求項９】
前記アリール基は、フェニル基であり、前記フェニル基は、そのオルト位に置換基を有することを特徴とする請求項８に記載の有機化合物。
【請求項１０】
前記置換基はフェニル基であることを特徴とする請求項９に記載の有機化合物。
【請求項１１】
陽極と、陰極と、前記陽極と前記陰極との間に配置されている有機化合物層と、を有する有機発光素子であって、
前記有機化合物層は、請求項１乃至１０のいずれか一項に記載の有機化合物を有することを特徴とする有機発光素子。
【請求項１２】
前記有機化合物層は発光層であることを特徴とする請求項１１に記載の有機発光素子。
【請求項１３】
前記発光層は、ホストと、ゲストとを有し、前記ゲストが、前記有機化合物層であることを特徴とする請求項１２に記載の有機発光素子。
【請求項１４】
前記有機化合物層は、前記発光層と、前記発光層とは別の発光層を有し、前記別の発光層は前記発光層とは異なる色を発光することを特徴とする請求項１２または１３に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
白色発光することを特徴とする請求項１１乃至１４のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
複数の画素を有し、前記複数の画素が、請求項１１乃至１５のいずれか一項に記載の有機発光素子と、前記有機発光素子に接続されたトランジスタと、を有することを特徴とする表示装置。
【請求項１７】
複数のレンズを有する光学部と、前記光学部を通過した光を受光する撮像素子と、画像を表示する表示部と、を有し、
前記表示部は、前記撮像素子が撮像した画像を表示する表示部であり、前記表示部は請求項１１乃至１５のいずれか１項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする撮像装置。
【請求項１８】
筐体と、外部と通信する通信部と、表示部とを有し、
前記表示部は請求項１１乃至１５のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする電子機器。
【請求項１９】
光源と、光拡散部または光学フィルムと、を有する照明装置であって、
前記光源は、請求項１１乃至１５のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする照明装置。
【請求項２０】
機体と、前記機体に設けられている灯具を有し、
前記灯具は、請求項１１乃至１５のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする移動体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機化合物、並びにこれを有する有機化合物、有機発光素子、表示装置、撮像装置、電子機器、照明装置及び移動体に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子（有機エレクトロルミネッセンス素子、あるいは有機ＥＬ素子と呼ぶ）は、一対の電極とこれら電極間に配置される有機化合物層とを有する電子素子である。これら一対の電極から電子及び正孔を注入することにより、有機化合物層中の発光性有機化合物の励起子を生成し、該励起子が基底状態に戻る際に、有機発光素子は光を放出する。
【０００３】
有機発光素子の最近の進歩は著しく、低駆動電圧、多様な発光波長、高速応答性、発光デバイスの薄型化・軽量化が可能であることが挙げられる。
【０００４】
ところで、現在までに発光特性の優れた化合物の創出が盛んに行なわれている。特許文献１には発光特性に優れる化合物として下記構造式で表される化合物１−Ａが記載されており、また、特許文献２には、下記化合物１−Ｂが記載されている。
【０００５】
【化１】
2020033329.tif 000003
【０００６】
【化２】
2020033329.tif 000004
【０００７】
この化合物１−Ａは、発光は本発明者らが調べたところ後述するように、黄色発光である。また、化合物１−Ｂは、発光は本発明者らが調べたところ後述するように、赤色発光であるが、やや短波長である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００９−３０２４７０号公報
【特許文献２】特開２０１３−１３９４２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
特許文献１または２に記載の化合物が有する基本骨格では、上記のように、長波長領域の発光特性を有していないため、これを用いた有機発光素子は色再現範囲が狭い。具体的には、ｓＲＧＢの色再現範囲における赤の色度座標（０．６４０，０．３３０）を再現することが困難な場合がある。
【００１０】
本発明は、上記課題を解決するためになされるものであり、その目的は、基本骨格の発光が、より長波長の赤色である有機化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の有機化合物は、下記一般式［１］で表されることを特徴とする。
【００１２】
【化３】
2020033329.tif 000005
【００１３】
式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２２は、水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基及び、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基のいずれかである。
【００１４】
Ｒ１２乃至Ｒ１４の少なくとも２つは、互いに結合して環構造を形成する。Ｒ１２乃至Ｒ１４のうち、前記環構造を形成しないものは、水素原子または前記置換基から選ばれる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、基本骨格自体で長波長領域における色純度の高い赤色発光が可能な有機化合物を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本実施形態に係る有機発光素子と、この有機発光素子に電気接続されたトランジスタと、を有する表示装置の例を示す断面模式図である。
【図２】本実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。
【図３】（ａ）本実施形態に係る撮像装置の一例を表す模式図である。（ｂ）本実施形態に係る携帯機器の一例を表す模式図である。
【図４】（ａ）本実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。（ｂ）折り曲げ可能な表示装置の一例を表す模式図である。
【図５】（ａ）本実施形態に係る照明装置の一例を示す模式図である。（ｂ）本実施形態に係る移動体の一例である自動車を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本実施形態に係る有機化合物について説明する。本実施形態に係る新規有機化合物は、下記一般式［１］で表される有機化合物である。本明細書において、基本骨格とは、例えば、式［１］で表される構造の内、水素原子であってよい箇所のすべてが水素原子である有機化合物の構造を基本骨格と呼ぶ。
【００１８】
【化４】
2020033329.tif 000006
【００１９】
本実施形態において、式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２２は、水素原子、ハロゲン原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基及び、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基のいずれかである。
【００２０】
Ｒ１２乃至Ｒ１４の少なくとも２つは、互いに結合して環構造を形成する。Ｒ１２乃至Ｒ１４のうち、前記環構造を形成しないものは、水素原子または前記置換基から選ばれる。
【００２１】
形成される環構造は、芳香族環であることが特に好ましい。
【００２２】
より具体的には、以下のいずれかの環構造が好ましい。Ｒ１２とＲ１３が、互いに結合して形成される環状構造、Ｒ１３とＲ１４が、互いに結合して形成される環状構造、または、Ｒ１２とＲ１３とＲ１４が、互いに結合して形成される環状構造であることが好ましい。
【００２３】
本実施形態に係るハロゲン原子は、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。特にフッ素原子であることが好ましい。
【００２４】
本実施形態に係るアルキル基は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基であってよい。より具体的には、メチル基、エチル基、ノルマルプロピル基、イソプロピル基、ノルマルブチル基、イソブチル基、セカンダリーブチル基、ターシャリブチル基、オクチル基、シクロヘキシル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２５】
本実施形態に係るアルコキシ基は、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基であってよい。また炭素原子数１乃至６のアルコキシ基であってよい。より具体的には、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、２−エチル−オクチルオキシ基、ベンジルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２６】
本実施形態に係るアミノ基は、アルキル基、アリール基、アラルキル基を置換として有するアミノ基であってよい。より具体的には、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、アニリノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジナフチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフルオレニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−トリルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジトリルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジアニソリルアミノ基、Ｎ−メシチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメシチルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−ターシャリブチルフェニル）アミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−トリフルオロメチルフェニル）アミノ基、Ｎ−ピペリジル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、置換基を有さないアミノ基であってもよい。
【００２７】
本実施形態に係るアリール基は、炭素原子数６乃至１８のアリール基であってよい。より具体的には、フェニル基、ナフチル基、インデニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２８】
本実施形態に係る複素環基は、炭素原子数３乃至１５の複素環基であってよい。当該複素環基が有する複素原子は、窒素原子、酸素原子、硫黄原子であってよい。より具体的には、ピリジル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、カルバゾリル基、アクリジニル基、フェナントロリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２９】
本実施形態に係るアリールオキシ基として、フェノキシ基、チエニルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３０】
本実施形態に係るシリル基として、トリメチルシリル基、トリフェニルシリル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３１】
上記アルキル基、アルコキシ基、アミノ基、アリール基、複素環基、アリールオキシ基がさらに有してもよい置換基は、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、複素環基、置換アミノ基、ハロゲン原子であってよい。それぞれの具体例は、前述のとおりである。中でもアルキル基、アリール基、ハロゲン原子であってよい。ハロゲン原子である場合は、フッ素原子であることが好ましい。
【００３２】
本実施形態において、一般式［１］中のＲ１乃至Ｒ２２が、置換基である場合は、置換あるいは無置換のアリール基であることが好ましい。
【００３３】
一般式［１］において、Ｒ１２乃至Ｒ１４が形成する環構造は、芳香族環であることが好ましく、ベンゼン環または５員環を形成することがさらに好ましい。ベンゼン環または５員環は複数であってよい。ベンゼン環または５員環を複数形成する場合は、形成された環構造が、ナフタレン環、インデン環であってよい。これらの環は基本骨格に縮合したように形成される。
【００３４】
一般式［１］において、Ｒ９及びＲ１８の組、Ｒ１０及びＲ１７の組の少なくともいずれかの組は、アリール基であることが好ましい。
【００３５】
本実施形態に係る一般式［１］で表される有機化合物は、具体的には、下記の一般式［２］または一般式［３］で表される有機化合物であってよい。
【００３６】
【化５】
2020033329.tif 000007
【００３７】
式［２］において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基及び、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【００３８】
【化６】
2020033329.tif 000008
【００３９】
式［３］において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基及び、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【００４０】
一般式［２］及び一般式［３］における置換基の具体例は、式［１］の置換基の具体例と同じである。
【００４１】
一般式［２］及び［３］において、Ｒ９及びＲ２０の組、または、Ｒ１０及びＲ１９の組の少なくともいずれか一方の組が、アリール基であることが好ましい。
【００４２】
次に、本実施形態に係る有機化合物の一例の合成方法を説明する。一般式［２］で表される有機化合物は、例えば、下記に示す反応スキームに従って合成される。
【００４３】
【化７】
2020033329.tif 000009
【００４４】
一方、一般式［３］で表される有機化合物は、例えば、下記に示す反応スキームに従って合成される。
【００４５】
【化８】
2020033329.tif 000010
【００４６】
上記合成スキームにて示されるように、本実施形態に係る有機化合物は、下記（ａ）乃至（ｄ）に示される化合物を原料として合成されるものである。
（ａ）アセナフテンキノン誘導体（Ｄ１）
（ｂ）ジベンジルケトン誘導体（Ｄ２）
（ｃ）フルオランテン誘導体（Ｄ３）
（ｄ）ピレン誘導体またはフルオランテン誘導体（Ｄ４）
【００４７】
また、Ｄ４の化合物における、ピレン部分、フルオランテン部分をフェナンスレンにすることで、他の有機化合物、具体的には、Ｅ群の例示化合物を得ることができる。
【００４８】
ここで上記（ａ）乃至（ｄ）に示される化合物に適宜置換基を導入することにより、一般式［１］乃至［３］中のＲ１乃至Ｒ２４のいずれかが水素原子から所定の置換基に置換されることになる。
【００４９】
次に、本実施形態に係る有機化合物は、以下のような特徴を有するため、色純度の高い赤発光を呈する安定な化合物となり、さらにこの有機化合物を用いることで、発光効率が高く素子耐久に優れる有機発光素子を提供することもできる。
（１）基本骨格自体の発光波長が深い赤色領域である
（２）酸化電位が低く、化合物自体の化学安定性が高い
（３）非対称構造であるため結晶性が低い
【００５０】
ここで基本骨格とは、一般式［２］または［３］において、Ｒ１乃至Ｒ２４がすべて水素原子である構造を指す。一般式［１］で表される有機化合物の基本骨格は、Ｒ１２乃至Ｒ１４が環構造を形成した構造の無置換体、置換基がすべて水素原子である構造である。
【００５１】
以下、これらの特徴について説明する。
【００５２】
（１）基本骨格自体の発光波長が深い赤色領域である
本発明者らは、式［１］に示される有機化合物を創出するにあたり、基本骨格それ自体に注目した。具体的には、基本骨格のみの分子が有する発光波長が所望の波長領域に収まるものを提供することを試みた。
【００５３】
本実施形態において、所望の波長領域は赤色領域のことであり、具体的には希薄溶液中では最大発光波長が５９０ｎｍ以上６２０ｎｍ以下の帯域内にあることである。
【００５４】
本実施形態に係る有機化合物に類似する構造を有する比較化合物を比較しながら、本実施形態に係る有機化合物の発光波長領域について説明する。本実施形態に係る例示化合物Ａ１、Ｃ２、Ｄ１比較化合物１及び比較化合物２を比較する。この比較化合物１は、特許文献１に記載の化合物１−Ａと同じ基本骨格を有する化合物、比較化合物２は、特許文献２に記載の化合物である。
【００５５】
表１に示す通り、各有機化合物の発光波長の比較を行った。尚、発光波長の測定は、日立製Ｆ−４５００を用い、室温下、励起波長３５０ｎｍにおける希釈クロロホルム溶液のフォトルミネッセンス測定により行った。
【００５６】
【表１】
2020033329.tif 000011
【００５７】
表１より、比較化合物１の発光色は黄色であり赤色ではない。また、比較化合物２の発光色は赤色ではあるが、所望の帯域内ではない。一方で、例示化合物Ａ１、Ｃ２、Ｅ１は、所望の帯域内に最大発光波長を有するため、ディスプレイの規格の赤色に適した発光色を示す。Ｅ１はやや短波なピーク波長となっているが、色度はディスプレイの赤色に適した発光色を示す。よって、本実施形態に係る有機化合物の基本骨格は深い赤色を発光することができる。赤の色度座標については実施例にて詳細に説明する。
【００５８】
（２）酸化電位が低く、化合物自体の化学安定性が高い
所望の発光波長領域を有する材料を創出する際に、分子のＨＯＭＯエネルギーに着目した。発光波長領域が長波長であることは、すなわちバンドギャップが狭いことを意味する。このため、ＨＯＭＯエネルギーを高くすることや、ＬＵＭＯエネルギーを低くする必要がある。ここで、ＨＯＭＯエネルギーが高いとは真空準位に近いことを意味し、低いとは真空準位から遠いことを意味する。ＨＯＭＯエネルギーは最高被占有分子軌道のエネルギー、ＬＵＭＯエネルギーは最低非占有分子軌道のエネルギーである。ＨＯＭＯエネルギーが低い有機化合物は、酸化電位が低い有機化合物である。
【００５９】
例えば、下記表２に示す比較化合物３のように、縮環構造を有する基本骨格（ベンゾインデノペリレン骨格）にジフェニルアミンを結合させた化合物は、発光波長領域を長波長領域（最大発光波長５９９ｎｍ）に有する。しかし、この有機化合物は、ＨＯＭＯエネルギーが高いため、酸化に対して不安定である。
【００６０】
一方、本実施形態に係る有機化合物は、ＨＯＭＯ及びＬＵＭＯエネルギーレベルが低くなるように、分子設計がなされており、酸化に対して安定である。具体的には、電子求引性である５員環を基本骨格内に３つまたは４つ有するように、共役長が拡大させる分子設計を行った。このため、ＨＯＭＯ及びＬＵＭＯエネルギーレベルが低い、すなわち、有機化合物の酸化電位が低い。したがって、本実施形態に係る有機化合物は酸化に対して安定である。
【００６１】
ここで、ＣＶ（サイクリックボルタンメトリー）測定により、例示化合物Ａ２、例示化合物Ｃ２、比較化合物３の酸化還元電位を比較した。その結果を表２に示す。尚、ＣＶ測定は、以下の条件で行った。
溶液：０．１Ｍテトラブチルアンモニウム過塩素酸塩のＤＭＦ溶液（還元電位測定）、
ジクロロメタン溶液（酸化電位測定）
参照電極：Ａｇ／Ａｇ＋
対極：Ｐｔ
作用電極：グラッシーカーボン
電圧の挿引速度：１．０Ｖ／ｓ
測定装置：ＡＬＳ社製モデル６６０Ｃ、電気化学アナライザー
【００６２】
【表２】
2020033329.tif 000012
【００６３】
表２より、比較化合物３の酸化電位は０．４６Ｖと小さいのに対して、本実施形態に係る例示化合物Ａ１、Ｃ２の酸化電位はそれぞれ、０．６８Ｖ、０．６９Ｖと大きい。すなわちＨＯＭＯエネルギーが低いことを意味するため、酸化されにくい化合物であることが分かる。
【００６４】
また本実施形態に係る有機化合物は、基本骨格が炭素のみで構成されており、窒素原子等のヘテロ原子を有していない。このことも化合物自体の酸化電位が低いことに寄与するものであり、本実施形態に係る有機化合物が酸化に対して安定であることを示す理由の一つである。このため、この化合物を用いた有機発光素子は安定性が高く、優れた素子耐久を示す。
【００６５】
（３）非対称構造であるため結晶性が低い
本実施形態に係る有機化合物は、基本骨格自体の発光波長領域が赤色になるように、共役長を拡大している。一般に共役長が長い分子は、分子平面性が高いため、分子パッキングが強くなってしまう。分子パッキングは、結晶性を増大させ、昇華性の低下や濃度消光を招くため、好ましくない。分子パッキングは、比較的強い分子間相互作用を指す。本実施形態においては、分子間相互作用と言い換えることがある。
【００６６】
分子間相互作用を抑制するために、分子構造の対称性に着目した。対称性の低い分子は、対称性の高い分子と比較して、固化にした際に分子配列が乱れやすいため、分子同士が規則的に重なり合う分子パッキングが抑制される。
【００６７】
本実施形態においては、本実施形態に係る例示化合物Ａ２と比較化合物４及び比較化合物５とを群論を用いて、基本骨格の分子構造の対称性を比較した。尚、比較化合物４は、対称性の高い赤色発光を示す有機化合物の例として比較に用いた。また、比較化合物５は、特許文献２に記載の化合物である。
【００６８】
比較化合物４の基本骨格は、分子平面に対して垂直方向に２回回転軸（Ｃ２）を有し、この２回回転軸に直交する２回回転軸（Ｃ２）及び対称面（σｈ）を有するので、点群はＤ２ｈに分類される。
【００６９】
比較化合物５の基本骨格は、分子平面の長軸方向に２回回転軸（Ｃ２）を有し、この２回回転軸を含む対称面（σｖ）を有するので、点群はＣ２ｖに分類される。
【００７０】
一方、本実施形態に係る例示化合物Ａ２の基本骨格は、回転軸を持たず、分子平面を含む対称面（σ）を有するので、点群はＣｓに分類される。
【００７１】
よって、分子の対称性は、比較化合物４、比較化合物５、例示化合物Ａ２の順に低い。
【００７２】
対称性の低い分子は、分子パッキングが抑制され、結晶性を低下するので、昇華性が高い。昇華性とは、有機化合物の昇華のしやすさを表しており、ここでは、熱分解温度と、昇華温度との差と定義する。すなわち、昇華性が高いとは、熱分解温度よりも昇華温度が十分に低いので、昇華精製等を行っても、有機化合物が分解されないという効果を奏する。
【００７３】
例示化合物Ａ２は比較化合物４及び比較化合物５と比較して、例示化合物Ａ２は分子量が増加し、分子平面性が増大しているため、昇華性が低い有機化合物と考えられるが、昇華後も分解は確認されていない。一方、比較化合物（４）は、分子量それ自体は小さいが、対称性が高いため、分子間相互作用が促進され、昇華温度が化合物の熱分解温度付近まで高温化した。このため、昇華後の分解が確認されたと考えられる。尚、ここでいう昇華前後の分解の有無は、昇華後の純度低下の有無により判定している。純度測定は、日本分光社製の高速液体クロマトグラフィーを用いて行った。
【００７４】
以上より、本発明に係わる有機化合物は、対称性の低い分子であるため、長波長域に発光領域を有する共役長を基本骨格としながらも、分子パッキングを抑制し、昇華性を維持することができる化合物である。
【００７５】
【表３】
2020033329.tif 000013
【００７６】
さらに、以下のような条件（４）乃至（６）を満たす有機化合物となる場合、有機発光素子に用いる化合物として好ましい。なぜなら、条件（４）乃至（６）を満たす場合は、分子間相互作用を抑制する効果が高まり、昇華性の向上や濃度消光を抑制することができるからである。昇華性の向上は、昇華精製による材料の高純度化や、蒸着による有機発光素子の作製を可能にする。これにより、有機発光素子中に含まれる不純物を減少することができ、不純物による発光効率の低下、駆動耐久の低下を招くことを防ぐことができる。また、濃度消光の抑制は、有機発光素子の発光効率の向上の点から好ましい。
（４）Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、Ｒ２０のいずれかに嵩高い置換基を有する
（５）分子平面を覆うような置換基を有する
（６）ＳＰ２混成軌道からなる化合物である
【００７７】
以下、これらについて説明する。
【００７８】
（４）Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、Ｒ２０のいずれかに嵩高い置換基を有する
本実施形態に係る有機化合物は、基本骨格に置換基をさらに設けることで分子自体の結晶性をある程度抑えることが可能である。結晶性を抑えるということは、分子間の濃度消光の抑制や昇華性の向上につながる。
【００７９】
そして、置換基を設ける場合には、分子間の相互作用を抑制する効果が高い置換位置に置換基を設けることが好ましい。
【００８０】
具体的には、アルキル基の場合にはメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基などが好ましいが、特に立体的に大きいイソプロピル基やターシャリブチル基が好ましい。アリール基の場合も、メチル基、キシリル基、メシチル基、イソプロピル基、ターシャリブチルフェニル基といった置換基を有するフェニル基のようなアリール基が好ましい。また、フッ素もこの点で好ましい。また、液体に含ませて所定位置に配置（塗布）し、溶媒をその後除去する方法に用いる際には膜性の向上にもつながるので置換基を設けることが好ましい。
【００８１】
本実施形態に係る有機化合物は、平面性が高く、無置換であると分子パッキングによるエキシマー生成し易い。そのため、エキシマー生成の抑制が必要であり、効果的に抑制できる置換基の位置について説明する。
【００８２】
分子パッキング、すなわち、分子間のπ−π相互作用はπ平面が拡大することで増大する。π−π相互作用を生み出す、π電子、特にその電子密度に着目した。ここで、基本骨格の電子密度について、分子軌道計算を用いて見積もった。尚、分子軌道計算法の計算手法は、現在広く用いられている密度汎関数法（Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｔｈｅｏｒｙ，ＤＦＴ）を用いた。汎関数はＢ３ＬＹＰ、基底関数は６−３１Ｇ＊を用いた。尚、分子軌道計算法は、現在広く用いられているＧａｕｓｓｉａｎ０９（Ｇａｕｓｓｉａｎ０９，ＲｅｖｉｓｉｏｎＣ．０１，Ｍ．Ｊ．Ｆｒｉｓｃｈ，Ｇ．Ｗ．Ｔｒｕｃｋｓ，Ｈ．Ｂ．Ｓｃｈｌｅｇｅｌ，Ｇ．Ｅ．Ｓｃｕｓｅｒｉａ，Ｍ．Ａ．Ｒｏｂｂ，Ｊ．Ｒ．Ｃｈｅｅｓｅｍａｎ，Ｇ．Ｓｃａｌｍａｎｉ，Ｖ．Ｂａｒｏｎｅ，Ｂ．Ｍｅｎｎｕｃｃｉ，Ｇ．Ａ．Ｐｅｔｅｒｓｓｏｎ，Ｈ．Ｎａｋａｔｓｕｊｉ，Ｍ．Ｃａｒｉｃａｔｏ，Ｘ．Ｌｉ，Ｈ．Ｐ．Ｈｒａｔｃｈｉａｎ，Ａ．Ｆ．Ｉｚｍａｙｌｏｖ，Ｊ．Ｂｌｏｉｎｏ，Ｇ．Ｚｈｅｎｇ，Ｊ．Ｌ．Ｓｏｎｎｅｎｂｅｒｇ，Ｍ．Ｈａｄａ，Ｍ．Ｅｈａｒａ，Ｋ．Ｔｏｙｏｔａ，Ｒ．Ｆｕｋｕｄａ，Ｊ．Ｈａｓｅｇａｗａ，Ｍ．Ｉｓｈｉｄａ，Ｔ．Ｎａｋａｊｉｍａ，Ｙ．Ｈｏｎｄａ，Ｏ．Ｋｉｔａｏ，Ｈ．Ｎａｋａｉ，Ｔ．Ｖｒｅｖｅｎ，Ｊ．Ａ．Ｍｏｎｔｇｏｍｅｒｙ，Ｊｒ．，Ｊ．Ｅ．Ｐｅｒａｌｔａ，Ｆ．Ｏｇｌｉａｒｏ，Ｍ．Ｂｅａｒｐａｒｋ，Ｊ．Ｊ．Ｈｅｙｄ，Ｅ．Ｂｒｏｔｈｅｒｓ，Ｋ．Ｎ．Ｋｕｄｉｎ，Ｖ．Ｎ．Ｓｔａｒｏｖｅｒｏｖ，Ｔ．Ｋｅｉｔｈ，Ｒ．Ｋｏｂａｙａｓｈｉ，Ｊ．Ｎｏｒｍａｎｄ，Ｋ．Ｒａｇｈａｖａｃｈａｒｉ，Ａ．Ｒｅｎｄｅｌｌ，Ｊ．Ｃ．Ｂｕｒａｎｔ，Ｓ．Ｓ．Ｉｙｅｎｇａｒ，Ｊ．Ｔｏｍａｓｉ，Ｍ．Ｃｏｓｓｉ，Ｎ．Ｒｅｇａ，Ｊ．Ｍ．Ｍｉｌｌａｍ，Ｍ．Ｋｌｅｎｅ，Ｊ．Ｅ．Ｋｎｏｘ，Ｊ．Ｂ．Ｃｒｏｓｓ，Ｖ．Ｂａｋｋｅｎ，Ｃ．Ａｄａｍｏ，Ｊ．Ｊａｒａｍｉｌｌｏ，Ｒ．Ｇｏｍｐｅｒｔｓ，Ｒ．Ｅ．Ｓｔｒａｔｍａｎｎ，Ｏ．Ｙａｚｙｅｖ，Ａ．Ｊ．Ａｕｓｔｉｎ，Ｒ．Ｃａｍｍｉ，Ｃ．Ｐｏｍｅｌｌｉ，Ｊ．Ｗ．Ｏｃｈｔｅｒｓｋｉ，Ｒ．Ｌ．Ｍａｒｔｉｎ，Ｋ．Ｍｏｒｏｋｕｍａ，Ｖ．Ｇ．Ｚａｋｒｚｅｗｓｋｉ，Ｇ．Ａ．Ｖｏｔｈ，Ｐ．Ｓａｌｖａｄｏｒ，Ｊ．Ｊ．Ｄａｎｎｅｎｂｅｒｇ，Ｓ．Ｄａｐｐｒｉｃｈ，Ａ．Ｄ．Ｄａｎｉｅｌｓ，Ｏ．Ｆａｒｋａｓ，Ｊ．Ｂ．Ｆｏｒｅｓｍａｎ，Ｊ．Ｖ．Ｏｒｔｉｚ，Ｊ．Ｃｉｏｓｌｏｗｓｋｉ，ａｎｄ  Ｄ．Ｊ．Ｆｏｘ，Ｇａｕｓｓｉａｎ，Ｉｎｃ．，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ  ＣＴ，２０１０．）により実施した。
【００８３】
下記は、一般式［２］で表される有機化合物の基本骨格のおける炭素原子の部分電荷を表す。電子密度の高い箇所は、一般式［２］のＲ９、Ｒ１０、Ｒ１９、Ｒ２０に位置する炭素原子である。すなわち、この炭素原子には分子間で相互作用するπ電子の密度が高い。以上より、分子内の相互作用を抑制するために、基本骨格に対して直交し、電子密度の高いＲ９、Ｒ１０、Ｒ１９、Ｒ２０の少なくともいずれかにアリール基もしくはアルキル基のような置換基を設けることが好ましい。
【００８４】
【化９】
2020033329.tif 000014
【００８５】
下記は、一般式［３］で表される有機化合物の基本骨格のおける炭素原子の部分電荷を表す。一般式［２］で表される有機化合物に相当する部分の部分電荷が高いことがわかる。したがって、一般式［３］においても、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、Ｒ２０の少なくともいずれかにアリール基もしくはアルキル基のような置換基を設けることが好ましい。
【００８６】
【化１０】
2020033329.tif 000015
【００８７】
そして、一般式［１］においても、同様の部分電荷となるので、一般式［１］においても、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、Ｒ２０の少なくともいずれかにアリール基もしくはアルキル基のような置換基を設けることが好ましい。
【００８８】
以下は置換基を設ける位置に係る昇華性の比較結果である。例示化合物Ａ１７は例示化合物Ａ２よりも分子量は小さい有機化合物である。分子量が小さい有機化合物は昇華性が高いことが見積もられるが、例示化合物Ａ１７は昇華精製後に純度低下が確認されるので、昇華性は例示化合物Ａ２の方が優れることがわかる。これは上述したように、分子間相互作用を効果的に抑制する置換位置に嵩高い置換基を有しているためである。一方、例示化合物Ａ１７は基本骨格の中央の共役面が露出しているため、分子同士が重なりやすくなるため、有機薄膜トランジスタなどの高移動度材料として、好適に用いることができる。
【００８９】
例示化合物Ｃ１８、Ｃ３についても、同じ比較を行い、同じ効果を確認した。
【００９０】
【表４】
2020033329.tif 000016
【００９１】
（５）分子平面を覆うような置換基を有する
本実施形態に係る有機化合物は、基本骨格に設ける置換基の種類を適切に選択することで、分子間相互作用を抑えることが可能である。具体的には、基本骨格の中央の共役面が覆うような置換基を導入することで、分子間相互作用を抑制することができる。本実施形態に係る有機化合物において、分子間相互作用は、基本骨格のπ共役平面同士が重なり合うことで配列が促進されると考えられる。そこで、π共役平面を遮蔽するような置換基を設けることを試みた。具体的には、例示化合物Ａ２のように、置換基であるフェニル基のオルト位にメチル基を設けることで、π共役平面を覆い、分子間相互作用を抑制することを試みた。
【００９２】
ここで、例示化合物Ａ１、Ａ２、Ａ１０を用いて、置換基の効果を比較する。分子量は例示化合物Ａ２の方が大きいが、熱分解温度と昇華温度の温度差は例示化合物Ａ２の方が大きい。Ａ１０はさらに分子量が大きいが、分子間相互作用を適切に抑制しているため、熱分解温度と昇華温度との差がさらに大きい。
【００９３】
熱分解温度と昇華温度の温度差が大きいほど、昇華精製における温度マージンが大きいため、昇華性に優れる。尚、昇華温度は、１×１０−１Ｐａの真空度において、Ａｒフローさせながら、ゆっくり昇温し、昇華精製を開始させ、十分な昇華速度に達したときの温度とした。分解温度は、ＴＧ／ＤＴＡ測定を行い、重量減少が５％に達した時の温度とした。例示化合物Ｃ２、Ｃ３、Ｃ１０についても、同様の比較を行い、同じ結果を得た。
【００９４】
表５には、各例示化合物の構造式、分子量、分子を垂直方向から観察した模式図、分子を平面方向から観察した模式図を記した。
【００９５】
以上より、本実施形態に係る有機化合物は、条件（５）を満たす場合に、昇華温度と熱分解温度の差が広く、昇華性に優れる化合物である。
【００９６】
【表５】
2020033329.tif 000017
【００９７】
（６）ＳＰ２混成軌道からなる化合物である
本実施形態に係る有機化合物は、共役長が大きい基本骨格を有している。このため、分子パッキングが強く、昇華温度が高温に達する。このため、高温下においても安定な化合物であることが好ましい。すなわち、熱安定性が高いことが好ましい。
【００９８】
基本骨格がＳＰ２混成軌道の炭素原子のみで構成されていることに加え、置換基もＳＰ２混成炭素から構成されることで、化合物の安定性が向上する。
【００９９】
したがって、分子全体が、ＳＰ２混成炭素から構成されていることが好ましい。
【０１００】
以上より、本実施形態に係る有機化合物は、上記（１）乃至（３）の性質を有する化合物であるため、比較化合物１及び２と比較して、基本骨格自体の発光波長が赤色であり、かつ昇華性を維持した有機化合物となる。さらに、（４）乃至（６）の性質を有する化合物となることで、分子パッキングを抑制し、昇華性に優れる化合物となる。そして、これを用いることで、高効率で素子耐久性の高い、深い赤色発光を示す有機発光素子を得ることができる。
【０１０１】
本実施形態に係る有機化合物の具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに限られるものではない。
【０１０２】
【化１１】
2020033329.tif 000018
【０１０３】
【化１２】
2020033329.tif 000019
【０１０４】
【化１３】
2020033329.tif 000020
【０１０５】
【化１４】
2020033329.tif 000021
【０１０６】
【化１５】
2020033329.tif 000022
【０１０７】
【化１６】
2020033329.tif 000023
【０１０８】
【化１７】
2020033329.tif 000024
【０１０９】
【化１８】
2020033329.tif 000025
【０１１０】
【化１９】
2020033329.tif 000026
【０１１１】
上記例示化合物のうち、Ａ群は、一般式［２］で表される有機化合物の内、分子全体が炭化水素のみで構成されている有機化合物である。ここで炭化水素のみで構成される化合物は、一般的にＨＯＭＯエネルギーレベルが低い、すなわち酸化電位が高い。したがって、酸化に対して安定である有機化合物である。
【０１１２】
上記の性質から、Ａ群の有機化合物は、発光層ホストや輸送層、注入層に使用することもできる。
【０１１３】
上記例示化合物のうち、Ｂ群は、一般式［２］で表される有機化合物の内、置換基がヘテロ原子を含んでいる有機化合物である。この場合、分子自体の酸化電位が大きく変化する。あるいは分子間相互作用が変化する。Ｂ群の有機化合物は、電子輸送性やホール輸送性、ホールトラップ型発光材料として有用である。特にフッ素置換されているものは分子間相互作用が抑制されるために、昇華性が向上している。
【０１１４】
上記例示化合物のうち、Ｃ群は、一般式［３］で表される有機化合物の内、分子全体が炭化水素のみで構成されている有機化合物である。ここで炭化水素のみで構成される化合物は、一般的にＨＯＭＯエネルギーレベルが低い、すなわち酸化電位が高い。したがって、酸化に対して安定である有機化合物である。
【０１１５】
上記の性質から、Ａ群の有機化合物は、発光層ホストや輸送層、注入層に使用することもできる。
【０１１６】
上記例示化合物のうち、Ｄ群は、一般式［３］で表される有機化合物の内、置換基がヘテロ原子を含んでいる有機化合物である。この場合、分子自体の酸化電位が大きく変化する。あるいは分子間相互作用が変化する。Ｂ群の有機化合物は、電子輸送性やホール輸送性、ホールトラップ型発光材料として有用である。特にフッ素置換されているものは分子間相互作用が抑制されるために、昇華性が向上している。
【０１１７】
上記例示化合物のうち、Ｅ群は、一般式［１］で表される有機化合物の内、Ｒ１２とＲ１３がベンゼン環を形成した化合物である。この場合、基本骨格自体の分子量が小さく、かつ、基本骨格の対称性が低いため、昇華性に優れる化合物である。
【０１１８】
次に、本実施形態の有機発光素子について説明する。
【０１１９】
本実施形態の有機発光素子は、一対の電極である陽極と陰極と、これら電極間に配置されている有機化合物層と、を少なくとも有する。本実施形態の有機発光素子において、有機化合物層は発光層を有していれば単層であってもよいし複数層からなる積層体であってもよい。
【０１２０】
ここで有機化合物層が複数層からなる積層体である場合、有機化合物層は、発光層の他に、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、電荷発生層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等を有してもよい。また発光層は、単層であってもよいし、複数の層からなる積層体であってもよい。
【０１２１】
本実施形態の有機発光素子において、上記有機化合物層の少なくとも一層に本実施形態に係る有機化合物が含まれている。具体的には、本実施形態に係る有機化合物は、上述した発光層、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等のいずれかに含まれている。本実施形態の係る有機化合物は、好ましくは、発光層に含まれる。
【０１２２】
本実施形態の有機発光素子において、本実施形態に係る有機化合物が発光層に含まれる場合、発光層は、本実施形態に係る有機化合物のみからなる層であってもよいし、本実施形態に係る有機化合物と他の化合物とからなる層であってもよい。ここで、発光層が本実施形態に係る有機化合物と他の化合物とからなる層である場合、本実施形態に係る有機化合物は、発光層のホストとして使用してもよいし、ゲストとして使用してもよい。また発光層に含まれ得るアシスト材料として使用してもよい。
【０１２３】
ここでホストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比が最も大きい化合物である。またゲストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比がホストよりも小さい化合物であって、主たる発光を担う化合物である。またアシスト材料とは、発光層を構成する化合物の中で重量比がホストよりも小さく、ゲストの発光を補助する化合物である。尚、アシスト材料は、第２のホストとも呼ばれている。有機発光素子の発光層の組成を一様とみなす場合、発光層の一部を分析することで、発光層全体の組成とみなすことができる。
【０１２４】
ここで、本実施形態に係る有機化合物を発光層のゲストとして用いる場合、ゲストの濃度は、発光層全体に対して０．０１重量％以上２０重量％以下であることが好ましく、０．１重量％以上５．０重量％以下であることがより好ましい。
【０１２５】
また本実施形態に係る有機化合物を発光層のゲストとして用いる際には、本実施形態に係る有機化合物よりもＬＵＭＯが高い材料（ＬＵＭＯが真空準位により近い材料）をホストとして用いることが好ましい。というのも本実施形態に係る有機化合物はＬＵＭＯが低いため、本実施形態に係る有機化合物よりもＬＵＭＯが高い材料をホストにすることで、発光層のホストに供給される電子を本実施形態に係る有機化合物がより受領することができるからである。
【０１２６】
本発明者らは種々の検討を行い、本実施形態に係る有機化合物を、発光層のホスト又はゲストとして、特に、発光層のゲストとして用いると、高効率で高輝度な光出力を呈し、かつ極めて耐久性が高い素子が得られることを見出した。この発光層は単層でも複層でも良いし、他の発光色を有する発光材料を含むことで本実施形態の発光色である赤の発光と混色させることも可能である。複層とは発光層と別の発光層とが積層している状態を意味する。この場合、有機発光素子の発光色は赤に限られない。より具体的には白色でもよいし、中間色でもよい。白色の場合、別の発光層が赤以外の色、すなわち青色や緑色を発光する。また、製膜方法も蒸着もしくは塗布製膜で製膜を行う。この詳細については、後述する実施例で詳しく説明する。
【０１２７】
本実施形態に係る有機化合物は、本実施形態の有機発光素子を構成する発光層以外の有機化合物層の構成材料として使用することができる。具体的には、電子輸送層、電子注入層、ホール輸送層、ホール注入層、ホールブロッキング層等の構成材料として用いてもよい。この場合、有機発光素子の発光色は赤に限られない。より具体的には白色でもよいし、中間色でもよい。
【０１２８】
ここで、本実施形態に係る有機化合物以外にも、必要に応じて従来公知の低分子系及び高分子系のホール注入性化合物あるいはホール輸送性化合物、ホストとなる化合物、発光性化合物、電子注入性化合物あるいは電子輸送性化合物等を一緒に使用することができる。
【０１２９】
以下にこれらの化合物例を挙げる。ホール注入輸送性材料としては、陽極からのホールの注入を容易にして、かつ注入されたホールを発光層へ輸送できるようにホール移動度が高い材料が好ましい。また有機発光素子中において結晶化等の膜質の劣化を抑制するために、ガラス転移点温度が高い材料が好ましい。ホール注入輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、アリールカルバゾール誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子が挙げられる。さらに上記のホール注入輸送性材料は、電子ブロッキング層にも好適に使用される。
【０１３０】
以下に、ホール注入輸送性材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１３１】
【化２０】
2020033329.tif 000027
【０１３２】
主に発光機能に関わる発光材料としては、一般式［１］で表される有機化合物の他に、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、テトラセン誘導体、アントラセン誘導体、ルブレン等）、キナクリドン誘導体、クマリン誘導体、スチルベン誘導体、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、イリジウム錯体、白金錯体、レニウム錯体、銅錯体、ユーロピウム錯体、ルテニウム錯体、及びポリ（フェニレンビニレン）誘導体、ポリ（フルオレン）誘導体、ポリ（フェニレン）誘導体等の高分子誘導体が挙げられる。
【０１３３】
本実施形態に係る有機化合物は、バンドギャップが狭く、ＨＯＭＯエネルギーおよびＬＵＭＯエネルギーが低い化合物である。そのため、他の発光材料との混合層を形成する場合や、発光層を積層する場合には、他の発光材料も、同様にＨＯＭＯエネルギーおよびＬＵＭＯエネルギーが低いことが好ましい。なぜなら、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが高い場合、本発明の有機化合物とエキサイプレックスを形成するなどの、クエンチ成分やトラップ準位を形成する恐れがあるからである。
【０１３４】
以下に、発光材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１３５】
【化２１】
2020033329.tif 000028
【０１３６】
発光層に含まれる発光層ホストあるいは発光アシスト材料としては、芳香族炭化水素化合物もしくはその誘導体の他、カルバゾール誘導体、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体等が挙げられる。
【０１３７】
本実施形態に係る有機化合物は、バンドギャップが狭く、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが低い化合物であるため、ホスト材料も炭化水素から形成され、にＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが低いことが好ましい。なぜなら、ホスト材料が窒素原子などのヘテロ原子を含む場合、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが高くなり、本実施形態に係る有機化合物とエキサイプレックスを形成するなどの、クエンチ成分やトラップ準位を形成する恐れがあるからである。
【０１３８】
特に好ましくは、ホスト材料は分子骨格に、アントラセン、テトラセン、ペリレン、ピレン骨格を有していることが好ましい。なぜなら、上記のように炭化水素で構成されることに加え、本発明の有機化合物に十分なエネルギー移動を起こすことができるＳ１エネルギーを有しているからである。
【０１３９】
以下に、発光層に含まれる発光層ホストあるいは発光アシスト材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１４０】
【化２２】
2020033329.tif 000029
【０１４１】
電子輸送性材料としては、陰極から注入された電子を発光層へ輸送することができるものから任意に選ぶことができ、ホール輸送性材料のホール移動度とのバランス等を考慮して選択される。電子輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機アルミニウム錯体、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、クリセン誘導体、アントラセン誘導体等）が挙げられる。さらに上記の電子輸送性材料は、ホールブロッキング層にも好適に使用される。
【０１４２】
以下に、電子輸送性材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１４３】
【化２３】
2020033329.tif 000030
【０１４４】
［有機発光素子の構成］
有機発光素子は、基板の上に、陽極、有機化合物層、陰極を形成して設けられる。陰極の上には、保護層、カラーフィルタ等を設けてよい。カラーフィルタを設ける場合は、平坦化層を設けておくと好ましい。
【０１４５】
基板は、石英、ガラス、シリコンウエハ、樹脂、金属等が挙げられる。また、基板上には、トランジスタなどのスイッチング素子や配線を備え、その上に絶縁層を備えてもよい。絶縁層としては、陽極２と配線の導通を確保するために、コンタクトホールを形成可能で、尚かつ未接続の配線との絶縁を確保できれば、材料は問わない。例えば、ポリイミド等の樹脂、酸化シリコン、窒化シリコンなどを用いることができる。
【０１４６】
陽極の構成材料としては仕事関数がなるべく大きいものが良い。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン、等の金属単体やこれらを含む混合物、あるいはこれらを組み合わせた合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。またポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン等の導電性ポリマーも使用できる。
【０１４７】
これらの電極物質は一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を併用して使用してもよい。また、陽極は一層で構成されていてもよく、複数の層で構成されていてもよい。
【０１４８】
反射電極として用いる場合には、例えばクロム、アルミニウム、銀、チタン、タングステン、モリブデン、又はこれらの合金、積層したものなどを用いることができる。また、透明電極として用いる場合には、酸化インジウム錫（ＩＴＯ）、酸化インジウム亜鉛などの酸化物透明導電層などを用いることができるが、これらに限定されるものではない。極の形成には、フォトリソグラフィ技術を用いることができる。
【０１４９】
一方、陰極の構成材料としては仕事関数の小さなものがよい。例えばリチウム等のアルカリ金属、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、チタニウム、マンガン、銀、鉛、クロム等の金属単体またはこれらを含む混合物が挙げられる。あるいはこれら金属単体を組み合わせた合金も使用することができる。例えばマグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム、銀−銅、亜鉛−銀等が使用できる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を併用して使用してもよい。また陰極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【０１５０】
陰極は、ＩＴＯなどの酸化物導電層を使用してトップエミッション素子としてもよいし、アルミニウム（Ａｌ）などの反射電極を使用してボトムエミッション素子としてもよいし、特に限定されない。陰極の形成方法としては、特に限定されないが、直流及び交流スパッタリング法などを用いると、膜のカバレッジがよく、抵抗を下げやすいためより好ましい。
【０１５１】
陰極の形成後に、不図示の封止部材を設けてもよい。例えば、陰極上に吸湿剤を設けたガラスを接着することで、有機ＥＬ層に対する水等の浸入を抑え、表示不良の発生を抑えることができる。また、別の実施形態としては、陰極上に窒化ケイ素等のパッシベーション膜を設け、有機ＥＬ層に対する水等の浸入を抑えてもよい。例えば、陰極７形成後に真空を破らずに別のチャンバーに搬送し、ＣＶＤ法で厚さ２μｍの窒化ケイ素膜を形成することで、保護層としてもよい。
【０１５２】
また、各画素にカラーフィルタを設けてもよい。例えば、画素のサイズに合わせたカラーフィルタを別の基板上に設け、それを有機ＥＬ素子を設けた基板と貼り合わせてもよいし、酸化ケイ素等の封止膜上にフォトリソグラフィ技術を用いて、カラーフィルタをパターニングしてもよい。
【０１５３】
本実施形態に係る有機発光素子を構成する有機化合物層（正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロッキング層、発光層、正孔ブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等）は、以下に示す方法により形成される。
【０１５４】
本実施形態に係る有機発光素子を構成する有機化合物層は、真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング、プラズマ等のドライプロセスを用いることができる。またドライプロセスに代えて、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法（例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等）により層を形成するウェットプロセスを用いることもできる。
【０１５５】
ここで真空蒸着法や溶液塗布法等によって層を形成すると、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れる。また塗布法で成膜する場合は、適当なバインダー樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。
【０１５６】
上記バインダー樹脂としては、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１５７】
また、これらバインダー樹脂は、ホモポリマー又は共重合体として一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を混合して使用してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。
【０１５８】
（本実施形態に係る有機発光素子の用途）
本実施形態に係る有機発光素子は、表示装置や照明装置の構成部材として用いることができる。他にも、電子写真方式の画像形成装置の露光光源や液晶表示装置のバックライト、白色光源にカラーフィルタを有する発光装置等の用途がある。
【０１５９】
表示装置は、エリアＣＣＤ、リニアＣＣＤ、メモリーカード等からの画像情報を入力する画像入力部を有し、入力された情報を処理する情報処理部を有し、入力された画像を表示部に表示する画像情報処理装置でもよい。
【０１６０】
また、撮像装置やインクジェットプリンタが有する表示部は、タッチパネル機能を有していてもよい。このタッチパネル機能の駆動方式は、赤外線方式でも、静電容量方式でも、抵抗膜方式であっても、電磁誘導方式であってもよく、特に限定されない。また表示装置はマルチファンクションプリンタの表示部に用いられてもよい。
【０１６１】
次に、図面を参照しながら本実施形態に係る表示装置について説明する。図１は、有機発光素子とこの有機発光素子に接続されるＴＦＴ素子とを有する表示装置の例を示す断面模式図である。ＴＦＴ素子は、能動素子の一例である。
【０１６２】
図１の表示装置１０は、ガラス等の基板１１とその上部にＴＦＴ素子又は有機化合物層を保護するための防湿膜１２が設けられている。また符号１３は金属のゲート電極１３である。符号１４はゲート絶縁膜１４であり、１５は半導体層である。
【０１６３】
ＴＦＴ素子１８は、半導体層１５とドレイン電極１６とソース電極１７とを有している。ＴＦＴ素子１８の上部には絶縁膜１９が設けられている。コンタクトホール２０を介して有機発光素子を構成する陽極２１とソース電極１７とが接続されている。
【０１６４】
尚、有機発光素子に含まれる電極（陽極、陰極）とＴＦＴに含まれる電極（ソース電極、ドレイン電極）との電気接続の方式は、図２に示される態様に限られるものではない。つまり陽極又は陰極のうちいずれか一方とＴＦＴ素子ソース電極またはドレイン電極のいずれか一方とが電気接続されていればよい。
【０１６５】
図１の表示装置１０では有機化合物層を１つの層の如く図示をしているが、有機化合物層２２は、複数層であってもよい。陰極２３の上には有機発光素子の劣化を抑制するための第一の保護層２４や第二の保護層２５が設けられている。
【０１６６】
図１の表示装置１０ではスイッチング素子としてトランジスタを使用しているが、これに代えてＭＩＭ素子をスイッチング素子として用いてもよい。
【０１６７】
また図１の表示装置１０に使用されるトランジスタは、単結晶シリコンウエハを用いたトランジスタに限らず、基板の絶縁性表面上に活性層を有する薄膜トランジスタでもよい。活性層として、単結晶シリコン、アモルファスシリコン、微結晶シリコンなどの非単結晶シリコン、インジウム亜鉛酸化物、インジウムガリウム亜鉛酸化物等の非単結晶酸化物半導体が挙げられる。尚、薄膜トランジスタはＴＦＴ素子とも呼ばれる。
【０１６８】
図１の表示装置１０に含まれるトランジスタは、Ｓｉ基板等の基板内に形成されていてもよい。ここで基板内に形成されるとは、Ｓｉ基板等の基板自体を加工してトランジスタを作製することを意味する。つまり、基板内にトランジスタを有することは、基板とトランジスタとが一体に形成されていると見ることもできる。
【０１６９】
基板内にトランジスタを設けるかどうかについては、精細度によって選択される。例えば１インチでＱＶ緑Ａ程度の精細度の場合はＳｉ基板内にトランジスタを設けることが好ましい。
【０１７０】
図２は、本実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。表示装置１０００は、上部カバー１００１と、下部カバー１００９と、の間に、タッチパネル１００３、表示パネル１００５、フレーム１００６、回路基板１００７、バッテリー１００８、を有してよい。タッチパネル１００３及び表示パネル１００５は、フレキシブルプリント回路ＦＰＣ１００２、１００４が接続されている。回路基板１００７には、トランジスタがプリントされている。バッテリー１００８は、表示装置が携帯機器でなければ、設けなくてよいし、携帯機器であっても、この位置に設ける必要はない。
【０１７１】
本実施形態に係る表示装置は、複数のレンズを有する光学部と、当該光学部を通過した光を受光する撮像素子とを有する撮像装置の表示部に用いられてよい。撮像装置は、撮像素子が取得した情報を表示する表示部を有してよい。また、表示部は、撮像装置の外部に露出した表示部であっても、ファインダ内に配置された表示部であってもよい。撮像装置は、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラであってよい。
【０１７２】
図３（ａ）は、本実施形態に係る撮像装置の一例を表す模式図である。撮像装置１１００は、ビューファインダ１１０１、背面ディスプレイ１１０２、操作部１１０３、筐体１１０４を有してよい。ビューファインダ１１０１は、本実施形態に係る表示装置を有してよい。その場合、表示装置は、撮像する画像のみならず、環境情報、撮像指示等を表示してよい。環境情報には、外光の強度、外光の向き、被写体の動く速度、被写体が遮蔽物に遮蔽される可能性等であってよい。
【０１７３】
撮像に好適なタイミングはわずかな時間なので、少しでも早く情報を表示した方がよい。したがって、本発明の有機発光素子を用いた表示装置を用いるのが好ましい。有機発光素子は応答速度が速いからである。有機発光素子を用いた表示装置は、表示速度が求められる、これらの装置、液晶表示装置よりも好適に用いることができる。
【０１７４】
撮像装置１１００は、不図示の光学部を有する。光学部は複数のレンズを有し、筐体１１０４内に収容されている撮像素子に結像する。複数のレンズは、その相対位置を調整することで、焦点を調整することができる。この操作を自動で行うこともできる。
【０１７５】
本実施形態に係る表示装置は、赤色、緑色、青色を有するカラーフィルタを有してよい。カラーフィルタは、当該赤色、緑色、青色がデルタ配列で配置されてよい。
【０１７６】
本実施形態に係る表示装置は、携帯端末の表示部に用いられてもよい。その際には、表示機能と操作機能との双方を有してもよい。携帯端末としては、スマートフォン等の携帯電話、タブレット、ヘッドマウントディスプレイ等が挙げられる。
【０１７７】
図３（ｂ）は、本実施形態に係る電子機器の一例を表す模式図である。電子機器１２００は、表示部１２０１と、操作部１２０２と、筐体１２０３を有する。筐体１２０３には、回路、当該回路を有するプリント基板、バッテリー、通信部、を有してよい。操作部１２０２は、ボタンであってもよいし、タッチパネル方式の反応部であってもよい。操作部は、指紋を認識してロックの解除等を行う、生体認識部であってもよい。通信部を有する電子機器は通信機器ということもできる。
【０１７８】
図４は、本実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。図１０（ａ）は、テレビモニタやＰＣモニタ等の表示装置である。表示装置１３００は、額縁１３０１を有し表示部１３０２を有する。表示部１３０２には、本実施形態に係る発光装置が用いられてよい。
【０１７９】
額縁１３０１と、表示部１３０２を支える土台１３０３を有している。土台１３０３は、図４（ａ）の形態に限られない。額縁１３０１の下辺が土台を兼ねてもよい。
【０１８０】
また、額縁１３０１及び表示部１３０２は、曲がっていてもよい。その曲率半径は、５０００ｍｍ以上６０００ｍｍ以下であってよい。
【０１８１】
図４（ｂ）は本実施形態に係る表示装置の他の例を表す模式図である。図４（ｂ）の表示装置１３１０は、折り曲げ可能に構成されており、いわゆるフォルダブルな表示装置である。表示装置１３１０は、第一表示部１３１１、第二表示部１３１２、筐体１３１３、屈曲点１３１４を有する。第一表示部１３１１と第二表示部１３１２とは、本実施形態に係る発光装置を有してよい。第一表示部１３１１と第二表示部１３１２とは、つなぎ目のない１枚の表示装置であってよい。第一表示部１３１１と第二表示部１３１２とは、屈曲点で分けることができる。第一表示部１３１１、第二表示部１３１２は、それぞれ異なる画像を表示してもよいし、第一及び第二表示部とで一つの画像を表示してもよい。
【０１８２】
図５（ａ）は、本実施形態に係る照明装置の一例を表す模式図である。照明装置１４００は、筐体１４０１と、光源１４０２と、回路基板１４０３と、光学フィルム１４０４と、光拡散部１４０５と、を有してよい。光源は、本実施形態に係る有機発光素子を有してよい。光学フィルタは光源の演色性を向上させるフィルタであってよい。光拡散部は、ライトアップ等、光源の光を効果的に拡散し、広い範囲に光を届けることができる。光学フィルタ、光拡散部は、照明の光出射側に設けられてよい。必要に応じて、最外部にカバーを設けてもよい。
【０１８３】
照明装置は例えば室内を照明する装置である。照明装置は白色、昼白色、その他青から赤のいずれの色を発光するものであってよい。それらを調光する調光回路を有してよい。照明装置は本発明の有機発光素子とそれに接続される電源回路を有してよい。電源回路は、交流電圧を直流電圧に変換する回路である。また、白とは色温度が４２００Ｋで昼白色とは色温度が５０００Ｋである。照明装置はカラーフィルタを有してもよい。
【０１８４】
また、本実施形態に係る照明装置は、放熱部を有していてもよい。放熱部は装置内の熱を装置外へ放出するものであり、比熱の高い金属、液体シリコン等が挙げられる。
【０１８５】
図５（ｂ）は、本実施形態に係る移動体の一例である自動車の模式図である。当該自動車は灯具の一例であるテールランプを有する。自動車１５００は、テールランプ１５０１を有し、ブレーキ操作等を行った際に、テールランプを点灯する形態であってよい。
【０１８６】
テールランプ１５０１は、本実施形態に係る有機発光素子を有してよい。テールランプは、有機ＥＬ素子を保護する保護部材を有してよい。保護部材はある程度高い強度を有し、透明であれば材料は問わないが、ポリカーボネート等で構成されることが好ましい。ポリカーボネートにフランジカルボン酸誘導体、アクリロニトリル誘導体等を混ぜてよい。
【０１８７】
自動車１５００は、車体１５０３、それに取り付けられている窓１５０２を有してよい。窓は、自動車の前後を確認するための窓でなければ、透明なディスプレイであってもよい。当該透明なディスプレイは、本実施形態に係る有機発光素子を有してよい。この場合、有機発光素子が有する電極等の構成材料は透明な部材で構成される。
【０１８８】
本実施形態に係る移動体は、船舶、航空機、ドローン等であってよい。移動体は、機体と当該機体に設けられた灯具を有してよい。灯具は、機体の位置を知らせるための発光をしてよい。灯具は本実施形態に係る有機発光素子を有する。
【０１８９】
本実施形態に係る有機発光素子はスイッチング素子の一例であるＴＦＴにより発光輝度が制御され、有機発光素子を複数面内に設けることでそれぞれの発光輝度により画像を表示することができる。尚、本実施形態に係るスイッチング素子は、ＴＦＴに限られず、低温ポリシリコンで形成されているトランジスタ、Ｓｉ基板等の基板上に形成されたアクティブマトリクスドライバーであってもよい。基板上とは、その基板内ということもできる。これは精細度によって選択され、例えば１インチでＱＶＧＡ程度の精細度の場合はＳｉ基板上に有機発光素子を設けることが好ましい。本実施形態に係る有機発光素子を用いた表示装置を駆動することにより、良好な画質で、長時間表示にも安定な表示が可能になる。
【実施例】
【０１９０】
以下、実施例により本発明を説明する。ただし本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１９１】
［実施例１］例示化合物Ａ２の合成
【０１９２】
【化２４】
2020033329.tif 000031
【０１９３】
（１）化合物Ｆ３の合成
２００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ１：４．３５ｇ（１０ｍｍｏｌ）
化合物Ｅ２：３．２８ｇ（１０ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４：０．２ｇ
トルエン：５０ｍｌ
エタノール：２０ｍｌ
２Ｍ−炭酸ナトリウム水溶液：５０ｍｌ
【０１９４】
次に、反応溶液を、窒素気流下で８０℃に加熱しこの温度（８０℃）で６時間攪拌を行った。反応終了後、水を加えて分液を行った後、クロロホルムに溶解した後、これをカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行うことにより、濃緑色の化合物Ｅ３を４．１７ｇ（収率：７５％）得た。
【０１９５】
（２）化合物Ｆ５の合成
１００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ３：３．９０ｇ（７ｍｍｏｌ）
化合物Ｅ４：２．２５ｇ（９ｍｍｏｌ）
亜硝酸イソアミル：１．０５ｇ（９ｍｍｏｌ）
トルエン：４０ｍｌ
【０１９６】
次に、反応溶液を、窒素気流下で１１０℃に加熱しこの温度（８０℃）で３時間攪拌を行った。反応終了後、水４０ｍｌで２回洗浄した。この有機層を飽和食塩水で洗浄し，硫酸マグネシウムで乾燥した後、この溶液を濾過後、ろ液を濃縮して茶褐色液体を得た。これをカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／ヘプタン＝１：４）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行い、黄色結晶のＥ５を４．２７ｇ（収率：８５％）得た。
【０１９７】
【化２５】
2020033329.tif 000032
【０１９８】
（３）化合物Ｆ６の合成
５００ｍｌ反応容器内に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ５：３．５９ｇ（５ｍｍｏｌ）
トリフルオロ酢酸：３０ｍｌ
塩化メチレン：３００ｍｌ
【０１９９】
次に、水浴下において、下記試薬を反応容器内に入れた。
ＢＦ３・ＯＥｔ：９ｍｌ
【０２００】
次に、反応溶液を１０分ほど撹拌した後、ＤＤＱ２．５ｇ（２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノン、１１ｍｍｏｌ）を入れた。次に、反応溶液を１０分攪拌した後に、２０度の水浴下でフェロセン２．１ｇ（１１ｍｍｏｌ）を入れた。５分ほど撹拌したのち、メタノール３００ｍｌを加えた。このときに生じた赤色沈殿をろ過することで、赤色の固体を得た。次に、この固体をクロロベンゼンに溶解させ、ヘプタンで再結晶を行うことにより、赤色結晶のＦ６を３．２ｇ（収率：９０％）得た。
【０２０１】
（４）化合物Ｆ８の合成
２００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ６：２．１５ｇ（３ｍｍｏｌ）
化合物Ｅ７：０．５７ｇ（３．３ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４：０．６ｇ
トルエン：１００ｍｌ
エタノール：１０ｍｌ
２Ｍ−炭酸ナトリウム水溶液：３０ｍｌ
【０２０２】
次に、反応溶液を、窒素気流下で８０℃に加熱しこの温度（８０℃）で８時間攪拌を行った。反応終了後、エタノールを加えて結晶を析出させた後に結晶をろ別し、水、エタノール、ヘプタンで順次分散洗浄を行った。次に、得られた結晶をクロロベンゼンに加熱溶解した後、熱時ろ過をした後に再結晶を行うことにより、赤色の化合物Ｆ８を１．７６ｇ（収率：７７％）得た。
【０２０３】
【化２６】
2020033329.tif 000033
【０２０４】
（５）例示化合物Ａ２の合成
２０ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｆ８：７６３ｍｇ（１ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ｄｂａ）２：２３８ｍｇ
Ｐ（Ｃｙ）３（トリシクロヘキシルフォスフィン）：２８０ｍｇ
ＤＢＵ（ジアザビシクロウンデセン）：０．１５ｍｌ
ＤＭＦ：５ｍｌ
【０２０５】
次に、反応溶液を、窒素気流下で１４５℃に加熱しこの温度（１４５℃）で６時間攪拌を行った。反応終了後、エタノールを加えて結晶を析出させた後に結晶をろ別し、水、エタノール、ヘプタンで順次分散洗浄を行った。次に、得られた紫色結晶をトルエンに加熱溶解した後、熱時ろ過、トルエン／メタノールで再結晶を行うことにより、濃赤色の例示化合物Ａ２を０．５７ｇ（収率：７８％）得た。
【０２０６】
この化合物の純度はＨＰＬＣを用いて純度９９％以上であることを確認した。
【０２０７】
尚、例示化合物Ａ２は、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２０８】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８２８．８５  計算値：Ｃ５８Ｈ３０＝８２８．９９
【０２０９】
［実施例２］例示化合物Ａ７の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ９を、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１０を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ７を得た。
【０２１０】
【化２７】
2020033329.tif 000034
【０２１１】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２１２】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２１３】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１０８１．４３  計算値：Ｃ８４Ｈ７３＝１０８１．４７
【０２１４】
［実施例３］例示化合物Ａ８の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ１１を、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１２を、化合物Ｆ７に代えて下記に示す化合物Ｆ１３を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ８を得た。
【０２１５】
【化２８】
2020033329.tif 000035
【０２１６】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２１７】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２１８】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１１９４．０２  計算値：Ｃ９２Ｈ８８＝１１９３．６８
【０２１９】
［実施例４］例示化合物Ａ１０の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ１４を、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１５を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１０を得た。
【０２２０】
【化２９】
2020033329.tif 000036
【０２２１】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０２２２】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２２３】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８７７．３２  計算値：Ｃ７０Ｈ３６＝８７７．０３
【０２２４】
［実施例５］例示化合物Ａ３１の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ１６を、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１７を、化合物Ｆ７に代えて下記に示す化合物Ｆ１８を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３１を得た。
【０２２５】
【化３０】
2020033329.tif 000037
【０２２６】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２２７】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２２８】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９５３．５２  計算値：Ｃ７６Ｈ４０＝９５３．１３
【０２２９】
［実施例６］例示化合物Ａ３８の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ１６を、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１７を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３８を得た。
【０２３０】
【化３１】
2020033329.tif 000038
【０２３１】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２３２】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２３３】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１０２９．３９  計算値：Ｃ８２Ｈ４４＝１０２９．２３
【０２３４】
［実施例７］例示化合物Ａ４５の合成
実施例１において、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１８を、化合物Ｆ７に代えて下記に示す化合物Ｆ１９を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ４５を得た。
【０２３５】
【化３２】
2020033329.tif 000039
【０２３６】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２３７】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２３８】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１２０９．０５  計算値：Ｃ９６Ｈ５６＝１２０９．４７
【０２３９】
［実施例８］例示化合物Ｂ２の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ２０を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ２を得た。
【０２４０】
【化３３】
2020033329.tif 000040
【０２４１】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０２４２】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２４３】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８３６．０８  計算値：Ｃ６４Ｈ３０Ｆ２＝８３６．９２
【０２４４】
［実施例９］例示化合物Ｂ７の合成
実施例１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ２１を、化合物Ｆ７に代えて下記に示す化合物Ｆ２２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ７を得た。
【０２４５】
【化３４】
2020033329.tif 000041
【０２４６】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２４７】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２４８】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９６８．３４  計算値：Ｃ７６Ｈ４１Ｎ＝９６８．１５
【０２４９】
［実施例１０］例示化合物Ａ５２の合成
実施例１において、化合物Ｆ３に代えて下記に示す化合物Ｆ２３を、化合物Ｆ７に代えて下記に示す化合物Ｆ２４を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ７を得た。
【０２５０】
【化３５】
2020033329.tif 000042
【０２５１】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２５２】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２５３】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８７７．３４  計算値：Ｃ７０Ｈ３６＝８７７．０３
【０２５４】
［実施例１１］例示化合物Ｃ２の合成
【０２５５】
【化３６】
2020033329.tif 000043
【０２５６】
（１）化合物Ｇ３の合成
２００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｇ１：４．３５ｇ（１０ｍｍｏｌ）
化合物Ｇ２：３．２８ｇ（１０ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４：０．２ｇ
トルエン：５０ｍｌ
エタノール：２０ｍｌ
２Ｍ−炭酸ナトリウム水溶液：５０ｍｌ
【０２５７】
次に、反応溶液を、窒素気流下で８０℃に加熱しこの温度（８０℃）で６時間攪拌を行った。反応終了後、水を加えて分液を行った後、クロロホルムに溶解した後、これをカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行うことにより、濃緑色の化合物Ｇ３を４．１７ｇ（収率：７５％）得た。
【０２５８】
（２）化合物Ｇ５の合成
１００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｇ３：３．９０ｇ（７ｍｍｏｌ）
化合物Ｇ４：２．２５ｇ（９ｍｍｏｌ）
亜硝酸イソアミル：１．０５ｇ（９ｍｍｏｌ）
トルエン：４０ｍｌ
【０２５９】
次に、反応溶液を、窒素気流下で１１０℃に加熱しこの温度（８０℃）で３時間攪拌を行った。反応終了後、水４０ｍｌで２回洗浄した。この有機層を飽和食塩水で洗浄し，硫酸マグネシウムで乾燥した後、この溶液を濾過後、ろ液を濃縮して茶褐色液体を得た。これをカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／ヘプタン＝１：４）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行い、黄色結晶のＧ５を４．２７ｇ（収率：８５％）得た。
【０２６０】
【化３７】
2020033329.tif 000044
【０２６１】
（３）化合物Ｇ６の合成
５００ｍｌ反応容器内に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｇ５：３．５９ｇ（５ｍｍｏｌ）
トリフルオロ酢酸：３０ｍｌ
塩化メチレン：３００ｍｌ
【０２６２】
次に、水浴下において、下記試薬を反応容器内に入れた。
ＢＦ３・ＯＥｔ：９ｍｌ
【０２６３】
次に、反応溶液を１０分ほど撹拌した後、ＤＤＱ２．５ｇ（２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノン、１１ｍｍｏｌ）を入れた。次に、反応溶液を１０分攪拌した後に、２０度の水浴下でフェロセン２．１ｇ（１１ｍｍｏｌ）を入れた。５分ほど撹拌したのち、メタノール３００ｍｌを加えた。このときに生じた赤色沈殿をろ過することで、赤色の固体を得た。次に、この固体をクロロベンゼンに溶解させ、ヘプタンで再結晶を行うことにより、赤色結晶のＧ６を３．２ｇ（収率：９０％）得た。
【０２６４】
（４）化合物Ｇ８の合成
２００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｇ６：２．１５ｇ（３ｍｍｏｌ）
化合物Ｇ７：１．０８ｇ（３．３ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４：０．６ｇ
トルエン：１００ｍｌ
エタノール：１０ｍｌ
２Ｍ−炭酸ナトリウム水溶液：３０ｍｌ
【０２６５】
次に、反応溶液を、窒素気流下で８０℃に加熱しこの温度（８０℃）で８時間攪拌を行った。反応終了後、エタノールを加えて結晶を析出させた後に結晶をろ別し、水、エタノール、ヘプタンで順次分散洗浄を行った。次に、得られた結晶をクロロベンゼンに加熱溶解した後、熱時ろ過をした後に再結晶を行うことにより、赤色の化合物Ｇ８を１．８８ｇ（収率：７５％）得た。
【０２６６】
【化３８】
2020033329.tif 000045
【０２６７】
（５）例示化合物Ｃ２の合成
２０ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｇ８：８３７ｍｇ（１ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ｄｂａ）２：２３８ｍｇ
Ｐ（Ｃｙ）３（トリシクロヘキシルフォスフィン）：２８０ｍｇ
ＤＢＵ（ジアザビシクロウンデセン）：０．１５ｍｌ
ＤＭＦ：５ｍｌ
【０２６８】
次に、反応溶液を、窒素気流下で１４５℃に加熱しこの温度（１４５℃）で６時間攪拌を行った。反応終了後、エタノールを加えて結晶を析出させた後に結晶をろ別し、水、エタノール、ヘプタンで順次分散洗浄を行った。次に、得られた紫色結晶をトルエンに加熱溶解した後、熱時ろ過、トルエン／メタノールで再結晶を行うことにより、濃赤色の例示化合物Ａ２を０．６１ｇ（収率：７６％）得た。
【０２６９】
この化合物の純度はＨＰＬＣを用いて純度９９％以上であることを確認した。
【０２７０】
尚、例示化合物Ｃ２は、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２７１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８００  計算値：Ｃ５８Ｈ３０＝８０１
【０２７２】
［実施例１２］例示化合物Ｃ３の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ９を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ３を得た。
【０２７３】
【化３９】
2020033329.tif 000046
【０２７４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２７５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２７６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８２８  計算値：Ｃ７８Ｈ７０＝８２９
【０２７７】
［実施例１３］例示化合物Ｃ４の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ１０を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ４を得た。
【０２７８】
【化４０】
2020033329.tif 000047
【０２７９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２８０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２８１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８２８  計算値：Ｃ７８Ｈ７０＝８２９
【０２８２】
［実施例１４］例示化合物Ｃ６の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ９を、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｇ１０を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ６を得た。
【０２８３】
【化４１】
2020033329.tif 000048
【０２８４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２８５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２８６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１０８１  計算値：Ｃ７８Ｈ７０＝１０８１
【０２８７】
［実施例１５］例示化合物Ｃ７の合成
実施例１１において、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｇ１３を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ７を得た。
【０２８８】
【化４２】
2020033329.tif 000049
【０２８９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０２９０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２９１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８７６  計算値：Ｃ６４Ｈ４２＝８７７
【０２９２】
［実施例１６］例示化合物Ｃ８の合成
実施例１１において、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１４を、化合物Ｇ７に代えて下記に示す化合物Ｆ１４を、使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ８を得た。
【０２９３】
【化４３】
2020033329.tif 000050
【０２９４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０２９５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０２９６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９５２  計算値：Ｃ６４Ｈ４２＝９５３
【０２９７】
［実施例１７］例示化合物Ｃ９の合成
実施例１１において、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｇ１５を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ９を得た。
【０２９８】
【化４４】
2020033329.tif 000051
【０２９９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０３００】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３０１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９５２  計算値：Ｃ６４Ｈ４２＝９５３
【０３０２】
［実施例１８］例示化合物Ｃ１０の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ１６を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ａ１０を得た。
【０３０３】
【化４５】
2020033329.tif 000052
【０３０４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０３０５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３０６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８７６  計算値：Ｃ６４Ｈ４２＝８７７
【０３０７】
［実施例１９］例示化合物Ｃ１１の合成
実施例１１において、化合物Ｆ１に代えて下記に示す化合物Ｆ１７を、化合物Ｆ２に代えて下記に示す化合物Ｆ１８を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ１１を得た。
【０３０８】
【化４６】
2020033329.tif 000053
【０３０９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０３１０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３１１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９５２  計算値：Ｃ６４Ｈ４２＝９５３
【０３１２】
［実施例２０］例示化合物Ｃ１３の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ１９を、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｇ２０を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ１３を得た。
【０３１３】
【化４７】
2020033329.tif 000054
【０３１４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０３１５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３１６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９３２  計算値：Ｃ６４Ｈ４２＝９３３
【０３１７】
［実施例２１］例示化合物Ｃ２６の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ２１を、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｇ２２を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ２６を得た。
【０３１８】
【化４８】
2020033329.tif 000055
【０３１９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０３２０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３２１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９８８  計算値：Ｃ７２Ｈ５０＝９８９
【０３２２】
［実施例２２］例示化合物Ｃ３１の合成
実施例１１において、化合物Ｇ２に代えて下記に示す化合物Ｇ２３を、化合物Ｇ７に代えて下記に示す化合物Ｇ２４を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｃ３１を得た。
【０３２３】
【化４９】
2020033329.tif 000056
【０３２４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０３２５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３２６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１１８１  計算値：Ｃ８８Ｈ５０＝１１８１
【０３２７】
［実施例２３］例示化合物Ｄ２の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ２５を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｄ２を得た。
【０３２８】
【化５０】
2020033329.tif 000057
【０３２９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９７％以上であることを確認した。
【０３３０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３３１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８３６  計算値：Ｃ５８Ｈ２６Ｆ４＝８３７
【０３３２】
［実施例２４］例示化合物Ｄ７の合成
実施例１１において、化合物Ｇ１に代えて下記に示す化合物Ｇ２６を、化合物Ｇ７に代えて下記に示す化合物Ｇ２７を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｄ７を得た。
【０３３３】
【化５１】
2020033329.tif 000058
【０３３４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０３３５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３３６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９９５  計算値：Ｃ７２Ｈ４３Ｎ＝９９６
【０３３７】
［実施例２５］例示化合物Ｇ１の合成
実施例１１において、化合物Ｇ７に代えて下記に示す化合物Ｇ２８を使用する以外は、実施例１１と同様の方法により例示化合物Ｇ１を得た。
【０３３８】
【化５２】
2020033329.tif 000059
【０３３９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０３４０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて質量分析を行った。
【０３４１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９９５  計算値：Ｃ７２Ｈ４３Ｎ＝９９６
【０３４２】
［実施例２６］
本実施例では、表６に示す構成の有機発光素子を作製した。基板上に、陽極、正孔注入層（ＨＩＬ）、正孔輸送層（ＨＴＬ）、電子ブロッキング層（ＥＢＬ）、発光層（ＥＭＬ）、正孔ブロッキング層（ＨＢＬ）、電子輸送層（ＥＴＬ）、電子注入層（ＥＩＬ）、陰極が順次形成されたボトムエミッション型構造の有機発光素子を作製した。
【０３４３】
発光層には、ホストとゲストが含まれている。それぞれの重量比は、
ホスト：ゲスト＝９９．５：０．５
である。
【０３４４】
ガラス基板上にＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。この時、ＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。次に、１．３３×１０−４Ｐａの真空チャンバー内における抵抗加熱による真空蒸着を行って、上記ＩＴＯ基板上に、下記表６に示す有機発光層及び電極層を連続成膜した。尚、この時、対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０３４５】
【表６】
2020033329.tif 000060
【０３４６】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。発光素子の最大発光波長は６１５ｎｍであり、色度は（Ｘ，Ｙ）＝（０．６６、０．３３）の赤色発光を得られた。測定装置は、具体的には電流電圧特性をヒューレッドパッカード社製・微小電流計４１４０Ｂで測定し、発光輝度は、トプコン社製ＢＭ７で測定した。さらに、電流密度１００ｍＡ／ｃｍ２での連続駆動試験を行い、輝度劣化率が５％に達した時の時間を測定したところ、５００時間を越えた。測定の結果は、他の実施例の結果と合わせて表７に示す。
【０３４７】
［実施例２７乃至３９、比較例１］
実施例２６における有機化合物を、表７に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例１１と同様の方法により有機発光素子を作製した。ただし、実施例３４乃至３９は、正孔注入層の膜厚を５ｎｍ、正孔輸送層の膜厚を２５ｎｍに変更した。得られた素子について実施例１１と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表７に示す。
【０３４８】
【表７】
2020033329.tif 000061
【０３４９】
表７より、比較化合物１を用いた有機発光素子の発光色は黄色であった。これはゲストが、黄色領域に発光特性を有する比較化合物１であることに起因する。一方、本発明に係わる有機化合物を用いた素子は、良好な赤色発光特性を示した。
【０３５０】
表８には、実施例２６乃至３３の５％劣化寿命を記した。他の実施例についても同等の寿命を示した。なお、比較例１の５％劣化寿命は４５０時間であった。
【０３５１】
【表８】
2020033329.tif 000062
【０３５２】
表９には、実施例３４乃至３９の色度座標を示した。なお、比較化合物２を用いた有機発光素子や、比較化合物３を用いた有機発光素子は、下記表９に示す値よりも、色純度が低い結果であった。本実施形態に係る有機化合物を赤発光層に用いた実施例の素子と比較化合物を赤発光層に用いた比較例の素子とを比較すると、実施例の素子のほうがＢＴ−２０２０の色再現範囲に対してより色再現範囲を広げる方向であることがわかる。これらの差異は、本実施形態に係る有機化合物を用いることに起因する。
【０３５３】
【表９】
2020033329.tif 000063
【０３５４】
［実施例４０］
本実施例では、基板上に陽極、正孔注入層（ＨＩＬ）、正孔輸送層（ＨＴＬ）、電子ブロッキング層（ＥＢＬ）、第一発光層（１ｓｔＥＭＬ）、第二発光層（２ｎｄＥＭＬ）、正孔ブロッキング層（ＨＢＬ）、電子輸送層（ＥＴＬ）、電子注入層（ＥＩＬ）、陰極が順次形成されたトップエミッション型構造の有機ＥＬ素子を作製した。
【０３５５】
第一発光層には、第一ホスト、第一ゲスト、第三ゲストが含まれている。第一ゲストは赤発光材料であり、第三ゲストは緑発光材料である。第一発光層における重量比は、
第一ホスト：第一ゲスト：第三ゲスト＝９６．５：０．５：３．０
である。
【０３５６】
第二発光層には、第二ホスト、第二ゲストが含まれている。第二ゲストは青発光材料である。第二発光層における重量比は、
第二ホスト：第二ゲスト＝９９．４：０．６
である。
【０３５７】
陰極には、ＡｇとＭｇとが含まれている。陰極を構成する成分の重量比は、
Ａｇ：Ｍｇ＝１：１
である。
【０３５８】
ガラス基板上に、スパッタリング法でＴｉを４０ｎｍ成膜し、フォトリソグラフィ技術を用いてパターニングし、陽極を形成した。尚、この時、対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０３５９】
続いて、真空蒸着装置（アルバック社製）に洗浄済みの電極までを形成した基板と材料を取り付け、１．３３×１０−４Ｐａ（１×１０−６Ｔｏｒｒ）まで排気した後、ＵＶ／オゾン洗浄を施した。その後、下記表１０に示される層構成で各層の製膜を行い、最後に、窒素雰囲気下において封止を行った。
【０３６０】
【表１０】
2020033329.tif 000064
【０３６１】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。得られた素子は、すべて良好な白色発光を示した。さらに、初期輝度２０００ｃｄ／ｍ２での連続駆動試験を行い、１００時間経過後の輝度の劣化率を測定した。また、得られた白色発光スペクトルから、ＲＧＢカラーフィルタ透過後の赤の色度座標を見積もり、ｓＲＧＢにおける赤の色度座標（０．６４、０．３３）との比較を行った。結果は他の実施例と合わせて表１１に示す。
【０３６２】
［実施例４１乃至５２、比較例２及び３］
実施例４０における有機化合物層を、表１１に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例４０と同様の方法により有機発光素子を作製した。ただし、実施例４７乃至５２は、第一発光層の膜厚を１０ｎｍとした。得られた素子について実施例４０と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表１１に示す。
【０３６３】
【表１１】
2020033329.tif 000065
【０３６４】
表１１より、比較例２及び３の、赤の色度座標はそれぞれ（０．６３、０．３５）、（０．６２、０．３５）であるため、ｓＲＧＢの赤座標よりも浅い赤色である。このためｓＲＧＢの色再現範囲を満たすことはできない。これは比較化合物２の最大発光波長が５９０ｎｍ未満であること、比較化合物３の最大発光波長が５９０ｎｍ以上であるが、半値幅が８０ｎｍと広いことに起因する。
【０３６５】
これに対して、本実施形態に係る有機化合物を、白色発光素子に適用した場合、ｓＲＧＢの赤の色度座標（０．６４、０．３３）よりも深い色度（０．６５、０．３３）〜（０．６９、０．３１）を示しており、ｓＲＧＢにおける色再現範囲を満たすことがわかる。これは、本実施形態に係る有機化合物は、発光波長のλｍａｘが長波長化しただけでなく、半値幅が狭い発光波形を有しているからである。
【産業上の利用可能性】
【０３６６】
本発明に係る有機化合物は、赤色発光に適した発光を呈する化合物である。このため本発明に係る有機化合物を有機発光素子の構成材料として用いることで、良好な発光特性と優れた耐久特性を有する有機発光素子を得ることができる。
【符号の説明】
【０３６７】
１０  表示装置
１１  基板
１２  防湿膜
１３  ゲート電極
１４  ゲート絶縁膜
１５  半導体層
１６  ドレイン電極
１７  ソース電極
１８  ＴＦＴ
１９  絶縁膜
２０  コンタクトホール
２１  陽極
２２  有機化合物層
２３  陰極
２４  第一保護層
２５  第二保護層
１０００  表示装置
１００１  上部カバー
１００２  フレキシブルプリント回路
１００３  タッチパネル
１００４  フレキシブルプリント回路
１００５  表示パネル
１００６  フレーム
１００７  回路基板
１００８  バッテリー
１００９  下部カバー
１１００  撮像装置
１１０１  ビューファインダ
１１０２  背面ディスプレイ
１１０３  操作部
１１０４  筐体
１２００  電子機器
１２０１  表示部
１２０２  操作部
１２０３  筐体
１３００  表示装置
１３０１  額縁
１３０２  表示部
１３０３  土台
１３１０  表示装置
１３１１  第一表示部
１３１２  第二表示部
１３１３  筐体
１３１４  屈曲点
１５００  自動車
１５０１  テールランプ
１５０２  窓
１５０３  車体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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