(57)【要約】【課題】運転者などに状況を把握させる電子機器、電子機器の制御方法、及び制御プログラムを提供する。【解決手段】移動体に搭載される電子機器は、移動体の周囲において所定の物体を検出するセンサと、センサによって所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する送風装置と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
移動体に搭載される電子機器であって、
前記移動体の周囲において所定の物体を検出するセンサと、
前記センサによって前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する送風装置と、
を備える電子機器。
【請求項２】
前記送風装置は、前記所定の物体と前記移動体との距離が所定の距離以内の場合に、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記送風装置は、前記所定の物体と前記移動体との距離の成分であって当該移動体の進行方向に平行な成分が所定の距離以内の場合に、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する、請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記送風装置は、前記所定の物体と前記移動体との距離の成分であって当該移動体の進行方向に垂直な成分が所定の距離以内の場合に、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する、請求項２又は３に記載の電子機器。
【請求項５】
前記送風装置は、前記所定の物体と前記移動体との距離に応じて、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する風量及び風速の少なくとも一方を変化させる、請求項１から４のいずれかに記載の電子機器。
【請求項６】
前記送風装置は、前記所定の物体と前記移動体との距離が小さくなるにしたがって、前記風量及び前記風速の少なくとも一方を大きくする、請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
前記送風装置は、前記移動体の移動速度が所定以上の場合に、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する、請求項１から６のいずれかに記載の電子機器。
【請求項８】
前記送風装置は、前記所定の物体と前記移動体との相対速度が所定以上の場合に、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する、請求項１から７のいずれかに記載の電子機器。
【請求項９】
前記移動体の移動速度に応じて、前記所定の距離を変更する、請求項２から４に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記所定の物体と前記移動体との相対速度に応じて、前記所定の距離を変更する、請求項２から４に記載の電子機器。
【請求項１１】
音出力部を備え、
前記音出力部は、前記送風装置が送風する動作に伴って、所定の効果音を出力する、請求項１から１０に記載の電子機器。
【請求項１２】
前記音出力部は、前記送風装置が送風する風量及び風速の少なくとも一方に応じて、前記所定の効果音の音量を変更する、請求項１１に記載の電子機器。
【請求項１３】
前記音出力部は、前記所定の効果音として、風切り音、エンジン音、及びロードノイズの少なくともいずれかを模擬した音を出力する、請求項１１又は１２に記載の電子機器。
【請求項１４】
移動体に搭載される電子機器の制御方法であって、
前記移動体の周囲において所定の物体を検出する検出ステップと、
前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する送風ステップと、
を含む、制御方法。
【請求項１５】
移動体に搭載されるコンピュータに、
前記移動体の周囲において所定の物体を検出する検出ステップと、
前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する送風ステップと、
を実行させる、制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子機器、電子機器の制御方法、及び制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば自動車に関連する産業などの分野において、自車両と所定の対象物との間の距離を測定する技術が重要視されている。また、このようにして測定された自車両と対象物との間の距離などに応じて、所定の警報などを発して運転者に注意を促す技術も研究されている。例えば特許文献１は、車間距離及び車速に応じて警報音を出力する車間距離警報装置を開示している。また、特許文献２は、車両周辺における側方の監視に基づいて、運転者に音又は表示による警告を発する監視装置を開示している。近年、運転者の運転をアシストする技術、及び、運転の一部又は全部を自動化する自動運転に関連する技術の発展に伴い、このように運転者などに注意を促す技術の重要性は、ますます高まることが予想される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２０８３７０号公報
【特許文献２】特開２００１−３４１５９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述のように運転者などに注意を促す技術において、運転者などに状況を直感的に把握させることができれば、非常に有利である。
【０００５】
本開示の目的は、運転者などに状況を把握させる電子機器、電子機器の制御方法、及び制御プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一実施形態に係る移動体に搭載される電子機器は、センサと、送風装置と、を備える。
前記センサは、前記移動体の周囲において所定の物体を検出する。
前記送風装置は、前記センサによって前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する。
【０００７】
一実施形態に係る移動体に搭載される電子機器の制御方法は、検出ステップと、送風ステップと、を含む。
前記検出ステップは、前記移動体の周囲において所定の物体を検出する。
前記送風ステップは、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する。
【０００８】
一実施形態に係る制御プログラムは、移動体に搭載されるコンピュータに、検出ステップと、送風ステップと、を実行させる。
前記検出ステップは、前記移動体の周囲において所定の物体を検出する。
前記送風ステップは、前記所定の物体が検出された方向に対応する方向に送風する。
【発明の効果】
【０００９】
一実施形態によれば、運転者などに状況を把握させる電子機器、電子機器の制御方法、及び制御プログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】一実施形態に係る電子機器の構成を概略的に示す機能ブロック図である。
【図２】一実施形態に係るセンサの配置例を示す図である。
【図３】一実施形態に係る送風装置の配置例を示す図である。
【図４】一実施形態に係る送風装置の配置例を示す図である。
【図５】一実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図６】一実施形態に係る電子機器の動作を説明する図である。
【図７】一実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図８】一実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図９】一実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図１０】一実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【図１１】一実施形態に係る電子機器の動作を説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、一実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１２】
一実施形態に係る電子機器は、移動体に搭載可能に構成してよい。一実施形態に係る電子機器は、移動体に搭載されることにより、当該移動体の周囲に所定の物体が検出されると、その状況を移動体の搭乗者に把握させることができる。
【００１３】
以下、典型的な例として、一実施形態に係る電子機器が、例えば自動車のような移動体に搭載される構成について説明する。すなわち、以下、一実施形態に係る電子機器が搭載される移動体は自動車（乗用車）であるものとして説明する。しかしながら、一実施形態に係る電子機器が搭載される移動体は、自動車などに限定されない。一実施形態に係る電子機器は、船舶及び飛行機など、種々の移動体に搭載されてよい。また、一実施形態に係る電子機器が搭載されるのは、必ずしも自らの動力で移動する移動体にも限定されない。例えば、一実施形態に係る電子機器が搭載される移動体は、トラクターにけん引されるトレーラー部分としてもよい。
【００１４】
図１は、一実施形態に係る電子機器の構成を概略的に示す機能ブロック図である。以下、一実施形態に係る電子機器の構成について説明する。
【００１５】
図１に示すように、一実施形態に係る電子機器１は、制御部１０と、センサ２０と、記憶部３０と、送風装置４０と、音出力部５０と、を備えることができる。一実施形態を簡単な構成とした場合、電子機器１は、主として、センサ２０と、送風装置４０と、を備えるものとしてもよい。
【００１６】
制御部１０は、種々の機能を実行するための制御及び処理能力を提供するために、例えばＣＰＵ(Central Processing Unit)のような、少なくとも１つのプロセッサを含んでよい。制御部１０は、まとめて１つのプロセッサで実現してもよいし、いくつかのプロセッサで実現してもよいし、それぞれ個別のプロセッサで実現してもよい。プロセッサは、単一の集積回路として実現されてよい。集積回路は、ＩＣ（Integrated Circuit）ともいう。プロセッサは、複数の通信可能に接続された集積回路及びディスクリート回路として実現されてよい。プロセッサは、他の種々の既知の技術に基づいて実現されてよい。一実施形態において、制御部１０は、例えばＣＰＵ及び当該ＣＰＵで実行されるプログラムとして構成してよい。一実施形態に係る制御部１０の動作は、さらに後述する。
【００１７】
センサ２０は、電子機器１が搭載された移動体の周囲において所定の物体を検出する。一実施形態に係る電子機器１は、センサ２０を１つのみ備えてもよいし、図１に示すように２つ以上の任意の複数備えてもよい。図１は、代表例として、電子機器１が、第１センサ２０Ａ、第２センサ２０Ｂ、・・・、及び第Ｎセンサ２０Ｎのような、複数のセンサ２０を備えるものとして示してある。以下、第１センサ２０Ａ、第２センサ２０Ｂ、及び第Ｎセンサ２０Ｎのような任意の複数のセンサのそれぞれを特に区別しない場合、単に「センサ２０」のように総称する。図１に示すように、センサ２０は、それぞれ制御部１０に接続されてよい。このような接続によって、センサ２０が検出した結果は、制御部１０に送信されることができる。また、このような接続によって、制御部１０は、センサ２０が検出した結果を取得することができる。
【００１８】
一実施形態において、センサ２０は、典型的には、電波を送受信するレーダ（RADAR（Radio Detecting and Ranging））センサとしてよい。しかしながら、センサ２０は、レーダセンサに限定されない。一実施形態に係るセンサ２０は、例えば光波によるLIDAR（Light Detection and Ranging、Laser Imaging Detection and Ranging）の技術に基づくセンサとしてもよい。また、一実施形態に係るセンサ２０は、例えば音波によるSONAR（Sound Navigation and Ranging）の技術に基づくセンサとしてもよい。センサ２０は、例えばパッチアンテナなどを含んで構成することができる。上述のようなRADAR、LIDAR、及びSONARのような技術に基づくセンサは既に知られているため、より詳細な説明は省略する。
【００１９】
また、一実施形態において、センサ２０は、RADAR、LIDAR、及びSONARのような技術に基づくセンサではなく、例えばデジタルカメラのような、ＣＣＤイメージセンサを備える撮像デバイスを採用してもよい。センサ２０は、例えばＣＭＯＳセンサを備える撮像デバイスを採用してもよい。例えば、制御部１０は、このような撮像デバイスによって撮像された画像を解析処理することにより、撮像された所定の物体の位置、及び撮像された所定の物体と撮像デバイスとの間の距離などを推定してもよい。
【００２０】
以下、典型的な例として、センサ２０はミリ波レーダ又は準ミリ波レーダなどのようなレーダセンサであるものとして説明する。ミリ波レーダとして構成されたセンサ２０は、センサ２０が設置された移動体と、当該移動体の周囲に存在する所定の物体との間の距離を算出することができる。また、このようなセンサ２０は、センサ２０が設置された移動体の周囲に存在する所定の物体の位置を算出することもできる。さらに、このようなセンサ２０は、センサ２０が設置された移動体と、当該移動体の周囲に存在する所定の物体との相対速度を算出することもできる。ここで、所定の物体とは、例えば対向車、並走する自動車、及び同じ車線を走行する前後の自動車などの少なくともいずれかとしてよい。また、所定の物体とは、オートバイ、自転車、ベビーカー、歩行者、ガードレール、中央分離帯、道路標識、歩道の段差、壁、障害物など、移動体の周囲に存在する任意のものとしてもよい。
【００２１】
図２は、一実施形態に係る電子機器１のセンサ２０を移動体に設置した例を示す図である。以下、一実施形態に係る電子機器１における複数のセンサ２０の配置について説明する。
【００２２】
図２に示すように、電子機器１のセンサ２０は、電子機器１が搭載される移動体１００に取り付けられてよい。図２においては、６つのセンサ２０、すなわち、第１センサ２０Ａ、第２センサ２０Ｂ、第３センサ２０Ｃ、第４センサ２０Ｄ、第５センサ２０Ｅ、及び第６センサ２０Ｆが移動体１００に設置されている。それぞれのセンサ２０は、送信波としてミリ波の電波を送信する送信部、及び、当該送信波のうち所定の物体によって反射された反射波を受信する受信部を備える。図２は、電子機器１が搭載される移動体１００、及び、電子機器１が備える機能部のうちセンサ２０のみを示し、他の機能部は省略してある。
【００２３】
図２は、移動体１００に設置された複数のセンサ２０が、それぞれ送信波のビームを形成している様子を模式的に示している。第１センサ２０Ａは、図２に示すように、送信波のビームＢａを形成することにより、主として移動体１００の前方に存在する所定の物体を検出するセンサとして機能する。第２センサ２０Ｂは、送信波のビームＢｂを形成することにより、主として移動体１００の前方左側に存在する所定の物体を検出するセンサとして機能する。第３センサ２０Ｃは、送信波のビームＢｃを形成することにより、主として移動体１００の前方右側に存在する所定の物体を検出するセンサとして機能する。第４センサ２０Ｄは、送信波のビームＢｄを形成することにより、主として移動体１００の後方左側に存在する所定の物体を検出するセンサとして機能する。第５センサ２０Ｅは、送信波のビームＢｅを形成することにより、主として移動体１００の後方右側に存在する所定の物体を検出するセンサとして機能する。第６センサ２０Ｆは、送信波のビームＢｆを形成することにより、主として移動体１００の後方に存在する所定の物体を検出するセンサとして機能する。
【００２４】
図２において、センサ２０のそれぞれの大きさは誇張して示してある。したがって、図２において、センサ２０のそれぞれの大きさは、移動体１００の大きさに対して、必ずしも実際の比率によって示すものではない。図２において、センサ２０のそれぞれは、移動体１００の外部に設置した状態を示してある。しかしながら、一実施形態において、センサ２０は、移動体１００の各種の位置に設置してよい。例えば、一実施形態において、センサ２０は、移動体１００のバンパーの内部に設置して、移動体１００の外観に現れないようにしてもよい。また、図２において、センサ２０のそれぞれが形成するビームは模式的に示すものである。
【００２５】
上述のように、一実施形態において、電子機器１は、センサ２０を１つのみ備えてもよいし、２つ以上備えてもよい。図２においては、６つのセンサ２０を備える配置例を示した。しかしながら、例えば移動体１００の進行方向の安全が重視される場合などにおいては、電子機器１は、第１センサ２０Ａ、第２センサ２０Ｂ、及び第３センサ２０Ｃの３つのセンサを備えるようにしてもよい。また、例えば移動体１００の前方向のみの安全が特に重視される場合などにおいては、電子機器１は、第１センサ２０Ａのみを備えるようにしてもよい。
【００２６】
また、図２においては、センサ２０を６つ用いることによって、センサ２０それぞれが形成するビームによって移動体１００の全周囲がカバーされるようにした配置例を示した。しかしながら、１つのセンサ２０によって形成されるビームの範囲が広ければ、センサ２０の設置数を少なくし得る。具体的には、１つのセンサ２０によって形成されるビームの範囲が１８０°に近ければ、移動体１００の前後左右の４か所にセンサ２０を配置してもよい。このような配置によれば、センサ２０を４つ用いることによって、センサ２０それぞれが形成するビームによって移動体１００の全周囲がカバーされるようにできる。さらに、１つのセンサ２０によって形成されるビームの範囲が１８０°に近ければ、例えば移動体１００の天板などに、２つのセンサ２０を配置してもよい。具体的には、移動体１００の天板などに、移動体１００の前半分をカバーするビームを形成するセンサ２０を１つ設置し、移動体１００の後半分をカバーするビームを形成するセンサ２０をもう１つ設置してもよい。さらに、１つのセンサ２０によって形成されるビームの範囲が３６０°に近ければ、例えば移動体１００の天板などに、センサ２０を１つのみ配置してもよい。
【００２７】
以上説明したように、一実施形態において、センサ２０の設置個数、設置位置、及び設置態様などは、要求される条件及び／又は仕様などに応じて、種々の構成を採用することができる。
【００２８】
図１に戻り、記憶部３０は、制御部１０及びセンサ２０などから取得した各種情報を記憶することができる。このため、記憶部３０は、制御部１０に接続される。また、記憶部３０は、制御部１０によって実行されるプログラム等を記憶してもよい。その他、記憶部３０は、例えば制御部１０による演算結果などの各種データも記憶してもよい。さらに、記憶部３０は、制御部１０が動作する際のワークメモリ等も含むことができるものとして、以下説明する。
【００２９】
記憶部３０は、例えば半導体メモリ又は磁気ディスク等により構成することができるが、これらに限定されず、任意の記憶装置とすることができる。また、例えば、記憶部３０は、本実施形態に係る電子機器１に挿入されたメモリカードのような記憶媒体としてもよい。また、記憶部３０は、制御部１０として用いられるＣＰＵの内部メモリであってもよい。
【００３０】
送風装置４０は、風を発生させて所定の方向に送風することができる機能部である。送風装置４０は、要求される条件及び／又は仕様などに応じて、多種多様な構成を採用することができる。典型的には、送風装置４０は、風を発生させるファンと、ファンにより発生された風を所定の方向に向ける送風口と、を備えてよい。ここで、風を発生させるファンは、例えば羽根車の回転運動によって空気などの気体にエネルギーを与えるものとして構成してよい。また、ファンにより発生された風を所定の方向に向ける送風口は、例えばノズル、風向調整板、及びスリットなどの少なくともいずれかで構成してよい。送風装置４０において、風を発生させるファンは、電力で駆動するモータなどによって構成してよい。このモータを駆動する電力は、移動体１００が搭載しているバッテリなどから供給されるようにしてよい。一実施形態において、送風装置４０は、送風口の向きが固定されて、送風の方向を変更できないものとしてもよい。一方、一実施形態において、送風装置４０は、送風口の向きが可変に構成されて、送風の方向を変更できるものとしてもよい。この場合、制御部１０は、送風装置４０の送風口の向きを所定の方向に変更するように制御してもよい。
【００３１】
一実施形態に係る電子機器１は、送風装置４０を１つのみ備えてもよいし、図１に示すように２つ以上の任意の複数備えてもよい。図１は、代表例として、電子機器１が、第１送風装置４０Ａ、第２送風装置４０Ｂ、・・・、及び第Ｎ送風装置４０Ｎのような、複数の送風装置４０を備えるものとして示してある。以下、第１送風装置４０Ａ、第２送風装置４０Ｂ、及び第Ｎ送風装置４０Ｎのような任意の複数の送風装置４０のそれぞれを特に区別しない場合、単に「送風装置４０」のように総称する。図１に示すように、送風装置４０は、それぞれ制御部１０に接続されてよい。
【００３２】
このような接続によって、制御部１０は、それぞれの送風装置４０を制御することができる。この場合、制御部１０は、送風装置４０のいずれかが送風する風量及び風速の少なくとも一方を可変に制御してよい。具体的には、制御部１０は、例えば送風装置４０が備えるファンの回転数を変化させてよい。例えば、送風装置４０が備えるファンの回転数を増やすことにより、送風装置４０が送風する風量及び風速の少なくとも一方を増やすことができる。また、送風装置４０が備えるファンの回転数を減らすことにより、送風装置４０が送風する風量及び風速の少なくとも一方を減らすことができる。また、制御部１０は、送風装置４０のいずれかの送風口の向きが可変に構成されている場合、送風装置４０が送風する方向を可変に制御してよい。この場合、上述のように、制御部１０は、送風装置４０の送風口の向きを所定の方向に変更するように制御してもよい。
【００３３】
図３は、一実施形態に係る電子機器１の送風装置４０を移動体１００に設置した例を示す図である。以下、一実施形態に係る電子機器１における複数の送風装置４０の配置について説明する。
【００３４】
図３に示すように、電子機器１の送風装置４０は、電子機器１が搭載される移動体１００に取り付けられてよい。図３においては、２つの送風装置４０、すなわち、第１送風装置４０Ａ及び第６送風装置４０Ｆが移動体１００に設置されている。図３は、電子機器１が搭載される移動体１００の内装、及び、電子機器１が備える機能部のうち送風装置４０のみを示し、他の機能部は省略してある。
【００３５】
第１送風装置４０Ａは、移動体１００の運転者の前方から、当該運転者に対して送風する。したがって、第１送風装置４０Ａは、移動体１００の運転者の前方において所定の方向から当該運転者に対して送風可能な任意の位置に設置してよい。図３に示すように、第１送風装置４０Ａは、例えば移動体１００の運転者の座席の前方における任意の箇所に設置してよい。図３は、第１送風装置４０Ａが移動体１００のダッシュボード又はインパネなどの上部又は内部などに設置された状態を示している。
【００３６】
図３に示す送風装置４０は、送風口の向きが可変に構成されており、送風装置４０が送風する方向を可変に制御することができる。すなわち、図３において、第１送風装置４０Ａは、送風口の向きを変更することにより、第１送風装置４０Ａが送風する方向Ｄａを、範囲Ｒａにおいて可変にすることができる。したがって、移動体１００の運転者は、第１送風装置４０Ａが前方から送風する風を、種々の異なる方向から体感することができる。
【００３７】
また、第６送風装置４０Ｆは、移動体１００の運転者の後方から、当該運転者に対して送風する。したがって、第６送風装置４０Ｆは、移動体１００の運転者の後方において所定の方向から当該運転者に対して送風可能な任意の位置に設置してよい。図３に示すように、第６送風装置４０Ｆは、例えば移動体１００の運転者の座席の後方における任意の箇所に設置してよい。図３は、第６送風装置４０Ｆが移動体１００の運転者が着座する座席のヘッドレストなどの上部又は内部などに設置された状態を示している。
【００３８】
図３において、第６送風装置４０Ｆは、送風口の向きを変更することにより、第６送風装置４０Ｆが送風する方向Ｄｆを、範囲Ｒｆにおいて可変にすることができる。したがって、移動体１００の運転者は、第６送風装置４０Ｆが後方から送風する風を、種々の異なる方向から体感することができる。
【００３９】
また、例えば、電子機器１は、第１送風装置４０Ａ及び第６送風装置４０Ｆの両方とも運転者の片側（右側又は左側）に向けた方向に送風してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、身体の片側（右側又は左側）の前方向及び後方向の両方から送風された風を体感する。したがって、この場合、移動体１００の運転者は、あたかも運転者の真横方向から送風されたかのような風を体感することができる。
【００４０】
図３に示した２つの送風装置４０、すなわち、第１送風装置４０Ａ及び第６送風装置４０Ｆが移動体１００に設置された態様は一例に過ぎず、送風装置４０を適宜増減させてもよい。例えば、最も簡単な例としては、第１送風装置４０Ａのみを移動体１００に設置してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、第１送風装置４０Ａが前方から送風する風のみを、種々の異なる方向から体感することができる。また、例えば、送風装置４０を運転者の右側及び／又は左側に設置してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、運転者の真横方向から送風される風を、種々の異なる方向から体感することができる。
【００４１】
図４は、一実施形態に係る電子機器１の送風装置４０を移動体１００に設置した他の例を示す図である。
【００４２】
図４においては、５つの送風装置４０、すなわち、第１送風装置４０Ａ、第２送風装置４０Ｂ、第３送風装置４０Ｃ、第４送風装置４０Ｄ、及び第５送風装置４０Ｅが移動体１００に設置されている。図４は、電子機器１が搭載される移動体１００の内装、及び、電子機器１が備える機能部のうち送風装置４０のみを示し、他の機能部は省略してある。
【００４３】
図４に示す送風装置４０は、送風口の向きが固定されており、送風装置４０が送風する方向を可変に制御することはできないものとする。したがって、図４に示す送風装置４０は、それぞれ送風口の向きを変更することができない。
【００４４】
第１送風装置４０Ａは、移動体１００の運転者の前方から、当該運転者に対して方向Ｄａに向けて送風する。したがって、第１送風装置４０Ａは、移動体１００の運転者の前方において、当該運転者に対して方向Ｄａに向けて送風可能な任意の位置に設置してよい。図４に示すように、第１送風装置４０Ａは、例えば移動体１００の運転者の座席の真正面の位置に設置してよい。また、第２送風装置４０Ｂは、移動体１００の運転者の前方左側から、当該運転者に対して方向Ｄｂに向けて送風する。したがって、第２送風装置４０Ｂは、移動体１００の運転者の前方左側において、当該運転者に対して方向Ｄｂに向けて送風可能な任意の位置に設置してよい。図４に示すように、第２送風装置４０Ｂは、例えば移動体１００の運転者の座席の正面左側の位置に設置してよい。また、第３送風装置４０Ｃは、移動体１００の運転者の前方右側から、当該運転者に対して方向Ｄｃに向けて送風する。したがって、第３送風装置４０Ｃは、移動体１００の運転者の前方右側において、当該運転者に対して方向Ｄｃに向けて送風可能な任意の位置に設置してよい。図４に示すように、第３送風装置４０Ｃは、例えば移動体１００の運転者の座席の正面右側の位置に設置してよい。図４は、第１送風装置４０Ａ、第２送風装置４０Ｂ、及び第３送風装置４０Ｃが移動体１００のダッシュボード又はインパネなどの上部又は内部などに設置された状態を示している。
【００４５】
さらに、第４送風装置４０Ｄは、移動体１００の運転者の後方左側から、当該運転者に対して方向Ｄｄに向けて送風する。したがって、第４送風装置４０Ｄは、移動体１００の運転者の後方左側において、当該運転者に対して方向Ｄｄに向けて送風可能な任意の位置に設置してよい。図４に示すように、第４送風装置４０Ｄは、例えば移動体１００の運転者の座席の後頭部左側の位置に設置してよい。また、第５送風装置４０Ｅは、移動体１００の運転者の後方右側から、当該運転者に対して方向Ｄｅに向けて送風する。したがって、第５送風装置４０Ｅは、移動体１００の運転者の後方右側において、当該運転者に対して方向Ｄｅに向けて送風可能な任意の位置に設置してよい。図４に示すように、第５送風装置４０Ｅは、例えば移動体１００の運転者の座席の後頭部右側の位置に設置してよい。図４は、第４送風装置４０Ｄ、及び第５送風装置４０Ｅが移動体１００の座席のヘッドレスト又は座席などの上部又は内部などに設置された状態を示している。
【００４６】
図４において、複数の送風装置４０は、それぞれ送風口の向きが固定されていても、それぞれの送風装置４０が送風する風量及び風速の少なくとも一方を種々変化させることができる。したがって、移動体１００の運転者は、複数の送風装置４０の少なくともいずれかが送風する風を、種々の異なる方向から体感することができる。
【００４７】
また、例えば、電子機器１は、第３送風装置４０Ｃ及び第５送風装置４０Ｅの両方とも動作させて運転者に送風してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、身体の片側（右側）の前方向及び後方向の両方から送風された風を体感する。したがって、この場合、移動体１００の運転者は、あたかも運転者の右側方向から送風されたかのような風を体感することができる。
【００４８】
さらに、例えば、電子機器１は、第４送風装置４０Ｄ及び第５送風装置４０Ｅの両方とも動作させて運転者に送風してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、身体の右側及び左側の両側の後方向から送風された風を体感する。したがって、この場合、移動体１００の運転者は、あたかも運転者の真後ろ方向から送風されたかのような風を体感することができる。
【００４９】
図４に示した５つの送風装置４０が移動体１００に設置された態様は一例に過ぎず、送風装置４０を適宜増減させてもよい。例えば、簡単な例としては、第１送風装置４０Ａ、第２送風装置５０Ａ、及び第３送風装置５０Ｃを移動体１００に設置してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、当該運転者の前方から送風される風を、種々の異なる方向から体感することができる。また、例えば、送風装置４０をさらに運転者の右側及び／又は左側に設置してもよい。この場合、移動体１００の運転者は、運転者の真横方向から送風される風を体感することができる。
【００５０】
図３及び図４に示したように、電子機器１は、複数の送風装置４０を設置することにより、移動体１００の運転者に、各方向から（例えば移動体１００の運転車の周囲３６０°における任意の位置から）送風することができる。また、一実施形態において、電子機器１は、移動体１００の運転者に送風するのではなく、例えば移動体１００の運転者以外の搭乗者に送風する位置に、送風装置４０を配置してもよい。
【００５１】
図１に戻り、音出力部５０は、例えば制御部１０から供給される所定の情報を、聴覚的な情報として出力する。このため、音出力部５０は、制御部１０に接続される。一実施形態において、音出力部５０は、例えば移動体１００の運転者（又は搭乗者）などに、所定の物体が移動体１００に近づいているなどの情報を、所定の効果音として出力する機能部としてよい。一実施形態において、音出力部５０は、送風装置４０が送風する動作に伴って、所定の効果音を出力してもよい。ここで、所定の効果音とは、風切り音、エンジン音、及びロードノイズの少なくともいずれかを模擬した音としてよい。
【００５２】
上述したように、一実施形態において、送風装置４０は、送風する風量及び風速の少なくとも一方を可変にしてもよい。この場合、一実施形態において、音出力部５０は、送風装置４０が送風する風量及び風速の少なくとも一方に応じて、所定の効果音の音量を変更してもよい。例えば、一実施形態において、送風装置４０が送風する風量が大きくなるにつれて、音出力部５０が出力するロードノイズも大きくなるようにしてもよい。
【００５３】
次に、一実施形態に係る電子機器１の動作について説明する。
【００５４】
一実施形態に係る電子機器１は、センサ２０が移動体１００の周囲において障害物などの所定の物体を検出すると、その方向に対応する方向に送風することにより、運転者などに状況を直感的に把握させる。以下、いくつかの実施形態に係る電子機器１の動作について説明する。
【００５５】
図５は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明するフローチャートである。
【００５６】
図５に示す動作が開始する時点において、電子機器１が搭載された移動体１００は、道路を走行していてもよいし、道路上又は駐車場などで停止していてもよい。
【００５７】
図５に示す動作が開始すると、電子機器１において、センサ２０は、移動体１００の周囲において所定の物体を検出したか否か判断する（ステップＳ１１）。ここで、所定の物体とは、上述のように、他の自動車又は歩行者など、各種の物体としてよい。以下、このような所定の物体を、所定の物体Ｋと記す。
【００５８】
ステップＳ１１において所定の物体Ｋが検出されない場合、電子機器１は、一実施形態に係る処理を行わない。一方で、ステップＳ１１において所定の物体Ｋが検出された場合、電子機器１は、ステップＳ１２の処理を行う。
【００５９】
ステップＳ１２において、送風装置４０は、センサ２０によって所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風する。
【００６０】
図６は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明する図である。
【００６１】
図６に示すように、移動体１００が図に示す進行方向に走行中に、例えば移動体１００の左前方に所定の物体Ｋが存在したとする。この場合、例えば図２に示した第１センサ２０Ａ及び第２センサ２０Ｂの少なくとも一方は、所定の物体Ｋを検出する（ステップＳ１１）。この場合、送風装置４０は、所定の物体Ｋが検出された方向（左前方）に対応する方向に送風する（ステップＳ１２）。
【００６２】
例えば図３に示した例では、第１送風装置４０Ａは、所定の物体Ｋが検出された方向（右前方）に対応する方向として、運転者の左前方に送風口を向けて送風する。この場合、所定の物体Ｋが検出された方向と、第１送風装置４０Ａの送風口を向ける方向との対応付けは、予め設定して記憶部３０に記憶しておいてよい。
【００６３】
また、例えば図４に示した例では、所定の物体Ｋが検出された方向（右前方）に対応する方向に設置された第２送風装置４０Ｂが送風を行う。この場合、所定の物体Ｋが検出された方向と、当該方向に対応する送風装置４０との対応付けは、予め設定して記憶部３０に記憶しておいてよい。また、図４に示した例では、所定の物体Ｋが検出された場所によっては、例えば第１送風装置４０Ａ及び第２送風装置４０Ｂがそれぞれ送風する風量及び／又は風速の比率を制御してもよい。このようにすれば、電子機器１において、所定の物体Ｋが検出された方向と、当該方向に対応する送風装置４０との対応付けを、より細かく設定することができる。
【００６４】
このように、電子機器１において、センサ２０は、移動体１００の周囲において所定の物体Ｋを検出する。また、電子機器１において、送風装置４０は、センサ２０によって所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風する。
【００６５】
一実施形態に係る電子機器１によれば、移動体１００の運転者などは、顔又は身体に風を受けることで、その風が吹く方向に何らかの障害物などが存在することを把握することができる。この場合、移動体１００の運転者などは、例えば警告表示などの視覚的情報に意識を向ける必要はなく、例えば警告音などの聴覚的情報に意識を向ける必要もない。したがって、一実施形態に係る電子機器１によれば、運転者などに、移動体１００の周囲の状況などを、直感的に把握させることができる。
【００６６】
さらに、電子機器１が音出力部５０を備えている場合、音出力部５０は、送風装置４０が送風する動作に伴って、風切り音、エンジン音、及びロードノイズのような所定の効果音を出力してもよい。このような電子機器１によれば、移動体１００の運転者などは、移動体１００の周囲の状況などを、より確実に把握することができる。
【００６７】
また、例えばセンサ２０が遠方に存在する所定の物体Ｋを検出可能な場合などは、センサ２０が所定の物体Ｋを検出した瞬間に運転者などに知らせる必要性が乏しい場合も考えられる。したがって、センサ２０が所定の物体Ｋを検出した場合、送風装置４０は、移動体１００との距離が所定以内の場合に、送風を行ってもよい。
【００６８】
この場合、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離は、例えば移動体１００が走行中に安全に停止できる距離（例えば５０ｍなど）として、記憶部３０に予め記憶しておいてよい。例えば、図６に示すように、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離Ｌが所定の距離（例えば５０ｍなど）より大きく離れていることがセンサ２０によって検出された場合、送風装置４０は送風を行わなくてもよい。一方、図６に示すように、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離Ｌが所定の距離（例えば５０ｍなど）以内であることがセンサ２０によって検出された場合、送風装置４０は送風を行ってもよい。
【００６９】
このように、電子機器１において、送風装置４０は、所定の物体Ｋと移動体１００との距離Ｌが所定の距離以内の場合に、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風してもよい。
【００７０】
このような電子機器１によれば、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離Ｌが適切な距離になった場合に、運転者などに、移動体１００の周囲の状況などを直感的に把握させることができる。
【００７１】
また、移動体１００の運転者などにとって、移動体１００が走行している車線上において、他の自動車などとの車間距離を把握することが重要な場面も想定される。さらに、移動体１００の運転者などにとって、移動体１００が走行している車線上において、隣の車線を走行している他の自動車などとの間隔を把握することが重要な場面も想定される。すなわち、例えば図６に示すように、移動体１００と所定の物体Ｋとの間の実際の距離Ｌよりも、距離Ｌの進行方向に平行な成分Ｌｆが重要である場合も想定される。また、例えば図６に示すように、移動体１００と所定の物体Ｋとの間の実際の距離Ｌよりも、距離Ｌの進行方向に垂直な成分Ｌｓが重要である場合も想定される。
【００７２】
この場合、送風装置４０が送風を行う条件として、例えば安全な車間距離（例えば６０ｍ）を記憶部３０に予め記憶しておいてよい。例えば、図６に示すように、距離Ｌｆが所定の距離６０ｍより大きく離れていることがセンサ２０によって検出された場合、送風装置４０は送風を行わなくてもよい。一方、図６に示すように、距離Ｌｆが所定の距離６０ｍ以内であることがセンサ２０によって検出された場合、送風装置４０は送風を行ってもよい。
【００７３】
同様に、送風装置４０が送風を行う条件として、例えば安全な間隔（例えば５ｍ）を記憶部３０に予め記憶しておいてよい。例えば、図６に示すように、距離Ｌｓが所定の距離５ｍより大きく離れていることがセンサ２０によって検出された場合、送風装置４０は送風を行わなくてもよい。一方、図６に示すように、距離Ｌｆが所定の距離５ｍ以内であることがセンサ２０によって検出された場合、送風装置４０は送風を行ってもよい。
【００７４】
このように、電子機器１において、送風装置４０は、所定の物体Ｋと移動体１００との距離の成分であって移動体１００の進行方向に平行な成分Ｌｆが所定の距離以内の場合に、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風してもよい。また、電子機器１において、送風装置４０は、所定の物体Ｋと移動体１００との距離の成分であって移動体１００の進行方向に垂直な成分Ｌｓが所定の距離以内の場合に、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風してもよい。
【００７５】
このような電子機器１によれば、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離Ｌがより適切な距離になった場合に、運転者などに、移動体１００の周囲の状況などを直感的に把握させることができる。
【００７６】
図６に示した動作においては、電子機器１が搭載された移動体１００は、道路を走行していてもよいし、道路上又は駐車場などで停止していてもよいとして説明した。これは、例えば、自らが運転する移動体１００が停止していても、他人が運転する自動車などが移動体１００に接近してくることも想定されるためである。
【００７７】
一方で、例えば移動体１００が静止しているか又は比較的低速で走行している場合は、比較的安全と想定される状況が多い。しかしながら、例えば移動体１００が比較的高速で走行している場合は、比較的危険と想定される状況が多い。
【００７８】
そこで、例えば、移動体１００が比較的高速で走行している場合など限り、送風装置４０が送風を行うようにしてもよい。以下、このような実施形態について説明する。
【００７９】
図７は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明するフローチャートである。
【００８０】
図７に示す動作が開始すると、電子機器１は、移動体１００の移動速度が所定の速度以上であるか否かを判定する（ステップＳ２１）。この場合、送風装置４０が送風を行う条件として、例えば安全と想定される移動体１００の走行速度（例えば時速５０ｋｍ）を、記憶部３０に予め記憶しておいてよい。ステップＳ２１において移動体１００の走行速度が時速５０ｋｍ以上でない場合、電子機器１は、送風装置４０による送風を行わない。一方、ステップＳ２１において移動体１００の走行速度が時速５０ｋｍ以上である場合、電子機器１は、図６に示した動作と同様に、一実施形態に係る処理を行う。
【００８１】
このように、電子機器１において、送風装置４０は、移動体１００の移動速度が所定以上の場合に、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風してもよい。
【００８２】
このような電子機器１によれば、比較的高速で走行している場合などの比較的危険と想定される状況において、運転者などに、移動体１００の周囲の状況などを、直感的に把握させることができる。
【００８３】
図５及び図７に示した動作の例においては、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速は一定で変化しないことを想定して説明した。しかしながら、一実施形態において、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速を変化させてもよい。以下、このような実施形態について説明する。
【００８４】
図８は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明するフローチャートである。
【００８５】
図８に示す動作が開始すると、電子機器１において、センサ２０は、移動体１００の周囲において所定の物体を検出したか否か判断する（ステップＳ１１）。
【００８６】
ステップＳ１１において所定の物体Ｋが検出された場合、電子機器１は、次のステップＳ３１の処理を行う。ステップＳ３１において、電子機器１は、センサ２０によって検出された移動体１００と所定の物体Ｋとの距離に応じて、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速を設定する。ここでは、例えば、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離が小さくなるに従って、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速を大きくするように設定してもよい。また、逆に、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離が大きくなるに従って、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速を小さくするように設定してもよい。このような移動体１００と所定の物体Ｋとの距離に対する、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速の相関関係は、記憶部３０に予め記憶しておいてよい。
【００８７】
ステップＳ３１において風量及び／又は風速が設定されたら、送風装置４０は、設定された風量及び／又は風速に従って、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風する（ステップＳ１２）。
【００８８】
このように、電子機器１において、送風装置４０は、所定の物体Ｋと移動体１００との距離に応じて、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風する風量及び風速の少なくとも一方を変化させてもよい。この場合、送風装置４０は、例えば、所定の物体Ｋと移動体１００との距離が小さくなるにしたがって、送風する風量及び風速の少なくとも一方を大きくしてもよい。
【００８９】
このような電子機器１によれば、移動体１００の運転者などは、顔又は身体に受ける風の強さによって、移動体１００の周囲の状況などを、より直感的に把握することができる。
【００９０】
また、図８に示す動作を繰り返し行うことにより、例えば移動体１００と所定の物体Ｋとが徐々に近づくにつれて、送風装置４０が送風する風量及び／又は風速を徐々に大きくすることもできる。また、電子機器１が音出力部５０を備えている場合、送風装置４０が送風する風量が大きくなるにつれて、音出力部５０が出力する風切り音、エンジン音、及びロードノイズのような所定の効果音の音量を大きくしてもよい。このような電子機器１によれば、移動体１００の運転者などは、顔又は身体に受ける風の強さの変化によって、移動体１００の周囲の状況の変化も直感的に把握することができる。
【００９１】
また、例えば移動体１００の前を他の自動車が走行している場合など、両者が同じようなスピードで走行中である場合などは、危険が差し迫った状況ではないことが多い。しかしながら、このような状況においても、例えば移動体１００の前を走行している他の自動車が急ブレーキをかける場合などは、比較的危険と想定される状況もある。
【００９２】
そこで、例えば、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度に応じて、送風装置４０が送風を行うようにしてもよい。以下、このような実施形態について説明する。
【００９３】
図９は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明するフローチャートである。
【００９４】
図９に示す動作が開始すると、電子機器１において、センサ２０は、移動体１００の周囲において所定の物体を検出したか否か判断する（ステップＳ１１）。
【００９５】
ステップＳ１１において所定の物体Ｋが検出された場合、電子機器１は、次のステップＳ４１の処理を行う。ステップＳ４１において、電子機器１は、センサ２０によって検出された移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度が安全と考えられる所定の速度（例えば時速３０ｋｍ）以上であるか否かを判定する。
【００９６】
ステップＳ４１において、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度が時速３０ｋｍ以上でない場合、送風装置４０は送風を行わない。一方、ステップＳ４１において、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度が時速３０ｋｍ以上である場合、送風装置４０は送風を行う（ステップＳ１２）。上述のような移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度（例えば安全と考えられる相対速度）は、記憶部３０に予め記憶しておいてよい。
【００９７】
このように、電子機器１において、送風装置４０は、所定の物体Ｋと移動体１００との相対速度が所定以上の場合に、所定の物体Ｋが検出された方向に対応する方向に送風してもよい。この場合、例えば、所定の物体Ｋと移動体１００との相対速度が所定以上の場合であって、かつ所定の物体Ｋと移動体１００とが接近している場合にのみ、送風装置４０が送風を行うようしてもよい。
【００９８】
このような電子機器１によれば、例えば移動体１００の前を走行している他の自動車が急ブレーキをかけた場合などに、運転者などは、移動体１００の周囲の状況などを、直感的に把握することができる。
【００９９】
図５及び図６においては、所定の物体Ｋと移動体１００との距離Ｌが所定の距離以内の場合に、送風装置４０が送風する例について説明した。また、図５及び図６においては、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離は、固定値であって変化しないことを想定して説明した。しかしながら、一般的に、移動体１００の移動速度が速い方が、運転者などが移動体１００を停止させるまでに走行する距離（制動距離）は長くなる。したがって、移動体１００の移動速度が速い方が、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離を長くしてもよい。すなわち、一実施形態において、電子機器１は、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離を変化させてもよい。以下、このような実施形態について説明する。
【０１００】
図１０は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明するフローチャートである。
【０１０１】
図１０に示す動作が開始すると、電子機器１は、移動体１００の移動速度に応じて、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離を設定する（ステップＳ５１）。この場合、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離と、移動体１００の移動速度との相関関係は、記憶部３０に予め記憶しておいてよい。例えば、記憶部３０は、移動体１００の移動速度が速いほど、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離が長くなるような相関関係を記憶してよい。また、例えば、記憶部３０は、移動体１００の移動速度が遅いほど、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離が短くなるような相関関係を記憶してよい。
【０１０２】
ステップＳ５１において所定の距離が設定されたら、センサ２０は、移動体１００の周囲において所定の距離以内に、所定の物体Ｋを検出したか否か判断する（ステップＳ５２）。
【０１０３】
ステップＳ５２において、所定の距離以内に所定の物体Ｋが検出されない場合、送風装置４０は送風を行わない。一方、ステップＳ５２において、所定の距離以内に所定の物体Ｋが検出された場合、送風装置４０は送風を行う（ステップＳ１２）。
【０１０４】
このように、電子機器１は、移動体１００の移動速度に応じて、所定の距離を変更してもよい。
【０１０５】
このような電子機器１によれば、移動体１００の移動速度に応じて、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離Ｌがより適切な距離になった場合に、運転者などに、移動体１００の周囲の状況などを直感的に把握させることができる。
【０１０６】
図１０においては、移動体１００の移動速度に応じて、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離を変更する例を説明した。ここで、移動体１００の移動速度に代えて、又は移動体１００の移動速度とともに、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度に応じて、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離を変更してもよい。以下、このような実施形態について説明する。
【０１０７】
図１１は、一実施形態に係る電子機器１の動作を説明するフローチャートである。
【０１０８】
図１１に示す動作が開始すると、センサ２０は、移動体１００の周囲において所定の物体Ｋを検出したか否か判断する（ステップＳ１１）。
【０１０９】
ステップＳ１１において所定の物体Ｋが検出されない場合、送風装置４０は送風を行わない。一方、ステップＳ１１において所定の距離以内に所定の物体Ｋが検出された場合、電子機器１は、ステップＳ６１の処理を行う。
【０１１０】
ステップＳ６１において、電子機器１は、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度に応じて、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離を設定する。この場合、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度に対する、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離の相関関係は、記憶部３０に予め記憶しておいてよい。例えば、記憶部３０は、相対速度が速いほど、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離が長くなるような相関関係を記憶してよい。また、例えば、記憶部３０は、相対速度が遅いほど、送風装置４０が送風を行う条件となる所定の距離が短くなるような相関関係を記憶してよい。
【０１１１】
ステップＳ６１において所定の距離が設定されたら、センサ２０は、所定の物体Ｋと移動体１００との距離が、設定された所定の距離内であるか否か判断する（ステップＳ６２）。
【０１１２】
ステップＳ６２において、所定の物体Ｋと移動体１００との距離が所定の距離内でない場合、送風装置４０は送風を行わない。一方、ステップＳ６２において、所定の物体Ｋと移動体１００との距離が所定の距離内である場合、送風装置４０は送風を行う（ステップＳ１２）。
【０１１３】
このように、電子機器１は、所定の物体Ｋと移動体１００との相対速度に応じて、所定の距離を変更してもよい。
【０１１４】
このような電子機器１によれば、移動体１００と所定の物体Ｋとの相対速度に応じて、移動体１００と所定の物体Ｋとの距離Ｌがより適切な距離になった場合に、運転者などに、移動体１００の周囲の状況などを直感的に把握させることができる。
【０１１５】
本開示を諸図面及び実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形又は修正を行うことが容易であることに注意されたい。したがって、これらの変形又は修正は本開示の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各機能部に含まれる機能などは論理的に矛盾しないように再配置可能である。複数の機能部等は、１つに組み合わせられたり、分割されたりしてよい。上述した本開示に係る各実施形態は、それぞれ説明した各実施形態に忠実に実施することに限定されるものではなく、適宜、各特徴を組み合わせたり、一部を省略したりして実施され得る。つまり、本開示の内容は、当業者であれば本開示に基づき種々の変形および修正を行うことができる。したがって、これらの変形および修正は本開示の範囲に含まれる。例えば、各実施形態において、各機能部、各手段、各ステップなどは論理的に矛盾しないように他の実施形態に追加し、若しくは、他の実施形態の各機能部、各手段、各ステップなどと置き換えることが可能である。また、各実施形態において、複数の各機能部、各手段、各ステップなどを１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。また、上述した本開示の各実施形態は、それぞれ説明した各実施形態に忠実に実施することに限定されるものではなく、適宜、各特徴を組み合わせたり、一部を省略したりして実施することもできる。
【０１１６】
上述した実施形態は、電子機器１としての実施のみに限定されるものではない。例えば、上述した実施形態は、電子機器１のような機器の制御方法として実施してもよい。さらに、例えば、上述した実施形態は、電子機器１のような機器の制御プログラムとして実施してもよい。
【０１１７】
例えば、図３及び図４においては、送風装置４０は、移動体１００の内装部分の種々の箇所に取り付け可能であると説明した。しかしながら、送風装置４０は、移動体１００に設置されたエアコンを利用して、当該エアコンの送風口から送風するようにしてもよい。
【０１１８】
上述した例においては、送風装置４０が送風する風量／風速を可変にしてもよいと説明した。このような構成に代えて、又はこのような構成とともに、送風装置４０が送風する気体の温度を可変にしてもよい。例えば、移動体１００内の温度に応じて、送風装置４０が送風する気体（風など）の温度を設定してもよい。例えば夏などに車内で冷房を動作させている時は、送風装置４０は、比較的温度の高い（温かい／熱い）気体を送風してもよい。一方、例えば冬などに車内に暖房を動作させている時は、比較的温度が低い（涼しい／冷たい）気体を送風してもよい。さらに、移動体１００内の温度に代えて、又は移動体１００内の温度とともに、移動体１００外の気温なども加味して、送風装置４０が送風する気体の温度を可変にしてもよい。
【０１１９】
上述の実施形態においては、センサ２０が所定の物体Ｋを１つ検出する例について説明した。しかしながら、一実施形態において、センサ２０は複数の所定の物体Ｋを検出してもよい。この場合、検出された複数の所定の物体Ｋのうち、移動体１００の最も近くに存在する所定の物体Ｋに対応する方向に、送風装置４０が送風を行ってもよい。また、この場合、検出された複数の所定の物体Ｋの全部又は一部に対応する方向に、送風装置４０が送風を行ってもよい。つまり、この場合、送風装置４０は、複数方向からの送風を行ってもよい。
【符号の説明】
【０１２０】
１  電子機器
１０  制御部
２０  センサ
３０  記憶部
４０  送風装置
５０  音出力部
１００  移動体
【図１】
2020006855.tif 000003
【図２】
2020006855.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2020006855.tif 000008
【図７】
2020006855.tif 000009
【図８】
2020006855.tif 000010
【図９】
2020006855.tif 000011
【図１０】
2020006855.tif 000012
【図１１】
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