(57)【要約】【課題】破損を抑制できる遊技機を提供すること。【解決手段】左スライド部材４３０は、第１部材４３１と、その第１部材４３１に回転可能に配設される共にベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２に歯合される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する第２部材４３３とを備える。よって、第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース側ラックギヤ４１２の間に介設された第１側ピニオンギヤ４３２の作用により、第２部材４３３を、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位させることができる。この場合、左スライド部材４３０は、第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１が右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接される。これにより、当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制できる。【選択図】図１７
2020185461.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えた遊技機において、
前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、
前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、
前記変位部材の前記第１部材が前記当接部材に当接されることを特徴とする遊技機。
【請求項２】
前記当接部材は、前記ベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材が当接された際にその変位部材の直線変位を許容する方向であることを特徴とする請求項１記載の遊技機。
【請求項３】
前記当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定されることを特徴とする請求項２記載の遊技機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パチンコ機などの遊技機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パチンコ機等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材を備えた遊技機が知られている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−５７１６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した遊技機では、変位部材が他の部材に当接される際に、破損するおそれがあるという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記例示した問題点を解決するためになされたものであり、破損を抑制できる遊技機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的を達成するために請求項１記載の遊技機は、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えたものであり、前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、前記変位部材の前記第１部材が前記当接部材に当接される。
【０００７】
請求項２記載の遊技機は、請求項１記載の遊技機において、前記当接部材は、前記ベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材が当接された際にその変位部材の直線変位を許容する方向である。
【０００８】
請求項３記載の遊技機は、請求項２記載の遊技機において、前記当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定される。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１記載の遊技機によれば、破損を抑制できる。
【００１０】
請求項２記載の遊技機によれば、請求項１記載の遊技機の奏する効果に加え、破損を抑制しやすくできる。
【００１１】
請求項３記載の遊技機によれば、請求項２記載の遊技機の奏する効果に加え、破損を抑制しやすくできる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態におけるパチンコ機の正面図である。
【図２】パチンコ機の遊技盤の正面図である。
【図３】パチンコ機の背面図である。
【図４】パチンコ機の電気的構成を示すブロック図である。
【図５】動作ユニットの正面斜視図である。
【図６】動作ユニットの分解正面斜視図である。
【図７】動作ユニットの正面図である。
【図８】動作ユニットの正面図である。
【図９】動作ユニットの正面図である。
【図１０】スライドユニットの正面図である。
【図１１】スライドユニットの分解正面斜視図である。
【図１２】スライドユニットの分解背面斜視図である。
【図１３】左スライド部材の分解正面斜視図である。
【図１４】左スライド部材の分解背面斜視図である。
【図１５】右スライド部材の分解正面斜視図である。
【図１６】右スライド部材の分解背面斜視図である。
【図１７】スライドユニットの正面図である。
【図１８】スライドユニットの正面図である。
【図１９】（ａ）は、上合体ユニットの正面図であり、（ｂ）は、上合体ユニットの背面図である。
【図２０】上合体ユニットの分解正面斜視図である。
【図２１】上合体ユニットの分解背面斜視図である。
【図２２】上合体ユニットの正面図である。
【図２３】上合体ユニットの背面図である。
【図２４】下合体ユニットの正面図である。
【図２５】下合体ユニットの分解正面斜視図である。
【図２６】下合体ユニットの分解背面斜視図である。
【図２７】下合体ユニットの正面図である。
【図２８】退避回転位置、水平回転位置、垂直回転位置および張出回転位置における駆動アームの正面模式図である。
【図２９】退避回転位置から張出回転位置まで回転される際の駆動アームの部分拡大正面模式図である。
【図３０】上合体ユニット及び下合体ユニットの正面図である。
【図３１】突出ユニットの分解正面斜視図である。
【図３２】突出ユニットの分解背面斜視図である。
【図３３】ベース部材および昇降ベースの正面図である。
【図３４】昇降ベース及び回転部材の分解正面斜視図である。
【図３５】昇降ベース及び回転部材の分解背面斜視図である。
【図３６】昇降ベース及び回転部材の正面図である。
【図３７】回転部材の分解正面斜視図である。
【図３８】回転部材の分解背面斜視図である。
【図３９】回転部材の正面図である。
【図４０】（ａ）は、第１回転位置に配置された状態における駆動体の正面図であり、（ｂ）は、第２回転位置に配置された状態における駆動体の正面図である。
【図４１】回転部材の正面模式図である。
【図４２】回転部材の正面模式図である。
【図４３】（ａ）は、昇降ユニットの正面図であり、（ｂ）は、昇降ユニットの背面図であり、（ｃ）は、昇降ユニットの側面図である。
【図４４】昇降ユニットの分解正面斜視図である。
【図４５】昇降ユニットの分解背面斜視図である。
【図４６】第１状態における昇降ユニットの正面図である。
【図４７】第２状態における昇降ユニットの正面図である。
【図４８】第３状態における昇降ユニットの正面図である。
【図４９】第１状態における昇降ユニットの背面図であり、
【図５０】第２状態における昇降ユニットの背面図であり、
【図５１】第３状態における昇降ユニットの背面図である。
【図５２】（ａ）は、第１状態における伝達部材とスライド部材とリンク部材との正面図であり、（ｂ）は、第２状態における伝達部材とスライド部材とリンク部材との正面図であり、（ｃ）は、第３状態における伝達部材とスライド部材とリンク部材との正面図である。
【図５３】合体状態における動作ユニットの正面図である。
【図５４】図５３のＬＩＶ−ＬＩＶ線における動作ユニットの模式断面図である。
【図５５】動作ユニットの正面図である。
【図５６】動作ユニットの正面図である。
【図５７】動作ユニットの正面図である。
【図５８】動作ユニットの正面図である。
【図５９】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニットの各回転部材と突出ユニットの昇降ベースおよび回転部材との正面図である。
【図６０】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニットの各回転部材と突出ユニットの昇降ベースおよび回転部材との正面図である。
【図６１】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニットの各回転部材と突出ユニットの昇降ベースおよび回転部材との正面図である。
【図６２】動作ユニットの正面図である。
【図６３】動作ユニットの正面図である。
【図６４】動作ユニットの正面図である。
【図６５】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの正面図である。
【図６６】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの正面図である。
【図６７】（ａ）は、図６５（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩａ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図であり、（ｂ）は、図６５（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩｂ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図である。
【図６８】（ａ）は、図６６（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩＩａ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図であり、（ｂ）は、図６６（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩＩｂ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図である。
【図６９】第２実施形態におけるスライドユニットの分解正面斜視図である。
【図７０】スライドユニットの分解背面斜視図ある。
【図７１】（ａ）は、伝達ギヤの背面図であり、（ｂ）は、伝達ギヤの側面図である。
【図７２】（ａ）は、回転伝達部材と伝達ギヤとが歯合した状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、回転伝達部材と伝達ギヤとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット正面視した模式図である。
【図７３】（ａ）は、図７２（ａ）のＬＸＸＩＩＩａ−ＬＸＸＩＩＩａ線におけるスライドユニットの断面模式図であり、（ｂ）は、図７２（ｂ）のＬＸＸＩＩＩｂ−ＬＸＸＩＩＩｂ線におけるスライドユニットの断面模式図である。
【図７４】第３実施形態におけるスライドユニットの分解正面斜視図である。
【図７５】（ａ）は、本体ベース部材の左回転伝達ラックギヤと伝達ギヤとが歯合した状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、収容部材が変位して本体ベース部材の下側第１ラックギヤと伝達ギヤとの歯合が解除された状態におけるスライドユニットを正面視した模式図である。
【図７６】（ａ）は、図７５（ａ）のＬＸＸＶＩａ−ＬＸＸＶＩａ線におけるスライドユニットの断面模式図であり、（ｂ）は、図７５（ｂ）のＬＸＸＶＩｂ−ＬＸＸＶＩｂ線におけるスライドユニットの断面模式図である。
【図７７】第４実施形態におけるベース部材の正面図である。
【図７８】ベース部材の左回転伝達ラックギヤと伝達ギヤとが歯合した状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、ベース部材の左回転伝達ラックギヤと伝達ギヤとの歯合が解除された状態におけるスライドユニットを正面視した模式図である。
【図７９】第５実施形態における左スライド部材の分解斜視正面図である。
【図８０】左スライド部材の分解背面斜視図である。
【図８１】（ａ）は、スイッチングプレートが操作される前の状態における左スライド部材を正面視した模式図であり、（ｂ）は、スイッチングプレートが操作された後の状態でおける左スライド部材を正面視した模式図である。
【図８２】第６実施形態における左スライド部材の分解正面斜視図である。
【図８３】左スライド部材の分解背面斜視図である。
【図８４】（ａ）は、スイッチングプレートが操作される前の状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、スイッチングプレートが操作された後の状態におけるスライドユニットを正面視した模式図である。
【図８５】（ａ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶａ−ＬＸＸＸＶａ線におけるスライドユニットの断面模式図であり、（ｂ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶｂ−ＬＸＸＸＶｂ線におけるスライドユニットの断面模式図である。
【図８６】第７実施形態におけるスライドユニットの分解背面斜視図である。
【図８７】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図８８】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図８９】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図９０】第８実施形態におけるスライドユニットの正面図である。
【図９１】スライドユニットの分解正面斜視図である。
【図９２】スライドユニットの分解背面斜視図である。
【図９３】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図９４】（ａ）は、図９３（ａ）のＸＣＩＶａ−ＸＣＩＶａ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｂ）は、図９３（ｂ）のＸＣＩＶｂ−ＸＣＩＶｂ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｃ）は、図９３（ｃ）のＸＣＩＶｃ−ＸＣＩＶｃ線におけるスライドユニットの模式断面図である。
【図９５】第９実施形態におけるスライドユニットの分解正面斜視図である。
【図９６】左スライド部材の分解正面斜視図である。
【図９７】スライドユニットの正面図である。
【図９８】（ａ）は、図９７（ａ）のＸＣＶＩＩＩａ−ＸＣＶＩＩＩａ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｂ）は、図９７（ｂ）のＸＣＶＩＩＩｂ−ＸＣＶＩＩＩｂ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｃ）は、図９７（ｃ）のＸＣＶＩＩＩｃ−ＸＣＶＩＩＩｃ線におけるスライドユニットの模式断面図である。
【図９９】（ａ）は、第１０実施形態における昇降ユニットの正面図であり、（ｂ）は、昇降ユニットの背面図であり、（ｃ）は、昇降ユニットの側面図である。
【図１００】昇降ユニットの分解正面斜視図である。
【図１０１】合体状態における動作ユニットである。
【図１０２】（ａ）は、図１０１のＣＩＩａ−ＣＩＩａ線における動作ユニットの模式断面図であり、（ｂ）は、図１０１のＣＩＩｂ−ＣＩＩｂ線における動作ユニットの模式断面図である。
【図１０３】（ａ）は、第１１実施形態における駆動体が第１回転位置に配設された状態の駆動体の正面図であり、（ｂ）は、駆動体が第２回転位置に配置された状態の駆動体の正面図である。
【図１０４】動作ユニットの正面図である。
【図１０５】動作ユニットの正面図である。
【図１０６】動作ユニットの正面図である。
【図１０７】動作ユニットの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照して説明する。まず、図１から図４２を参照し、第１実施形態として、本発明をパチンコ遊技機（以下、単に「パチンコ機」という）１に適用した場合の一実施形態について説明する。図１は、第１実施形態におけるパチンコ機１の正面図であり、図２はパチンコ機１の遊技盤１３の正面図であり、図３はパチンコ機１の背面図である。
【００１４】
図１に示すように、パチンコ機１は、略矩形状に組み合わせた木枠により外殻が形成される外枠２と、その外枠２と略同一の外形形状に形成され外枠２に対して開閉可能に支持された内枠４とを備えている。外枠２には、内枠４を支持するために正面視（図１参照）左側の上下２カ所に金属製のヒンジ１８が取り付けられ、そのヒンジ１８が設けられた側を開閉の軸として内枠４が正面手前側へ開閉可能に支持されている。
【００１５】
内枠４には、多数の釘や入賞口６３，６４等を有する遊技盤１３（図２参照）が裏面側から着脱可能に装着される。この遊技盤１３の前面を球（遊技球）が流下することにより弾球遊技が行われる。なお、内枠４には、球を遊技盤１３の前面領域に発射する球発射ユニット１１２ａ（図４参照）やその球発射ユニット１１２ａから発射された球を遊技盤１３の前面領域まで誘導する発射レール（図示せず）等が取り付けられている。
【００１６】
内枠４の前面側には、その前面上側を覆う前扉５と、その下側を覆う下皿ユニット１５とが設けられている。前扉５および下皿ユニット１５を支持するために正面視（図１参照）左側の上下２カ所に金属製のヒンジ１９が取り付けられ、そのヒンジ１９が設けられた側を開閉の軸として前扉５および下皿ユニット１５が正面手前側へ開閉可能に支持されている。なお、内枠４の施錠と前扉５の施錠とは、シリンダ錠２０の鍵穴２１に専用の鍵を差し込んで所定の操作を行うことでそれぞれ解除される。
【００１７】
前扉５は、装飾用の樹脂部品や電気部品等を組み付けたものであり、その略中央部には略楕円形状に開口形成された窓部５ｃが設けられている。前扉５の裏面側には２枚の板ガラス８を有するガラスユニット１６が配設され、そのガラスユニット１６を介して遊技盤１３の前面がパチンコ機１の正面側に視認可能となっている。
【００１８】
前扉５には、球を貯留する上皿１７が前方へ張り出して上面を開放した略箱状に形成されており、この上皿１７に賞球や貸出球などが排出される。上皿１７の底面は正面視（図１参照）右側に下降傾斜して形成され、その傾斜により上皿１７に投入された球が球発射ユニット１１２ａ（図４参照）へと案内される。また、上皿１７の上面には、枠ボタン２２が設けられている。この枠ボタン２２は、例えば、第３図柄表示装置８１（図２参照）で表示される演出のステージを変更したり、スーパーリーチの演出内容を変更したりする場合などに、遊技者により操作される。
【００１９】
前扉５には、その周囲（例えばコーナー部分）に各種ランプ等の発光手段が設けられている。これら発光手段は、大当たり時や所定のリーチ時等における遊技状態の変化に応じて、点灯又は点滅することにより発光態様が変更制御され、遊技中の演出効果を高める役割を果たす。窓部５ｃの周縁には、ＬＥＤ等の発光手段を内蔵した電飾部２９〜３３が設けられている。パチンコ機１においては、これら電飾部２９〜３３が大当たりランプ等の演出ランプとして機能し、大当たり時やリーチ演出時等には内蔵するＬＥＤの点灯や点滅によって各電飾部２９〜３３が点灯または点滅して、大当たり中である旨、或いは大当たり一歩手前のリーチ中である旨が報知される。また、前扉５の正面視（図１参照）左上部には、ＬＥＤ等の発光手段が内蔵され賞球の払い出し中とエラー発生時とを表示可能な表示ランプ３４が設けられている。
【００２０】
また、右側の電飾部３２下側には、前扉５の裏面側を視認できるように裏面側より透明樹脂を取り付けて小窓３５が形成され、遊技盤１３前面の貼着スペースＫ１（図２参照）に貼付される証紙等がパチンコ機１の前面から視認可能とされている。また、パチンコ機１においては、より煌びやかさを醸し出すために、電飾部２９〜３３の周りの領域にクロムメッキを施したＡＢＳ樹脂製のメッキ部材３６が取り付けられている。
【００２１】
窓部５ｃの下方には、貸球操作部４０が配設されている。貸球操作部４０には、度数表示部４１と、球貸しボタン４２と、返却ボタン４３とが設けられている。パチンコ機１の側方に配置されるカードユニット（球貸しユニット）（図示せず）に紙幣やカード等を投入した状態で貸球操作部４０が操作されると、その操作に応じて球の貸出が行われる。具体的には、度数表示部４１はカード等の残額情報が表示される領域であり、内蔵されたＬＥＤが点灯して残額情報として残額が数字で表示される。球貸しボタン４２は、カード等（記録媒体）に記録された情報に基づいて貸出球を得るために操作されるものであり、カード等に残額が存在する限りにおいて貸出球が上皿１７に供給される。返却ボタン４３は、カードユニットに挿入されたカード等の返却を求める際に操作される。なお、カードユニットを介さずに球貸し装置等から上皿１７に球が直接貸し出されるパチンコ機、いわゆる現金機では貸球操作部４０が不要となるが、この場合には、貸球操作部４０の設置部分に飾りシール等を付加して部品構成は共通のものとしても良い。カードユニットを用いたパチンコ機と現金機との共通化を図ることができる。
【００２２】
上皿１７の下側に位置する下皿ユニット１５には、その中央部に上皿１７に貯留しきれなかった球を貯留するための下皿５０が上面を開放した略箱状に形成されている。下皿５０の右側には、球を遊技盤１３の前面へ打ち込むために遊技者によって操作される操作ハンドル５１が配設される。
【００２３】
操作ハンドル５１の内部には、球発射ユニット１１２ａの駆動を許可するためのタッチセンサ５１ａと、押下操作している期間中には球の発射を停止する発射停止スイッチ５１ｂと、操作ハンドル５１の回動操作量（回動位置）を電気抵抗の変化により検出する可変抵抗器（図示せず）などが内蔵されている。操作ハンドル５１が遊技者によって右回りに回動操作されると、タッチセンサ５１ａがオンされると共に可変抵抗器の抵抗値が回動操作量に対応して変化し、その可変抵抗器の抵抗値に対応した強さ（発射強度）で球が発射され、これにより遊技者の操作に対応した飛び量で遊技盤１３の前面へ球が打ち込まれる。また、操作ハンドル５１が遊技者により操作されていない状態においては、タッチセンサ５１ａおよび発射停止スイッチ５１ｂがオフとなっている。
【００２４】
下皿５０の正面下方部には、下皿５０に貯留された球を下方へ排出する際に操作するための球抜きレバー５２が設けられている。この球抜きレバー５２は、常時、右方向に付勢されており、その付勢に抗して左方向へスライドさせることにより、下皿５０の底面に形成された底面口が開口して、その底面口から球が自然落下して排出される。この球抜きレバー５２の操作は、通常、下皿５０の下方に下皿５０から排出された球を受け取る箱（一般に「千両箱」と称される）を置いた状態で行われる。下皿５０の右方には、上述したように操作ハンドル５１が配設され、下皿５０の左方には灰皿５３が取り付けられている。
【００２５】
図２に示すように、遊技盤１３は、正面視略正方形状に切削加工したベース板６０に、球案内用の多数の釘（図示せず）や風車の他、レール７６，７７、一般入賞口６３、第１入賞口６４、第２入賞口１４０、可変入賞装置６５、第１スルーゲート６６、可変表示装置ユニット８０等を組み付けて構成され、その周縁部が内枠４（図１参照）の裏面側に取り付けられる。ベース板６０は薄い板材を張り合わせた木材からなり、その正面側からベース板６０の背面側に配設された各種構造体を遊技者に目視できないように形成される。一般入賞口６３、第１入賞口６４、第２入賞口１４０、可変入賞装置６５、可変表示装置ユニット８０は、ルータ加工によってベース板６０に形成された貫通穴に配設され、遊技盤１３の前面側からタッピングネジ等により固定されている。
【００２６】
遊技盤１３の前面中央部分は、前扉５の窓部５ｃ（図１参照）を通じて内枠４の前面側から視認することができる。以下に、主に図２を参照して、遊技盤１３の構成について説明する。
【００２７】
遊技盤１３の前面には、帯状の金属板を略円弧状に屈曲加工して形成した外レール７７が植立され、その外レール７７の内側位置には外レール７７と同様に帯状の金属板で形成した円弧状の内レール７６が植立される。この内レール７６と外レール７７とにより遊技盤１３の前面外周が囲まれ、遊技盤１３とガラスユニット１６（図１参照）とにより前後が囲まれることにより、遊技盤１３の前面には、球の挙動により遊技が行われる遊技領域が形成される。遊技領域は、遊技盤１３の前面であって２本のレール７６，７７とレール間を繋ぐ樹脂製の外縁部材７３とにより区画して形成される領域（入賞口等が配設され、発射された球が流下する領域）である。
【００２８】
２本のレール７６，７７は、球発射ユニット１１２ａ（図４参照）から発射された球を遊技盤１３上部へ案内するために設けられたものである。内レール７６の先端部分（図２の左上部）には戻り球防止部材６８が取り付けられ、一旦、遊技盤１３の上部へ案内された球が再度球案内通路内に戻ってしまうといった事態が防止される。外レール７７の先端部（図２の右上部）には、球の最大飛翔部分に対応する位置に返しゴム６９が取り付けられ、所定以上の勢いで発射された球は、返しゴム６９に当たって、勢いが減衰されつつ中央部側へ跳ね返される。
【００２９】
遊技領域の正面視左側下部（図２の左側下部）には、発光手段である複数のＬＥＤおよび７セグメント表示器を備える第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂが配設されている。第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、主制御装置１１０（図４参照）で行われる各制御に応じた表示がなされるものであり、主にパチンコ機１の遊技状態の表示が行われる。本実施形態では、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、球が、第１入賞口６４へ入賞したか、第２入賞口１４０へ入賞したかに応じて使い分けられるように構成されている。具体的には、球が、第１入賞口６４へ入賞した場合には、第１図柄表示装置３７Ａが作動し、一方で、球が、第２入賞口１４０へ入賞した場合には、第１図柄表示装置３７Ｂが作動するように構成されている。
【００３０】
また、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、ＬＥＤにより、パチンコ機１が確変中か時短中か通常中であるかを点灯状態により示したり、変動中であるか否かを点灯状態により示したり、停止図柄が確変大当たりに対応した図柄か普通大当たりに対応した図柄か外れ図柄であるかを点灯状態により示したり、保留球数を点灯状態により示すと共に、７セグメント表示装置により、大当たり中のラウンド数やエラー表示を行う。なお、複数のＬＥＤは、それぞれのＬＥＤの発光色（例えば、赤、緑、青）が異なるよう構成され、その発光色の組み合わせにより、少ないＬＥＤでパチンコ機１の各種遊技状態を示唆することができる。
【００３１】
なお、本パチンコ機１では、第１入賞口６４，第２入賞口１４０のいずれかに入賞があったことを契機として抽選が行われる。パチンコ機１は、その抽選において、大当たりか否かの当否判定（大当たり抽選）を行うと共に、大当たりと判定した場合はその大当たり種別の判定も行う。ここで判定される大当たり種別としては、１５Ｒ確変大当たり、４Ｒ確変大当たり、１５Ｒ通常大当たりが用意されている。第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂには、変動終了後の停止図柄として抽選の結果が大当たりであるか否かが示されるだけでなく、大当たりである場合はその大当たり種別に応じた図柄が示される。
【００３２】
ここで、「１５Ｒ確変大当たり」とは、最大ラウンド数が１５ラウンドの大当たりの後に高確率状態へ移行する確変大当たりのことであり、「４Ｒ確変大当たり」とは、最大ラウンド数が４ラウンドの大当たりの後に高確率状態へ移行する確変大当たりのことである。また、「１５Ｒ通常大当たり」は、最大ラウンド数が１５ラウンドの大当たりの後に、低確率状態へ移行すると共に、所定の変動回数の間（例えば、１００変動回数）は時短状態となる大当たりのことである。
【００３３】
また、「高確率状態」とは、大当たり終了後に付加価値としてその後の大当たり確率がアップした状態、いわゆる確率変動中（確変中）の時をいい、換言すれば、特別遊技状態へ移行し易い遊技の状態のことである。本実施形態における高確率状態（確変中）は、後述する第２図柄の当たり確率がアップして第２入賞口１４０へ球が入賞し易い遊技の状態を含む。「低確率状態」とは、確変中でない時をいい、大当たり確率が通常の状態、即ち、確変の時より大当たり確率が低い状態をいう。また、「低確率状態」のうちの時短状態（時短中）とは、大当たり確率が通常の状態であると共に、大当たり確率がそのままで第２図柄の当たり確率のみがアップして第２入賞口１４０へ球が入賞し易い遊技の状態のことをいう。一方、パチンコ機１が通常中とは、確変中でも時短中でもない遊技の状態（大当たり確率も第２図柄の当たり確率もアップしていない状態）である。
【００３４】
確変中や時短中は、第２図柄の当たり確率がアップするだけではなく、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放される時間も変更され、通常中と比して長い時間が設定される。第１電動役物１４０ａが開放された状態（開放状態）にある場合は、その第１電動役物１４０ａが閉鎖された状態（閉鎖状態）にある場合と比して、第２入賞口１４０へ球が入賞しやすい状態となる。よって、確変中や時短中は、第２入賞口１４０へ球が入賞し易い状態となり、大当たり抽選が行われる回数を増やすことができる。
【００３５】
なお、確変中や時短中において、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａの開放時間を変更するのではなく、または、その開放時間を変更することに加えて、１回の当たりで第１電動役物１４０ａが開放する回数を通常中よりも増やす変更を行うものとしてもよい。また、確変中や時短中において、第２図柄の当たり確率は変更せず、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放される時間および１回の当たりで第１電動役物１４０ａが開放する回数の少なくとも一方を変更するものとしてもよい。また、確変中や時短中において、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放される時間や、１回の当たりで第１電動役物１４０ａおよび第２電動役物８２を開放する回数はせず、第２図柄の当たり確率だけを、通常中と比してアップするよう変更するものであってもよい。
【００３６】
遊技領域には、球が入賞することにより５個から１５個の球が賞球として払い出される複数の一般入賞口６３が配設されている。また、遊技領域の中央部分には、可変表示装置ユニット８０が配設されている。可変表示装置ユニット８０には、第１入賞口６４、第２入賞口１４０のいずれかの入賞（始動入賞）をトリガとして、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにおける変動表示と同期させながら、第３図柄の変動表示を行う液晶ディスプレイ（以下単に「表示装置」と略す）で構成された第３図柄表示装置８１と、第１スルーゲート６６の球の通過をトリガとして第２図柄を変動表示するＬＥＤで構成される第２図柄表示装置（図示せず）とが設けられている。
【００３７】
また、可変表示装置ユニット８０には、第３図柄表示装置８１の外周を囲むようにして、センターフレーム８６が配設されている。このセンターフレーム８６の中央に開口される開口部から第３図柄表示装置８１が視認可能とされる。
【００３８】
第３図柄表示装置８１は９インチサイズの大型の液晶ディスプレイで構成されるものであり、表示制御装置１１４（図４参照）によって表示内容が制御されることにより、例えば上、中および下の３つの図柄列が表示される。各図柄列は複数の図柄（第３図柄）によって構成され、これらの第３図柄が図柄列毎に横スクロールして第３図柄表示装置８１の表示画面上にて第３図柄が可変表示されるようになっている。本実施形態の第３図柄表示装置８１は、主制御装置１１０（図４参照）の制御に伴った遊技状態の表示が第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂで行われるのに対して、その第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂの表示に応じた装飾的な表示を行うものである。なお、表示装置に代えて、例えばリール等を用いて第３図柄表示装置８１を構成するようにしても良い。
【００３９】
第２図柄表示装置は、球が第１スルーゲート６６を通過する毎に表示図柄（第２図柄（図示せず））としての「○」の図柄と「×」の図柄とを所定時間交互に点灯させる変動表示を行うものである。パチンコ機１では、球が第１スルーゲート６６を通過したことが検出されると、当たり抽選が行われる。その当たり抽選の結果、当たりであれば、第２図柄表示装置において、第２図柄の変動表示後に「○」の図柄が停止表示される。また、当たり抽選の結果、外れであれば、第２図柄表示装置において、第３図柄の変動表示後に「×」の図柄が停止表示される。
【００４０】
パチンコ機１は、第２図柄表示装置における変動表示が所定図柄（本実施形態においては「○」の図柄）で停止した場合に、第２入賞口１４０に付随された第１電動役物１４０ａが所定時間だけ作動状態となる（開放される）よう構成されている。
【００４１】
第２図柄の変動表示にかかる時間は、遊技状態が通常中の場合よりも、確変中または時短中の方が短くなるように設定される。これにより、確変中および時短中は、第２図柄の変動表示が短い時間で行われるので、当たり抽選を通常中よりも多く行うことができる。よって、当たり抽選において当たりとなる機会が増えるので、第２入賞口１４０の第１電動役物１４０ａが開放状態となる機会を遊技者に多く与えることができる。よって、確変中および時短中は、第２入賞口１４０へ球が入賞しやすい状態とすることができる。
【００４２】
なお、確変中または時短中において、当たり確率を高める、１回に当たりに対する第１電動役物１４０ａの開放時間や開放回数を増やすなど、その他の方法によっても、確変中または時短中に第２入賞口１４０および第３入賞口へ球が入賞しやすい状態としている場合は、第２図柄の変動表示にかかる時間を遊技状態にかかわらず一定としてもよい。一方、第２図柄の変動表示にかかる時間を、確変中または時短中において通常中よりも短く設定する場合は、当たり確率を遊技状態にかかわらず一定にしてもよいし、また、１回の当たりに対する第１電動役物１４０ａの開放時間や開放回数を遊技状態にかかわらず一定にしてもよい。
【００４３】
第１スルーゲート６６は、可変表示装置ユニット８０の右側の領域において遊技盤に組み付けられる。第１スルーゲート６６は、遊技盤に発射された球のうち、遊技盤を流下する球の一部が通過可能に構成されている。第１スルーゲート６６を球が通過すると、第２図柄の当たり抽選が行われる。当たり抽選の後、第２図柄表示装置にて変動表示を行い、当たり抽選の結果が当たりであれば、変動表示の停止図柄として「○」の図柄を表示し、当たり抽選の結果が外れであれば、変動表示の停止図柄として「×」の図柄を表示する。
【００４４】
球の第１スルーゲート６６の通過回数は、合計で最大４回まで保留され、その保留球数が上述した第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにより表示されると共に第２図柄保留ランプ（図示せず）においても点灯表示される。第２図柄保留ランプは、最大保留数分の４つ設けられ、第３図柄表示装置８１の下方に左右対称に配設されている。
【００４５】
なお、第２図柄の変動表示は、本実施形態のように、第２図柄表示装置において複数のランプの点灯と非点灯を切り換えることにより行うものの他、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂおよび第３図柄表示装置８１の一部を使用して行うようにしても良い。同様に、第２図柄保留ランプの点灯を第３図柄表示装置８１の一部で行うようにしても良い。また、第１スルーゲート６６の球の通過に対する最大保留球数は４回に限定されるものでなく、３回以下、又は、５回以上の回数（例えば、８回）に設定しても良い。また、スルーゲートの組み付け数は２つに限定されるものではなく、３つ以上の複数であっても良い。また、スルーゲートの組み付け位置は可変表示装置ユニット８０の左右両側に限定されるものではなく、例えば、可変表示装置ユニット８０の下方でも良い。また、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにより保留球数が示されるので、第２図柄保留ランプにより点灯表示を行わないものとしてもよい。
【００４６】
可変表示装置ユニット８０の下方には、球が入賞し得る第１入賞口６４が配設されている。この第１入賞口６４へ球が入賞すると遊技盤１３の裏面側に設けられる第１入賞口スイッチ（図示せず）がオンとなり、その第１入賞口スイッチのオンに起因して主制御装置１１０（図４参照）で大当たりの抽選がなされ、その抽選結果に応じた表示が第１図柄表示装置３７Ａで示される。
【００４７】
一方、第１入賞口６４の正面視下方には、球が入賞し得る第２入賞口１４０が配設されている。第２入賞口１４０へ球が入賞すると遊技盤１３の裏面側に設けられる第２入賞口スイッチ（図示せず）がオンとなり、その第２入賞口スイッチのオンに起因して主制御装置１１０（図４参照）で大当たりの抽選がなされ、その抽選結果に応じた表示が第１図柄表示装置３７Ｂで示される。
【００４８】
また、第１入賞口６４，第２入賞口１４０は、それぞれ、球が入賞すると５個の球が賞球として払い出される入賞口の１つにもなっている。なお、本実施形態においては、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数と第２入賞口１４０へ球が入賞した場合に払い出される賞球数とを同じに構成したが、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数と第２入賞口１４０へ球が入賞した場合に払い出される賞球数とを異なる数、例えば、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数を３個とし、第２入賞口１４０へ球が入賞した場合に払い出される賞球数を５個として構成してもよい。
【００４９】
第２入賞口１４０には第１電動役物１４０ａが付随されている。この第１電動役物１４０ａは開閉可能に構成されており、通常は第１電動役物１４０ａが閉鎖状態（縮小状態）となって、球が第２入賞口１４０へ入賞しにくい状態となっている。一方、第１スルーゲート６６への球の通過を契機として行われる第２図柄の変動表示の結果、「○」の図柄が第２図柄表示装置に表示された場合、第１電動役物１４０ａが開放状態（拡大状態）となり、球が第２入賞口１４０へ入賞しやすい状態となる。
【００５０】
上述した通り、確変中および時短中は、通常中と比して第２図柄の当たり確率が高く、また、第２図柄の変動表示にかかる時間も短いので、第２図柄の変動表示において「○」の図柄が表示され易くなって、第１電動役物１４０ａが開放状態（拡大状態）となる回数が増える。更に、確変中または時短中は、第１電動役物１４０ａが開放される時間も、通常中より長くなる。よって、確変中または時短中は、通常時と比して、第２入賞口１４０へ球が入賞しやすい状態を作ることができる。
【００５１】
ここで、第１入賞口６４に球が入賞した場合と第２入賞口１４０へ球が入賞した場合とで、大当たりとなる確率は、低確率状態であっても高確率状態でも同一である。しかしながら、大当たりとなった場合に選定される大当たりの種別として１５Ｒ確変大当たりとなる確率は、第２入賞口１４０へ球が入賞した場合のほうが第１入賞口６４へ球が入賞した場合よりも高く設定されている。一方、第１入賞口６４は、第２入賞口１４０にあるような第１電動役物１４０ａは有しておらず、球が常時入賞可能な状態となっている。
【００５２】
よって、通常中においては、第２入賞口１４０に付随する電動役物が閉鎖状態にある場合が多く、第２入賞口１４０に入賞しづらいので、電動役物のない第１入賞口６４へ向けて、可変表示装置ユニット８０の左方を球が通過するように球を発射し（所謂「左打ち」）、第１入賞口６４への入賞によって大当たり抽選の機会を多く得て、大当たりとなることを狙った方が、遊技者にとって有利となる。
【００５３】
一方、確変中や時短中は、第１スルーゲート６６に球を通過させることで、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放状態となりやすく、第２入賞口１４０に入賞しやすい状態であるので、第２入賞口１４０へ向けて、可変表示装置ユニット８０の右方を球が通過するように球を発射し（所謂「右打ち」）、第１スルーゲート６６を通過させて第１電動役物１４０ａを開放状態にすると共に、第２入賞口１４０への入賞によって１５Ｒ確変大当たりとなることを狙った方が、遊技者にとって有利となる。
【００５４】
このように、本実施形態のパチンコ機１は、パチンコ機１の遊技状態（確変中であるか、時短中であるか、通常中であるか）に応じて、遊技者に対し、球の発射の仕方を「左打ち」と「右打ち」とに変えさせることができる。よって、遊技者に対して、球の打ち方に変化をもたらすことができるので、遊技を楽しませることができる。
【００５５】
第１入賞口６４の右側には可変入賞装置６５が配設されており、その略中央部分に横長矩形状の特定入賞口（大開放口）６５ａが設けられている。パチンコ機１においては、第１入賞口６４，第２入賞口１４０のいずれかの入賞に起因して行われた大当たり抽選が大当たりとなると、所定時間（変動時間）が経過した後に、大当たりの停止図柄となるよう第１図柄表示装置３７Ａ又は第１図柄表示装置３７Ｂを点灯させると共に、その大当たりに対応した停止図柄を第３図柄表示装置８１に表示させて、大当たりの発生が示される。その後、球が入賞し易い特別遊技状態（大当たり）に遊技状態が遷移する。この特別遊技状態として、通常時には閉鎖されている特定入賞口６５ａが、所定時間（例えば、３０秒経過するまで、或いは、球が１０個入賞するまで）開放される。
【００５６】
この特定入賞口６５ａは、所定時間が経過すると閉鎖され、その閉鎖後、再度、その特定入賞口６５ａが所定時間開放される。この特定入賞口６５ａの開閉動作は、最高で例えば１５回（１５ラウンド）繰り返し可能にされている。この開閉動作が行われている状態が、遊技者にとって有利な特別遊技状態の一形態であり、遊技者には、遊技上の価値（遊技価値）の付与として通常時より多量の賞球の払い出しが行われる。
【００５７】
可変入賞装置６５は、具体的には、特定入賞口６５ａを覆う横長矩形状の開閉板と、その開閉板の下辺を軸として前方側に開閉駆動するための大開放口ソレノイド（図示せず）とを備えている。特定入賞口６５ａは、通常時は、球が入賞できないか又は入賞し難い閉状態になっている。大当たりの際には大開放口ソレノイドを駆動して開閉板を前面下側に傾倒し、球が特定入賞口６５ａに入賞しやすい開状態を一時的に形成し、その開状態と通常時の閉状態との状態を交互に繰り返すように作動する。
【００５８】
なお、上記した形態に特別遊技状態は限定されるものではない。特定入賞口６５ａとは別に開閉される大開放口を遊技領域に設け、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにおいて大当たりに対応したＬＥＤが点灯した場合に、特定入賞口６５ａが所定時間開放され、その特定入賞口６５ａの開放中に、球が特定入賞口６５ａ内へ入賞することを契機として特定入賞口６５ａとは別に設けられた大開放口が所定時間、所定回数開放される遊技状態を特別遊技状態として形成するようにしても良い。また、特定入賞口６５ａは１つに限るものではなく、１つ若しくは２以上の複数（例えば３つ）配置しても良く、また配置位置も第１入賞口６４の右側に限らず、例えば、可変表示装置ユニット８０の左方でも良い。
【００５９】
遊技盤１３の下側における右隅部には、証紙や識別ラベル等を貼着するための貼着スペースＫ１が設けられ、貼着スペースＫ１に貼られた証紙等は、前扉５の小窓３５（図１参照）を通じて視認することができる。
【００６０】
遊技盤１３には、第１アウト口７１が設けられている。遊技領域を流下する球であって、いずれの入賞口６３，６４，６５ａ，１４０，８２，にも入賞しなかった球は、第１アウト口７１を通って図示しない球排出路へと案内される。第１アウト口７１は、第１入賞口６４の下方に配設される。
【００６１】
遊技盤１３には、球の落下方向を適宜分散、調整等するために多数の釘が植設されているとともに、風車等の各種部材（役物）とが配設されている。
【００６２】
図３に示すように、パチンコ機１の背面側には、制御基板ユニット９０，９１と、裏パックユニット９４とが主に備えられている。制御基板ユニット９０は、主基板（主制御装置１１０）と音声ランプ制御基板（音声ランプ制御装置１１３）と表示制御基板（表示制御装置１１４）とが搭載されてユニット化されている。制御基板ユニット９１は、払出制御基板（払出制御装置１１１）と発射制御基板（発射制御装置１１２）と電源基板（電源装置１１５）とカードユニット接続基板１１６とが搭載されてユニット化されている。
【００６３】
裏パックユニット９４は、保護カバー部を形成する裏パック９２と払出ユニット９３とがユニット化されている。また、各制御基板には、各制御を司る１チップマイコンとしてのＭＰＵ、各種機器との連絡をとるポート、各種抽選の際に用いられる乱数発生器、時間計数や同期を図る場合などに使用されるクロックパルス発生回路等が、必要に応じて搭載されている。
【００６４】
なお、主制御装置１１０、音声ランプ制御装置１１３および表示制御装置１１４、払出制御装置１１１および発射制御装置１１２、電源装置１１５、カードユニット接続基板１１６は、それぞれ基板ボックス１００〜１０４に収納されている。基板ボックス１００〜１０４は、ボックスベースと該ボックスベースの開口部を覆うボックスカバーとを備えており、そのボックスベースとボックスカバーとが互いに連結されて、各制御装置や各基板が収納される。
【００６５】
また、基板ボックス１００（主制御装置１１０）および基板ボックス１０２（払出制御装置１１１および発射制御装置１１２）は、ボックスベースとボックスカバーとを封印ユニット（図示せず）によって開封不能に連結（かしめ構造による連結）している。また、ボックスベースとボックスカバーとの連結部には、ボックスベースとボックスカバーとに亘って封印シール（図示せず）が貼着されている。この封印シールは、脆性な素材で構成されており、基板ボックス１００，１０２を開封するために封印シールを剥がそうとしたり、基板ボックス１００，１０２を無理に開封しようとすると、ボックスベース側とボックスカバー側とに切断される。よって、封印ユニット又は封印シールを確認することで、基板ボックス１００，１０２が開封されたかどうかを知ることができる。
【００６６】
払出ユニット９３は、裏パックユニット９４の最上部に位置して上方に開口したタンク１３０と、タンク１３０の下方に連結され下流側に向けて緩やかに傾斜するタンクレール１３１と、タンクレール１３１の下流側に縦向きに連結されるケースレール１３２と、ケースレール１３２の最下流部に設けられ、払出モータ２１６（図４参照）の所定の電気的構成により球の払出を行う払出装置１３３とを備えている。タンク１３０には、遊技ホールの島設備から供給される球が逐次補給され、払出装置１３３により必要個数の球の払い出しが適宜行われる。タンクレール１３１には、当該タンクレール１３１に振動を付加するためのバイブレータ１３４が取り付けられている。
【００６７】
また、払出制御装置１１１には状態復帰スイッチ１２０が設けられ、発射制御装置１１２には可変抵抗器の操作つまみ１２１が設けられ、電源装置１１５にはＲＡＭ消去スイッチ１２２が設けられている。状態復帰スイッチ１２０は、例えば、払出モータ２１６（図４参照）部の球詰まり等、払出エラーの発生時に球詰まりを解消（正常状態への復帰）するために操作される。操作つまみ１２１は、発射ソレノイドの発射力を調整するために操作される。ＲＡＭ消去スイッチ１２２は、パチンコ機１を初期状態に戻したい場合に電源投入時に操作される。
【００６８】
次に、図４を参照して、本パチンコ機１の電気的構成について説明する。図４は、パチンコ機１の電気的構成を示すブロック図である。
【００６９】
主制御装置１１０には、演算装置である１チップマイコンとしてのＭＰＵ２０１が搭載されている。ＭＰＵ２０１には、該ＭＰＵ２０１により実行される各種の制御プログラムや固定値データを記憶したＲＯＭ２０２と、そのＲＯＭ２０２内に記憶される制御プログラムの実行に際して各種のデータ等を一時的に記憶するためのメモリであるＲＡＭ２０３と、そのほか、割込回路やタイマ回路、データ送受信回路などの各種回路が内蔵されている。主制御装置１１０では、ＭＰＵ２０１によって、大当たり抽選や第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂおよび第３図柄表示装置８１における表示の設定、第２図柄表示装置における表示結果の抽選といったパチンコ機１の主要な処理を実行する。
【００７０】
なお、払出制御装置１１１や音声ランプ制御装置１１３などのサブ制御装置に対して動作を指示するために、主制御装置１１０から該サブ制御装置へ各種のコマンドがデータ送受信回路によって送信されるが、かかるコマンドは、主制御装置１１０からサブ制御装置へ一方向にのみ送信される。
【００７１】
ＲＡＭ２０３は、各種エリア、カウンタ、フラグのほか、ＭＰＵ２０１の内部レジスタの内容やＭＰＵ２０１により実行される制御プログラムの戻り先番地などが記憶されるスタックエリアと、各種のフラグおよびカウンタ、Ｉ／Ｏ等の値が記憶される作業エリア（作業領域）とを有している。なお、ＲＡＭ２０３は、パチンコ機１の電源の遮断後においても電源装置１１５からバックアップ電圧が供給されてデータを保持（バックアップ）できる構成となっており、ＲＡＭ２０３に記憶されるデータは、すべてバックアップされる。
【００７２】
停電などの発生により電源が遮断されると、その電源遮断時（停電発生時を含む。以下同様）のスタックポインタや、各レジスタの値がＲＡＭ２０３に記憶される。一方、電源投入時（停電解消による電源投入を含む。以下同様）には、ＲＡＭ２０３に記憶される情報に基づいて、パチンコ機１の状態が電源遮断前の状態に復帰される。ＲＡＭ２０３への書き込みはメイン処理（図示せず）によって電源遮断時に実行され、ＲＡＭ２０３に書き込まれた各値の復帰は電源投入時の立ち上げ処理（図示せず）において実行される。なお、ＭＰＵ２０１のＮＭＩ端子（ノンマスカブル割込端子）には、停電等の発生による電源遮断時に、停電監視回路２５２からの停電信号ＳＧ１が入力されるように構成されており、その停電信号ＳＧ１がＭＰＵ２０１へ入力されると、停電時処理としてのＮＭＩ割込処理（図示せず）が即座に実行される。
【００７３】
主制御装置１１０のＭＰＵ２０１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２０４を介して入出力ポート２０５が接続されている。入出力ポート２０５には、払出制御装置１１１、音声ランプ制御装置１１３、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂ、第２図柄表示装置、第２図柄保留ランプ、特定入賞口６５ａの開閉板の下辺を軸として前方側に開閉駆動するための大開放口ソレノイドや電動役物を駆動するためのソレノイドなどからなるソレノイド２０９が接続され、ＭＰＵ２０１は、入出力ポート２０５を介してこれらに対し各種コマンドや制御信号を送信する。
【００７４】
また、入出力ポート２０５には、図示しないスイッチ群およびスライド位置検出センサＳや回転位置検出センサＲを含むセンサ群などからなる各種スイッチ２０８、電源装置１１５に設けられた後述のＲＡＭ消去スイッチ回路２５３が接続され、ＭＰＵ２０１は各種スイッチ２０８から出力される信号や、ＲＡＭ消去スイッチ回路２５３より出力されるＲＡＭ消去信号ＳＧ２に基づいて各種処理を実行する。
【００７５】
払出制御装置１１１は、払出モータ２１６を駆動させて賞球や貸出球の払出制御を行うものである。演算装置であるＭＰＵ２１１は、そのＭＰＵ２１１により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶したＲＯＭ２１２と、ワークメモリ等として使用されるＲＡＭ２１３とを有している。
【００７６】
払出制御装置１１１のＲＡＭ２１３は、主制御装置１１０のＲＡＭ２０３と同様に、ＭＰＵ２１１の内部レジスタの内容やＭＰＵ２１１により実行される制御プログラムの戻り先番地などが記憶されるスタックエリアと、各種のフラグおよびカウンタ、Ｉ／Ｏ等の値が記憶される作業エリア（作業領域）とを有している。ＲＡＭ２１３は、パチンコ機１の電源の遮断後においても電源装置１１５からバックアップ電圧が供給されてデータを保持（バックアップ）できる構成となっており、ＲＡＭ２１３に記憶されるデータは、すべてバックアップされる。なお、主制御装置１１０のＭＰＵ２０１と同様、ＭＰＵ２１１のＮＭＩ端子にも、停電等の発生による電源遮断時に停電監視回路２５２から停電信号ＳＧ１が入力されるように構成されており、その停電信号ＳＧ１がＭＰＵ２１１へ入力されると、停電時処理としてのＮＭＩ割込処理（図示せず）が即座に実行される。
【００７７】
払出制御装置１１１のＭＰＵ２１１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２１４を介して入出力ポート２１５が接続されている。入出力ポート２１５には、主制御装置１１０や払出モータ２１６、発射制御装置１１２などがそれぞれ接続されている。また、図示はしないが、払出制御装置１１１には、払い出された賞球を検出するための賞球検出スイッチが接続されている。なお、該賞球検出スイッチは、払出制御装置１１１に接続されるが、主制御装置１１０には接続されていない。
【００７８】
発射制御装置１１２は、主制御装置１１０により球の発射の指示がなされた場合に、操作ハンドル５１の回動操作量に応じた球の打ち出し強さとなるよう球発射ユニット１１２ａを制御するものである。球発射ユニット１１２ａは、図示しない発射ソレノイドおよび電磁石を備えており、その発射ソレノイドおよび電磁石は、所定条件が整っている場合に駆動が許可される。具体的には、遊技者が操作ハンドル５１に触れていることをタッチセンサ５１ａにより検出し、球の発射を停止させるための発射停止スイッチ５１ｂがオフ（操作されていないこと）を条件に、操作ハンドル５１の回動操作量（回動位置）に対応して発射ソレノイドが励磁され、操作ハンドル５１の操作量に応じた強さで球が発射される。
【００７９】
音声ランプ制御装置１１３は、音声出力装置（図示しないスピーカなど）２２６における音声の出力、ランプ表示装置（電飾部２９〜３３、表示ランプ３４など）２２７における点灯および消灯の出力、変動演出（変動表示）や予告演出といった表示制御装置１１４で行われる第３図柄表示装置８１の表示態様の設定などを制御するものである。演算装置であるＭＰＵ２２１は、そのＭＰＵ２２１により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶したＲＯＭ２２２と、ワークメモリ等として使用されるＲＡＭ２２３とを有している。
【００８０】
音声ランプ制御装置１１３のＭＰＵ２２１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２２４を介して入出力ポート２２５が接続されている。入出力ポート２２５には、主制御装置１１０、表示制御装置１１４、音声出力装置２２６、ランプ表示装置２２７、その他装置２２８、枠ボタン２２などがそれぞれ接続されている。その他装置２２８には、駆動モータ４４１，４７５，４７６が含まれる。
【００８１】
音声ランプ制御装置１１３は、主制御装置１１０から受信した各種のコマンド（変動パターンコマンド、停止種別コマンド等）に基づいて、第３図柄表示装置８１の表示態様を決定し、決定した表示態様をコマンド（表示用変動パターンコマンド、表示用停止種別コマンド等）によって表示制御装置１１４へ通知する。また、音声ランプ制御装置１１３は、枠ボタン２２からの入力を監視し、遊技者によって枠ボタン２２が操作された場合は、第３図柄表示装置８１で表示されるステージを変更したり、スーパーリーチ時の演出内容を変更したりするように、表示制御装置１１４へ指示する。ステージが変更される場合は、変更後のステージに応じた背面画像を第３図柄表示装置８１に表示させるべく、変更後のステージに関する情報を含めた背面画像変更コマンドを表示制御装置１１４へ送信する。ここで、背面画像とは、第３図柄表示装置８１に表示させる主要な画像である第３図柄の背面側に表示される画像のことである。表示制御装置１１４は、この音声ランプ制御装置１１３から送信されるコマンドに従って、第３図柄表示装置８１に各種の画像を表示する。
【００８２】
また、音声ランプ制御装置１１３は、表示制御装置１１４から第３図柄表示装置８１の表示内容を表すコマンド（表示コマンド）を受信する。音声ランプ制御装置１１３では、表示制御装置１１４から受信した表示コマンドに基づき、第３図柄表示装置８１の表示内容に合わせて、その表示内容に対応する音声を音声出力装置２２６から出力し、また、その表示内容に対応させてランプ表示装置２２７の点灯および消灯を制御する。
【００８３】
表示制御装置１１４は、音声ランプ制御装置１１３および第３図柄表示装置８１が接続され、音声ランプ制御装置１１３より受信したコマンドに基づいて、第３図柄表示装置８１における第３図柄の変動演出などの表示を制御するものである。また、表示制御装置１１４は、第３図柄表示装置８１の表示内容を通知する表示コマンドを適宜音声ランプ制御装置１１３へ送信する。音声ランプ制御装置１１３は、この表示コマンドによって示される表示内容にあわせて音声出力装置２２６から音声を出力することで、第３図柄表示装置８１の表示と音声出力装置２２６からの音声出力とをあわせることができる。
【００８４】
電源装置１１５は、パチンコ機１の各部に電源を供給するための電源部２５１と、停電等による電源遮断を監視する停電監視回路２５２と、ＲＡＭ消去スイッチ１２２（図３参照）が設けられたＲＡＭ消去スイッチ回路２５３とを有している。電源部２５１は、図示しない電源経路を通じて、各制御装置１１０〜１１４等に対して各々に必要な動作電圧を供給する装置である。その概要としては、電源部２５１は、外部より供給される交流２４ボルトの電圧を取り込み、各種スイッチ２０８などの各種スイッチや、ソレノイド２０９などのソレノイド、モータ等を駆動するための１２ボルトの電圧、ロジック用の５ボルトの電圧、ＲＡＭバックアップ用のバックアップ電圧などを生成し、これら１２ボルトの電圧、５ボルトの電圧およびバックアップ電圧を各制御装置１１０〜１１４等に対して必要な電圧を供給する。
【００８５】
停電監視回路２５２は、停電等の発生による電源遮断時に、主制御装置１１０のＭＰＵ２０１および払出制御装置１１１のＭＰＵ２１１の各ＮＭＩ端子へ停電信号ＳＧ１を出力するための回路である。停電監視回路２５２は、電源部２５１から出力される最大電圧である直流安定２４ボルトの電圧を監視し、この電圧が２２ボルト未満になった場合に停電（電源断、電源遮断）の発生と判断して、停電信号ＳＧ１を主制御装置１１０および払出制御装置１１１へ出力する。停電信号ＳＧ１の出力によって、主制御装置１１０および払出制御装置１１１は、停電の発生を認識し、ＮＭＩ割込処理を実行する。なお、電源部２５１は、直流安定２４ボルトの電圧が２２ボルト未満になった後においても、ＮＭＩ割込処理の実行に充分な時間の間、制御系の駆動電圧である５ボルトの電圧の出力を正常値に維持するように構成されている。よって、主制御装置１１０および払出制御装置１１１は、ＮＭＩ割込処理（図示せず）を正常に実行し完了することができる。
【００８６】
ＲＡＭ消去スイッチ回路２５３は、ＲＡＭ消去スイッチ１２２（図３参照）が押下された場合に、主制御装置１１０へ、バックアップデータをクリアさせるためのＲＡＭ消去信号ＳＧ２を出力するための回路である。主制御装置１１０は、パチンコ機１の電源投入時に、ＲＡＭ消去信号ＳＧ２を入力した場合に、バックアップデータをクリアすると共に、払出制御装置１１１においてバックアップデータをクリアさせるための払出初期化コマンドを払出制御装置１１１に対して送信する。
【００８７】
次いで、図５から図９８を参照して、動作ユニット２００の概略構成について説明する。図５は、動作ユニット２００の正面斜視図であり、図６は、動作ユニット２００の分解正面斜視図である。また、図７から図９は、動作ユニット２００の正面図である。
【００８８】
なお、図７では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０が互いに離間する方向へ最大に後退されると共に、上変位部材５３０、下変位部材６４０、回転部材７３０及び昇降部材８２０がそれぞれ退避位置に変位された状態が、図８では、図７に示す状態から、左スライド部材４３０が右スライド部材４５０側へスライド変位されると共に、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が張出位置に変位された状態が、図９では、図７に示す状態から、回転部材７３０及び昇降部材８２０が張出位置に変位された状態が、それぞれ図示される。
【００８９】
図５及び図６に示すように、動作ユニット２００は、箱状に形成される背面ケース３００を備え、その背面ケース３００の内部空間に、スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００が回転可能に収容される。
【００９０】
背面ケース３００は、正面視略矩形の底壁部３０１と、その底壁部３０１の４辺の外縁から正面へ向けて立設される外壁部３０２とを備え、それら各壁部３０１，３０２により一面側（正面側）が開放された箱状に形成される。底壁部３０１には、その中央に正面視矩形の開口３０１ａが開口形成され、その開口３０１ａを通じて、底壁部３０１の背面に配設される第３図柄表示装置８１（図２参照）が視認可能とされる。
【００９１】
スライドユニット４００は、背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの上側部分に配設される正面視矩形横長のベース部材４１０と、そのベース部材４１０に上端部分がスライド変位可能に配設される左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０とを備え、背面ケース３００の開口３０１ａ（即ち、第３図柄表示装置８１）の正面側で、各スライド部材４３０をそれぞれ独立して左右方向（ベース部材４１０の長手方向）にスライド変位させる演出を実行可能に形成される。
【００９２】
この場合、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とが当接可能に形成されるところ、本実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の当接の際に、それらが破損することを抑制する構造が採用される。かかる構造の詳細については後述する。
【００９３】
背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの下側部分には、正面視矩形横長の案内部材４１９がベース部材４１０と平行な姿勢で配設され、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０が左右方向にスライド変位される際には、それら各スライド部材４３０，４５０の下端が、案内部材４１９と底壁部３０１との対向間を摺動され案内される。これにより、各スライド部材４３０，４５０の下端側が前後方向へがたつくことを抑制できる。
【００９４】
上合体ユニット５００は、スライドユニット４００におけるベース部材４１０の正面に配設される正面視矩形横長のベース部材５１０と、そのベース部材５１０に変位可能に配設される上変位部材５３０とを備える。一方、下合体ユニット６００は、背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの左側部分および下側部分に配設される正面視略Ｌ字形状のベース部材６１０と、その下ベース部材６１０に変位可能に配設される下変位部材６４０とを備える。
【００９５】
上変位部材５３０は、ベース部材５１０の背面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位可能に形成されると共に、下変位部材６４０は、ベース部材６１０の正面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位可能に形成され、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が張出位置に張り出されると、これら両変位部材５３０，６４０の側面どうし（上当接部５３３及び下当接部６４３）が互いに当接（合体）される。
【００９６】
この場合、互いに近接する方向へ変位した上変位部材５３０及び下変位部材６４０が当接される際に、衝撃が発生して、互いが跳ね返されるなど、姿勢が不安定になるおそれがあるところ、本実施形態では、かかる当接時の衝撃を抑制する構造が採用される。かかる構造の詳細については後述する。
【００９７】
突出ユニット７００は、背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの下側部分に配設される正面視横長矩形のベース部材７１０と、そのベース部材７１０に昇降可能に配設される昇降ベース７２０と、その昇降ベース７２０に回転可能に配設される回転部材７３０とを備え、昇降ベース７２０は、回転部材７３０と共に、ベース部材７１０の正面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位（昇降）可能に形成される。
【００９８】
また、突出ユニット７００は、回転部材７３０に出没可能（スライド変位）に配設される突出部材７３５と、回転部材７３０に揺動可能に配設される揺動部材７３２と、これら突出部材７３５及び揺動部材７３２を駆動する駆動モータ７６３（図３７参照）とを備える。
【００９９】
突出ユニット７００は、突出部材７３５及び揺動部材７３２の駆動を１の駆動モータ７６３により行う。そのため、突出部材７３５の駆動に必要な駆動力と揺動部材７３２に必要な駆動力とが重複するため、負荷が大きくなり、駆動モータ７６３の耐久性の低下を招くおそれがあるところ、本実施形態では、駆動モータ７６３の負荷を抑制する構造が採用される。かかる構造については後述する。
【０１００】
昇降ユニット８００は、上合体ユニット５００におけるベース部材５１０の正面に配設される正面視矩形横長のベース部材８１０と、そのベース部材８１０に昇降可能に配設される昇降部材８２０とを備える。昇降部材８２０は、ベース部材８１０の正面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位（昇降）可能に形成される。
【０１０１】
次いで、図１０から図１８を参照して、スライドユニット４００の詳細構成を説明する。まず、図１０から図１２を参照して、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０をベース部材４１０に対してスライド変位させる構造について説明する。
【０１０２】
図１０は、スライドユニット４００の正面図である。また、図１１は、スライドユニット４００の分解正面斜視図であり、図１２は、スライドユニット４００の分解背面斜視図である。なお、図１０から図１２では、左スライド部材４３０が退避位置（右スライド部材４５０から最も離間された位置）に配置された状態が図示される。
【０１０３】
図１０から図１２に示すように、スライドユニット４００は、背面ケース３００の底壁部３０１（図６参照）に配設されるベース部材４１０と、そのベース部材４１０に配設される摺動棒部材４２０と、その摺動棒部材４２０に摺動可能に連結される左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０と、それら左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０を摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位させるための駆動機構とを主に備える。
【０１０４】
ベース部材４１０は、正面視横長矩形に形成され、その長手方向に沿って摺動棒部材４２０が正面側に配設される。また、ベース部材４１０には、摺動棒部材４２０の下方部分から板状の突出板部４１１が正面側へ向けて水平に突出され、その突出板部４１１の上面（摺動棒部材４２０に対面する側）にベース側ラックギヤ４１２が刻設されると共に、突出板部４１１の下面に左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４が刻設される。
【０１０５】
摺動棒部材４２０は、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位を案内するための断面円形の金属製の棒状体であり、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の摺動孔に挿通されることで、これら両スライド部材４３０，４５０を摺動可能に保持する。なお、摺動棒部材４２０は、その両端が一対の保持部材４１５によってベース部材４１０に固定される。
【０１０６】
ベース側ラックギヤ４１２、左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４は、摺動棒部材４２０の長手方向（即ち、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド方向）に沿って延設されるラックギヤであり、ベース側ラックギヤ４１２には、左スライド部材４３０の第１側ピニオンギヤ４３２が歯合されると共に、左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４は、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の伝達ギヤ４３７ａ，４５７ａ（図１３から図１６参照）がそれぞれ歯合される。
【０１０７】
左スライド部材４３０は、正面視矩形横長の第１部材４３１と、その第１部材４３１に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する正面視矩形横長の第２部材４３３と、その第２部材４３３の先端側から下方に垂下される正面視矩形縦長の基部材４３４と、その基部材４３４の正面側に回転可能に配設される回転部材４３５と、その回転部材４３５の背面側に可能に配設される変位部材４３６と、基部材４３４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４３５に伝達する伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆと、を主に備える。
【０１０８】
第１部材４３１は、その第１部材４３１の長手方向に沿って延設され断面円形の内周面を有する摺動孔を備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向（長手方向）に沿って摺動（スライド変位）可能とされる。即ち、第１部材４３１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材４１０にスライド変位可能に配設される。
【０１０９】
第１部材４３１には、その上面に第１側ラックギヤ４３１ａが刻設される。第１側ラックギヤ４３１ａは、後述する左駆動ギヤ４７１が歯合されるラックギヤであり、第１部材４３１の長手方向に沿って延設される。よって、後述するように、左駆動ギヤ４７１が回転駆動されると、その回転運動が第１側ラックギヤ４３１ａによって直線運動に変換され、第１部材４３１が摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位される。
【０１１０】
なお、第１部材４３１には、上述したように、第１側ピニオンギヤ４３２が回転可能に配設（軸支）され、この第１側ピニオンギヤ４３２の配設部分（第１部材４３１の正面側）には、正面視矩形板状のカバー４３１ｂが配設される。即ち、カバー４３１ｂの背面側に覆設された状態で、第１側ピニオンギヤ４３２が配設される。
【０１１１】
第１側ピニオンギヤ４３２は、ベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２に歯合される。よって、第１部材４３１が、摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位される、即ち、ベース部材４１０に対してスライド変位されると、そのスライド変位に伴って、ベース側ラックギヤ４１２から作用を受けて、第１側ピニオンギヤ４３２が回転される。
【０１１２】
第２部材４３３は、第１部材４３１に変位可能に配設（連結）されると共に、先端側の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第１部材４３１に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動（スライド変位）可能とされる。なお、摺動孔は、断面円形の内周面を備え、第２部材４３３の長手方向に沿って延設される。
【０１１３】
この場合、第２部材４３３には、その下面に第２側ラックギヤ４３３ａが刻設され、かかる第２側ラックギヤ４３３ａは、第１側ピニオンギヤ４３２に歯合されている。よって、上述したように、第１部材４３１のスライド変位に伴って、第１側ピニオンギヤ４３２が回転されると、その第１側ピニオンギヤ４３２から作用を受ける（即ち、第１側ピニオンギヤ４３２の回転が第２側ラックギヤ４３３ａによって直線運動に変換された上で、第２部材４３３に伝達される）ことで、かかる第２部材４３３が第１部材４３１に対して相対変位される。
【０１１４】
即ち、ベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２と第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材４３３に対して、第１部材４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材４１０に対して第１部材４３１をスライド変位させた場合に、第２部材４３３を、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位させることができる。
【０１１５】
なお、摺動棒部材４２０には、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とが摺動可能に配設され、これら両スライド部材４３０，４５０の可動範囲が重複して設定される。よって、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とが当接可能とされる。この場合、本実施形態では、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とは、第１部材４３１とラック部材４５１とが当接され、第２部材４３３はラック部材４５１に当接されないように形成される。
【０１１６】
右スライド部材４５０は、正面視矩形横長のラック部材４５１と、そのラック部材４５１の基端側から下方に垂下される正面視矩形縦長の基部材４５４と、その基部材４５４の正面側に回転可能に配設される回転部材４５５と、その回転部材４５５の背面側に可能に配設される変位部材４５６と、基部材４５４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４５５に伝達するための伝達ギヤ４５７ａ〜４５７ｆと、を主に備える。
【０１１７】
ラック部材４５１は、そのラック部材４５１の長手方向に沿って延設され断面円形の内周面を有する摺動孔を基端側に備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向（長手方向）に沿って摺動（スライド変位）可能とされる。即ち、ラック部材４５１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材４１０にスライド変位可能に配設される。
【０１１８】
ラック部材４５１には、その上面にラックギヤ４５１ａがラック部材４５１の長手方向に沿って刻設される。ラックギヤ４５１ａには、後述する右駆動ギヤ４７２が歯合される。よって、後述するように、右駆動ギヤ４７２が回転駆動されると、その回転運動がラックギヤ４５１ａによって直線運動に変換され、ラック部材４５１が摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位される。
【０１１９】
駆動機構は、ベース部材４１０の正面に回転可能に軸支される左駆動ギヤ４７１及び右駆動ギヤ４７２と、それら各駆動ギヤ４７１，４７２にそれぞれ歯合される左ピニオンギヤ４７３及び右ピニオンギヤ４７４と、それら各ピニオンギヤ４７３，４７４に駆動軸が接続される左駆動モータ４７５及び右駆動モータ４７６と、を主に備える。
【０１２０】
左駆動ギヤ４７１及び右駆動ギヤ４７２は、それぞれ左スライド部材４３０（第１部材４３１）の第１側ラックギヤ４３１ａ及び右スライド部材４５０（ラック部材４５１）のラックギヤ４５１ａにそれぞれ歯合される。よって、左駆動モータ４７５及び右駆動モータ４７６によって、左ピニオンギヤ４７３及び右ピニオンギヤ４７４を介して、左駆動ギヤ４７１及び右駆動ギヤ４７２を回転駆動することで、第１側ラックギヤ４３１ａ及びラックギヤ４５１ａを介して、左スライド部材４３０（第１部材４３１）及び右スライド部材４５０（ラック部材４５１）をそれぞれ独立してスライド変位させることができる。
【０１２１】
なお、ベース部材４１０の正面には、カバー部材４１６が配設され、それらベース部材４１０及びカバー部材４１６の対向面間に各駆動ギヤ４７１，４７２及び各ピニオンギヤ４７３，４７４が回転可能に保持される。また、各駆動モータ４７５，４７６は、カバー部材４１６の正面側に締結固定される。この場合、カバー部材４１６には、挿通孔が穿設されており、その挿通孔を介して、各駆動モータ４７５，４７６の駆動軸が各ピニオンギヤ４７３，４７４に接続される。
【０１２２】
次いで、図１３から図１６を参照して、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５，４５５を回転させる構造について説明する。
【０１２３】
図１３は、左スライド部材４３０の分解正面斜視図であり、図１４は、左スライド部材４３０の分解背面斜視図である。
【０１２４】
図１３及び図１４に示すように、基部材４３４は、第２部材４３３に連結される背面側基部材４３４ａと、その背面側基部材４３４ａの正面側に配設（覆設）される正面側基部材４３４ｂとを備え、それら背面側基部材４３４ａ及び正面側基部材４３４ｂの対向面間（内部空間）に伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆが回転可能に保持（軸支）される。正面側基部材４３４ｂには、正面視円形の軸支孔４３４ｂ１が穿設される。
【０１２５】
伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆは、上述したように、基部材４３４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４３５に伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ４３７ａを先頭とし伝達ギヤ４３７ｆを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０１２６】
上述したように、先頭の伝達ギヤ４３７ａは、ベース部材４１０の左回転伝達ラックギヤ４１３に歯合され、後尾の伝達ギヤ４３７ｆには、回転部材４３５の回転軸４３５ａが同軸に固着される。
【０１２７】
よって、ベース部材４１０に対して左スライド部材４３０（基部材４３４）をスライド変位させることで、ベース部材４１０の左回転伝達ラックギヤ４１３からの作用によって先頭の伝達ギヤ４３７ａを回転させ、その回転を、伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｅを介して、後尾の伝達ギヤ４３７ｆに伝達し、かかる後尾の伝達ギヤ４３７ｆの回転により、回転部材４３５を回転させることができる。
【０１２８】
回転部材４３５は、背面から同軸に突設される回転軸４３５ａ及び支持軸４３５ｂを備える。回転軸４３５ａは、回転部材４３５が基部材４３４に対して回転する際の回転軸となる部位であり、正面側基部材４３４ｂの軸支孔４３４ｂ１に回転可能に軸支される。この場合、回転軸４３５ａには、伝達ギヤ４３７ｆが相対回転不能に同軸に連結される。よって、後述するように、伝達ギヤ４３７ｆが回転されることで、回転部材４３５が基部材４３４に対して回転される。
【０１２９】
支持軸４３５ｂは、変位部材４３６を回転部材４３５の背面側に回転可能に軸支する部位であり、変位部材４３６の軸支孔４３６ａに回転可能に挿通される。なお、支持軸４３５ｂの先端に凹設された嵌合溝にＥリングが嵌合されることで、支持軸４３５ｂからの変位部材４３６の抜け止めが形成される。
【０１３０】
変位部材４３６は、回転部材４３５の背面側に変位可能に配設される部材であり、軸支孔４３６ａと、逃げ孔４３６ｂと、湾曲ラックギヤ４３６ｃとを備える。軸支孔４３６ａには、上述したように、回転部材４３５の支持軸４３５ｂが挿通され、これにより、変位部材４３６が回転部材４３５に回転可能に軸支される。
【０１３１】
逃げ孔４３６ｂは、軸支孔４３６ａの軸心を中心とする円環形状を所定の中心角で分断することで円弧状に湾曲した溝状の開口として形成され、その溝幅が回転部材４３５の回転軸４３５ａの直径よりも若干大きな寸法に設定される。よって、回転部材４３５に対して変位部材４３６が変位（軸支孔４３６ａを中心として回転）される際には、回転軸４３５ａを逃げ孔４３６ｂに沿って変位させることができ、回転部材４３５と変位部材４３６との間の干渉を回避できる。
【０１３２】
湾曲ラックギヤ４３６ｃは、軸支孔４３６ａの軸心を中心とする周面に沿って刻設されたラックギヤとして形成される。ここで、回転部材４３５の背面には、駆動モータ４４１が配設されると共に、その駆動モータ４４１の駆動軸にはピニオンギヤ４４２が固着され、かかるピニオンギヤ４４２が湾曲ラックギヤ４３６ｃに歯合される。よって、駆動モータ４４１によってピニオンギヤ４４２を正方向または逆方向に回転させることで、変位部材４３６を回転部材４３５に対して軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として一方向または他方向へ回転させることができる。
【０１３３】
この場合、回転部材４３５は、その正面視形状が、幅方向の寸法に対して長さ方向の寸法が大きな略長尺状の形状に形成され、長さ方向および幅方向の略中心となる位置に回転軸４３５ａが配置される。変位部材４３６の正面視形状は、回転部材４３５をその長さ方向の中心で略二分割した形状に形成される。よって、変位部材４３６を軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として一方向へ回転させることで、かかる変位部材４３６を回転部材４３５の背面側に隠して、遊技者から視認し難くすることができる。
【０１３４】
また、回転部材４３５には、支持軸４３５ｂを挟んで変位部材４３６と反対側に駆動モータ４４１が配設されるので、回転部材４３５に変位部材４３６及び駆動モータ４４１が配設された構造体の重心位置を、回転部材４３５の回転軸４３５ａに近接させることができる。よって、かかる構造体の基部材４３４に対する回転を安定化させることができる。
【０１３５】
なお、本実施形態では、軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として変位部材４３６が一方向へ回転された状態（変位部材４３６が回転部材４３５の背面側に隠れる状態）では、回転部材４３５に変位部材４３６及び駆動モータ４４１が配設された構造体の重心位置が、回転部材４３５の回転軸４３５ａに略一致される。よって、構造体の基部材４３４に対する回転を安定化させることができる。
【０１３６】
一方、軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として変位部材４３６が他方向へ回転された状態（変位部材４３６が回転部材４３５の側方に視認可能に張り出された状態）では、その変位部材４３６の張り出しの分、上述した構造体の重心位置を、回転部材４３５の回転軸４３５ａから離間させることができる。これにより、回転部材４３５の回転方向に応じて、重心位置を調整して、初期動作をスムーズに行わせることができる。
【０１３７】
即ち、左スライド部材４３０のスライド変位を停止状態から開始させる際には、慣性力の影響により、駆動力が大きくなる。この場合、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出した状態における上述した構造体の重心が、左スライド部材４３０のスライド変位（即ち、回転部材４３５の回転）の開始時に、重力方向下方へ変位する側に位置する場合には、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出させておく（一方向へ回転させておく）ことで、上述した構造体の自重による回転作用により、その回転を補助することができる。これにより、左駆動モータ４７５（図１１参照）の負担を軽減して、左スライド部材４３０の停止状態からのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０１３８】
一方、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出した状態における上述した構造体の重心が、左スライド部材４３０のスライド変位（即ち、回転部材４３５の回転）の開始時に、重力方向上方へ変位する側に位置する場合には、変位部材４３６を回転部材４３５の背面に隠しておく（他方向へ回転させておく）ことで、上述した構造体の重心を回転軸４３５ａに近接（一致）させて、左駆動モータ４７５の負荷（図１１参照）が嵩むことを抑制できる。これにより、左スライド部材４３０の停止状態からのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０１３９】
また、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出した状態における上述した構造体の重心が、左スライド部材４３０のスライド変位（即ち、回転部材４３５の回転）の停止時に、重力方向上方へ変位する側に位置する場合には、上述した構造体の自重により、その回転を停止させやすくすることができる。これにより、左駆動モータ４７５（図１１参照）の駆動を停止した際に、左スライド部材４３０を速やかに停止させることができる。
【０１４０】
図１５は、右スライド部材４５０の分解正面斜視図であり、図１６は、右スライド部材４５０の分解背面斜視図である。基部材４５４は、ラック部材４５１に連結される背面側基部材４５４ａと、その背面側基部材４５４ａの正面側に配設（覆設）される正面側基部材４５４ｂとを備え、それら背面側基部材４５４ａ及び正面側基部材４５４ｂの対向面間（内部空間）に伝達ギヤ４５７ａ〜４５７ｆが回転可能に保持（軸支）される。正面側基部材４５４ｂには、正面視円形の軸支孔４５４ｂ１が穿設される。
【０１４１】
伝達ギヤ４５７ａ〜４５７ｆは、上述したように、基部材４５４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４５５に伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ４５７ａを先頭とし伝達ギヤ４５７ｆを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０１４２】
上述したように、先頭の伝達ギヤ４５７ａは、ベース部材４１０の右回転伝達ラックギヤ４１４に歯合され、後尾の伝達ギヤ４５７ｆには、回転部材４５５の回転軸４５５ａが同軸に固着される。
【０１４３】
よって、ベース部材４１０に対して右スライド部材４５０（基部材４５４）をスライド変位させることで、ベース部材４１０の右回転伝達ラックギヤ４１４からの作用によって先頭の伝達ギヤ４５７ａを回転させ、その回転を、伝達ギヤ４５７ｂ〜４５７ｅを介して、後尾の伝達ギヤ４５７ｆに伝達し、かかる後尾の伝達ギヤ４５７ｆの回転により、回転部材４５５を回転させることができる。
【０１４４】
回転部材４５５は、背面から同軸に突設される回転軸４５５ａ及び支持軸４５５ｂを備える。回転軸４５５ａは、回転部材４５５が基部材４５４に対して回転する際の回転軸となる部位であり、正面側基部材４５４ｂの軸支孔４５４ｂ１に回転可能に軸支される。この場合、回転軸４３５ａには、伝達ギヤ４５７ｆが相対回転不能に同軸に連結される。よって、後述するように、伝達ギヤ４５７ｆが回転されることで、回転部材４５５が基部材４５４に対して回転される。
【０１４５】
支持軸４５５ｂは、変位部材４５６を回転部材４５５の背面側に回転可能に軸支する部位であり、変位部材４５６の軸支孔４５６ａに回転可能に挿通される。なお、支持軸４５５ｂの先端に凹設された嵌合溝にＥリングが嵌合されることで、支持軸４５５ｂからの変位部材４５６の抜け止めが形成される。
【０１４６】
変位部材４５６は、回転部材４５５の背面側に変位可能に配設される部材であり、軸支孔４５６ａと、逃げ孔４５６ｂと、湾曲ラックギヤ４５６ｃとを備える。軸支孔４５６ａには、上述したように、回転部材４５５の支持軸４５５ｂが挿通され、これにより、変位部材４５６が回転部材４５５に回転可能に軸支される。
【０１４７】
逃げ孔４５６ｂは、軸支孔４５６ａの軸心を中心とする円環形状を所定の中心角で分断することで円弧状に湾曲した溝状の開口として形成され、その溝幅が回転部材４５５の回転軸４５５ａの直径よりも若干大きな寸法に設定される。よって、回転部材４５５に対して変位部材４５６が変位（軸支孔４５６ａを中心として回転）される際には、回転軸４５５ａを逃げ孔４５６ｂに沿って変位させることができ、回転部材４５５と変位部材４５６との間の干渉を回避できる。
【０１４８】
湾曲ラックギヤ４５６ｃは、軸支孔４５６ａの軸心を中心とする周面に沿って刻設されたラックギヤとして形成される。ここで、回転部材４５５の背面には、駆動モータ４６１が配設されると共に、その駆動モータ４６１の駆動軸にはピニオンギヤ４５２が固着され、かかるピニオンギヤ４５２が湾曲ラックギヤ４５６ｃに歯合される。よって、駆動モータ４６１によってピニオンギヤ４５２を正方向または逆方向に回転させることで、変位部材４５６を回転部材４５５に対して軸支孔４５６ａ（支持軸４５５ｂ）を回転中心として一方向または他方向へ回転させることができる。
【０１４９】
この場合、回転部材４５５は、その正面視形状が、幅方向の寸法に対して長さ方向の寸法が大きな略長尺状の形状に形成され、その長さ方向の一端側に回転軸４５５ａが配設されると共に他端側に駆動モータ４６１が配設される。また、回転部材４５５には、支持軸４５５ｂを挟んで駆動モータ４６１と反対側に変位部材４５６が配設されるので、回転部材４５５に変位部材４５６及び駆動モータ４６１が配設された構造体の重心位置を、回転部材４５５の一端側に偏心した位置（回転軸４５５ａから離間した位置）に配置することができる。
【０１５０】
よって、右スライド部材４５０のスライド変位（即ち、回転部材４５５の回転）の開始時には、回転部材４５５に変位部材４５６及び駆動モータ４６１が配設された構造体の重心を、重力方向下方へ変位する側に位置させることで、その構造体の自重を、構造体自身を回転させる方向に作用させることができる。これにより、右駆動モータ４７６（図１１参照）の負担を軽減して、右スライド部材４５０の停止状態からのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０１５１】
一方、右スライド部材４５０のスライド変位（即ち、回転部材４５５の回転）の停止時には、上述した構造体の重心を、重力方向上方へ変位する側に位置させることで、構造体の自重を抵抗として作用させ、構造値の回転を停止させやすくすることができる。これにより、右駆動モータ４７６（図１１参照）の駆動を停止した際に、右スライド部材４５０を速やかに停止させることができる。
【０１５２】
また、後述するように、左スライド部材４３０（第１部材４３１）が右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接（衝突）されることで、右スライド部材４５０が後退される（図１０右側へ変位される）際には、上述した構造体の重心を、重力方向上方へ変位する側に位置させることで、構造体の自重を抵抗として作用させ、その構造値の回転による緩衝作用を発揮させることができる。
【０１５３】
次いで、図１７及び図１８を参照して、スライドユニット４００の動作について説明する。図１７及び図１８は、スライドユニット４００の正面図であり、左スライド部材４３０がスライド変位される際の遷移状態が図示される。なお、図１７及び図１８では、カバー部材４１６、案内部材４１９、左駆動モータ４７５及び右駆動モータ４７６が取り外された状態が図示される。
【０１５４】
図１７（ａ）に示すように、左スライド部材４３０が退避位置に配置された状態では、第１部材４３１に対して第２部材４３３が伸長方向へ最大に相対変位され、基部材４３４が可動範囲の左端（図１７（ａ）左側、右スライド部材４５０から最も離間される位置）に配置される。かかる状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が正方向へ駆動されると、左駆動ギヤ４７１及び第１側ラックギヤ４３１ａの作用により、第１部材４３１がベース部材４１０に対して右方向（図１７（ａ）右側、右スライド部材４５０へ近接する方向）へスライド変位される。
【０１５５】
この場合、上述したように、第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２とが互いに平行な姿勢で向い合せに配設され、それら第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で、第１部材４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２が介設されるので、ベース部材４１０に対して第１部材４３１がスライド変位されると、ベース側ラックギヤ４１２の作用により第１側ピニオンギヤ４３２が第１部材４３１と共にスライド変位されつつ回転され、その第１側ピニオンギヤ４３２の回転が第２側ラックギヤ４３３ａへ作用されることで、第２部材４３３が第１部材４３１と同じ方向へスライド変位される。即ち、第２部材４３３が、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位される。
【０１５６】
その結果、図１７（ｂ）に示すように、スライド変位の速度が第１部材４３１よりも相対的に速い第２部材４３３が、第１部材４３１に追いつき、第１部材４３１に対して第２部材４３３が部分的に重ねられる（第１部材４３１及び第２部材４３３の長手方向の全長が短縮される）。
【０１５７】
この状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が正方向へ更に駆動され、第１部材４３１がベース部材４１０に対して更に右方向（図１７（ａ）右側、右スライド部材４５０へ近接する方向）へスライド変位されると、図１８（ａ）に示すように、第１部材４３１に対して第２部材４３３が短縮方向へ最大に相対変位され、基部材４３４が可動範囲の右端（図１８（ａ）右側、右スライド部材４５０に最も近接される位置）、即ち、張出位置に配置される。
【０１５８】
一方、図１８（ａ）に示すように、左スライド部材４３０が張出位置に配置された状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が上述の場合とは逆の逆方向へ駆動されると、左駆動ギヤ４７１及び第１側ラックギヤ４３１ａの作用により、第１部材４３１がベース部材４１０に対して左方向（図１８（ａ）左側、右スライド部材４５０から離間する方向）へスライド変位される。
【０１５９】
この場合にも、上述した場合と同様に、第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２と、第１部材４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２との作用により、第２部材４３３が、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位される。
【０１６０】
その結果、図１７（ｂ）に示すように、スライド変位の速度が第１部材４３１よりも相対的に速い第２部材４３３が、第１部材４３１よりも先行し、第１部材４３１に対して第２部材４３３が伸長方向へ相対変位される（第１部材４３１及び第２部材４３３の長手方向の全長が張出位置における全長よりも伸長される）。
【０１６１】
この状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が逆方向へ更に駆動され、第１部材４３１がベース部材４１０に対して更に左方向（図１７（ｂ）左側、右スライド部材４５０から離間する方向）へスライド変位されると、図１７（ａ）に示すように、第１部材４３１に対して第２部材４３３が伸長方向へ最大に相対変位され、基部材４３４が可動範囲の左端（図１７（ａ）左側、右スライド部材４５０に最も離間される位置）、即ち、張出位置に配置される。
【０１６２】
なお、本実施形態では、第２部材４３１の先端に被検出部が形成されると共にその被検出を検出する検出センサがベース部材４１０に配設される（いずれも図示せず）。この場合、検出センサは、第２部材４３１（左スライド部材４３０）が退避位置に配置され際にその第２部材４３１の被検出部を検出可能な位置に配設され、検出センサによって被検出部が検出された場合に、左スライド部材４３０が退避位置に配置されたとして、左駆動モータ４７５の駆動が停止される。
【０１６３】
一方、張出位置における左駆動モータ４７５の駆動の停止は、退避位置から張出位置へ向けての左スライド部材４３０のスライド変位を開始してからの左駆動モータ４７５の駆動ステップ数を累積加算することにより行われる。即ち、累積加算値が所定値に達した場合に、左スライド部材４３０が張出位置に配置されたとして、左駆動モータ４７５の駆動が停止される。
【０１６４】
ここで、本実施例では、左スライド部材４３０のスライド変位の可動範囲（退避位置から張出位置までの範囲）が、右スライド部材４５０のスライド変位の可動範囲と重複する部分を有する。そのため、両者の可動範囲を大きくして、演出効果を高めることができる。
【０１６５】
しかしながら、このように、可動範囲が重複されていると、部品寸法・組立のばらつきや公差に基づくがたつき（隙間）の分の変位量のばらつきに起因して、或いは、制御不良（例えば、駆動ステップ数の累積加算のエラー）の発生に起因して、張出位置までスライド変位された左スライド部材４３０が右スライド部材４５０に当接して、破損を招くおそれがある。一方で、破損を抑制するために、左スライド部材４３０のスライド変位の速度を遅くしたのでは、そのスライド変位に伴う演出効果が損なわれる。
【０１６６】
これに対し、本実施形態によれば、左スライド部材４３０のスライド変位に伴う演出効果を確保しつつ、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の破損を抑制することができるように形成される。
【０１６７】
即ち、上述したように、第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２と、第１部材４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２との作用により、第２部材４３３を、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位させることができ、かかる第２部材４３３に、遊技者から視認される基部材４３４（回転部材４３５及び変位部材４３６）を連結するので、かかる基部材４３４のスライド変位の速度を速くして、そのスライド変位に伴う演出効果を確保することができる。
【０１６８】
一方で、左スライド部材４３０は、上述したように、第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１を右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接させるので、その当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制することができる。
【０１６９】
なお、本実施形態では、右スライド部材４５０を、左スライド部材４３０の張出位置よりも退避位置に近い側に待機（停止）させておき、左スライド部材４３０を張出位置へ向けてスライド変位させる際に、かかる左スライド部材４３０を右スライド部材４５０に当接させると共に左スライド部材４３０によって右スライド部材４５０をスライド変位の方向へ押させて、両者を一体の状態でスライド変位させる演出を行うことができる。この場合にも、第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１を右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接させることができるので、その当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制することができる。
【０１７０】
右スライド部材４５０は、ベース部材４１０にスライド変位可能に配設されるところ、その右スライド部材４５０のスライド変位の方向は、左スライド部材４３０のスライド変位の方向と平行な方向とされる。即ち、右スライド部材４５０は、張出位置に配置された左スライド部材４３０と当接可能な位置に配置された状態では（図１８（ａ）参照）、その左スライド部材４３０から離間する方向（図１８（ａ）右側）へスライド変位するための可動範囲を有しており、その右スライド部材４５０がスライド変位可能な方向は、左スライド部材４３０が当接された際にその左スライド部材４３０のスライド変位を許容する方向とされる。
【０１７１】
よって、左スライド部材４３０が右スライド部材４５０に当接された際に（図１８（ａ）参照）、左スライド部材４３０のスライド変位を受け止めつつ右スライド部材４５０を後退させる（後方へ逃がす）ことで、緩衝作用を発揮させることができる（図１８（ｂ）参照）。その結果、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の破損を抑制しやすくできる。
【０１７２】
特に、本実施形態では、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とのスライド変位の方向が平行とされるので、左スライド部材４３０が右スライド部材４５０に当接された際に、右スライド部材４５０の逃げる動作をスムーズに行わせることができる。よって、緩衝作用を確実に発揮して、両者の破損を抑制しやすくできる。
【０１７３】
また、この場合、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とで摺動棒部材４２０を共用することにより、両者のスライド変位の方向を平行とする構成なので、全体としての小型化を図ることができる。即ち、左スライド部材４３０を案内するための摺動棒部材と、右スライド部材４５０を案内するための摺動棒部材とを、スライド変位の方向に直交する方向に位置を違えて並設する場合には、その分、スペースが嵩み、大型化を招く。これに対し、本実施形態によれば、１の摺動棒部材４２０を両スライド部材４３０，４５０が兼用することで、スペース効率を向上して、小型化を図ることができる。
【０１７４】
右スライド部材４５０は、上述したように、張出位置に配置された左スライド部材４３０から離間する方向（図１８（ａ）右側）への可動範囲を有しており、左スライド部材４３０と非当接となる位置に配置可能とされる。即ち、左スライド部材４３０を右スライド部材４５０に当接させない状態を形成することができる。
【０１７５】
よって、左スライド部材４３０を比較的高速でスライド変位させる場合には、上述したばらつきや制御不良に起因して、左スライド部材４３０の停止位置が目標位置よりも延びることが想定されやすいので、左スライド部材４３０に右スライド部材４５０を積極的に当接させる（ストッパとして機能させる）一方で、左スライド部材４３０を比較的低速でスライド変位させる場合には、その停止位置を目標位置に一致させやすいことから、右スライド部材４５０を左スライド部材４３０と非当接となる位置に配置しておくことで、当接回数を減らし、当接に伴う疲労を低減させることができる。その結果、両スライド部材４３０，４５０の寿命の向上を図ることができる。
【０１７６】
ここで、左スライド部材４３０は、第１部材４３１に対して、第２部材４３３を増速させたるために、これら両部材４３１，４３３を別々に設けると共に、ベース側ラックギヤ４１２及び第２側ラックギヤ４３３ａの間に第１側ピニオンギヤ４３２を介在させるなどが必要となり、部品点数および摺動部分が嵩むため、重量や駆動抵抗が大きくなる。そのため、その左スライド部材４３０の駆動に必要な力が比較的大きくなる。
【０１７７】
特に、左スライド部材４３０の初期動作時（停止状態からスライド変位を開始する際）には、慣性力の影響により、駆動に必要な力が最大となる。よって、初期動作（停止状態からスライド変位が開始される際の初速度）が遅くなるため、そのスライド変位に伴う演出効果が阻害されるおそれがある。
【０１７８】
この場合、本実施形態では、右スライド部材４５０が、左スライド部材４３０に当接可能に形成されると共に、その当接された状態から左スライド部材４３０を退避位置へ押し返す方向（図１８（ａ）左方向）へスライド変位可能に形成される。よって、左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からスライド変位を開始する動作）を右スライド部材４５０のスライド変位によって補助することができる。これにより、左スライド部材４３０を停止状態から速やかにスライド変位させることができる。その結果、初期動作（初速度）を速くして、そのスライド変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０１７９】
また、右スライド部材４５０は、左スライド部材４３０を退避位置へ押し返す方向（図１８（ａ）左方向）へスライド変位される際には、左スライド部材４３０のうちの第１部材４３１に当接される（第１部材４３１を押し返す）ので、左スライド部材４３０の初期動作を補助する効率を高めることができる。
【０１８０】
即ち、右スライド部材４５０は、左スライド部材４３０のうちの第２部材４３３よりもスライド変位の速度が遅い第１部材４３１に当接されて、その第１部材４３１を押し返すので、右スライド部材４５０から左スライド部材４３０（第１部材４３１）へ補助力が作用している時間（即ち、停止状態の左スライド部材４３０を押し返し始めてから、左スライド部材４３０の速度が右スライド部材４５０の速度を超えて、左スライド部材４３０の変位が右スライド部材４５０変位に先行するまでの時間）をより長くすることができ、その結果、左スライド部材４３０の初期動作を補助する効率を高めることができる。
【０１８１】
ここで、左駆動モータ４７５の回転駆動力を直線運動に変換して、左スライド部材４３０（第１部材４３１）をスライド変位させる機構（左ピニオンギヤ４７３、左駆動ギヤ４７１及び第１側ラックギヤ４３１ａ）のギヤ比と、右駆動モータ４７６の回転駆動力を直線運動に変換して、右スライド部材４５０（ラック部材４５１）をスライド変位させる機構（右ピニオンギヤ４７４、右駆動ギヤ４７２及びラックギヤ４５１ａ）のギヤ比とは、異なるギヤ比に設定され、本実施形態では、前者（左スライド部材４３０）におけるギヤ比が後者（右スライド部材４５０）におけるギヤ比よりも大きなギヤ比に設定される。
【０１８２】
なお、本実施形態では、左ピニオンギヤ４７３は右ピニオンギヤ４７４と、第１側ラックギヤ４３１ａはラックギヤ４５１ａと、それぞれ同一の形状に形成されるので、左駆動ギヤ４７１の歯数が右駆動ギヤ４７２の歯数よりも多い歯数に設定される。即ち、ギヤ比が大きいとは、駆動モータ（左駆動モータ４７５又は右駆動モータ４７６）の駆動軸が１回転する際のラックギヤ（第１側ラックギヤ４３１ａ又はラックギヤ４５１ａ）のスライド変位の方向への変位量が大きいことを意味する。
【０１８３】
これにより、左スライド部材４３０を停止状態から速やかにスライド変位させやすくできると共に、そのスライド変位の開始後は、左スライド部材４５０（第２部材４３３）のスライド変位の速度を高めることができ、その結果、そのスライド変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０１８４】
即ち、右スライド部材４５０におけるギヤ比が相対的に小さなギヤ比に設定されることで、より大きな駆動力が発揮可能となるので、右スライド部材４５０が左スライド部材４３０を押し返す力を強くして、かかる左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からのスライド変位の開始）を確実に補助することができる。よって、左スライド部材４３０を停止状態から速やかに直線変位させることができる。
【０１８５】
一方、左スライド部材４３０におけるギヤ比が相対的に大きなギヤ比に設定されていることで、左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の速度を速くすることができるので、その分、第２部材４３３のスライド変位の速度を高めることができる。よって、そのスライド変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０１８６】
なお、左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からのスライド変位の開始）をスムーズに行うために、左スライド部材４３０におけるギヤ比を小さくすると、初期動作はスムーズとなるが、その初期動作の終了後の定常状態において、左スライド部材４３０（第２部材４３３）のスライド変位の速度（最大速度）が低くなる。一方、初期動作後の定常状態における左スライド部材４３０（第２部材４３３）のスライド変位の速度（最大速度）を高めるために、左スライド部材４３０におけるギヤ比を大きくすると、最大速度は速くできるが、初期動作（停止状態からのスライド変位の開始）が阻害される（遅くなる）。即ち、左スライド部材４３０の初期動作をスムーズに行うことと、その初期動作後の定常状態における左スライド部材４３０（第２部材４３３）のスライド変位の速度（最大速度）を高めることとの両立は、従来は不可能であったところ、右スライド部材４５０が左スライド部材４３０を押し返す構造を採用したことで、かかる両立が初めて可能となったものである。
【０１８７】
次いで、図１９から図３０を参照して、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の詳細構成を説明する。まず、図１９から図２３を参照して、上合体ユニット５００について説明する。
【０１８８】
図１９（ａ）は、上合体ユニット５００の正面図であり、図１９（ｂ）は、上合体ユニット５００の背面図である。また、図２０は、上合体ユニット５００の分解正面斜視図であり、図２１は、上合体ユニット５００の分解背面斜視図である。なお、図１９では、上変位部材５３０が退避位置に配置された状態が図示される。
【０１８９】
図１９から図２１に示すように、上合体ユニット５００は、ベース部材５１０と、そのベース部材５１０の内部空間にスライド変位可能に配設されるラック部材５２０と、そのラック部材５２０に連結される上変位部材５３０と、ラック部材５２０をスライド変位させるための駆動機構と、を備える。
【０１９０】
ベース部材５１０は、正面視矩形横長の背面ベース５１１と、その背面ベース５１１の正面側に配設（覆設）される正面視矩形横長の正面ベース５１２とを備え、それら背面ベース５１１及び正面ベース５１２の対向面間（内部空間）にラック部材５２０がスライド変位可能に収容される。
【０１９１】
背面ベース５１１は、直線状に延設される溝状の開口として形成される連結孔５１１ａと、円弧状に湾曲する溝状の開口として形成される案内孔５１１ｂと、正面側へ突出されラック部材５２０の案内溝５２２に挿通される支持軸５１１ｃと、を備える。
【０１９２】
連結孔５１１ａは、ラック部材５２０と上変位部材５３０とを連結するための開口であり、背面ベース５１１の長手方向（即ち、ラック部材５２０のスライド方向）に沿って（平行に）形成される。なお、連結孔５１１ａには、上変位部材５３０の連結軸５３１が摺動可能に挿通される。
【０１９３】
案内孔５１１ｂは、上変位部材５３０の案内ピン５３２が摺動可能に挿通される部位であり、ラック部材５２０のスライド変位に伴って上変位部材５３０が変位される際に、上変位部材５３０の案内ピン５３２が案内孔５１１ｂに沿って摺動されることで、上変位部材５３０の姿勢（向き）が変化される。
【０１９４】
ラック部材５２０は、上変位部材５３０の連結軸５３１を回転可能に軸支するための正面視円形の孔である軸支孔５２１と、直線状に延設される溝状の開口として形成される案内溝５２２と、その案内溝５２２の延設方向と平行な方向に沿って刻設されるラックギヤ５２３とを備え、矩形横長の板状体として形成される。
【０１９５】
案内溝５２２には、背面ベース５１１の支持軸５１１ｃが摺動可能に挿通される。案内溝５２２に背面ベース５１１の支持軸５１１ｃが挿通されると共に、軸支孔５２１に上変位部材５３０の案内ピン５３２が軸支されると、案内溝５２２の延設方向が、背面ベース５１１の連結孔５１１ａの延設方向と平行とされる。よって、ラック部材５２０のスライド変位の方向が背面ベース５１１の連結孔５１１ａの延設方向に規定される。
【０１９６】
上変位部材５３０は、正面側から突設される連結軸５３１及び案内ピン５３２とを備える。連結軸５３１は、背面ベース５１１の連結孔５１１ａを介して、ラック部材５２０の軸支孔５２１に回転可能に軸支される断面円形の円柱状体であり、案内ピン５３２は、背面ベース５１１の案内孔５１１ｂに沿って摺動される断面円形の円柱状体である。
【０１９７】
なお、これら連結軸５３１及び案内ピン５３２の先端には、軸支孔５２１よりも大径のカラーＣ１及び案内孔５１１ｂの溝幅よりも大径のカラーＣ２がそれぞれ固着され、抜け止めとされる。また、上変位部材５３０には、その側面に上当接部５３３が形成される。上当接部５３３は、下変位部材６４０の下当接部６４３（図２５及び図２６参照）に当接される部位であり、連結軸５３１及び案内ピン５３２と反対側（先端側）の側面に形成される。
【０１９８】
駆動機構は、背面ベース５１１の正面に回転可能に軸支される駆動ギヤ５４１と、その駆動ギヤ５４１に歯合されるピニオンギヤ５４２と、そのピニオンギヤ５４２に駆動軸が接続される駆動モータ５４３と、備える。駆動ギヤ５４１は、ラック部材５２０のラックギヤ５２３に歯合される。よって、駆動モータ５４３によって、ピニオンギヤ５４２を介して、駆動ギヤ５４１を回転駆動することで、ラックギヤ５２３を介して、ラック部材５２０を連結孔５１１ａの延設方向に沿ってスライド変位させることができる。
【０１９９】
次いで、図２２及び図２３を参照して、上合体ユニット５００の動作について説明する。図２２及び図２３は、上合体ユニット５００の正面図および背面図であり、上変位部材５３０が退避位置と張出位置との間で変位される際の遷移状態が図示される。
【０２００】
図２２（ａ）及び図２３（ａ）に示すように、上変位部材５３０が退避位置に配置された状態では、連結軸５３１及び案内ピン５３２が、連結孔５１１ａ及び案内孔５１１ｂの一端側（図２３右側）に位置し、上変位部材５３０が水平姿勢を形成しベース部材５１０の背面側に隠れた状態で配置される。
【０２０１】
かかる状態から駆動モータ５４３が正方向へ駆動されると、ラック部材５２０のスライド変位に伴って、連結軸５３１が連結孔５１１ａに沿って水平方向に変位されると共に、案内ピン５３２が案内孔５１１ｂに沿って案内されることで、図２２（ｂ）及び図２３（ｂ）に示すように、上変位部材５３０は、斜めに傾斜されつつ（連結軸５３１を中心に回転されつつ）、水平方向へ変位される。即ち、上変位部材５３０の先端側（上当接部５３３）が曲線状の軌跡を描きつつ下降される。
【０２０２】
駆動モータ５４３が正方向へ更に駆動されると、上変位部材５３０は、更に斜めに傾斜されつつ（連結軸５３１を中心に回転されつつ）、水平方向へ変位され、図２２（ｃ）及び図２３（ｃ）に示すように、その先端側（上当接部５３３）を下方へ向けた縦姿勢を形成する。即ち、張出位置（第１位置）に配置される。
【０２０３】
次いで、図２４から図２９を参照して、下合体ユニット６００について説明する。
【０２０４】
図２４は、下合体ユニット６００の正面図である。また、図２５は、下合体ユニット６００の分解正面斜視図であり、図２６は、下合体ユニット６００の分解背面斜視図である。なお、図２３では、下変位部材６４０が退避位置に配置された状態が図示される。
【０２０５】
図２４から図２６に示すように、下合体ユニット６００は、ベース部材６１０と、そのベース部材６１０の正面側下方に配設される駆動アーム保持部材６２０と、その駆動アーム保持部材６２０に基端側が回転可能に保持される駆動アーム６３０と、その駆動アーム６３０の先端側が連結される下変位部材６４０と、その下変位部材６４０をベース部材６１０に連結する連結アーム６５０と、駆動アーム６３０に付勢力を付与するための付勢ばね６６０と、駆動アーム６３０に駆動力を付与する駆動機構と、を備える。
【０２０６】
ベース部材６１０は、正面視略Ｌ字の板状体として形成され、その略Ｌ字形状の下端における正面から突設される突設基部６１１と、略Ｌ字形状の上端部分における正面から突設される連結軸６１２とを備える。突設基部６１１は、駆動アーム保持部材６２０をベース部材６１０の正面から突出させた（正面側へ嵩上げした）位置に配設するための部位であり、ベース部材６１０の下端における縁部に沿って突設される。
【０２０７】
駆動アーム保持部材６２０は、ベース部材６１０の突設基部６１１に配設される背面側保持部材６２１と、その背面側保持部材６２１の正面側に配設（覆設）される正面側保持部材６２２とを備え、それら背面側保持部材６２１及び正面側保持部材６２２の対向面間（内部空間）に駆動アーム６３０及び伝達ギヤ６７１ａ〜６７１ｃが回転可能に保持（軸支）される。
【０２０８】
なお、駆動アーム保持部材６２０は、その背面側保持部材６２１の背面側が、ベース部材６１０の突設基部６１１の突設先端に配設されるので、突設基部６１１の突設高さの分、駆動アーム保持部材６２０（背面側保持部材６２１）の背面とベース部材６１０の正面との間に所定の空間を形成することができる。本実施形態では、かかる空間に、退避位置に配置された下変位部材６４０が収容可能に形成されるので、その分、下合体ユニット６００の外形を小さくできる。
【０２０９】
駆動アーム６３０は、駆動アーム保持部材６２０に回転可能に軸支される軸支孔６３１と、その軸支孔６３１と同心となる円柱状部分の外周面に沿って複数の歯が刻設される歯車部６３２と、その歯車部６３２と反対側の端部に形成される連結孔６３３とを備え、軸支孔６３１と連結孔６３３との間が所定距離だけ離間された長尺状の部材として形成される。
【０２１０】
下変位部材６４０は、正面側から突設される駆動アーム連結軸６４１及び連結アーム連結軸６４２を備える。駆動アーム連結軸６４１は、駆動アーム６３０の連結孔６３３に回転可能に連結される断面円形の円柱状体であり、連結アーム連結軸６４２は、連結アーム６５０の連結孔６５１に回転可能に連結される断面円形の円柱状体である。下変位部材６４０は、駆動アーム６３０と連結アーム６５０との間に介設され、駆動アーム６３０が回転されることで、ベース部材６１０に対して変位される。
【０２１１】
なお、下変位部材６４０には、その側面に下当接部６４３が形成される。下当接部６４３は、上変位部材５３０の上当接部５３３（図２０及び図２１参照）に当接される部位であり、駆動アーム連結軸６４１及び連結アーム連結軸６４２を結んだ仮想線から張出方向側（図２４右側）へ離間した側の側面に形成される。本実施形態では、下当接部６４３は、駆動アーム連結軸６４１及び連結アーム連結軸６４２を結んだ仮想線と略直交する向きの面として形成される。
【０２１２】
連結アーム６５０は、一端側および他端側に形成される連結孔６５１，６５２を備え、これら連結孔６５１，６５２には、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２及びベース部材６１０の連結軸６１２がそれぞれ回転可能に連結される。よって、駆動アーム６３０が回転され下変位部材６４０がベース部材６１０に対して変位される際には、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２部分における変位軌跡を、ベース部材６１０の連結軸６１２を中心とする円弧形状に規定することができる。
【０２１３】
付勢ばね６６０は、金属製のねじりばねであり、巻回部から延びる一方の脚部を駆動アーム保持部材６２０に係合させると共に他方の脚部を駆動アーム６３０に係合させ、駆動アーム６３０を退避位置から張出位置へ向かう回転方向へ付勢する。即ち、下変位部材６４０が退避位置に配置されると（図２７（ａ）参照）、付勢ばね６６０の弾性変形（ねじり変形）が最大となり、その弾性回復力により駆動アーム６３０を、変位部材６４０を退避位置から張出位置へ変位させる回転方向（図２７（ａ）右回転）へ付勢する。これにより、駆動モータ６７２の駆動力が補助され、下変位部材６４０の張り出し方向への初期動作をスムーズに行わせることができる。
【０２１４】
駆動機構は、駆動アーム保持部材６２０の内部に配設される伝達ギヤ６７１ａ〜６７１ｃと、伝達ギヤ６７１ａに駆動軸が接続されると共に駆動アーム保持部材６２０（正面側保持部材６２２）の正面に配設される駆動モータ６７２と、備える。伝達ギヤ６７１ａ〜６７１ｃは、駆動モータ６７２の駆動力を駆動アーム６３０へ伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ６７１ａを先頭とし伝達ギヤ６７１ｃを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０２１５】
後部の伝達ギヤ６７１ｃは、駆動アーム６３０の歯車部６３２に歯合される。駆動モータ６７２が回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ６７１ａから後尾の伝達ギヤ６７１ｃに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ６７１ｃが回転される。これにより、伝達ギヤ６７１ｃの回転が歯車部６３２に作用されることで、駆動アーム６３０が回転される。
【０２１６】
次いで、図２７を参照して、下合体ユニット６００の動作について説明する。図２７は、下合体ユニット６００の正面図であり、下変位部材６４０が退避位置と張出位置との間で変位される際の遷移状態が図示される。
【０２１７】
図２７（ａ）に示すように、下変位部材６４０が退避位置に配置された状態では、駆動アーム６３０が、正面視反時計まわり（図２７（ａ）左回転方向）に最大に回転された回転位置（以下「退避回転位置」と称す）に位置し、基端側（回転中心、即ち、軸支孔６３１）から先端側（連結孔６３３）へ向けて下降傾斜する傾倒姿勢とされる。また、連結アーム６５０は、連結孔６５１，６５２を結ぶ方向が鉛直方向に略平行となる縦姿勢とされる。よって、下変位部材６４０は、水平方向位置が最左方（張出位置から水平方向に最も離間する位置、図２７（ａ）左側）となる位置に配置されると共に、上下方向位置が最下方（張出位置から上下方向に最も離間する位置、図２７（ａ）下側）となる位置に配置される。
【０２１８】
かかる状態から駆動モータ６７２が正方向へ駆動されると、駆動アーム６３０の正面視時計まわりの回転に伴って、図２７（ｂ）に示すように、下変位部材６４０の駆動アーム連結軸６４１近傍が上方（図２７（ｂ）上側）へ変位されると共に、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２近傍が右方（図２７（ａ）右側）へ変位される。
【０２１９】
図２７（ｂ）に示す状態から、駆動モータ６７２が正方向へ更に駆動されると、駆動アーム６３０の正面視時計まわりの回転に伴って、下変位部材６４０の駆動アーム連結軸６４１近傍が更に上方へ変位されると共に、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２近傍が右方へ更に変位される。その結果、図２７（ｃ）に示すように、下変位部材６４０が張出位置に配置される。
【０２２０】
なお、張出位置では、駆動アーム６３０が、正面視時計まわり（図２７（ｃ）右回転方向）に最大に回転された回転位置（以下「張出回転位置」と称す）に位置し、この回転位置では、駆動アーム６３０は、その先端側（連結孔６３３）が、基端側（回転中心、即ち、軸支孔６３１）を通る鉛直線を越えた位置に配置される。また、連結アーム６５０は、連結孔６５１を最も上方に持ち上げた傾倒姿勢とされる。よって、下変位部材６４０は、水平方向位置が最右方（退避位置から水平方向に最も離間する位置、図２７（ｃ）右側）となる位置に配置されると共に、上下方向位置が最上方（退避位置から上下方向に最も離間する位置、図２７（ａ）上側）から若干下方に下がった位置に配置される。
【０２２１】
ここで、図２８及び図２９を参照して、下合体ユニット６００の変位速度について説明する。図２８は、退避回転位置、水平回転位置、垂直回転位置および張出回転位置における駆動アーム６３０の正面模式図である。また、図２９（ａ）から図２９（ｄ）は、退避回転位置から張出回転位置まで回転される際の駆動アーム６３０の部分拡大正面模式図である。
【０２２２】
ここで、駆動アーム６３０は、上述したように、退避回転位置と張出回転位置との間を回転されるところ、以下においては、退避回転位置から角度θ１だけ回転されて駆動アーム６３０が水平姿勢（軸支孔６３１及び連結孔６３３の軸心どうしを結ぶ仮想線が水平方向に対して平行な姿勢）となる回転位置を「水平回転位置」と称すると共に、その水平回転位置から角度θ２だけ回転されて駆動アーム６３０が起立姿勢（軸支孔６３１及び連結孔６３３の軸心どうしを結ぶ仮想線が鉛直方向に対して平行な姿勢）となる回転位置を「鉛直回転位置」と称す。なお、張出回転位置は、鉛直回転位置から角度θ３だけ回転された位置とされる。
【０２２３】
この場合、図２９（ａ）は、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｂ）は、水平回転位置における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｃ）は、水平回転位置と垂直回転位置との間の区間（角度θ２の範囲）における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｄ）は、垂直回転位置における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｅ）は、垂直回転位置と退避回転位置との間の区間（角度θ３の範囲）における駆動アーム６３０に対応する。
【０２２４】
なお、駆動モータ６７２の駆動状態（供給電力）は一定に維持され、よって、駆動アーム６３０の回転速度は一定とされる。この場合、駆動アーム６３０が停止状態から回転を介して一定の回転速度に達するまでの過渡期間は十分に小さく、過渡応答はないものと仮定できるものとする。
【０２２５】
図２８、図２９（ａ）及び図２９（ｂ）に示すように、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）では、駆動アーム６３０は、連結孔６３３を軸支孔６３１よりも下方に位置させる傾斜姿勢とされ、退避位置から水平回転位置へ向けて回転されるに従って、連結孔６３３を上方へ変位させるので、連結孔６３３の速度Ｖ（連結孔６３３の円弧状の変位軌跡における接線方向の速度）は、上方へ向かう速度成分（速度Ｖｖ）が徐々に増加され、水平回転位置で最大とされる。即ち、かかる区間（角度θ１の範囲）では、下変位部材６４０は、上方へ向けて変位されると共に、その上方へ向かう速度が徐々に増加される。
【０２２６】
図２８、図２９（ｂ）から図２９（ｄ）に示すように、水平回転位置と鉛直回転位置との間の区間（角度θ２の範囲）では、駆動アーム６３０は、連結孔６３３を軸支孔６３１よりも上方に位置させる傾斜姿勢とされ、水平回転位置から鉛直回転位置へ向けて回転されるに従って、連結孔６３３を更に上方へ変位させるので、連結孔６３３の速度Ｖは、上方へ向かう速度成分（速度Ｖｖ）が徐々に減少され、鉛直回転位置において０とされる。即ち、かかる区間（角度θ２の範囲）では、下変位部材６４０は、上方へ向けて変位されると共に、その上方へ向かう速度が徐々に減少される。
【０２２７】
図２８、図２９（ｄ）及び図２９（ｅ）に示すように、鉛直回転位置と張出回転位置との間の区間（角度θ３の範囲）では、駆動アーム６３０は連結孔６３３を軸支孔６３１よりも上方に位置させる傾斜姿勢とされ、駆動アーム６３０が水平回転位置から鉛直回転位置へ向けて回転されるに従って、連結孔６３３を下方へ変位させるので、連結孔６３３の速度Ｖは、下方へ向かう速度成分（速度Ｖｖ）を有する。即ち、かかる区間（角度θ１の範囲）では、下変位部材６４０は、下方へ向けて変位される。
【０２２８】
このように、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖが退避位置の近傍において減少されるの、後述するように、退避位置において、下変位部材６４０が上変位部材５３０と当接（合体）される際に、その衝撃の発生を抑制できる。よって、下変位部材６４０が上変位部材５３０とが互いに跳ね返されることを抑制でき、これら両変位部材５３０、６４０の姿勢を安定化できる。
【０２２９】
ここで、図２８、図２９（ａ）から図２９（ｄ）に示すように、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）では、連結孔６３３の速度Ｖは、左方へ向かう速度成分Ｖｈが徐々に増加される一方、水平回転位置と鉛直回転位置の間の区間（角度θ２の範囲）では、連結孔６３３の速度Ｖは、右方へ向かう速度成分Ｖｈが徐々に増加される。
【０２３０】
これにより、下変位部材６４０は、連結孔６３３近傍が、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）では、左方へ向けて変位される一方、その変位方向を水平回転位置において反転させ、水平回転位置と鉛直回転位置の間の区間（角度θ２の範囲）では、右方（退避位置へ向かう方向）へ向けて変位される。
【０２３１】
即ち、下変位部材６４０を左方へ向けて水平変位させると共に、最左方で一端停止させた後（水平方向の速度成分Ｖｈを０とした後）、その水平変位の方向を反転させ、右方へ向けて徐々に加速状態で水平変位させることができる。その結果、下変位部材６４０を水平方向に屈伸させる動作を現出させ、その下変位部材６４０の動作に躍動感を付与した演出を行うことができる。
【０２３２】
特に、本実施形態によれば、水平方向の速度成分Ｖｈを減少させる区間（角度θ１の範囲）では、鉛直方向の速度成分Ｖｖを増加させる一方、水平方向の速度成分Ｖｈを増加させる区間（角度θ２の範囲）では、鉛直方向の速度成分Ｖｖを減少させるので、上述した水平方向に屈伸させる動作を際立たせることができ、その結果、下変位部材６４０の躍動感をより強いものとして遊技者に印象付けることができる。
【０２３３】
一方で、上述したように、下変位部材６４０が上変位部材５３０と当接（合体）される際の衝撃を抑制するために、水平回転位置から鉛直回転位置の間の区間（角度θ２の範囲）において、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖを０まで減少させる構成では、下変位部材６４０の変位に伴う演出効果が阻害されるおそれがある。これに対し、かかる区間（角度θ２の範囲）では、水平方向の速度成分Ｖｈを増加させることができるので、上方への変位に代えて、水平方向（右方）への変位により、下変位部材６４０の演出を行うことができ、その結果、演出効果を確保することができる。
【０２３４】
この場合、本実施形態によれば、下変位部材６４０は、駆動アーム６３０の連結される部分（駆動アーム連結軸６４１）から上方に離間された部分（連結アーム連結軸６４２）に連結アーム６５０が連結されるので、下変位部材６４０の上方部分（連結アーム連結軸６４２近傍）を、連結アーム６５０の連結孔６５２を回転中心とする回転に伴って、右方へ向けて水平変位させることができる。よって、上述したように、下変位部材６４０を水平方向に屈伸させる動作を現出させる際には、連結アーム６５０の回転に伴う右方への水平変位の分、屈伸させる動作を大きくして、下変位部材６４０の躍動感をより大きなものとすることができる。また、上方への変位に代えて、水平方向（右方）への変位により、下変位部材６４０の演出を行う際には、その水平方向（右方）への変位を大きくして、演出効果を確保しやすくできる。
【０２３５】
次いで、図３０を参照して、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００における上変位部材５３０及び下変位部材６４０の張出位置における当接（合体）動作について説明する。
【０２３６】
図３０は、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の正面図であり、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が退避位置と張出位置との間で変位される際の遷移状態が図示される。
【０２３７】
図３０（ａ）から図３０（ｃ）に示すように、上変位部材５３０は、ベース部材５１０の背面側に隠れた状態とされる退避位置から、駆動モータ５４３の駆動に伴って、先端側（上当接部５３３）が曲線状の軌跡を描きつつ下降され、その先端側（上当接部５３３）を下方へ向けた縦姿勢を形成した状態で、張出位置に配置される。一方、下変位部材６４０は、水平方向位置が最左方であって、かつ、上下方向位置が最下方となる退避位置から、駆動モータ６７２の駆動に伴って、駆動アーム６３０によって押し上げられ、張出位置に配置される。
【０２３８】
その結果、張出位置に配置された上変位部材５３０と下変位部材６４０とが、それらの上当接部５３３と下当接部６４３とを当接させた状態で合体される。これにより、両者が一体化して、所定のキャラクターを形成することができる。なお、本実施形態では、上変位部材５３０が馬の頭の形状に形成されると共に、下変位部材６４０が馬の胴体の形状に形成とされ、連結アーム６５０が馬の脚の形状に形成される。これにより、退避位置において、跳躍する馬のキャラクターが形成される。
【０２３９】
ここで、退避位置において、下降する上変位部材５３０と上昇する下変位部材６４０とが当接されると、その当接の際に発生する衝撃により、互いが離間する方向へ跳ね返され、それらの姿勢（即ち、キャラクターの形状）が不安定になる。一方で、当接の際の衝撃を弱めるために、上変位部材５３０及び変位部材６４０の変位速度を遅くすると、これら両変位部材５３０，６４０を一体化させて一つのキャラクターを形成するまでの時間が嵩み、間延びするため、演出の効果が阻害される。
【０２４０】
これに対し、本実施形態によれば、下変位部材６４０が張出位置へ変位される際には、その下変位部材６４０の速度成分のうちの上方（即ち、上変位部材５３０）へ向かう速度成分Ｖｖを、張出位置に近接する際に減少させるので、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接される際の衝撃の発生を抑制できる。よって、下変位部材６４０及び上変位部材５３０が互いに離間する方向へ跳ね返されることを抑制でき、これら両変位部材５３０，６４０の姿勢を安定化できる。
【０２４１】
また、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖの減少は、水平回転位置から鉛直回転位置までの間の区間（角度θ２の範囲）において、徐々に行われるので、全体として、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖを確保することができる。よって、上変位部材５３０及び下変位部材６４０を一体化させて一つのキャラクターを形成するまでの時間を短縮して、間延びすることを抑制できる。その結果、演出の効果を高めることができる。
【０２４２】
更に、本実施形態によれば、駆動アーム６３０の先端（連結孔６３３）を下変位部材６４０に連結し、その駆動アーム６３０の回転により下変位部材６４０を持ち上げる際に、連結部分（連結孔６３３）に円弧状の軌跡を描かせることで、上方へ向かう速度成分Ｖｖを徐々に減少させる構成なので、かかる下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖの減少を、駆動モータ６７２の駆動状態を一定として行うことができる。即ち、下変位部材６４０の位置に応じて駆動モータ６７２の駆動状態を増減させるなどの複雑な制御を行う必要がない。よって、駆動モータ６７２の制御を簡素化して、制御コストの削減と信頼性の向上とを図ることができる。
【０２４３】
ここで、本実施形態では、駆動アーム６３０の張出回転位置（即ち、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接される張出位置）は、垂直回転位置から更に回転された位置に設定される（図２８参照）。よって、下変位部材６４０の速度成分のうちの上方（即ち、上変位部材５３０）へ向かう速度成分Ｖｖを、張出位置において、マイナス値とすることができる。即ち、鉛直回転位置から張出回転位置の間の区間（角度θ３の範囲）では、下変位部材６４０の上下方向の速度成分Ｖｖを、下方（上変位部材５３０から離間する方向）へ向かう方向の成分とすることができる。
【０２４４】
これにより、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が、退避位置において当接される際には、下変位部材６４０を上変位部材５３０から下方へ逃がす（後退させる）ことができるので、衝撃の発生をより確実に抑制できる。よって、両変位部材５３０，６４０が互いに離間される方向へ跳ね返されることを抑制でき、それらの姿勢を安定化することができる。
【０２４５】
また、このように、下変位部材６４０の速度成分のうちの上方（即ち、上変位部材５３０）へ向かう速度成分Ｖｖがマイナス値となる状態で、下変位部材６４０が張出位置に配置される構成とすることで、下変位部材６４０或いは上変位部材５３０の駆動機構における寸法公差・組立公差や制御のばらつきなどに起因して、当接（合体）する位置に位置ずれが生じる場合でも、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖが減少されている範囲を広くできるので、衝撃が抑制できる範囲で、上変位部材５３０と当接させやすくすることができる。
【０２４６】
次いで、図３１から図４２を参照して、突出ユニット７００について説明する。図３１は、突出ユニット７００の分解正面斜視図であり、図３２は、突出ユニット７００の分解背面斜視図である。また、図３３は、ベース部材７１０及び昇降ベース７２０の正面図であり、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０が昇降される際の遷移状態が図示される。
【０２４７】
突出ユニット７００は、ベース部材７１０と、そのベース部材７１０に昇降可能に配設される昇降ベース７２０と、その昇降ベース７２０に回転可能に配設される回転部材７３０と、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を昇降させるための駆動機構と、昇降ベース７２０に対して回転部材７３０を回転させるための駆動機構と、を主に備える。
【０２４８】
まず、図３１から図３３を参照して、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を昇降させる構造について説明する。
【０２４９】
図３１から図３３に示すように、ベース部材７１０は、横幅方向略中央に正面視円形の孔として開口される挿通孔７１１と、正面から突設される支持軸７１２と、背面から突設される２本の支持軸７１３、７１４と、を備える。挿通孔７１１には、駆動アーム７７１の回転軸７７１ａが回転可能に挿通される。また、正面の支持軸７１２には、連結アーム７１９の軸支孔７１９ａが回転可能に軸支され、背面の支持軸７１３，７１４には、伝達ギヤ７７２ｂ，７７２ｃがそれぞれ回転可能に軸支される。
【０２５０】
昇降ベース７２０は、背面ベース７２１と、その背面ベース７２１の正面に位置する正面ベース７２２と、それら背面ベース７２１及び正面ベースの下端側に介設される中間ベース７２３とを備える（図３４及び図３５参照）。昇降ベース７２０には、中間ベース７２３の厚み寸法の分、背面ベース７２１と正面ベース７２２とが所定の間隔を隔てて対向され、それら背面ベース７２１と正面ベース７２２との対向面間に回転部材７３０が回転可能に収容（配設）される。
【０２５１】
背面ベース７２１は、幅方向一側がスライドレールＳＬを介してベース部材７１０に連結される。スライドレールＳＬは、伸縮式の直線案内機構であり、その伸縮方向を鉛直方向に沿わせた縦姿勢で配設される。スライドレールＳＬは、ベース部材７１０の正面に配設される基端レールと、昇降ベース７２０（背面ベース７２１）の背面に配設される先端レールと、それら基端レール及び先端レールの間に介設され基端レール及び先端レールを互いに長手方向へ相対変位可能とする中間レールとを備える。よって、スライドレールＳＬが伸縮されることで、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を鉛直方向に沿って昇降させることができる。
【０２５２】
昇降ベース７２０の背面ベース７２１には、幅方向に沿って直線状に延設される摺動溝７２１ａと、回転部材７３０の回転軸７３１ａを回転可能に軸支するための軸支孔７２１ｂとが開口形成される。摺動溝７２１ａには、連結アーム７１９の摺動ピン７１９ｂがカラーＣを介して摺動可能に挿通される。後述するように、連結アーム７１９が駆動アーム７７１によって駆動され、連結アーム７１９の摺動ピン７１９ｂが摺動溝７２１ａに沿って摺動されることで、昇降ベース７２０（背面ベース７２１）が昇降される。
【０２５３】
連結アーム７１９は、ベース部材７１０の支持軸７１２に回転可能に軸支される軸支孔７１９ａと、その軸支孔７１９ａと反対側の端部における正面から突設され昇降ベース７２０（背面ベース７２１）の摺動溝７２１ａに摺動可能に挿通される摺動ピン７１９ｂと、それら軸支孔７１９ａ及び摺動ピン７１９ｂを結ぶ方向に沿って直線状に延設される被駆動溝７１９ｃとを備える。被駆動溝７１９ｃには、駆動アーム７７１の駆動ピン７７１ｂがカラーＣを介して摺動可能に挿通される。後述するように、駆動アーム７７１が回転駆動されることで、連結アーム７１９が軸支孔７１９ａを回転中心として回転される。
【０２５４】
ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を昇降させるための駆動機構は、ベース部材７１０の挿通孔７１１に回転軸７７１ａが回転可能に軸支される駆動アーム７７１と、その駆動アーム７７１の回転軸７７１ａに後尾の伝達ギヤ７７２ｄが接続される伝達ギヤ７７２ａ〜７７２ｄと、それら伝達ギヤ７７２ａ〜７７２ｄのうちの先頭の伝達ギヤ７７２ａに駆動軸が接続されると共にベース部材７１０の正面に配設される駆動モータ７７３と、備える。
【０２５５】
なお、伝達ギヤ７７２ａ〜７７２ｄは、駆動モータ７７３の駆動力を駆動アーム７７１へ伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ７７２ａを先頭とし伝達ギヤ７７２ｄを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０２５６】
よって、例えば、昇降ベース７２０が最下方（退避位置）に配置された状態から（図２１（ａ）参照）、駆動モータ７７３が正方向へ回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ７７２ａから後尾の伝達ギヤ７７２ｄに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ７７２ｄが一方向へ回転される。これにより、後尾の伝達ギヤ７７２ｄに接続された駆動アーム７７１が回転軸７７１ａを回転中心として正方向（図３３（ａ）時計まわり）に回転される。その結果、連結アーム７１９が軸支孔７１９ａを回転中心として起立方向（図３３（ａ）時計まわり）に回転され、昇降ベース７２０が最上方（張出位置）へ上昇される（図２１（ｃ）参照）。
【０２５７】
一方、昇降ベース７２０が最上方（張出位置）に配置された状態（図２１（ｃ）参照）から、駆動モータ７７３が逆方向へ回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ７７２ａから後尾の伝達ギヤ７７２ｄに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ７７２ｄが他方向へ回転される。これにより、後尾の伝達ギヤ７７２ｄに接続された駆動アーム７７１が回転軸７７１ａを回転中心として逆方向（図３３（ｃ）反時計まわり）に回転される。その結果、連結アーム７１９が軸支孔７１９ａを回転中心として傾倒方向（図３３（ｃ）反時計まわり）に回転され、昇降ベース７２０が最下方（退避位置）へ下降される（図２１（ａ）参照）。
【０２５８】
次いで、図３４から図３６を参照して、昇降ベース７２０に対して回転部材７３０を回転させる構造について説明する。
【０２５９】
図３４は、昇降ベース７２０及び回転部材７３０の分解正面斜視図であり、図３５は、昇降ベース７２０及び回転部材７３０の分解背面斜視図である。また、図３６は、昇降ベース７２０及び回転部材７３０の正面図であり、昇降ベース７２０に対して回転部材７３０が回転される際の遷移状態が図示される。
【０２６０】
図３４から図３６に示すように、昇降ベース７２０は、背面ベース７２１及び正面ベース７２２と、それら背面ベース７２１及び正面ベース７２２の下端側に介設される中間ベース７２３とを備え、上述したように、背面ベース７２１の軸支孔７２１ｂに回転軸７３１ａが軸支されることで、回転部材７３０が背面ベース７２１及び正面ベース７２２の対向面間に回転可能に収容（配設）される。
【０２６１】
回転部材７３０は、その背面に配設される湾曲ラックギヤ７３１ｂを備える。湾曲ラックギヤ７３１ｂは、回転軸７３１ａの軸心を中心とする中心角略９０度の周面に沿って刻設されたラックギヤとして形成され、伝達ギヤ７８１ａが歯合される。よって、後述するように、伝達ギヤ７８１ａが回転されることで、回転部材７３０が昇降ベース７２０に対して回転される。
【０２６２】
昇降ベース７２０に対して回転部材７３０を回転させるための駆動機構は、昇降ベース７２０における背面ベース７２１と中間ベース７２３の対向間に回転可能に保持される伝達ギヤ７８１ａ，７８１ｂと、伝達ギヤ７８１ｂに駆動軸が接続されると中間ベース７２３の正面に配設される駆動モータ７８２と、備える。
【０２６３】
ここで、伝達ギヤ７８１ａが湾曲ラックギヤ７３１ｂの周方向中央に歯合された状態では、回転部材７３０は、突出部材７３５のスライド変位の方向（出没する際の突出または没入の方向）を鉛直方向とする回転位置（以下「中央回転位置）と称す）に配置される（図３６（ｂ）参照）。
【０２６４】
よって、中央回転位置から、駆動モータ７８２が正方向へ回転駆動され、伝達ギヤ７８１ａ，７８１ｂが回転されると、その回転が湾曲ラックギヤ７３１ｂに伝達され、回転部材７３０が回転軸７３１ａを回転中心として正方向（図３６（ｂ）時計まわり）に回転される。その結果、回転部材７３０は、突出部材７３５のスライド変位の方向を一方（図３６（ｃ）右側）へ傾倒させた姿勢に配置される（図３６（ｃ）参照）。
【０２６５】
この状態（図３６（ｃ）参照）から、駆動モータ７８２が逆方向へ回転駆動され、伝達ギヤ７８１ａ，７８２ｂが回転されると、その回転が湾曲ラックギヤ７３１ｂに伝達され、回転部材７３０が回転軸７３１ａを回転中心として逆方向（図３６（ｃ）反時計まわり）に回転される。その結果、回転部材７３０は、中央回転位置を経た後、突出部材７３５のスライド変位の方向を他方（図３６（ａ）左側）へ傾倒させた姿勢に配置される（図３６（ａ）参照）。
【０２６６】
次いで、図３７から図４２を参照して、回転部材７３０における突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位させるための構造について説明する。
【０２６７】
まず、図３７から図３９を参照して、回転部材７３０の全体構成について説明する。図３７は、回転部材７３０の分解正面斜視図であり、図３８は、回転部材７３０の分解背面斜視図である。また、図３９は、回転部材７３０の正面図であり、突出部材７３５が回転部材７３０から出没されると共に揺動部材７３２が揺動される際の遷移状態が図示される。
【０２６８】
図３７から図３９に示すように、回転部材７３０は、背面ベース７３１と、その背面ベース７３１の正面に揺動可能に配設される揺動部材７３２と、それら揺動部材７３２及び背面ベース７３１の間に介設される介設部材７３３と、背面ベース７３１の正面に配設される正面ベース７３４と、その正面ベース７３４の背面にスライド変位可能に配設される突出部材７３５と、正面ベース７３４及び背面ベース７３１に対して突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位（スライド変位および揺動）させるための駆動機構と、を備える。
【０２６９】
背面ベース７３１は、正面が開放された正面視略円形の容器状に形成され、外周壁の一部（上方に位置する外周壁）が欠落されると共に、その外周壁が欠落された部分から底壁の一部が上方へ突出される。背面ベース７３１の背面には、上述したように、昇降ベース７２０の軸支孔７２１ｂ（図３５参照）に軸支される回転軸７３１ａと、伝達ギヤ７８１ａ（図３５参照）に歯合される湾曲ラックギヤ７３１ｂとが配設される。
【０２７０】
また、背面ベース７３１には、揺動部材７３２の回転軸７３２ａを回転可能に軸支する一対の軸支孔７３１ｃと、揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂの先端が摺動可能に挿通される一対の案内孔７３１ｄと、介設部材７３３のスライドピン７３３ｂが摺動可能に挿通されるスライド孔７３１ｅとが形成される。
【０２７１】
軸支孔７３１ｃは、断面円形の開口として形成され、案内孔７３１ｄは、軸支孔７３１ｃの軸心を中心として円弧状に湾曲した溝状の開口として形成され、一端側と他端側との上下方向位置が異なる位置に設定される。よって、案内孔７３１ｄに沿って揺動部材７３２の被作用軸７３２ｄの先端が摺動されることで、揺動部材７３２をその先端側が上下動するように揺動（回転）させることができる。
【０２７２】
スライド孔７３１ｅは、直線状に延設される溝状の開口として形成され、その延設方向の延長線上に回転軸７３１ａの軸心が位置されると共に、後述する正面ベース７３４のスライド孔７３４ａと平行に形成される。なお、軸支孔７３１ｃ及び案内孔７３１ｄは、それぞれ一対が、スライド孔７３１ｅの延設方向に沿う仮想線に対して対称に配置される。
【０２７３】
揺動部材７３２は、円柱状の軸体として形成される回転軸７３２ａ及び被作用軸７３２ｂを備え、それら回転軸７３２ａ及び被作用軸７３２ｂが配設される基端側どうしを対向させた姿勢で一対が配設される。回転軸７３２ａは、背面ベース７３１の軸支孔７３１ｃに回転可能に軸支され、被作用軸７３２ｂは、介設部材７３３の作用孔７３３ａと背面ベース７３１の案内孔７３１ｄとに摺動可能に挿通される。
【０２７４】
なお、回転軸７３２ａの先端には、カラーＣが締結固定され、カラーＣのフランジ部が回転軸７３２ａの抜け止めとされると共に、カラーＣの胴部が回転軸７３２ａと軸支孔７３１ｃとの間に摺動可能に介在される。同様に、被作用軸７３２ｄの先端には、カラーＣが締結固定され、カラーＣのフランジ部が被作用軸７３２ｄの抜け止めとされると共に、カラーＣの胴部が被作用軸７３２ｄと案内孔７３１ｄ及び作用孔７３３ａとの間に摺動可能に介在される。
【０２７５】
介設部材７３３は、背面ベース７３１と揺動部材７３２との間に介設される板状の部位であり、作用孔７３３ａと、スライドピン７３３ｂと、摺動壁７３３ｃとを備える。作用孔７３３ａは、介設部材７３３の昇降（上下方向へのスライド変位）を揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂへ伝達するための孔であり、一対が正面視ハの字状となる向きで線対称に配設される。
【０２７６】
後述するように、介設部材７３３が上昇（上方へスライド変位）されると、作用孔７３３ａの内周面が被作用軸７３２ｂを上方へ押し上げて、揺動部材７３２がその先端側を持ち上げる方向へ揺動（回転）される一方、介設部材７３３が下降（下方へスライド変位）されると、作用孔７３３ａの内周面が被作用軸７３２ｂを下方へ押し下げて、揺動部材７３２がその先端側を振り下ろす方向へ揺動（回転）される。
【０２７７】
スライドピン７３３ｂは、背面ベース７３１のスライド孔７３１ｅに摺動可能に挿通される円柱状の部位であり、複数本（本実施形態では２本）が、介設部材７３３の背面から突設されると共に、所定間隔を隔てつつ上述した一対の作用孔７３３ａの対称線上に配置される。よって、介設部材７３３は、スライドピン７３３ｂを介して、背面ベース７３１のスライド孔７３１ｅの延設方向に沿って昇降される。
【０２７８】
摺動壁７３３ｃは、水平方向（介設部材７３３のスライド変位の方向に直交する方向）に沿って延設される底面を有する板状の部位として介設部材７３３の正面から張り出して形成され、その摺動壁７３３ｃの底面には、後述する駆動機構における駆動体７６１のカム部７６１ｂが当接される。
【０２７９】
よって、駆動体７６１が回転され、摺動壁７３３ｃの底面をカム部７６１ｂが摺動されると、カム部７６１ｂのカム径（駆動体７６１の回転中心から摺動壁７３３ｃの底面までの距離）の変化（増減）に応じて、介設部材７３３が昇降（上方または下方へスライド変位）される。即ち、駆動体７６１の回転に伴って、カム径が増加される際には、介設部材７３３は、カム部７６１ｂによって上方へ押し上げられる一方、カム径が減少される際には、介設部材７３３は、自重で下降される。
【０２８０】
なお、背面ベース７３１と介設部材７３３との間には、金属製のコイルスプリングからなる付勢ばね７９１が弾性的に伸長された状態で介設され、その付勢ばね７９１の弾性回復力は、介設部材７３３を下降（下方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用される。即ち、介設部材７３３の下降（下方へのスライド変位）は、重力の作用（介設部材７３３の自重）に加え、付勢ばね７９１の付勢力によっても補助される。これにより、後述するように、揺動部材７３２の傾倒方向（先端を下降させる方向）への揺動（回転）を素早く行わせることができる。
【０２８１】
正面ベース７３４は、正面視円形の板状体であり、背面ベース７３１の正面（外周壁の端面）に配設される。正面ベース７３４には、突出部材７３５のスライドピン７３５ａが摺動可能に挿通されるスライド孔７３４ａが形成される。スライド孔７３４ａは、直線状に延設される溝状の開口として形成され、背面ベース７３１のスライド孔７３１ｅと平行に形成される。
【０２８２】
突出部材７３５は、正面ベース７３４の背面側にスライド変位可能に配設される長尺板状体であり、スライドピン７３５ａと、摺動孔７３５ｂとを備える。スライドピン７３５ａは、正面ベース７３４のスライド孔７３４ａに摺動可能に挿通される円柱状の部位であり、複数本（本実施形態では２本）が、突出部材７３５の正面から突設されると共に、所定間隔を隔てつつ突出部材７３５の長手方向に沿って配置される。よって、突出部材７３５は、スライドピン７３５ａを介して、正面ベース７３４のスライド孔７３４ａの延設方向に沿って昇降される。なお、スライドピン７３５ａの先端には、保持板７３６が締結固定され、スライドピン７３５ａの抜け止めとされる。
【０２８３】
摺動孔７３５ｂは、突出部材７３５の長手方向一端側（基端側）に形成される溝状の開口であり、後述する駆動機構における駆動体７６１の摺動ピン７６１ｃが摺動可能に挿通される。よって、駆動体７６１が回転され、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂに沿って摺動されると、その摺動ピン７６１ｃによって摺動孔７３５ｂの内周面が上方へ押し上げられる又は下方へ押し下げられることで、突出部材７３５がスライド孔７３４ａに沿って昇降（上方または下方へのスライド変位）される。
【０２８４】
なお、正面ベース７３４と突出部材７３５との間には、金属製のねじりばねからなる付勢ばね７９２が弾性的にねじり変形された状態で介設され、その付勢ばね７９２の弾性回復力は、突出部材７３５を下降（下方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用される。
【０２８５】
突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位（スライド変位および揺動）させるための駆動機構は、背面ベース７３１の正面に回転可能に配設される駆動体７６１と、その駆動体７６１の被駆動ギヤ７６１ａに後尾の伝達ギヤ７６２ｄが接続される伝達ギヤ７６２ａ〜７６２ｅと、それら伝達ギヤ７６２ａ〜７６２ｅのうちの先頭の伝達ギヤ７６２ａに駆動軸が接続されると共に背面ベース７３１の背面に配設される駆動モータ７６３と、備える。
【０２８６】
駆動体７６１のカム部７６１ｂは、駆動体７６１の回転位置に対応した曲面が外周面に形成される円板カムとして形成される部位であり、上述したように、その外周面（カム面）を介設部材７３３の摺動壁７３３ｃの底面に摺動させることで、介設部材７３３を駆動する（スライド変位させる）。また、駆動体７６１の摺動ピン７６１ｃは、駆動体７６１の回転中心から偏心する位置に形成され、上述したように、突出部材７３５の摺動孔７３５ｂの内周面に作用することで、突出部材７３５を駆動する（スライド変位させる）。
【０２８７】
なお、伝達ギヤ７６２ａ〜７６２ｅは、駆動モータ７６３の駆動力を駆動体７６１へ伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ７６２ａを先頭とし伝達ギヤ７６２ｅを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０２８８】
よって、例えば、図３９（ａ）に示す状態から、駆動モータ７６３が正方向へ回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ７６２ａから後尾の伝達ギヤ７６２ｅに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ７６２ｅに被駆動ギヤ７６１ａが歯合される駆動体７６１が一方向へ回転される。
【０２８９】
駆動体７６１が一方向へ回転されると、カム部７６１ｂのカム径が減少され、介設部材７３３が自重によって下降される。これに伴って、介設部材７３３の作用孔７３３ａに支持されている揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂも下降が可能となることで、揺動部材７３２が、自重によって、その先端側を下方へ変位させる方向へ揺動（回転）される（図３９（ｂ）及び図３９（ｃ）参照）。
【０２９０】
また、上述した駆動体７６１が一方向へ回転される際には、摺動ピン７６１ｃが上下方向位置が上昇される。これにより、摺動ピン７６１ｃによって突出部材７３５の摺動孔７３５ｂが押し上げられ、突出部材７３５が上昇（上方へスライド変位）される（図３９（ｂ）及び図３９（ｃ）参照）。
【０２９１】
一方、図３９（ｃ）に示す状態から、駆動モータ７６３が逆方向へ回転駆動されると、駆動体７６１が他方向へ回転される。この場合には、カム部７６１ｂのカム径が増加され、介設部材７３３が上昇されることで、その介設部材７３３の作用孔７３３ａによって揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂが押し上げられ、揺動部材７３２がその先端側を上方へ変位させる方向へ揺動（回転）される。
【０２９２】
また、上述した駆動体７６１が他方向へ回転される際には、摺動ピン７６１ｃの上下方向位置が下降される。これにより、摺動ピン７６１ｃによって突出部材７３５の摺動孔７３５ｂが押し下げられ、突出部材７３５が下降（下方へスライド変位）される。
【０２９３】
次いで、図４０から図４２を参照して、回転部材７３０における突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位させる構造の詳細について説明する。
【０２９４】
図４０（ａ）は、第１回転位置に配置された状態における駆動体７６１の正面図であり、図４０（ｂ）は、第２回転位置に配置された状態における駆動体７６１の正面図である。なお、図４０（ａ）及び図４０（ｂ）では、駆動体７６１が第１回転位置または第２回転位置に配置された状態における介設部材７３３の摺動壁７３３ｃ及び突出部材７３５の摺動孔７３５ｂが二点鎖線により模式的に図示される。
【０２９５】
図４０（ａ）及び図４０（ｂ）に示すように、駆動体７６１のカム部７６１ｂは、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態において摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ１）におけるカム径（半径Ｒ１）が最大径に設定されると共に、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態において摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ２）におけるカム径（半径Ｒ２）が最小径に設定され、位置Ｐ１から位置Ｐ２へ向かうに従ってカム径が連続的に減少するように形成される。
【０２９６】
摺動壁７３３ｃは、上述したように、その底面（図４０（ａ）及び図４０（ｂ）下側の面）が水平方向（介設部材７３３のスライド変位の方向に直交する方向、図４０（ａ）及び図４０（ｂ）左右方向）に沿う直線状に形成される。よって、摺動壁７３３ｃ（即ち、介設部材７３３）の上下方向位置は、カム部７６１ｂの作用により、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置へ回転されると、最上方から最下方まで連続的に下降され、駆動体７６１が第２回転位置から第１回転位置へ回転されると、最下方から最上方まで連続的に上昇される。
【０２９７】
摺動孔７３５ｂは、その摺動孔７３５ｂの一端側（図４０（ａ）右側）から所定の範囲に延設される湾曲部７３５ｂ１と、その湾曲部７３５ｂ１の終端から摺動孔７３５ｂの他端側（図４０（ａ）左側）までの範囲に延設される直線部７３５ｂ２とから形成される。
【０２９８】
湾曲部７３５ｂ１は、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態において、駆動体７６１の回転中心と同心の円弧状に湾曲して形成される。また、第１回転位置では、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂの一端側に位置される。よって、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置へ向けて所定の回転角度だけ回転される間（即ち、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過する間）は、駆動体７６１から摺動孔７３５ｂ（即ち、突出部材７３５）へ駆動力が伝達されない。即ち、摺動孔７３５ｂの上下方向位置は変化されず、よって、突出部材７３５は、最下方に停止された状態に維持される。
【０２９９】
なお、駆動体７６１が第１回転位置から所定の回転角度だけ回転された回転位置（即ち、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過して直線部７３５ｂ２に到達した回転位置）を「所定回転位置」と称す。
【０３００】
直線部７３５ｂ２は、水平方向（突出部材７３５のスライド変位の方向に直交する方向、図４０（ａ）及び図４０（ｂ）左右方向）に沿う直線状に形成される。よって、摺動孔７３５ｂ（即ち、突出部材７３５）の上下方向位置は、摺動ピン７６１ｃが直線部７３５ｂ２を通過する間は、その摺動ピン７６１ｃの作用により、駆動体７６１が第２回転位置へ向けて回転されると、最下方から最上方まで連続的に上昇され、駆動体７６１が第１回転位置へ向けて回転されると、最上方から最下方まで連続的に下降される。
【０３０１】
ここで、本実施形態では、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態では（図４０（ｂ）参照）、摺動ピン７６１ｃは湾曲部７３５ｂ１に進入せず、直線部７３５ｂ２上の所定位置（湾曲部７３５ｂ１との接続側の端部）に位置される。
【０３０２】
即ち、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置まで回転される場合、摺動ピン７６１ｃは、湾曲部７３５ｂ１を通過した後、直線部７３５ｂ２に進入し、その直線部７３５ｂ２の終端（摺動孔７３５ｂの他端側（図４０（ａ）左側））へ向かって摺動した後、終端で方向転換し、直線部７３５ｂ２を湾曲部７３５ｂ１へ向かって摺動されるが、湾曲部７３５ｂ１に進入する直前（即ち、直線部７３５ｂ２上）で停止される。これにより、後述するように、駆動モータ７６３に必要とされる駆動力を抑制できる。
【０３０３】
図４１及び図４２は、回転部材７３０の正面模式図であり、突出部材７３５がスライド変位されると共に揺動部材７３２が揺動される際の遷移状態が図示される。なお、図４１及び図４２では、回転部材７３０の一部の構成のみが模式的に図示される。また、図４１（ａ）では、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態が、図４１（ｂ）では、駆動体７６１が所定回転位置に配置された状態が、図４２（ａ）では、駆動体７６１が所定回転位置および第２回転位置の間の回転位置に配置された状態が、図４２（ｂ）では、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態が、それぞれ図示される。
【０３０４】
図４１（ａ）に示す状態（即ち、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態）では、揺動部材７３２の先端が最上方に位置されると共に、突出部材７３５が最下方に位置される。この状態から駆動体７６１が所定回転位置まで回転されると、図４１（ｂ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最大径である半径Ｒ１から徐々に減少されることで（図４０（ａ）参照）、介設部材７３３が自重により下降され、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を下降させる方向へ自重により回転される。
【０３０５】
一方、突出部材７３５は、図４１（ｂ）に示すように、駆動体７６１が第１回転位置から所定回転位置まで回転される間、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂの湾曲部７３５ｂ１を通過することから、駆動体７６１からの駆動力が伝達されず、最下方となる位置（即ち、図４１（ａ）と同じ位置）において停止状態に維持される。
【０３０６】
所定回転位置に到達した駆動体７６１が（図４１（ｂ）参照）、第２回転位置へ向けて更に回転されると、図４２（ａ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が更に減少されることで（図４０（ａ）参照）、介設部材７３３が自重により下降され、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を下降させる方向へ自重により更に回転される。一方、突出部材７３５は、摺動孔７３５ｂの直線部７３５ｂ２を通過する摺動ピン７６１ｃが、駆動体７６１の回転に伴って、直線部７３５ｂ２の内周面を押し上げることで、上方へスライド変位される。
【０３０７】
図４１（ｂ）に示す状態から駆動体７６１が第２回転位置まで回転されると、図４２（ｂ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最少径である半径Ｒ２まで減少されることで（図４０（ｂ）参照）、介設部材７３３が自重により最下方まで下降され、これに伴って、揺動部材７３２が自重により更に回転されその先端が最下方に位置される。一方、突出部材７３５は、直線部７３５ｂ２が摺動ピン７６１ｃによって最上方まで押し上げられることで、最上方に位置される。
【０３０８】
上述した場合とは逆に、図４２（ｂ）に示す状態（即ち、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態）から駆動体７６１が逆方向に回転されると、図４２（ａ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最小径である半径Ｒ２から徐々に増加されることで（図４０（ｂ）参照）、介設部材７３３（摺動壁７３３ｃ）が上方へ持ち上げられ、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を上昇させる方向へ回転される。一方、突出部材７３５は、摺動孔７３５ｂの直線部７３５ｂ２を通過する摺動ピン７６１ｃが、駆動体７６１の回転に伴って、直線部７３５ｂ２の内周面を押し下げることで、下方へスライド変位される。
【０３０９】
図４２（ａ）に示す状態から駆動体７６１が所定回転位置まで回転されると、図４１（ｂ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径は最大径ｒ１に未だ達していないので、介設部材７３３（摺動壁７３３ｃ）の上方への持ち上げ動作が継続され、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を上昇させる方向へ回転される動作も継続される。一方、突出部材７３５は、直線部７３５ｂ２が摺動ピン７６１ｃによって最下方まで押し下げられることで、最下方に位置される。
【０３１０】
図４１（ｂ）に示す状態から駆動体７６１が第１回転位置まで回転されると、図４１（ａ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最大径である半径Ｒ１まで増加されることで（図４０（ａ）参照）、介設部材７３３が最上方まで押し上げられ、これに伴って、揺動部材７３２の先端が最上方に位置される。一方、突出部材７３５は、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂの湾曲部７３５ｂ１を通過することから、駆動体７６１からの駆動力が伝達されず、最下方となる位置（即ち、図４１（ｂ）と同じ位置）において停止状態に維持される。
【０３１１】
以上のように、回転部材７３０によれば、１の駆動モータ７６３により２の部材（揺動部材７３２及び突出部材７３５）を変位させることができる。
【０３１２】
ここで、従来品では、１の駆動モータにより２の部材を変位させる場合、２の部材をそれぞれ駆動するための駆動力が重複されるため、駆動モータの負荷が大きくなり、その耐久性の低下を招くという問題点があった。一方で、２の部材を交互に（片方ずつ）変位させる構成では、駆動モータの負荷は低減できるが、２の部材が共に変位する状態を形成できず、変位による演出効果が阻害される。
【０３１３】
これに対し、回転部材７３０によれば、駆動モータ７６３の駆動力を揺動部材７３２へ伝達する第１伝達手段（カム部７６１ｂ及び介設部材７３３）は、揺動部材７３２の先端を下降させる区間（駆動体７６１を第１回転位置から第２回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷を、揺動部材７３２の先端を上昇させる区間（駆動体７６１を第２回転位置から第１回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷よりも小さくすることができる。
【０３１４】
一方、駆動モータ７６３の駆動力を突出部材７３５へ伝達する第２伝達手段（摺動ピン７６１ｃ及び摺動孔７３５ｂ）は、突出部材７３５を下方へスライド変位させる区間（駆動体７６１を第２回転位置から第１回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷を、突出部材７３５を上方へスライド変位させる区間（駆動体７６１を第１回転位置から第２回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷よりも小さくすることができる。
【０３１５】
即ち、回転部材７３０によれば、第１伝達手段が比較的高負荷とされる場合には、第２伝達手段を比較的低負荷とし、第１伝達手段が比較的高負荷とされる場合には、第２伝達手段を比較的低負荷とすることができる。よって、駆動モータ７６３の負荷を分散することができるので、駆動モータ７６３の負荷を低減して、その耐久性の向上を図ることができる。
【０３１６】
更に、揺動部材７３２及び突出部材７３５を交互に（片方ずつ）変位させる必要がなく、これら揺動部材７３２及び突出部材７３５が共に変位する状態を形成できるので、駆動モータ７６３の負荷の低減を図りつつ、両部材７３２，７３５の変位による演出効果の向上を図ることができる。
【０３１７】
また、第１伝達手段は、カム部７６１ｂ及び摺動壁７３３ｃの連動により揺動部材７３２を変位させると共に、第２伝達手段は、摺動ピン７６１ｃ及び摺動孔７３５ｂの連動により突出部材７３５を変位させるものであり、カム部７６１ｂのカム径や摺動孔７３５ｂの形状に応じて、カム部７６１ｂ及び摺動ピン７６１ｃの単位変位量あたり（即ち、駆動体７６１の単位回転あたり）の揺動部材７３２及び突出部材７３５の変位量を変化させられる。言い換えると、駆動モータ７６３の負荷を変化させられる。よって、駆動モータ７６３の駆動状態（供給電力）を一定に維持した場合でも、揺動部材７３２及び突出部材７３５の変位の速度に変化を付与することができる。その結果、駆動モータ７６３の負荷の抑制を図りつつ、演出効果を高めることができる。
【０３１８】
また、駆動モータ７６３の負荷を小さくする区間（第１伝達手段では、揺動部材７３２の先端を下降させる区間（駆動体７６１を第１回転位置から第２回転位置へ回転させる区間）であり、第２伝達手段では、突出部材７３５を下方へスライド変位させる区間（駆動体７６１を第２回転位置から第１回転位置へ回転させる区間））は、揺動部材７３２又は突出部材７３５の変位に重力方向下方への変位成分を持たせる、即ち、揺動部材７３２又は突出部材７３５の自重による変位を利用することで形成される。よって、カム部７６１ｂのカム径や摺動孔７３５ｂの形状が複雑化されることを抑制できる。これにより、部品コストの削減を図ることができる。また、カム部７６１ｂのカム径や摺動孔７３５ｂの形状の複雑化が抑制されることで、揺動部材７３２又は突出部材７３５の変位の速度を一定としやすくでき、その分、駆動モータ７６３の負担を抑制できる。
【０３１９】
この場合、本実施形態では、第１伝達手段におけるカム部７６１ｂと第２伝達手段における摺動ピン７６１ｃとが一体に形成されるので、それらカム部７６１ｂと摺動ピン７６１ｃとを別々に配置するためのスペースを不要とでき、その分、回転部材７３０の小型化を図ることができる。また、カム部７６１ｂと摺動ピン７６１ｃとが別々に形成される場合と比較して、揺動部材７３２及び突出部材７３５の変位のずれを抑制して、両部材７３２，７３５の同期の精度を高めることができる。
【０３２０】
ここで、駆動体７６１を第１位回転位置から回転させる際、即ち、停止状態にある突出部材７３５の上方へのスライド変位を開始する際には、慣性力の影響を受けて、駆動モータ７６３の負荷が大きくなるため、初速が遅くなり、演出効果が阻害されるおそれがある。これに対し、本実施形態では、突出部材７３５の摺動孔７３５ｂに湾曲部７３５ｂ１が形成され、かかる湾曲部７３５ｂ１においては、駆動体７６１（摺動ピン７６１ｃ）から突出部材７３５（摺動孔７３５ｂ）への駆動力の伝達が非伝達とできる。よって、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過する間、駆動モータ７６３の負荷を軽減して、その分、駆動体７６１の回転に勢いを付けることができるので、停止状態にある突出部材７３５の上方へのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０３２１】
一方、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過している間（即ち、駆動体７６１が第１回転位置から所定回転位置へ回転されている間）は、突出部材７３５が停止状態に維持されるところ、揺動部材７３２は、先端を下方へ下降させる方向へ自重により回転される（図４１（ａ）及び図４１（ｂ）参照）。よって、突出部材７３５を停止状態に維持しつつ、揺動部材７３２を揺動させる場合に、その揺動に必要な駆動モータ７６３の駆動力（負荷）を抑制できる。その結果、駆動体７６１の回転に勢いをより強くすることができるので、停止状態にある突出部材７３５の上方へのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０３２２】
また、このように、突出部材７３５を停止状態に維持している間も、揺動部材７３２を揺動させることができることで、これら突出部材７３５及び揺動部材７３２の両者が停止状態とされることを回避して、変位による演出効果の向上を図ることができる。
【０３２３】
上述の通り、本実施形態では、摺動孔７３５ｂに湾曲部７３５ｂ１を設け、突出部材７３５の上方へのスライド変位を開始する際には、かかる湾曲部７３５ｂ１を利用して、駆動体７６１の回転に勢いを付与することで、突出部材７３５を停止状態からスムーズに変位させる。
【０３２４】
この場合、本実施形態では、突出部材７３５のスライド変位が開始された後は、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１に進入する前に、駆動体７６１の回転駆動が停止される。即ち、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態では、摺動ピン７６１ｃは湾曲部７３５ｂ１に進入せず、直線部７３５ｂ２上の所定位置（湾曲部７３５ｂ１との接続側の端部）に位置される（図４０（ｂ）及び図４２（ｂ）参照）。これにより、駆動モータ７６３の負荷が過大となることを回避できる。
【０３２５】
即ち、クランク擦接部材の案内溝をクランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成することで、駆動手段の駆動力を非伝達とできる（非伝達区間を形成できる）ところ、クランク部材のピン部が案内溝を往復する構造では、ピン部が、非伝達区間を通過して、所定位置で方向転換した状態からは、非伝達区間の形状が、クランク部材の回転中心に向かって凸の円弧となる。そのため、方向転換した後のピン部が非伝達区間を通過する際には、摺動抵抗が大きくなるだけでなく、駆動体７６１の単位回転あたりの突出部材７３５の上方へのスライド変位量が急激に大きくなり、駆動モータ７６３の負荷が過大となる。よって、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１に到達する前に、駆動体７６１の回転を停止することで、駆動モータ７６３の負荷が過大となることを回避できる。
【０３２６】
次いで、図４３から図５２を参照して、昇降ユニット８００について詳しい説明をする。
【０３２７】
まず、図４３から図４５を参照して、昇降ユニット８００の全体構成について説明する。図４３（ａ）は、昇降ユニット８００の正面図であり、図４３（ｂ）は、昇降ユニット８００の背面図であり、図４３（ｃ）は、昇降ユニット８００の側面図である。図４４は、昇降ユニット８００の分解正面斜視図であり、図４５は、昇降ユニット８００の分解背面斜視図である。
【０３２８】
図４３から図４５に示すように、昇降ユニット８００は、上合体ユニット５００におけるベース部材５１０の正面に配設される正面視横長矩形のベース部材８１０と、そのベース部材８１０に昇降可能に配設される昇降部材８２０と、その昇降部材８２０に駆動力を付与する駆動モータ８９１と、その駆動モータ８９１の回転の駆動力を伝達する伝達ギヤ８４０と、ベース部材８１０に一端が軸支されると共に伝達ギヤ８４０の回転により軸支部を中心に回転可能に配設されるリンク部材８５０と、そのリンク部材８５０に連結されリンク部材８５０の変位によりスライド変位可能に配設されるスライド部材８６０と、そのスライド部材８６０のスライド変位を昇降部材８２０に伝達する伝達部材８７０とを主に備えて形成される。
【０３２９】
ベース部材８１０は、左右方向（図４３（ｂ）左右方向）中央部に前後方向に貫通形成される摺動孔８１１，８１２，８１３と、背面側に円柱状に突出する軸支ピン８１４〜８１７とを主に備えて形成される。
【０３３０】
各摺動孔８１１，８１２，８１３は、内部に後述するスライド部材８６０の各摺動ピン８６１，８６２，８６３を挿通して、スライド部材８６０のスライド方向を規制する孔であり、重力方向（図４３（ｂ）上下方向）に長く開口する長孔状に形成される。従って、スライド部材８６０を、各摺動孔８１１，８１２，８１３の長手方向に沿って摺動可能に配設できる。
【０３３１】
各摺動孔８１１，８１２，８１３は、左右に並んで形成されており、中央部に摺動孔８１１が、その摺動孔８１１の両隣に摺動孔８１２及び摺動孔８１３が形成される。言い変えると、摺動孔８１２及び摺動孔８１３の間に摺動孔８１１が形成される。
【０３３２】
軸支ピン８１４〜８１６は、後述する伝達ギヤ８４０の各ギヤ８４２〜８４４の軸に挿通されて各ギヤ８４２〜８４４を回転可能に軸支する突起であり、各ギヤの８４２〜８４４の軸に貫通形成される孔の内径よりも、小さい外径の円柱状に形成される。
【０３３３】
軸支ピン８１７は、後述するリンク部材８５０の一端に貫通形成される貫通孔８５１に挿通されて、リンク部材８５０を回転可能に軸支する突起であり、貫通孔８５１の内径よりも小さい外径の円柱状に形成される。
【０３３４】
駆動モータ８９１は、上述したように、昇降部材８２０に駆動力を付与する駆動源である。駆動モータ８９１は、ベース部材８１０の背面側に板状体から形成される背面カバー８９２を介してベース部材８１０に配設される。駆動モータ８９１の軸は、背面カバー８９２に貫通形成される貫通孔８９２ａに挿通され、貫通孔８９２ａを介して伝達ギヤ８４０のギヤ８４１の軸に内嵌される。よって、駆動モータ８９１に回転の駆動力が作用されると、駆動モータ８９１の軸に連結されるギヤ８４１が回転される。
【０３３５】
伝達ギヤ８４０は、ギヤ８４１〜８４４を連結して構成されるギヤ列であり、上述したように、ギヤ８４２〜８４４は、ベース部材８１０の背面側に突出する軸支ピン８１４〜８１６に回転可能に軸支される。よって、ギヤ８４１が回転されると、その駆動力が、ギヤ８４２及びギヤ８４３を介して、終端のギヤ８４４に伝達される。従って、駆動モータ８９１を駆動させることで終端のギヤ８４４を回転させることができる。
【０３３６】
ギヤ８４４には、背面側に円柱形状に突出する突起８４４ａが形成される。突起８４４ａは、後述するリンク部材８５０にその駆動力を伝達するための突起であり、先端がリンク部材８５０と前後方向（図４３左右方向）に重なる距離に突出形成される。
【０３３７】
リンク部材８５０は、横長矩形の板状体から形成される。リンク部材８５０は、一端に円形に貫通する貫通孔８５１と、他端にリンク部材８５０の長手方向と略同一方向の長孔状に貫通される伝達側摺動溝８５４と、貫通孔８５１及び伝達側摺動溝８５４の間に形成される連結側摺動溝８５３と、を主に備えて形成される。
【０３３８】
貫通孔８５１は、上述したように、内側にベース部材８１０の軸支ピン８１７を挿通して、リンク部材８５０をベース部材８１０に対して回転可能に軸支するための貫通孔であり、軸支ピン８１７の外径よりも大きい内径に形成される。よって、リンク部材８５０は、貫通孔８５１にベース部材８１０の軸支ピン８１７が挿通されると共に背面側からカラーＣ３が挿通されてねじ等で締結されることで、ベース部材８１０に脱落不能に連結される。
【０３３９】
リンク部材８５０における貫通孔８５１の縁部には、正面側（図４３（ｂ）紙面奥側）に円環形状に突出する円環部８５２が形成される。円環部８５２は、ベース部材８１０とリンク部材８５０との間に所定の隙間を形成して、その隙間に伝達ギヤ８４０を回転可能に収容するための隙間形成部材であり、伝達ギヤ８４０の各ギヤ８４１〜８４４の厚み幅よりも大きい突出寸法に設定される。
【０３４０】
また、円環部８５２には、外周側にねじりばねＳＰ１が配設される。ねじりばねＳＰ１は、金属材料からなる針金を円柱状の螺旋に重ね巻いて形成されており、周方向に付勢力を作用させることができる。円環部８５２の外径は、ねじりばねＳＰ１の螺旋に重ね巻いた内縁部の内径よりも少し小さく設定される。これにより、ねじりばねＳＰ１がねじれる際に、ねじりばねＳＰ１の螺旋に重ね巻いた状態が崩れて、ねじりばねＳＰ１の付勢力が、ねじりばねＳＰ１の螺旋部分の軸方向（円環部８５２の軸方向）に作用することを抑制できる。従って、円柱状の螺旋部分が比較的に大きいねじりばねＳＰ１であっても、円環部８５２により、その螺旋状態が崩れることを抑制して、付勢方向を安定させることができる。
【０３４１】
即ち、円環部８５２は、ベース部材８１0とリンク部材８５０との間に伝達ギヤ８４０を配設するスペースを形成するだけでなく、ねじりばねＳＰ１の付勢方向を安定させる役割とを兼用させることができる。
【０３４２】
ねじりばねＳＰ１は、一端がリンク部材８５０の正面側から鉤状に突出する係止部８５５に係合されると共に、他端がベース部材８１０の背面側から鉤状に突出する係止部８１８に係合される。よって、ねじりばねＳＰ１は、リンク部材８５０の回転変位により、その形状を弾性変形して、リンク部材８５０に回転軸の軸周りの方向に付勢力を作用させることができる。
【０３４３】
連結側摺動溝８５３は、ギヤ８４４の突起８４４ａが内部に挿通される長孔であり、内周面の短手方向の幅寸法が、突起８４４ａの外径よりも小さく形成される。よって、突起８４４ａは、ギヤ８４４の回転により変位した際に、連結側摺動溝８５３の内側を摺動して変位することができる。これにより、リンク部材８５０は、突起８４４ａの変位に伴って、貫通孔８５１を中心に回転変位することができる。なお、リンク部材８５０の詳しい変位様態については後述する。
【０３４４】
伝達側摺動溝８５４は、内部にスライド部材８６０の摺動ピン８６１を挿通して、リンク部材８５０の回転変位に伴って、スライド部材８６０を変位させる孔であり、その短手方向の幅寸法が、摺動ピン８６１の外径よりも小さく形成される。よって、伝達側摺動溝８５４の内部にベース部材８１０の摺動孔８１１を挿通されたスライド部材８６０の摺動ピン８６１を挿通できる。
【０３４５】
また、軸支ピン８１６の先端にリンク部材８５０の背面側からカラーＣ３をねじ等で締結することで、リンク部材８５０とスライド部材８６０とを間にベース部材８１０を介した状態で連結できる。従って、ベース部材８１０の背面側に配設されるリンク部材８５０の回転変位により、ベース部材８１０の正面側に配設されるスライド部材８６０をスライド変位させることができる。
【０３４６】
スライド部材８６０は、正面視縦長矩形の板状体に形成され、重力方向の長さ寸法が、ベース部材８１０の重力方向の長さ寸法よりも小さく設定される。よって、スライド部材８６０とベース部材８１０とを前後方向に重ね合わせた際に、スライド部材８６０がベース部材８１０の外縁部から外側に張り出すことを抑制できる。これにより、正面視における昇降ユニット８００の全体の外形を小さくすることができる。
【０３４７】
スライド部材８６０は、背面側から円柱状に突出形成される複数の摺動ピン８６１〜８６３と、前後方向に貫通形成された複数のスライド側摺動孔８６４〜８６６と、正面側に突出する円柱状の２つの突起８６７とを主に備えて形成される。
【０３４８】
摺動ピン８６１は、上述したように、リンク部材８５０の伝達側摺動溝８５４に挿通されており、伝達側摺動溝８５４の変位に伴って変位できる。摺動ピン８６２及び摺動ピン８６３は、スライド部材８６０の変位方向を規制する突起であり、ベース部材８１０の摺動孔８１２及び摺動孔８１３に挿通されると共に、その摺動ピン８６２及び摺動ピン８６３の先端に、ベース部材８１０の背面側からカラーＣ３がねじ等によりそれぞれ締結される。
【０３４９】
よって、スライド部材８６０の摺動ピン８６２及び摺動ピン８６３は、ベース部材８１０に直線の長孔状に貫通形成された摺動孔８１２及び摺動孔８１３に挿通されるので、スライド部材８６０がベース部材８１０に対して回転不能にされると共に、摺動孔８１２及び摺動孔８１３の長孔方向にスライド可能に連結される。その結果、リンク部材８５０が貫通孔８５１を軸に回転変位されることで、スライド部材８６０を重力方向（摺動孔８１２及び摺動孔８１３の長孔方向）に変位させることができる。
【０３５０】
複数のスライド側摺動孔８６４〜８６６は、後述する第２スライド部材８７１の突起８７１ａ〜８７１ｃが挿入される孔であり、重力方向に長い長穴状に形成され、短手方向の幅寸法が突起８７１ａ〜８７１ｃの外径よりも小さく形成される。
【０３５１】
伝達部材８７０は、スライド部材８６０の正面側に配設される部材であり、重力方向に延設されると共に対象に一対配設されるラック８７２と、その各ラック８７２にのラックギヤに歯合する各ピニオンギヤ８７３と、その各ピニオンギヤ８７３の間に配設される第２スライド部材８７１とを主に備えて形成される。
【０３５２】
ラック８７２は、正面視縦長矩形に形成され、ベース部材８１０の正面側に締結固定される。また、ラック８７２は、ベース部材８１０の中央部を中心に左右対称に一対配設される。各ラック８７２の対向側の側面には、ラックギヤ８７２ａが刻設されており、後述するピニオンギヤ８７３と歯合される。
【０３５３】
ピニオンギヤ８７３は、スライド部材８６０の突起８６７に回転可能に軸支されると共に、ラック８７２のラックギヤ８７２ａに歯合される。よって、スライド部材８６０が重力方向にスライド変位されると、ピニオンギヤ８７３も同様に重力方向に変位される。この際、ピニオンギヤ８７３は、スライド部材８６０に回転可能に軸支されると共に、ラックギヤ８７２ａに歯合されるので、スライド部材８６０の変位に伴って回転される。
【０３５４】
第２スライド部材８７１は、正面視縦長矩形に形成され、下方側の端部に正面側に屈曲して立設する立設部８７１ｅと、左右方向両側の側面に刻設されるラックギヤ８７１ｄと、背面側に円柱状に突出する複数の突起８７１ａ〜８７１ｃとを主に備えて形成される。
【０３５５】
立設部８７１ｅは、その立設先端面に後述する昇降部材８２０が締結される壁部であり、その先端部に内部にねじを挿通して昇降部材８２０と締結するための連結孔８７１ｅ１が貫通形成される。よって、第２スライド部材８７１と昇降部材８２０とを締結することができる。
【０３５６】
また、立設部８７１ｅは、昇降部材８２０とベース部材８１０の間に隙間を形成して、その隙間に後述する装飾部材８３０を配設するための隙間形成部であり、装飾部材８３０の前後方向の厚みよりも、大きい立設寸法に設定される。これにより、昇降部材８２０とベース部材８１０との間に装飾部材８３０を配設することができる。
【０３５７】
ラックギヤ８７１ｄは、上述したピニオンギヤ８７３と歯合する歯合面であり、第２スライド部材８７１の左右両側面に刻設される。即ち、第２スライド部材８７１の左右方向の長さ寸法は、２つのピニオンギヤ８７３の間の距離寸法と略同一に設定される。
【０３５８】
複数の突起８７１ａ〜８７１ｃは、上述したように、スライド部材８６０の各スライド側摺動孔８６４〜８６６に挿通されると共に、その突起８７１ａ〜８７１ｃの先端側にスライド部材８６０の背面側から各スライド側摺動孔８６４〜８６６の内側にカラーＣ４が挿通されてねじ等で締結される。これにより、第２スライド部材８７１は、スライド部材８６０に対して回転可能とされると共に、各スライド側摺動孔８６４〜８６６の長手方向に沿ってスライド可能に保持される。
【０３５９】
よって、スライド部材８６０が変位されると、上述したように、ピニオンギヤ８７３が回転されるので、その回転に伴って、ピニオンギヤ８７３と歯合する第２スライド部材８７１をスライド変位させることができる。従って、第２スライド部材８７１は、スライド部材８６０に対して重力方向にスライド変位するので、ベース部材８１０に対して、スライド部材８６０の変位速度よりも速い変位速度で変位させることができると共に、スライド部材８６０よりも変位する距離を大きくすることができる。従って、昇降ユニット８００のユニットとしての大きさを小型化できると共に、第２スライド部材８７１に締結される昇降部材８２０の変位速度および変位距離が小さくなることを抑制することができる。
【０３６０】
昇降部材８２０は、上述したように第２スライド部材８７１の変位伴って、上下に変位する部材であり、正面視略台形に形成される。昇降部材８２０は、背面側に突出する突起８２１を備える。
【０３６１】
突起８２１は、第２スライド部材８７１の立設部８７１ｅと連結される突起であり、立設部の連結孔８７１ｅ１と対向する位置に突出形成される。また、突出先端面には、ねじ止め用の締結孔８２１ａが形成されており、連結孔８７１ｅ１の内部に挿通したねじを締結孔８２１ａで締結することができる。これにより、第２スライド部材８７１と昇降部材８２０とを締結固定することができる。
【０３６２】
伝達部材８７０の正面側には、カバー部材８８０及び装飾部材８３０が配設される。カバー部材８８０は、伝達部材８７０が正面側に変位することを規制する板部材であり、これにより、伝達部材８７０が、正面側に変位して装飾部材８３０に衝突することを抑制できる。
【０３６３】
装飾部材８３０は、遊技機のタイトルやロゴを模した形状に形成されており、背面側に光を発光するＬＥＤが配設される。これにより、遊技者側にタイトルやロゴ等から光を出射して遊技者に興趣を与えることができる。
【０３６４】
次いで、図４６から図５２を参照して、昇降ユニット８００の可動様態について説明する。
【０３６５】
図４６は、第１状態における昇降ユニット８００の正面図であり、図４７は、第２状態における昇降ユニット８００の正面図であり、図４８は、第３状態における昇降ユニット８００の正面図である。図４９は、第１状態における昇降ユニット８００の背面図であり、図５０は、第２状態における昇降ユニット８００の背面図であり、図５１は、第３状態における昇降ユニット８００の背面図である。図５２（ａ）は、第１状態における伝達部材８７０とスライド部材８６０とリンク部材８５０との正面図であり、図５２（ｂ）は、第２状態における伝達部材８７０とスライド部材８６０とリンク部材８５０との正面図であり、図５２（ｃ）は、第３状態における伝達部材８７０とスライド部材８６０とリンク部材８５０との正面図である。
【０３６６】
なお、昇降ユニット８００の第１状態とは、昇降部材８２０が最上方に位置し装飾部材８３０及びベース部材８１０の正面側に配設される状態であり、第３状態とは、昇降部材８２０が最下方に位置し装飾部材８３０及びベース部材８１０の下方に配設される状態であり、第２状態とは、昇降部材８２０が第１状態と第３状態の中間位置に配設された状態である。
【０３６７】
また、図５１には、回転部材４３５，４５５の回転軸から最も離間した端部に置ける回転部材４３５，４５５の変位軌跡が２点鎖線で図示されると共に、仮想線ＫＳ３の符号が付与される。
【０３６８】
図４６、図４９及び図５２（ａ）に示すように、昇降ユニット８００が第１状態に位置する際には、リンク部材８５０の他端側（伝達側摺動溝８５４が形成される側）が、一端側（貫通孔８５１が形成される側）よりも重力方向上方に位置される。この場合、伝達部材８７０は、ラック８７２の上端部にピニオンギヤ８７３が歯合されると共に、第２スライド部材の下端部にピニオンギヤ８７３が歯合される。即ち、第２スライド部材８７１は、上方に位置された状態とされる。従って、第２スライド部材８７１に連結される昇降部材８２０も同様に上方に位置した状態とされる。
【０３６９】
また、第１状態では、リンク部材８５０に駆動モータ８９１からの駆動力を伝達する伝達ギヤ８４０の終端のギヤ８４４の軸および突起８４４ａを結ぶ仮想線ＫＳ１と、リンク部材８５０の貫通孔８５１の軸および連結側摺動溝８５３の短手方向の中間位置とを結んだ仮想線ＫＳ２とが直交する位置とされる（図４９参照）。
【０３７０】
即ち、第１状態では、リンク部材８５０と伝達ギヤ８４０の終端のギヤ８４４が、死点の関係とされる。よって、昇降部材８２０をリンク部材８５０の連結側摺動溝８５３とギヤ８４４の突起８４４ａで保持することができる。従って、駆動モータ８９１の駆動力をオフにしても、昇降部材８２０の荷重でリンク部材８５０が変位することを抑制できる。その結果、第１状態における昇降ユニット８００に電力を付与することなく、第１状態を保持することができるので、消費エネルギーを少なくできる。
【０３７１】
図４６、図４９及び図５２（ａ）に示す状態から駆動モータ８９１に電力が付与され回転の駆動力が作用すると、上述したように、伝達ギヤ８４０の各ギヤ８４１〜８４４が回転してその駆動力が伝達される。終端のギヤ８４４の突起８４４ａは、回転の駆動に伴って、その位置が変位させられる。突起８４４ａは、リンク部材８５０の連結側摺動溝８５３の内部に挿入して連結される。よって、リンク部材８５０は、突起８４４ａの変位に伴って貫通孔８５１の軸を中心に回転変位させられる。
【０３７２】
リンク部材８５０が回転変位されると、リンク部材８５０の伝達側摺動溝８５４に摺動ピン８６１が挿入されて連結されるスライド部材８６０が、スライド変位される。これにより、スライド部材８６０の突起８６７に軸支される伝達部材８７０のピニオンギヤ８７３を変位させることができる。よって、ピニオンギヤ８７３は、その変位に従って、ラック８７２に形成されるラックギヤ８７２ａにより回転できる。従って、２つのピニオンギヤ８７３の間に配設される第２スライド部材８７１をスライド変位させることができる。その結果、昇降部材８２０を変位させることができる。
【０３７３】
図４７、図５０及び図５２（ｂ）に示すように、第２状態における昇降ユニット８００は、駆動モータ８９１が回転されることで、リンク部材８５０が貫通孔８５１の軸を中心に回転変位された状態とされる。よって、昇降部材８２０をベース部材８１０に対して、第１状態よりも下方に変位させることができる。
【０３７４】
次に、図４８、図５１及び図５２（ｃ）に示すように。第３状態における昇降ユニット８００は、第２状態からさらに駆動モータ８９１が回転され、リンク部材８５０が貫通孔８５１の軸を中心に回転変位された状態とされる。よって、第１状態から第２状態への変位と同様に、昇降部材８２０をベース部材８１０に対して、第２状態よりも下方に変位させることができる。
【０３７５】
この場合、昇降部材８２０は、装飾部材８３０の下方に隣接した位置に配置される。よって、装飾部材８３０に形成される遊技機のタイトルやロゴを遊技者に視認させることができる。また、昇降部材８２０は、装飾部材８３０の下方に隣接されることで、昇降部材８２０と装飾部材８３０とを組み合わせて１つの模様（キャラクター）を形成することができる。即ち、昇降ユニット８００を初期位置の第１状態から第３状態に変位させることで、遊技領域の前方に昇降ユニット８００の昇降部材８２０と装飾部材８３０を組み合わせた模様（キャラクター）を表示することができる。
【０３７６】
さらに、第３状態では、スライド部材８６０の各摺動ピン８６１〜８６３が、ベース部材８１０の各摺動孔８１１〜８１３の下降端に位置される。従って、昇降部材８２０の荷重を３つの各摺動ピン８６１〜８６３で保持することができるので、伝達ギヤ８４０におけるギヤ８４４の突起８４４ａに昇降部材８２０の荷重が作用することを抑制できる。その結果、ギヤ８４４が破損することを抑制することができる。
【０３７７】
次いで、図５３から図６１を参照して、各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の合体状態について説明する。
【０３７８】
初めに、図５３及び図５４を参照して、各可動ユニットが変位して各可動ユニットが遊技盤１３の中央部に変位された状態について説明をする。図５３は、合体状態における動作ユニット２００の正面図である。図５４は、図５３のＬＩＶ−ＬＩＶ線における動作ユニット２００の模式断面図である。
【０３７９】
なお、図５３に示す合体状態とは、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して昇降し、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５が中央部に変位し、昇降ユニット８００の昇降部材８２０がベース部材８１０に対して下方に変位した状態である。このように、各可動ユニット（突出ユニット７００、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００）の各部材（昇降ベース７２０、回転部材４３５，４５５及び昇降部材８２０）を互いに、近接させることで、１つの模様（遊技機１０のタイトル、ロゴ又はキャラクターなど）として遊技者に視認させることができる。
【０３８０】
また、各可動ユニットは、それぞれ各部材が模様を模した形状に形成される。例えば、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、動物の羽根を模した形状に形成され、突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０は、弓の形をした形状に形成され、昇降ユニット８００の昇降部材８２０には、遊技機のタイトルを模した形状に形成される。
【０３８１】
さらに、上述したように、昇降ユニット８００は、昇降部材８２０と装飾部材８３０とを組み合わせて１つの模様（キャラクター）を形成できるので、合体（張出状態）において、昇降ベース７２０、回転部材４３５，４５５、昇降部材８２０及び装飾部材８３０を組み合わせて１の模様（キャラクター）を形成できる。
【０３８２】
即ち、昇降ユニット８００は、昇降ベース８２０と装飾部材８３０とを組み合わせて１つの表示面を形成するだけでなく、動作ユニット２００に配設される他の可動ユニット（突出ユニット７００及びスライドユニット４００）と組み合わせて１つの表示面とすることができる。その結果、動作ユニット２００に配設される各可動ユニット（昇降ユニット８００、突出ユニット７００及びスライドユニット４００）の変位状態の異ならせることで複数の表示形態を形成することができ、遊技者に興趣を与えることができる。
【０３８３】
図５３及び図５４に示すように、合体状態における動作ユニット２００は、昇降ユニット８００の昇降部材８２０にスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５の一部が、前後方向（図５４左右方向）に重なる位置に配置される。即ち、昇降部材８２０と各回転部材４３５，４５５とが前後方向に異なる位置に配設される。なお、昇降部材８２０は、各回転部材４３５，４５５の前方側（図５４左側）に配設される（図５４参照）。
【０３８４】
言い変えると、動作ユニット２００は、退避位置および合体（張出）位置で変位可能に形成される突出ユニット７００、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００を備えて形成されており、昇降部材８２０は、突出ユニット７００及びスライドユニット４００と前後方向に位置を異ならせて配設される。よって、３つの可動ユニットの突出ユニット７００、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００をそれぞれ変位させて１つの模様を形成できるので、より大型の模様（キャラクター）を形成でき、その分演出効果を高めることができる。
【０３８５】
この場合、昇降ユニット８００の昇降部材８２０は、突出位置において、突出ユニット７００の回転部材７３０及びスライドユニット４００の回転部材４３５，４５５と前後方向位置を異ならせて配置されるので、張出位置において回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５と当接しない。即ち、張出位置において、部材同士を当接する場合、或いは、当接する可能性がある場合、当接時の衝撃による破損を考慮して設定する必要があるところ、昇降部材８２０は、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５と当接されないので、その変位速度を比較的早くすることができる。その結果、例えば、後発の昇降部材８２０を先発の回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５に張出位置で追いつくように変位させるなどの様態を形成でき、模様（キャラクター）を形成する際に演出効果を高めることができる。
【０３８６】
また、突出ユニット７００の突出部材７３５は、スライドユニット４００における各スライド部材４３０，４５０の各回転部材４３５，４５５よりも背面側に配設される。よって、各スライド部材４３０，４５０が変位された際に、故障や誤作動により本来の停止位置で停止することなく変位動作が継続された場合に、各回転部材４３５，４５５が、突出部材７３５に当接することを抑制できる。その結果、突出部材７３５及び各回転部材４３５，４５５が破損することを抑制できる。
【０３８７】
ここで、複数の可動ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）が、可動して遊技機の中央部（第３図柄表示装置８１の前方）のスペースで合体する際に、その側面同士を衝突させて合体する遊技機がある。しかしながら、側面を衝突させて合体する場合、その衝突により衝突面に傷が形成され易い。そのため、可動ユニットの意匠性が損なわれやすいという問題点がある。
【０３８８】
また、衝突面に傷が形成されることを抑制するために、衝突の速度を遅くすることが考えられるが、可動ユニットの変位速度を落とす必要があるために、役物の合体動作の速度が下がってしまい。遊技者の興趣が損なわれるという問題点がある。
【０３８９】
これに対し、本実施形態では、上述したように複数の可動ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）が、それぞれ、前後方向に位置が異なって配設されるので、可動ユニットを遊技機の中央のスペースに変位させて合体させた際に互いの側面が衝突しない。よって、可動ユニットに傷が形成されることを抑制して、可動ユニットの意匠性が損なわれることを抑制できる。
【０３９０】
さらに、可動ユニットを遊技機の中央のスペースに変位させて合体させた際に互いの側面が衝突しないので、合体の変位時に変位の速度を一定にすることができる。その結果、役物の合体動作の速度が下がることを抑制して、遊技者の興趣が損なわれることを抑制できる。
【０３９１】
また、本実施形態では、上述したように、昇降ユニット８００及びスライドユニット４００の左スライド部材４３０が、２段式のラック（昇降ユニット８００は、ラック８７２と第２スライド部材８７１との間にピニオンギヤ８７３を介した形態、スライドユニット４００は、第１部材４３１と第２部材４３３との間に第１側ピニオンギア４３２を介した形態（図１３参照）により構成される。よって、従来の１段式のラック（ラックとピニオンのみで構成される形態）よりも変位動作の速度を向上できる。従って、変位速度を向上することで、各動作ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）の合体動作を早くできる。その結果、遊技者が合体の動作を視認できる時間を短くすることができるので、遊技者の興趣が損なわれることを抑制できる。
【０３９２】
ここで、各可動ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）を前後方向に異なる位置に配設すると前後方向寸法が嵩み大型化する。かかる前後方向寸法を抑制するために、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５との前後方向寸法をそれぞれ小さく（薄く）すると、構成の確保が困難となる。
【０３９３】
これに対し、昇降部材８２０は、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５と前後方向位置を同じとする側に張りだして形成される第２スライド部材８７１を備えるので、全体（昇降部材８２０、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５との合計）としての前後方向寸法を抑制して、遊技機１０の前後方向における小型化を図りつつ、昇降部材８２０の前後方向寸法を大きくして、その剛性を確保することができる。
【０３９４】
また、昇降ユニット８００の昇降部材８２０は、第２スライド部材８７１により、正面側に突出した位置に配設され、第２スライド部材８７１とスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５とが前後方向に重なる位置に配設される。これにより、昇降ユニット８００の昇降部材８２０の背面側のスペースを大きくできると共に、前後方向（図５４左右方向）に嵩む幅を小さくすることができる。即ち、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５を、左右方向（図５３左右方向）の幅寸法が小さい第２スライド部材８７１と前後方向同一の位置に配置することで、昇降ユニット８００とスライドユニット４００とが干渉することを抑制しつつ、前後方向に嵩む幅を小さくすることができる（図５４参照）。なお、第２スライド部材８７１は、左右方向の幅が小さく形成されるので、回転部材４３５，４５５が変位する変位軌跡と交差しないようにできるので、第２スライド部材８７１と回転部材８７１とが、変位の際に衝突することを抑制できる（図５１の仮想線ＫＳ３参照）。
【０３９５】
次に、図５５から図５８を参照して各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）が合体状態に変位する際の変位様態について説明する。図５５から図５８は、動作ユニット２００の正面図である。なお、図５５から図５８は、図５５を初期位置として各可動ユニットが合体状態に変位する際の変位様態が順に図示される。
【０３９６】
なお、動作ユニット２００に配設する各可動ユニットの動作は、３つの所定のタイミングで切替られる。本実施形態では、図５５に示す初期位置から順に第１動作、第２動作、第３動作として説明する。
【０３９７】
第１動作では、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して、上方にスライド変位される。第２動作では、突出ユニット７００が第１動作から引き続きその動作が継続され、スライドユニット４００の基部材４３４，４３５が遊技機１０の中央部へスライド変位して回転部材４３５，４５５が４５度程度回転変位され、昇降ユニット８００の昇降部材８２０が下方にスライド変位される。第３動作では、突出ユニット８００の突出部材８３５が上方にスライド変位されると共に、揺動部材８３２の先端が下方に回転変位される。
【０３９８】
初めに、図５５及び図５６に示すように、第１動作は、突出ユニット７００が、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対してスライド変位させることで行われる。これにより、突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０が上方に変位される。なお、昇降ベース７２０の変位の詳しい説明は上述した通りであるのでその詳しい説明は省略する。
【０３９９】
図５６及び図５７に示すように、第２動作は、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００を変位させることで行われる。この際、左右のスライド部材４５０（基部材４３４，４５４）のスライド変位距離は同一に設定される。
【０４００】
なお、第２動作は、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して変位の途中で行われる。よって、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０対して変位する変位動作の終了タイミングと、回転部材４３５，４５５及び昇降部材７２０の変位動作の終了タイミングとを略同一にすることができる。
【０４０１】
各スライド部材４３０，４５０は、上述したように、スライド変位されるに伴って、各回転部材４３５，４５５が回転変位されるので、各回転部材４３５及び４５５の回転角度を遊技盤１３の中心位置（図５７左右方向中央位置）を挟んで対称の角度に回転変位される。
【０４０２】
ここで、退避位置および合体（張出）位置の間で、それぞれ直線変位可能に形成される第１部材および第２部材を備え、第１部材および第２部材を、それぞれ合体位置へ変位させて近接または当接させることで、第１部材および第２部材を関連付けて（一体化して）、１つのキャラクターとして遊技者に視認させる演出をする遊技機がある。
【０４０３】
この場合、演出効果を高めるためには、第１部材および第２部材が張出位置へ変位された際に、より大型のキャラクターが形成可能であることが有効である。そのためには、第１部材および第２部材を大型に形成する必要がある。
【０４０４】
しかしながら、第１部材および第２部材がそれぞれ直線変位により合体（張出）位置へ変位される構造であると、第１部材および第２部材を大型化させると、合体位置へ変位させる途中で互いが干渉するおそれがある。よって、第１部材の変位と第２部材との変位とを同時に行うことができず、それぞれの変位をずらして行う必要があるため、キャラクターが形成されるまでに時間が嵩み、間延びするため、演出効果が阻害される。
【０４０５】
これに対し、本実施形態では、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して昇降する直線変位とされることで、合体位置に配設されると共に、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５が、退避位置から回転変位されることで合体位置に配置されるので、合体位置への変位の途中で、昇降ベース７２０に配設される回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５が互いに干渉することを抑制できる。よって、突出ユニット７００の昇降ベース７２０の変位とスライドユニット４００の回転部材４３５，４５５の変位とを同時に行うことができるので、キャラクターが、形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０４０６】
また、回転部材４３５，４５５の変位軌跡は、直線変位される昇降ベース７２０の変位軌跡と交わらない回転軌跡とされると共に、その回転部材４３５，４５５の回転軌跡の終端位置が昇降ベース７２０の変位軌跡の終端位置と隣り合う位置に設定される。即ち、昇降ベース７２０の直線上の変位軌跡に対して、回転部材４３５，４５５の回転軌跡は、少なくとも昇降ベース７２０の変位方向の変位成分を有する回転軌跡とされ、その回転軌跡は合体（張出）位置に変位されるに従って、昇降ベース７２０の変位方向の変位成分が減少されるように設定される。
【０４０７】
これにより、回転部材４３５，４５５の変位軌跡を、昇降ベース７２０の変位軌跡に対して外側から回り込む変位軌跡とすることができる。よって、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５を回転変位させることで、回転部材４３５，４５５の変位軌跡を昇降の直線変位をする突出ユニット７００の昇降ベース７２０の変位軌跡を避けた変位軌跡とすることができる。従って、回転部材４３５，４５５及び昇降ベース７２０の変位タイミングがずれたとしても、互いの軌跡が交わらないので、互いの部材が干渉することを抑制できる。その結果、突出ユニット７００の昇降ベース７２０の変位とスライドユニット４００の回転部材４３５，４５５の変位とを同時に行うことができるので、模様（キャラクター）が、形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０４０８】
さらに、回転部材４３５，４５５の変位軌跡を、昇降ベース７２０の変位軌跡に対して外側から回り込む変位軌跡となることで、直線変位するスライドユニット７００の昇降ベース７２０の変位方向と直交する方向の外形を大きくしても、回転部材４３５，４５５と干渉することを抑制しやすくできる。よって、昇降ベース７２０を大型化することができる。
【０４０９】
上述したように、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、スライド変位可能な基部材４３４，４５４に配設される。即ち、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、回転変位と直線変位とが組み合わされた様態で変位されて、合体（張出）位置に変位される。よって、回転部材４３５，４５５に曲線状の軌跡を形成させやすくできる。その結果、回転部材４３５，４５５が合体位置への変位の途中で、回転部材７３０と干渉することを抑制しやすくできる。
【０４１０】
即ち、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４の直線変位により合体（張出）位置へ移動しつつ、突出ユニット７００との関係で回転を行うことができるので、回転を合体位置への移動ではなく突出ユニット７００との干渉を回避するための変位として使用でき、その結果、互いの干渉を抑制しやすくできる。
【０４１１】
ここで、回転部材４３５，４５５を回転変位させるのみの場合には、回転軸の位置が固定されるので、回転部材４３５，４５５の回転軸を回転部材４３５，４５５の端部に設定される場合には、回転部材４３５，４５５が回転された際に、回転軸と反対側の端部が回転変位するのみであるために、昇降ベース７２０の変位距離を大きく設定し難い。また、回転部材４３５，４５５の回転軸を回転部材４３５，４５５の中央に設定する場合には、退避位置から張出位置に変位する際に、回転部材の先端が背面ケース３００と衝突するために、回転部材を退避位置に配設し難い。
【０４１２】
これに対して、本実施形態では、回転部材４３５，４５５の回転軸は、回転部材４３５，４５５の中央位置に形成されると共に、その回転軸がスライド変位可能とされる基部材４３４，４５４に連結されるので、回転部材４３５，４５５を直線変位と回転変位とを組み合わせた動作とさせることができる。よって、回転部材４３５，４５５を回転させる際に、直線変位を加えることで、退避位置に配設される回転部材４３５，４５５が回転変位した際に背面ケース３００と衝突することを抑制しつつ、変位距離を大きく設定することができる。
【０４１３】
また、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、回転変位と直線変位とが組み合わされた様態で変位されるので、回転部材４３５，４５５の退避位置での姿勢を、合体位置での姿勢とは独立して規定できる。即ち、回転部材４３５，４５５が回転のみで、退避位置と合体位置とで変位する場合では、回転部材４３５，４５５の退避位置での姿勢が、張出位置からの回転角度により規定されるところ、回転部材４３５，４５５は、回転変位と直線変位とが組み合わされるので、直線変位できる分、退避位置での姿勢を合体位置での姿勢とは独立して規定できる。よって、退避位置での回転部材４３５，４５５の姿勢の自由度を高めることができる。
【０４１４】
言い変えると、回転部材４３５，４５５は、退避位置（基部材４３４，４５４が外側に配置された位置）ではその長手方向を、退避位置における退避スペースの長手方向と平行な方向にされる。一方、合体位置（基部材４３４，４５４が中央に変位した位置）では、回転することで、第３図柄表示装置８１の長手方向と略同一の方向にされる。これにより、退避位置での回転部材４３５，４５５の姿勢の自由度を高めることができると共に、合体位置では、遊技盤１３の中央部により張りだすことができる。
【０４１５】
さらに、ここで、遊技機１０（動作ユニット２００）の中央部には、横長矩形に形成される第３図柄表示装置８１が配設されるため、第３図柄表示装置８１が大型化されるに従って、左右両側のスペースが小さくなる。そのため、回転部材４３５，４５５を横長の形状に形成し、合体（張出）位置において、横長の姿勢で配置して、突出ユニット７００ともにキャラクターを形成する構成では、大型のキャラクターを形成できず、演出効果を十分に発揮できない。即ち、遊技領域は、縦長に形成される一方、第３図柄表示装置８１は、横長に形成されるため、遊技領域の幅方向における第３図柄表示装置の一側および他側は比較的狭くされ、部材の配設スペースの確保が困難である。よって退避位置で回転部材４３５，４５５が第３図柄表示装置８１の表示領域にはみ出さないためには、かかる第２部材を小型に形成する必要があった。
【０４１６】
これに対し、本実施形態では、回転部材４３５，４５５は、合体（張出）位置では、横長となる姿勢で配設される一方、退避位置では、縦長となる姿勢で配設されるので、第３図柄表示装置８１の一側または他側における部材の配設スペースを有効に活用して、その分、回転部材４３５，４５５を大型化でき、その結果、合体位置において突出ユニット７００と共に形成する模様（キャラクター）をより大型化できる。
【０４１７】
即ち、回転部材４３５，４５５が退避する退避スペースを小さくして、遊技機１０の中央部（第３図柄表示装置８１）のスペースを確保すると共に、合体位置では、その遊技機１０の中央部への張出量を確保できる。よって、回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００とで形成される模様（キャラクター）を大型化できる。
【０４１８】
また、上述したように、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４に回転変位可能に連結されており、回転部材４３５，４５５の回転変位と基部材４３４，４５４の直線変位とを同期させられるので、突出ユニット７００に対する回転部材の相対的な位置精度を高められる。その結果、回転部材４３５，４５５が張出位置への変位の途中で、突出ユニット７００と干渉することを抑制しやすくできる。
【０４１９】
さらに、回転部材４３５，４５５を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、回転部材４３５，４５５を大型に形成でき、合体（張出）位置において、突出ユニット７００と共に形成するキャラクターをより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における第３図柄表示装置８１の一側および他側のように、比較的狭く部材の配設スペースの確保が困難である領域であっても、かかる領域に回転部材４３５，４５５の退避位置を設定しつつ、回転部材４３５，４５５を大型に形成できる。
【０４２０】
また、突出ユニット７００は、回転部材７３０に揺動部材７３２を備える。第２動作において、揺動部材７３２は、回転部材７３０に対して上方に変位された状態とされるので、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５に近づけて当接させることができる。よって、回転部材４３５，４５５の変位を揺動部材７３２への当接により停止させることができる。この場合、揺動部材７３２は、その先端が上方に変位された状態とされるので、回転部材４３５，４５５を確実に揺動部材７３２へ当接させることができる。なお、揺動部材７３２への回転部材４３５，４５５への当接の詳しい説明は後述する。
【０４２１】
次に、図５７及び図５８に示すように、第３動作は、突出ユニット７００の突出部材７３５を変位させることで行われる。即ち、突出ユニット７００の突出部材７３５の変位のみ、各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の動作の最後に行われる。上述したように、突出ユニット７００の突出部材７３５は、その変位に伴って、揺動部材７３２を変位させることができる。
【０４２２】
よって、突出ユニット７００の突出部材７３５を変位させることで、突出部材７３５の先端が、昇降ユニット８００の昇降部材８２０の背面側に変位される。従って、突出ユニット７００と昇降ユニット８００とが連結されるので、遊技者に、各可動ユニットが一体（合体状態）にされた状態を視認させて役物の変位による興趣を与えることができる。
【０４２３】
さらに、突出部材７３５の変位に伴って、揺動部材７３２を下方に変位させることができるので、スライドユニット４００における各スライド部材４３０，４５０の回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間の隙間（スペース）を第２動作時よりも大きくすることができる。
【０４２４】
これにより、回転部材４３５，４５５（スライド部材４３０，４５０）が合体状態の際に、変位可能なスペースを確保できる。その結果、合体状態における動作ユニット２００において、回転部材４３５，４５５（スライド部材４３０，４５０）を更に回転させる変位をすることができ、動作ユニット２００の合体状態における変位様態のバリエーションを増やすことができる。
【０４２５】
即ち、突出ユニット７００の昇降ベース７２０が張出位置へ変位される際は、揺動部材７３２を回転部材７３０から離間した状態とし、回転部材４３５，４５５の変位を受け止める役割を発揮させつつ、その後は、回転部材７３０へ近接する方向へ揺動部材７３２を変位させ、その変位に伴い形成されたスペースを回転部材４３５，４５５の変位スペースとして活用でき、回転部材４３５，４５５の変位により、演出効果を高めることができる。
【０４２６】
ここで、各動作ユニット（スライドユニット４００，突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の合体により形成される模様（キャラクター）の一例を示す。例えば、各動作ユニットの各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース７２０（回転部材７３０）、昇降部材８２０）が合体されると弓および矢を模した形状が形成される。この場合、回転部材４３５，４５５を弓を模した形状とすることで、上述した揺動部材７３２と回転部材４３５，４５５との隙間を利用して、回転部材４３５，４５５を動作させ、弓が矢に引かれてしなった状態や、弓から矢が放たれてしなりが解除された状態を形成できる。なお、回転部材４３５，４５５は、弓部分の両端部の一部とされ、昇降ベース７２０（回転部材７３０）は、矢の後端側（矢じりと反対側）の一部とされ、昇降部材８２０は、弓の中央分とされ、昇降ユニット８００の装飾部材８２０が、矢の先端側（矢じり側）の一部とされる。
【０４２７】
次いで、図５９を参照して、スライドユニット４００の左スライド部材４３０の停止位置が超過方向にずれた場合の説明をする。図５９（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０との正面図である。なお、図５９（ａ）及び（ｂ）は、左スライド部材４３０の停止位置が超過方向にずれて左回転部材４３５と揺動部材７３２とが衝突した際の遷移状態が図示される。
【０４２８】
また、図５９（ａ）及び（ｂ）では、左回転部材４３５が、揺動部材７３２に衝突する場合のみを説明し、右回転部材４５５が揺動部材７３２に衝突する場合は、左回転部材４３５が動作ユニット２００の左右方向（図６左右方向）中央位置を中心に対称に配設された場合と同一として考え、その詳しい説明は省略する。
【０４２９】
ここで、合体状態におけるスライドユニット４００の各スライド部材４３０，４５０は、制御不良、各部材のがたつき又はセンサの取り付け位置の誤差の不具合により、図５９（ａ）に示すように、本来の合体状態の停止位置では停止されず、突出ユニット７００の揺動部材７３２に各回転部材４３５，４５５の側面が衝突する可能性があった。そのため、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突して部品が破損する恐れがあった。
【０４３０】
これに対し、本実施形態では、上述したように、揺動部材７３２が配設される回転部材７３０は、昇降ベース７２０に対して回転可能に配設されるので、図５９（ｂ）に示すように、回転部材７３０を昇降ベース７２０に対して回転させることで、回転部材４３５が揺動部材７３２に衝突した際の衝撃を緩和することができる。よって、揺動部材７３２及び各回転部材４３５，４５５が破損することを抑制できる。
【０４３１】
即ち、突出ユニット７００の回転部材７３０は、昇降ベース７２０に対して回転することで、突出ユニット７００の変位様態のバリエーションを増加させられるだけでなく、左回転部材４３５及び揺動部材７３２が衝突して破損することを抑制することができる。
【０４３２】
また、図５９（ｂ）に示すように、左回転部材４３５の側面が突出ユニット７００の揺動部材７３２に衝突して、回転部材７３０が昇降ベース７２０に対して回転変位された際には、回転部材４３５と衝突する揺動部材７３２と一対に配設される揺動部材７３２が回転して右スライド部材４５０の回転部材４５５と当接する。
【０４３３】
よって、回転部材７３０を回転させて回転部材４３５と揺動部材７３２との衝突の衝撃を緩和した後に、回転部材４３５が更に回転しようとする駆動力を右スライド部材４５０の回転部材４５５に作用させることができる。従って、回転部材７３０が更に回転させられることを規制することができる。
【０４３４】
即ち、揺動部材７３２及び回転部材４３５（回転部材４５５）は、左右に２組形成され、一方の組において揺動部材７３２に回転部材４３５（回転部材４５５）が当接されると、その当接に伴い、他方の組において揺動部材７３２が、回転部材４５５（回転部材４３５）に変位されるように形成されるので、例えば、一方の組において、回転部材４３５（回転部材４５５）が、基準の位置を超えて、変位されて揺動部材７３２に当接された際に、その当接に伴って、他方の組において、揺動部材７３２を回転部材４５５（回転部材４３５）へ向けて変位させることができる。よって、他方の組において、揺動部材７３２が回転部材４５５（回転部材４３５）に当接されることで、一方の組における揺動部材７３２への回転部材４３５（回転部材４５５）の当接による衝撃を、揺動部材７３２（回転部材７３０）のみで受け止めるのではなく、他方の組における回転部材４５５（回転部材４３５）にも受け止めさせることができる。これにより、運動エネルギーを分散させることができ、一方の組における回転部材４３５（回転部材４５５）の変位を停止させやすくできると共に、各部材の破損を抑制できる。
【０４３５】
また、この場合、揺動部材７３２は、回転部材４５５（回転部材４３５）の回転軸よりも重力方向上側（図０７（ｂ）上側）の部分の側面と衝突されるので、回転部材４５５（回転部材４３５）に当接した際に、回転部材４５５（回転部材４３５）の回転軸の軸周りに作用する回転モーメントと反対方向に駆動力を作用させることができるので、回転部材４５５（回転部材４３５）の回転モーメントを利用して回転部材７３０の回転を規制することができる。よって、その分、回転部材７３０の回転を規制するために電力を供給する必要がないので、駆動エネルギーを抑制できる。
【０４３６】
次いで、図６０を参照して、スライドユニット４００の各スライド部材４３０，４５０の停止位置が超過方向にずれた場合を説明する。図６０（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０との正面図である。なお、図６０（ａ）及び（ｂ）は、各スライド部材４３０，４５０の停止位置がずれて各回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが衝突した際の遷移状態が図示される。
【０４３７】
ここで、各スライド部材４３０，４５０の停止位置が超過方向にずれた際には、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突して、揺動部材７３２又は各回転部材４３５，４５５が破損する恐れがあった。
【０４３８】
これに対し、本実施形態では、上述した第３動作を第２動作の終了タイミング（回転部材４３５，４５５の変位動作の終了タイミング）で行うことで、揺動部材７３２が下方へ変位される。よって、各回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２が衝突した際に、揺動部材７３２を下方へ変位させてその衝突の衝撃を緩和することができる。その結果、揺動部材７３２又は各回転部材４３５，４５５が破損することを抑制できる。
【０４３９】
また、この場合、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突した際の衝撃を、突出部材７３５を突出させる駆動力にすることができるので、突出部材７３５を駆動させる駆動モータ７６３の負荷を軽減させることができる。即ち、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突した際の衝撃を、摺動壁７３３ｃを介して駆動体７６１のカム部７６１ｂに伝達させることで、駆動体７６１（図４０参照）が回転する方向に作用させることができる。その結果、突出部材７３５を駆動させる駆動モータ７６３の負荷を軽減することができる。
【０４４０】
なお、第３動作を第２動作が終了した後に所定の時間をおいてさせても良い。この場合、各スライド部材４３０，４５０の停止位置が超過方向にずれて、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突した際には、揺動部材７３２及び突出部材７３５を変位させる駆動モータ７６３の回転抵抗により、揺動部材７３２を変位させつつ回転部材４３５，４５５の変位を停止させ易くできる。
【０４４１】
さらに、回転部材４３５，４５５の負荷を駆動モータ７６３の回転方向に作用させることができるので、駆動モータ７６３を駆動させる際の駆動エネルギーを小さくできる。
【０４４２】
次いで、図６１を参照して、第３動作における各回転部材４３５，４５５の変位について説明する。図６１（ａ）及び（ｂ）は、第３動作におけるスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０との正面図である。なお、図６１（ｂ）では、第３動作における各回転部材４３５，４５５を変位させた状態が図示される。
【０４４３】
図６１（ａ）に示すように、第３動作における各回転部材４３５，４５５及びスライドユニット４００の回転部材７３０との間の隙間は、第３動作の変位がされる際に、回転部材７３０の揺動部材７３２が突出部材７３５の変位に伴って下方（図６１（ａ）下方向）に変位することで大きくされる。よって、第３動作における回転部材４３５，４５５は、第２動作よりもさらに変位可能とされる。
【０４４４】
よって、図６１（ｂ）示すように、左右のスライド部材４３０，４５０の基部材４３４，４５４を更に遊技機１０の中央部にスライド変位させることで、回転部材４３５，４５５を回転させられると共に、遊技機１０の中央部へ変位させることができる。これにより、遊技者から視認される昇降部材８２０及び各回転部材４３５，４５５の合体（張出）状態にさらに一体感を出すことができる。
【０４４５】
次いで、図６２から図６８を参照して、動作ユニット２００の第２合体状態について説明する。
【０４４６】
初めに、図６２から図６４を参照して、動作ユニット２００の第２合体状態へ変位について説明する。図６２から図６４は、動作ユニット２００の正面図である。なお、図６２から図６４は、動作ユニット２００の各可動ユニットが第２合体状態の位置へ張り出される遷移状態がそれぞれ図示される。また、図６２には退避（初期）位置における動作ユニット２００が、図６４には第２合体位置における動作ユニット２００が、図６３には退避位置と第２合体位置との中間位置における動作ユニット２００が、それぞれ図示される。
【０４４７】
さらに、図５３〜図６１を参照して説明した動作ユニット２００の各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース７２０（回転部材７３０）及び昇降部材８２０）の合体（張出）位置における状態を以下では、第１合体状態と称して説明する。また、第１合体状態では、第１の可動ユニット群（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の各可動ユニットを関連付けて（一体化して）、１つの模様を第１の演出態様として遊技者に認識させることができる。
【０４４８】
図６２に示すように、動作ユニット２００が退避位置に配置された状態では、スライドユニット４００が退避位置（図１７（ａ）に示す位置）に、上合体ユニット５００が退避位置（図２２（ａ）に示す位置）に、下合体ユニット６００が退避位置に（図２７（ａ）に示す位置）にそれぞれ配置された状態となる。動作ユニット２００による第２合体状態の形成は、図６２に示す状態から、まず、スライドユニット４００の基部材４３４が遊技盤１３の中央部にスライド変位され、上合体ユニット５００の上変位部材５３０が下方に変位され、下合体ユニット６００の下変位部材６４０が上方に変位されることで、図６３に示す状態が形成される。次いで、スライドユニット４００が張出位置（図１８（ａ）に示す位置）に、上合体ユニット５００が張出位置（図２２（ａ）に示す位置）に、下合体ユニット６００が張出位置（図２７（ｃ）に示す位置）にそれぞれ変位されることで、図６４に示す第２合体状態とされる。
【０４４９】
第２合体状態では、第２の可動ユニット群（スライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００）の各可動ユニットを関連づけて（一体化して）、１つの模様を第２の演出態様として遊技者に認識させることができる。なお、第２の演出態様で形成される模様（キャラクター）は、例えば、ペガサス（馬の胴体に羽が生えた空想上の生物）等を模した模様（キャラクター）とされる。この場合、ペガサスの胴体部分を形成する部品が下合体ユニット６００とされ、ペガサスの頭を形成する部品が上合体ユニット５００とされ、ペガサスの羽を形成する部品がスライドユニット４００とされる。
【０４５０】
第２合体状態におけるスライドユニット４００の左スライド部材４３０は、スライド変位可能に配設される基部材４３４が、スライド終端位置の張出位置（図１８（ａ）に示す位置）に変位される。即ち、第１合体状態における基部材４３４と、第２合体状態における基部材４３４とは、退避位置からスライド変位される距離が異なって配置される。また、回転部材４３５は、基部材４３４に連結されるので、第１合体状態と第２合体状態とで回転部材４３５の配置する位置を異ならせることができる。
【０４５１】
さらに、上述したように、回転部材４３５の回転変位は、基部材４３４のスライド変位に連動（同期）されているので、第１合体状態と第２合体状態とで、基部材４３４が退避位置からスライド変位する距離が異なる分、回転部材４３５の回転角度（姿勢）が異なって配置される。なお、本実施形態では、回転部材４３５の回転角度（姿勢）は、第１合体状態と第２合体状態とで、回転軸を中心に略１８０度異なった姿勢で配設される。
【０４５２】
動作ユニット２００は、上述したように各動作ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース７２０（回転部材７３０）及び昇降部材８２０）の張出位置への変位により、各部材が合体して１つの模様（キャラクター）を形成できる。
【０４５３】
即ち、動作ユニット２００は、第１の演出態様として、動作ユニット２００の中央のスペース（第３図柄表示装置８１の前方のスペース）に各部材を合体させて１つの模様（キャラクター）を形成するだけでなく、第２の演出態様として、動作ユニット２００の中央のスペースに各部材を合体させて、第１の演出態様と異なる模様を形成することができる。
【０４５４】
よって、第１の演出態様と第２の演出態様とで、異なる模様を形成することができるので、演出や時間等により第１の演出態様と第２の演出態様とのそれぞれを遊技者に視認させることができる。従って、演出のバリエーションを増やすことができるので、遊技者に様々な演出を見せて興趣を与えることができる。
【０４５５】
ここで、退避位置および合体（張出）位置の間で変位可能に形成される複数の可動ユニットからなる第１の可動ユニット群と、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の可動ユニットからなる第２の可動ユニット群とを備えた遊技機が知られている。
【０４５６】
この遊技機によれば、第１の可動ユニット群の可動ユニットが張出位置に配置されると、それら第１の可動ユニット群の各可動ユニットを関連付けて（一体化して）、１つの模様（キャラクター）を第１の演出態様として遊技者に認識させる一方、第２の可動ユニット群の各可動ユニットが張出位置に配置されると、それら第２の可動ユニット群の各可動ユニットを関連付けて（一体化して）、別の模様（キャラクター）を第２の演出態様として遊技者に認識させるという演出が行われる。即ち、第１の演出態様では、第２の可動ユニット群の各可動ユニットを退避位置へ退避させる一方、第１の可動ユニット群の各可動ユニットを張出位置へ配置することで、それら第１の可動ユニット群の各可動ユニット群により第１の模様（キャラクター）を遊技領域に形成し、第２の遊技状態では、第１の各可動ユニットを退避位置へ退避させる一方、第２の可動ユニット群の各可動ユニットを張出位置へ配置することで、それら第２の可動ユニット群の各可動ユニットにより第２のキャラクターを遊技領域に形成するという演出が行われる。
【０４５７】
この場合、演出効果を高めるためには、より大きな模様（キャラクター）が形成可能であることが有効となる。そのためには、第１の可動ユニット群の各可動ユニットおよび第２の可動ユニット郡の各可動ユニットをそれぞれ大型に形成する必要がある。
【０４５８】
しかしながら、上述した従来の技術のように、複数のキャラクター（演出態様）を形成すると、その分、複数のキャラクターを形成するために必要となる可動ユニットの総数も多くなるところ、各可動ユニットを退避させておくための領域（スペース）は限られているため、各可動ユニットを大型化することが困難であるという問題点があった。そのため、各キャラクター（演出態様）をそれぞれ大きくすることが困難である。
【０４５９】
これに対し、本実施形態によれば、第１の可動ユニット群（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）うちの１つの可動ユニットと第２の可動ユニット群（スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００）のうちの可動ユニットの１つの可動ユニットとが兼用されるので、その分、複数（第１及び第２）の演出態様を形成するために必要となる可動ユニットの総数を減らすことができ、各可動ユニットを大型化することができる。その結果、各模様（キャラクター）をそれぞれ大きくすることができる。
【０４６０】
即ち、本実施形態では、スライドユニット４００の回転部材４３５が、第１の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部と第２の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部として兼用されるので、その分、第１の演出態様または第２の演出態様を形成するための可動ユニットを減らすことができる。よって、背面ケース３００の内側縁部の退避スペース（図６２に示す退避状態の中央のスペース（第３図柄表示装置８１の前方のスペース）以外のスペース）にスペースができるので、各可動ユニット（スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）を大型化することができる。
【０４６１】
また、各可動ユニットの各部材（回転部材４３５，４５５、上変位部材５３０、下変位部材６４０、昇降ベース７２０（回転部材７３０）及び昇降部材８２０）を大型化することができるので、第１の演出態様と第２の演出態様とで形成される模様（キャラクター）を大型化することができる。
【０４６２】
ここで、上述したように、スライドユニット４００の回転部材４３５が、第１の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部と第２の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部として兼用される場合に、第１の演出態様と第２の演出態様とで、同じ位置に配置されていると、第１の演出態様と第２の演出態様とで共通の可動ユニットの部材（回転部材４３５）が使用されていることを遊技者が視認しやすくなり、興趣を阻害する。
【０４６３】
また、同じ位置に配置された部材（回転部材４３５）を使用して、第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【０４６４】
これに対し、本実施形態では、回転部材４３５は、第１の演出態様を形成する際に配置される合体（張出）位置と第２の演出態様を形成する際に配置される合体（張出位置）とが異なる位置とされるので、かかる回転部材４３５が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に視認させ難くでき、興趣が阻害されることを抑制できる。
【０４６５】
言い変えると、第１の演出態様と第２の演出態様とでは、回転部材４３５の配置される位置が異なるので、第１の演出態様と第２の演出態様とで形成される模様（キャラクター）に、回転部材４３５が兼用されていることを遊技者に視認させ難くできる。よって、遊技者の興趣が阻害されることを抑制できる。
【０４６６】
また、第１の演出態様と第２の演出態様とで回転部材４３５を異なる位置（張出位置）に配置できる分、自由度を高めることができ、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【０４６７】
ここで、第１合体状態と第２合体状態とで、回転部材４３５が同じ姿勢で配設されると、第１の演出態様と第２の演出態様とで、回転部材４３５が兼用されていることを遊技者が視認しやすくなり、興趣を阻害する。また、同じ姿勢の回転部材４３５を使用して、第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【０４６８】
これに対し、本実施形態では、回転部材４３５が、第１の演出態様を形成する際の姿勢と、第２の演出態様を形成する際の姿勢とが、異なる姿勢とされるので、かかる回転部材４３５が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に認識されにくくでき、興趣が阻害されることを抑制できる。また、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【０４６９】
よって、上述したように、回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで、配置される位置が異なると共に、配置される姿勢（回転角度）が異なる姿勢とされるので、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に視認されにくくでき、興趣が阻害されることを抑制できる。
【０４７０】
即ち、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用される回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで配置される位置又は姿勢のどちらか一方が異なる状態とされるのみでは、第１の演出態様と第２の演出態様とで、回転部材４３５を兼用していることを遊技者に認識させる可能性があるところ、かかる回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで、配置される位置および姿勢のどちらも異なる態様とされるので、第１合体状態と第２合体状態とで回転部材４３５が兼用されていることを遊技者に視認されにくくできる。
【０４７１】
また、回転部材４３５は、直線変位する基部材４３４に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位される。よって、第１の演出態様又は第２の演出態様を形成する際の張出位置および姿勢（回転角度）の自由度を高めることができる。
【０４７２】
さらに、回転部材４３５は、上述したように基部材４３４のスライド変位と連動（同期）されるので、基部材４３４に対する回転部材４３５の相対的な位置精度（姿勢）を高められる。よって、上変位部材５３０及び下変位部材６４０とを関連付けて（一体化して）、全体を所定の模様（キャラクター）として遊技者に認識させることができる。
【０４７３】
また、回転部材４３５を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、回転部材３４５を大型に形成でき、第２の演出態様において形成される模様（キャラクター）をより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における第３図柄表示装置８１の一側および他側のように、比較的狭く、部材の配設スペースの確保が困難である領域があっても、かかる領域に回転部材４３５の退避状態の位置を設定しつつ、回転部材４３５を大型に形成できる。
【０４７４】
この場合、伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆは、基部材４３４の打ちの回転部材４３５が退避位置において正面視で重なるよう領域に配置されるので、その分、基部材４３４のうちの他の領域（変換機構が配置されない領域）の前後方向を寸法を小さくできる。よって、下変位部材６４０及び基部材４３４が直線変位される際に、下変位部材６４０が基部材４３４の側面に当接することを抑制できる。
【０４７５】
次に、図６５から図６８を参照して、第２合体状態を形成する動作ユニット２００の変位態様について詳しく説明する。図６５（ａ）から図６６（ｂ）は、スライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の正面図である。図６７（ａ）は、図６５（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩａ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図であり、図６７（ｂ）は、図６５（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩｂ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図である。図６８（ａ）は、図６６（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩＩａ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図であり、図６８（ｂ）は、図６６（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩＩｂ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図である。
【０４７６】
なお、図６５（ａ）から図６６（ｂ）は順に、退避状態から第２合体状態への変位態様が図示されている。図６５（ａ）は、退避状態におけるスライドユニット４００が、図６５（ｂ）は第１状態におけるスライドユニット４００が、図６６（ａ）は第２状態におけるスライドユニット４００が、図６６（ｂ）は退避状態におけるスライドユニット４００がそれぞれ図示される。
【０４７７】
また、図６５（ａ）から図６５（ｂ）に示す第１状態までの変位は、スライドユニット４００の基部材４３４がスライド変位されることで行われる。即ち、退避位置から第２合体状態への初期の変位動作は、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００は停止状態とされ、スライドユニット４００が第１状態に変位される。
【０４７８】
図６６（ａ）は、図６５（ｂ）に示す第１状態から図６６（ｂ）に示す第２合体状態への変位の中間位置におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の正面図である。また、図６６（ａ）に示す第２状態への遷移は、第１状態からスライドユニット４００の左スライド部材４３０のスライド変位が継続されつつ、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００が変位されることで行われる。即ち、第１状態から第２状態への遷移は、第２の演出態様の模様（キャラクター）を形成するスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００が変位されることで行われる。また、第２状態から第２合体状態への遷移は、第１状態から第２状態への変位動作が継続されることで行われる。
【０４７９】
さらに、図６５から図６８では、理解を容易とするために上合体ユニット５００のベース部材５１０、下合体ユニット６００のベース部材６１０及びスライドユニット４００の回転部材５３６が鎖線で図示される。
【０４８０】
図６５（ａ）及び図６７（ａ）に示すように、退避状態（退避位置に配置された状態）において、上合体ユニット５００は、上変位部材５３０がベース部材５１０の内部に収容された状態とされ、下合体ユニット６００は、下変位部材６４０が下ベース部材６１０と前後方向に重なる位置に配設される。また、スライドユニット４００の左スライド部材４３０は、基部材４３４の一部が下変位部材６４０の背面側に配置され、回転部材４３５が下変位部材６４０の前方に配置される。即ち、下変位部材６４０は、左スライド部材４３０の回転部材４３５と基部材４３４との間に配置される。
【０４８１】
左スライド部材４３０の基部材４３４は、上述したように正面側に配設される正面側基部材４３４ｂと背面側に配設される背面側基部材４３４ａ（図１３参照）とから形成されており、正面側基部材４３４ｂの軸支孔４３４ｂ１の下側（図６７（ｂ）下側）に背面側に窪む段部４３４ｂ２が形成される。
【０４８２】
段部４３４ｂ２は、基部材４３４と下合体ユニット６００の下変位部材６４０とが干渉することを抑制するための窪みを形成する部位であり、基部材４３４の段部４３４ｂ２よりも下側が全体に背面側に窪むことで、回転部材４３５と基部材４３４との間の隙間を大きくできる。
【０４８３】
即ち、基部材４３４の段部４３４ｂ２よりも下方側は、背面側に窪んで形成されるので、基部材４３４と回転部材４３５との間の隙間を大きくでき、その隙間に下合体ユニット６００の下変位部材６４０を配設することができる。
【０４８４】
また、基部材４３４の下方側の前後方向の厚みが小さくされるので、下変位部材６４０との対向間の隙間を大きくできる。よって、後述する第１状態（図６５（ｂ）に示す状態）に基部材４３４がスライド変位される際に、下変位部材６４０と基部材４３４とが当接することを抑制できる。
【０４８５】
一方、基部材４３４の段部４３４ｂ２よりも上側は、前後方向の厚みを厚くすることで、回転部材４３５へ駆動を伝達する伝達手段となる伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆ（図１３参照）が配設可能とされる。
【０４８６】
基部材４３４は、上述したようにベース部材４１０に対してスライド変位可能に上端側（図６５上側）が連結されて垂下された状態とされ、下端側（図６５下側）が背面ケース３００と案内部材４１９との対向間に摺動可能に挿入される（図６参照）ので、基部材４３４の上側ほど左右方向（図６５（ａ）左右方向）にスライド変位させた際に力が作用されやすいところ、基部材４３４の上方における前後方向の厚みを厚くすることができるので、基部材４３４が変形することを抑制できる。
【０４８７】
また、退避位置（図６５（ａ）の位置）では、段部４３４ｂ２と軸支孔４３４ｂ１との間の平面に、下合体ユニット６００の連結アーム６５０の背面側が当接される。よって、退避状態における下合体ユニット６００が前後方向に倒れることを抑制することができる。
【０４８８】
即ち、下合体ユニット６００は、下変位部材６４０が上下方向に長く形成されるので、上端部が前後方向に倒れやすいところ、下変位部材６４０の上方に連結される連結アーム６５０と基部材４３４とを当接した状態とすることで、下変位部材６４０の上端部が前後方向に倒れることを抑制して、退避位置における下合体ユニット６００の前後方向の位置を安定させることができる。よって、基部材４３４が第１状態にスライド変位する際に下変位部材６４０と当接することを抑制できる。
【０４８９】
図６５（ｂ）及び図６７（ｂ）に示すように、左スライド部材４３０が第１状態の位置に変位されると、基部材４３４の変位に伴って回転部材４３５が回転変位される。これにより、基部材４３４が所定量変位されることで回転部材４３５が回転して、回転部材４３５と下合体ユニット６００とが前後方向に重ならない位置とすることができると共に、基部材４３４と下合体ユニット６００とが前後方向に重ならない位置とすることができる。
【０４９０】
即ち、正面視において基部材４３４と回転部材４３５と下合体ユニット６００の下ベース部材６１０とに囲まれる領域Ｋ２（図６５（ｂ）参照）の内側に、下ベース部材６１０と前後方向に重ならない部分の下変位部材６４０が配置される。
【０４９１】
上述したように下合体ユニット６００の下変位部材６４０は、上下方向に長く形成されるので、上端部が前後方向に傾倒しやすいところ、領域Ｋ２の内部に下変位部材６４０を配置することができるので、下変位部材６４０と基部材４３４及び回転部材４３５とが衝突することを抑制できる。
【０４９２】
第１状態では、基部材４３４が、上合体ユニット５００の上変位部材５３０を変位させる（回転駆動力を）伝達するための連結軸５３１から離間した側（上当接部５３３側）の上変位部材５３０と前後方向に重なる位置に配置される。これにより、第２状態に変位する際に、上合体ユニット５００の上変位部材５３０が基部材４３４と回転部材４３５とを連結する回転軸４３５ａと衝突することを抑制できる。
【０４９３】
即ち、退避位置からスライドユニット４００及び上合体ユニット５００が同じ開始時間（タイミング）で変位される場合では、上変位部材５３０と回転部材４３５の回転軸４３５ｂとが衝突するところ、上変位部材５３０が下降変位を開始する開始時間を左スライド部材４３０が変位を開始する開始時間よりも遅らせることで、上合体ユニット５００の上変位部材５３０が回転軸４３５ａと衝突することを抑制できる。
【０４９４】
また、上変位部材５３０の張出位置への下降変位は、上変位部材６３０の背面側に基部材４３４が位置する際に始動される。これにより、上変位部材６３０が変位する際に基部材４３４の側面に衝突することを抑制できる。
【０４９５】
即ち、上変位部材５３０は、ベース部材５１０に一端側のみ連結されるので、他端側（上当接部５３３側）が前後方向に変位しやすい。また、上述したように上変位部材５３０は、動作ユニット２００の左右方向（図６６（ｂ）左右方向中央部）にスライド変位するに従って下方に回転して張り出し変位される。よって、基部材４３４が上変位部材５３０よりも中央側にスライド変位された状態で上変位部材５３０が変位されると、上変位部材５３０の他端側が基部材４３４の正面よりも背面側に変位して、基部材４３４の側面に衝突するところ、上変位部材５３０の背面側に基部材４３４が位置する際に上変位部材５３０の変位が行われるので、上変位部材５３０が変位する際に基部材４３４の側面に衝突することを抑制できる。
【０４９６】
図６６（ａ）及び図６８（ａ）に示すように、第１状態と第２合体状態との間の第２状態では、左スライド部材４３０の基部材４３４が第１状態よりもさらに左右方向右側（図６６（ａ）右側）にスライド変位される。よって、基部材４３４のスライド変位に従って（連動して）回転変位される回転部材４３５も回転変位される。これにより、回転軸４３５ａよりも下合体ユニット６００側（図６５（ｂ）左側）に位置する回転部材４３５の一端を回転させて回転軸４３５ａの上方に位置させることできる。従って、基部材４３４をスライド変位させることで領域Ｋ２の左右方向（図６６（ａ）左右方向）の幅を大きくすると共に、回転部材４３５を回転させることで、領域Ｋ２の上下方向（図６６（ａ）上下方向）の幅を大きくすることができる。
【０４９７】
これにより、下合体ユニット６００の下変位部材６４０が変位する際に、下変位部材６４０の上端部が前後方向に傾倒した際に基部材４３４及び回転部材４３５に衝突することを抑制できる。
【０４９８】
また、上合体ユニット５００の上変位部材５３０は、基部材４３４と前後方向に重なる状態を維持しつつ変位される。即ち、第１状態から第２状態への変位の際には、上変位部材５３０の背面側に基部材４３４を配置した状態とできるので、上述したように、上変位部材５３０の他端部（上当接部５３３側）が前後方向に変位して基部材４３４の側面に衝突することを抑制できる。
【０４９９】
言い変えると、上変位部材５３０は、第１状態から第２合体状態に変位される間において、基部材４３４と正面視において重なる位置に配置されるので、第２合体状態を形成する位置に変位されるまでの間に、上変位部材５３０が基部材４３４の側面に当接されることを抑制できる。
【０５００】
さらに、上変位部材５３０の張り出し位置は、基部材４３４と回転部材４３５との対向間に設置されるので、回転部材４３５をより前面側に位置させて、遊技者に視認させやすくしつつ、上変位部材５３０と回転部材４３５とを関連付けて（一体化して）、全体を所定の模様（キャラクター）として遊技者に視認させやすくできる。
【０５０１】
図６６（ｂ）及び図６８（ｂ）に示すように、第２合体状態では、上合体ユニット５００の上変位部材５３０と下合体ユニット６００の下当接部６４３とが当接した状態とされると共に、回転部材４３５の一部が上変位部材５３０と下合体ユニット６００の前方側（図６８（ｂ）左側）に配置された状態とされる。
【０５０２】
これにより、回転部材４３５、上変位部材５３０及び下変位部材６４０を近接した位置に配設して遊技者に１つの模様（キャラクター）として視認させることができる。
【０５０３】
ここで、回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで異なる張出位置および異なる姿勢（回転角度）とされ、複数の停止状態を形成する必要があるため、制御または、構造が複雑となり、その分、停止状態（配設位置および姿勢）にばらつきが生じ易い。そのため、第２の演出態様を形成する際に、上合体ユニット５００の上変位部材５３０及び下合体ユニット６００の下変位部材６４０に、スライドユニット４００の回転部材４３５が当接する場合、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置に達していないと、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００との間に隙間が形成される一方、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置を超えると、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００を押し出して位置ずれを生じさせる。従って、合体状態における上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００との関係性を維持することが困難となる。
【０５０４】
これに対して、本実施形態では、回転部材４３５が、第１の演出態様と第２の演出態様とにおいて、各可動ユニット（スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００、突出ユニット７００、昇降ユニット８００）の可動部材（上変位部材５３０、下変位部材６４０、昇降ベース７２０（回転部材７３０）、昇降部材８２０）と前後方向に異なる位置に配設されると共に正面視において各可動ユニットの可動部材の一部と重なるので、第１の演出態様および第２の演出態様での停止状態（張出置または姿勢）にばらつきが生じた場合でも、各可動ユニットの各可動部材との関連性を維持しやすくできる。即ち、正面視で一部が重なることで、回転部材４３５の変位が不足した場合でも、各可動ユニットの各可動部材との間に隙間が形成されることを抑制できると共に、前後方向に位置が異なることで、回転部材４３５の変位が過大となった場合でも、各可動ユニットの各可動部材が押し出されて位置ずれが生じることを抑制できる。その結果、合体状態において各可動ユニットの各可動部材との関連性を維持しやすくできる。
【０５０５】
また、第２の演出態様では、上変位部材５３０の上当接部５３３と下変位部材６４０の下当接部６４３とが当接されて配置され、その前方に回転部材４３５が配置されるので、上変位部材５３０と下変位部材６４０と回転部材４３５とを関連付けて（一体化して）、第２合体状態において形成される模様（キャラクター）を遊技者に認識させやすくできる。
【０５０６】
即ち、第２の演出態様では、上変位部材５３０と下変位部材６４０とを前後方向に同じ位置とすることができるので、合体（張出）状態における上変位部材５３０と下変位部材６４０とを一体化して遊技者に視認させやすくできる分、第２の演出態様で形成される模様（キャラクター）を遊技者に視認しやすくできる。
【０５０７】
この場合、回転部材４３５は、上述したように、停止状態（配置位置および姿勢）にばらつきが生じ易いところ、かかる回転部材４３５が第２の演出態様を形成する際の停止位置において、上変位部材５３０及び下変位部材６４０に当接する構造では、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置に達しないと、上変位部材５３０及び下変位部材６４０の間に隙間が形成されて、関連づけ（一体化）が阻害される。
【０５０８】
同様に、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置を超えても、上変位部材５３０及び下変位部材６４０を押し出して位置ずれを生じさせることから、関連付け（一体化）が阻害される。即ち、第２の演出態様では、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が当接されるので、回転部材４３５が上変位部材５３０及び下変位部材６４０と当接されるものであると、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置を超えた場合に、上変位部材５３０又は下変位部材６４０を押し出す。この場合、互いが当接された状態の上変位部材５３０と下変位部材６４０とが位置ずれするので、回転部材４３５に対して上変位部材５３０及び下変位部材６４０が位置ずれするだけでなく、各部材が位置ずれされる。従って、上変位部材５３０と下変位部材６４０とが合体（張出）位置において互いに当接される場合には、回転部材４３５を上変位部材５３０と下変位部材６４０との前方に配置する構成が特に有効となる。
【０５０９】
また、この場合、回転部材４３５の一部は、上変位部材５３０の当接部５３３及び下変位部材６４０の当接部６４３が当接した部分の少なくとも一部の前方側に配設されるので、上変位部材５３０と下変位部材との当接部分を回転部材４３５により遊技者から視認し難くできる。よって、上変位部材５３０と下変位部材６４０と回転部材４３５とを１つの模様として遊技者に認識させやすくできる。その結果、遊技者が第２の演出態様の模様（キャラクター）として認識できず興趣が損なわれることを抑制できる。
【０５１０】
次いで、図６９から図７３を参照して、第２実施形態におけるスライドユニット２４００について説明する。
【０５１１】
まず、第２実施形態におけるスライドユニット２４００の全体構成について、図６９から図７１を参照して説明する。図６９は、第２実施形態におけるスライドユニット２４００の分解正面斜視図である。図７０は、スライドユニット２４００の分解背面斜視図ある。
【０５１２】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第２実施形態における左スライド部材２４３０及び右スライド部材２４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５１３】
図６９及び図７０に示すように、第２実施形態におけるベース部材２４１０は、本体ベース部材２４８０と、その本体ベース部材２４８０に対して回転可能に配置される回転伝達部材２４８５とを主に備えて構成される。
【０５１４】
本体ベース部材２４８０は、正面視矩形横長の板状体から形成されると共に、下側縁部に突出板部４１１が遊技盤正面側に立設される。また、本体ベース部材２４８０には、長手方向両端部の下面側に突出部２４８１が突出形成される。
【０５１５】
突出板部４１１は、上面側に第１部材４３１のスライド変位に伴って第１部材４３１に配置した第１側ピニオンギヤ４３２に回転を付与するためのベース側ラックギヤ４１２が刻設される。
【０５１６】
突出部２４８１は、上述したように、本体ベース部材２４８０の長手方向両端に形成される。突出部２４８１は、後述する回転伝達部材２４８５の軸部２４８６が挿入される円形状の軸受穴２４８１ａが凹設される。また、本体ベース部材２４８０の長手方向一端側（遊技機機右側）に形成された突出部２４８１には、貫通孔２４８１ｂが左右方向に貫通形成される。
【０５１７】
軸受穴２４８１ａは、本体ベース部材２４８０の長手方向中央から外方に向かって本体ベース部材２４８０の両側に凹設され、両端部に形成される互いの軸心が同心に形成される。
【０５１８】
回転伝達部材２４８５は、断面略矩形に形成され、本体ベース部材２４８０の長手方向の距離寸法よりもやや小さい寸法に設定された角柱形状に形成される。回転伝達部材２４８５の両端部には、側面視略円形に形成されると共に所定の厚みを有する回転部２４８７が形成され、かかる回転部２４８７の軸心から長手方向外側に軸状体の軸部２４８６が突出形成される。
【０５１９】
また、回転伝達部材２４８５の下面側には、その長手方向他端側（遊技盤左側）に左回転伝達ラックギヤ４１３と、その長手方向一側（遊技盤右側）に右回転伝達ラックギヤ４１４とが刻設される。
【０５２０】
回転伝達部材２４８５の両端に形成された軸部２４８６は、互いの軸心が同心に形成される。また、上述したように、軸部２４８６は、突出部２４８１に形成された軸受穴２４８１ａの内側に挿入されるので、軸部２４８６の径寸法が軸受穴２４８１ａよりも小さく形成される。
【０５２１】
これにより、回転伝達部材２４８５は、軸部２４８６が突出部２４８１の軸受穴２４８１ａに挿入されて、本体ベース部材２４８０に配置されると、軸部２４８６の軸を中心に回転することができる。
【０５２２】
回転伝達部材２４８５の一側（遊技盤右側）に形成された回転部２４８７の側面には、円形ラック２４８７ａが刻設される。回転伝達部材２４８５は、円形ラック２４８７ａが、本体ベース部材２４８０の長手方向一側（正面視右側）に配置されたピニオンギヤ２４８８と歯合した状態で本体ベース部材２４８０に配置される。
【０５２３】
ピニオンギヤ２４８８は、回転駆動モータ２４８９の駆動力を回転伝達部材２４８５に伝達するためのギヤであり、軸心が回転駆動モータ２４８９に締結される。回転駆動モータ２４８９は、その回転軸が突出部２４８１の貫通孔２４８１ｂに挿通されると共に、突出部２４８１の反対面からピニオンギヤ２４８８が締結される。
【０５２４】
よって、回転駆動モータ２４８９に回転の駆動力を付与することで、ピニオンギヤ２４８８が回転され、回転伝達部材２４８５の回転部２４８７に形成された円形ラック２４８７ａに駆動力が付与される。これにより、回転伝達部材２４８５が、軸部２４８６を中心に回転することができる。
【０５２５】
左回転伝達ラックギヤ４１３は、左スライド部材２４３０に配置される伝達ギヤ２４３７ａと歯合する。伝達ギヤ２４３７ａは、伝達ギヤ４３７ｂと歯合しており、伝達ギヤ２４３７ａが回転することにより、複数の伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆに駆動力が伝達される。これにより、左スライド部材２４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５に回転の駆動を付与することができる。
【０５２６】
右回転伝達ラックギヤ４１４は、右スライド部材２４５０に配置される伝達ギヤ２４５７ａと歯合する。伝達ギヤ２４５７ａは、伝達ギヤ４３７ｂと歯合しており、伝達ギヤ２４５７ａが回転することにより、複数の伝達ギヤ４５７ｂ〜４５７ｆに駆動が伝達される。これにより、右スライド部材２４５０のスライド変位に伴って回転部材４５５に回転の駆動力を付与することができる。
【０５２７】
次に、図７１を参照して、伝達ギヤ２４３７ａ及び伝達ギヤ２４５７ａについて説明をする。なお、伝達ギヤ２４３７ａ及び伝達ギヤ２４５７ａは、その形状は同一であるので、伝達ギヤ２４５７ａの詳しい説明を省略する。
【０５２８】
図７１（ａ）は、伝達ギヤ２４３７ａの背面図であり、図７１（ｂ）は、伝達ギヤ２４３７ａの側面図である。
【０５２９】
図３に示すように、伝達ギヤ２４３７ａは、一定の歯厚を有する歯部２４３７ａ１と歯厚が背面側に向かうに従って漸次小さくなる膨出部２４３７ａ２とを備えて形成される。
【０５３０】
歯部２４３７ａ１は、左回転伝達ラックギヤ４１３及び伝達ギヤ４３７ｂと歯合する部分であり、左回転伝達ラックギヤ４１３及び伝達ギヤ４３７ｂの歯部の厚み寸法（前後方向の寸法）と略同一の厚み寸法に形成される。
【０５３１】
膨出部２４３７ａ２は、歯厚が背面側に向かうほど歯厚中央部に向かって漸次小さくなる形状に膨出した部位である。膨出部２４３７ａ２が歯部２４３７ａ１から背面側に膨出する距離寸法は、歯部２４３７ａ１の前後方向の距離寸法と略同一、又は、歯部２４３７ａ１の前後方向の距離寸法よりも小さく設定される。これにより、膨出部２４３７ａ２の剛性が低下することを抑制でき、膨出部２４３７ａ２が破損することを抑制できる。
【０５３２】
次に、図７２及び図７３を参照して、回転伝達部材２４８５の動作について説明する。なお、以下については、左スライド部材２４３０を代表例として説明し、右スライド部材２４５０についての説明は省略する。
【０５３３】
図７２（ａ）は、回転伝達部材２４８５と伝達ギヤ２４３７ａとが歯合した状態におけるスライドユニット２４００を正面視した模式図であり、図７２（ｂ）は、回転伝達部材２４８５と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット２４００正面視した模式図である。図７３（ａ）は、図７２（ａ）のＬＸＸＩＩＩａ−ＬＸＸＩＩＩａ線におけるスライドユニット２４００の断面模式図であり、図７３（ｂ）は、図７２（ｂ）のＬＸＸＩＩＩｂ−ＬＸＸＩＩＩｂ線におけるスライドユニット２４００の断面模式図である。
【０５３４】
なお、図７２では、理解を容易とするために、回転伝達部材２４８５の一部が破線で図示される。また、伝達ギヤ２４３７ａ及び伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆが透視状態で図示される。
【０５３５】
図７２（ａ）及び図７３（ａ）に示すように、回転伝達部材２４８５の左回転伝達ラックギヤ４１３が下方（図７２及び図７３の下方）に位置する状態では、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとが歯合した状態が形成される。
【０５３６】
よって、左スライド部材２４３０がベース部材２４１０に対してスライド変位することで、左回転伝達ラックギヤ４１３と歯合した伝達ギヤ２４３７ａが回転する。これにより、伝達ギヤ２４３７ａの回転の駆動力が伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆに伝達されることで、回転部材４３５が回転する。
【０５３７】
一方、上述したように、回転駆動モータ２４８９に回転の駆動力を付与して、回転伝達部材２４８５を背面側上方に回転させると、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除される。
【０５３８】
即ち、図７２（ｂ）及び図７３（ｂ）に示すように、回転伝達部材２４８５が軸部２４８６を中心に回転すると、回転伝達部材２４８５に形成された左回転伝達ラックギヤ４１３が回転伝達部材２４８５の回転に伴って上方に変位する。これにより、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除される。
【０５３９】
よって、左スライド部材２４３０がベース部材２４１０に対してスライド変位しても、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除されているので、伝達ギヤ２４３７ａは回転しない。その結果、回転部材４３５には、伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆから駆動力が伝達されないので、左スライド部材２４３０が変位したとしても、回転しない形態とすることができる。
【０５４０】
即ち、左スライド部材２４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材２４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５が回転される第１駆動状態と、左スライド部材２４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されず、回転部材４３５が非回転のままで左スライド部材２４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材２４３０のスライド変位を停止させて、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させる第３駆動状態とを形成することができる。
【０５４１】
これにより、左スライド部材２４３０及び回転部材４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０５４２】
ここで、左スライド部材２４３０に回転部材４３５を回転運動させるための駆動力を付与する駆動モータを配置することも考えられる。しかしながら、左スライド部材２４３０に駆動モータが配置されると、左スライド部材２４３０の重量が嵩んで、左スライド部材２４３０を駆動する（スライド変位させる）ための左駆動モータ４７５の付加が大きくなるという問題点があった。
【０５４３】
これに対し、第２実施形態によれば、左スライド部材２４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されない第２駆動状態を、ベース部材２４１０に配置した回転駆動モータ２４８９によって形成することができる。即ち、回転部材４３５を回転駆動させるための駆動手段を左スライド部材２４３０に配設する必要がないので、その分、左スライド部材２４３０を駆動するための左駆動モータ４７５の負荷を抑制することができる。
【０５４４】
また、伝達ギヤ２４３７ａに駆動力を伝達する左回転伝達ラックギヤ４１３を備えた回転伝達部材２４８５が、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に平行な回転軸に沿って回転されることで、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合を解除するものであると、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際に、ギヤが歯合できず側面同士が衝突して左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合ができないという問題があった。
【０５４５】
これに対し、第２実施形態によれば、伝達ギヤ２４３７ａに膨出部２４３７ａ２が形成されるので、伝達ギヤ２４３７ａの側面の面積を小さくできる。よって、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯部を伝達ギヤ２４３７ａの歯部と歯部との間に挿入しやすくできる。
【０５４６】
また、膨出部２４３７ａ２は、伝達ギヤ２４３７ａの背面側に向かうに従って、歯厚が漸次小さく形成されるので、漸次小さくなる傾斜面に沿って左回転伝達ラックギヤ４１３の歯部を歯部２４３７ａ１へ案内することができる。
【０５４７】
即ち、伝達ギヤ２４３７ａに膨出部２４３７ａ２が形成されることで、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際の歯合をスムーズに行うことができる。
【０５４８】
なお、第２実施形態における軸部２４８６は、その軸心が第１駆動状態の左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４の前面の平面上に形成されることが好ましい。よって、回転伝達部材２４８５が回転して、第１駆動状態から第２駆動状態に切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４が、伝達ギヤ２４３７ａ、２４５７ａ側に変位することを抑制できる。従って、回転伝達部材２４８５の第１駆動状態から第２駆動状態への切り替わりをスムーズに行うことができる。
【０５４９】
次に、図７４から図７６を参照して、第３実施形態におけるスライドユニット３４００について説明する。図７４は、第３実施形態におけるスライドユニット３４００の分解正面斜視図である。
【０５５０】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第３実施形態における左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５５１】
図７４に示すように、第３実施形態におけるベース部材３４１０は、本体ベース部材３４８０と、その本体ベース部材３４８０の前方に配置される収容部材３４９０とを主に備える。
【０５５２】
本体ベース部材３４８０は、正面視略矩形の板状体に形成されると共に、縁部に突出板部３４１１が立設される。
【０５５３】
突出板部３４１１の下側には、下面側に長手方向他端側（遊技盤左側）に左回転伝達ラックギヤ４１３と、その長手方向一側（遊技盤右側）に右回転伝達ラックギヤ４１４とが刻設される。一方、上面側の突出板部３４１１には、挿通孔３４８１ｃが上下方向に貫通形成される。
【０５５４】
収容部材３４９０は、左スライド部材４３０の第１部材４３１及び第２部材４３３と、右スライド部材４５０のラック部材４５１とが配置される部材であり、正面視矩形状の板状体に形成されると共に、縁部から遊技機正面側に突出した突出壁３４９１が形成され、その突出壁３４９１の内周面に第１部材４３１、第２部材４３３及びラック部材４５１が配置される。
【０５５５】
また、収容部材３４９０は、正面視における外形形状が、本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内周面の形状よりも小さく形成される。これにより、収容部材３４９０を本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内側に配置することができる。
【０５５６】
収容部材３４９０の下側の突出壁３４９１には、その内面にベース側ラックギヤ４１２が刻設される。一方、収容部材３４９０の上側の突出壁３４９１には、上下方向に貫通する貫通孔３４９１ａが形成される。
【０５５７】
貫通孔３４９１ａは、後述する伸縮式のシリンダー３４９５の軸部と収容部材３４９０とを締結するために、収容部材３４９０の内側からボルト（図示しない）を挿通するため穴であり、シリンダー３４９５の軸部の直径よりも直径が小さく形成される。
【０５５８】
シリンダー３４９５は、その駆動により収容部材３４９０を上下にスライド変位をさせる部材であり、電力を付与することで、シリンダー３４９５の内部から突出した軸部がシリンダー３４９５の内部に挿入されて、その軸部の突出する距離を変位させる部材（ソレノイド）である。
【０５５９】
シリンダー３４９５は、その軸部が本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１に形成された挿通孔３４８１ｃの内側に挿通された状態で収容部材３４９０と締結される。また、シリンダー３４９５の本体側は、本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１ａに締結固定される。
【０５６０】
よって、シリンダー３４９５に電力を付与すると、シリンダー３４９５の軸部が上下に変位して、シリンダー３４９５の軸部に締結された収容部材３４９０が上下に変位できる。即ち、収容部材３４９０を、本体ベース部材３４８０に対して、上下方向に変位させることができる。
【０５６１】
次に、図７５及び図７６を参照して、収容部材３４９０の動作について説明する。また、以下については、左スライド部材４３０を代表例として説明し、右スライド部材４５０についての説明は省略する。
【０５６２】
図７５（ａ）は、本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとが歯合した状態におけるスライドユニット３４００を正面視した模式図であり、図７５（ｂ）は、収容部材３４９０が変位して本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット３４００を正面視した模式図である。図７６（ａ）は、図７５（ａ）のＬＸＸＶＩａ−ＬＸＸＶＩａ線におけるスライドユニット３４００の断面模式図であり、図７６（ｂ）は、図７５（ｂ）のＬＸＸＶＩｂ−ＬＸＸＶＩｂ線におけるスライドユニット３４００の断面模式図である。なお、図７５では、理解を容易とするために、収容部材３４９０の一部および本体ベース部材３４８０の一部が破線で図示される。また、伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆが透視状態で図示される。
【０５６３】
図７５（ａ）及び図７６（ａ）に示すように、収容部材３４９０が上方に位置する状態では、収容部材３４９０の底面と本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内面との距離寸法Ｌ１が十分に確保された状態で配置されると共に、本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとが歯合した状態を形成する。
【０５６４】
よって、左スライド部材４３０がベース部材３４１０に対してスライド変位することで、左回転伝達ラックギヤ４１３と歯合する伝達ギヤ４３７ａが回転する。これにより、伝達ギヤ４３７ａの回転の駆動力が伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆに伝達されるので、回転部材４３５が回転する。
【０５６５】
一方、上述したように、シリンダー３４９５の軸部を、シリンダー３４９５の内部から突出した状態に変位させると、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除される。
【０５６６】
即ち、収容部材３４９０が下方に位置する状態では、収容部材３４９０の底面と本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内面との距離寸法Ｌ２が距離寸法Ｌ１よりも小さくされた状態で配置され、本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除した状態を形成する（距離寸法Ｌ１＞Ｌ２）。
【０５６７】
よって、左スライド部材４３０がベース部材３４１０に対して、スライド変位しても、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除されているので、伝達ギヤ４３７ａが回転しない。その結果、回転部材４３５には、伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆからの駆動力が伝達されないので、左スライド部材４３０が変位したとしても、回転しない形態を形成することができる。
【０５６８】
即ち、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されず、回転部材４３５が非回転のままで左スライド部材４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位を停止させて、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させる第３駆動状態とを形成することができる。これにより、左スライド部材４３０の運動（直線運動及び回転運動）の組み合わせの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０５６９】
また、第３実施形態では、左スライド部材４３０に配置される伝達ギヤ４３７ａを、本体ベース部材３４８０に形成される左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に対して垂直な方向に変位させることで、第１駆動状態と第２駆動状態とを切り替えることができる。
【０５７０】
よって、第２駆動状態から第１駆動状態へと切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合をスムーズに行うことができる。
【０５７１】
即ち、伝達ギヤ４３７ａの歯部と左回転伝達ラックギヤ４１３の歯部との位相がずれた状態では、その位相を合わせる必要がある。しかしながら、伝達ギヤ４３７ａが、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に対して垂直な方向に変位する場合は、位相がずれた状態で伝達ギヤ４３７ａを左回転伝達ラックギヤ４１３に近づけると、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面と伝達ギヤ４３７ａの歯面とが当接しつつ、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に沿って伝達ギヤ４３７ａが回転しながら歯合するので、左回転伝達ラックギヤ４１３及び伝達ギヤ４３７ａの位相を合わせる必要がなく、歯合をスムーズに行うことができる。
【０５７２】
次いで、図７７及び図７８を参照して、第４実施形態におけるスライドユニット４４００について説明する。図７７は、第４実施形態におけるベース部材４４１０の正面図である。
【０５７３】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第４実施形態における左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５７４】
図７７に示すように、第４実施形態におけるベース部材４４１０は、正面視矩形横長の板状体から形成されると共に、下側縁部に突出板部４１１が遊技盤正面側に立設される。突出板部４１１の底面側には、回転部材４３５に回転の駆動力を付与する左回転伝達ラックギヤ４４１３と、回転部材４５５に回転の駆動力を付与する右回転伝達ラックギヤ４４１４とが形成される。
【０５７５】
左回転伝達ラックギヤ４４１３は、ベース部材４４１０の長手方向左側に位置して形成される。また、左回転伝達ラックギヤ４４１３の両端部および中央部には、その歯面を切り欠いた切欠き部４４１３ａが形成される。さらに、切欠き部４４１３ａに隣接する左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯は、切欠き部４４１３ａに隣接しない歯に比べて外形が小さい小型歯部４４１３ｂを備える。
【０５７６】
一方、右回転伝達ラックギヤ４４１４は、ベース部材４４１０の長手方向右側に位置して形成される。また、右回転伝達ラックギヤ４４１４の両端部には、その歯面を切り欠いた切欠き部４４１４ａが形成される。さらに、切欠き部４４１４ａに隣接する右回転伝達ラックギヤ４４１４の歯は、隣接していない歯に比べて外形が小さい小型歯部４４１４ｂを備える。
【０５７７】
次に、図７８を参照して、スライドユニット４４００の動作について説明する。また、以下については、左スライド部材４３０を代表例として説明し、右スライド部材４５０についての説明は省略する。
【０５７８】
図７８（ａ）は、ベース部材４４１０の左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとが歯合した状態におけるスライドユニット４４００を正面視した模式図であり、図７８（ｂ）は、ベース部材４４１０の左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット４４００を正面視した模式図である。なお、図７８では、理解を容易とするために、ベース部材４４１０の一部が破線で図示される。また、伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆが透視状態で図示される。
【０５７９】
図７８（ａ）に示すように左スライド部材４３０が変位して、伝達ギヤ４３７ａが、切欠き部４４１３ａ以外の左回転伝達ラックギヤ４４１３の下側に位置する際には、伝達ギヤ４３７ａが左回転伝達ラックギヤ４４１３と歯合した状態を形成する。
【０５８０】
一方、図７８（ｂ）に示すように、左スライド部材４３０が変位して、伝達ギヤ４３７ａが、左回転伝達ラックギヤ４４１３の切欠き部４４１３ａの下側に位置する際には、伝達ギヤ４３７ａが左回転伝達ラックギヤ４４１３と歯合を解除した状態を形成する。
【０５８１】
即ち、左回転伝達ラックギヤ４４１３のうちの歯が欠落した切欠き部４４１３ａに伝達ギヤ４３７ａが到達するまでの間は、左スライド部材４３０のスライド変位に伴って、回転部材４３５を回転させることができる。一方、左回転伝達ラックギヤ４４１３のうちの歯が欠落した切欠き部４４１３ａに伝達ギヤ４３７ａが到達した際に、左スライド部材４３０のスライド変位を停止させることで、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させることができる。
【０５８２】
よって、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されず、回転部材４３５が非回転のままで左スライド部材４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位を停止させて、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させる第３駆動状態とを形成することができる。これにより、左スライド部材４３０の運動（直線運動及び回転運動）の組み合わせの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０５８３】
また、第１駆動状態と第３駆動状態との切り換えを、左回転伝達ラックギヤ４４１３の一部の歯を欠落することで、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合を解除する構成であるので、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合を解除するための駆動モータ等を左スライド部材４３０に配置する必要がないので、その分、左スライド部材４３０の重量を軽くできる。その結果、左スライド部材４３０をスライド変位させるための左駆動モータ４７５の負荷を抑制することができる。
【０５８４】
さらに、左回転伝達ラックギヤ４４１３には、小型歯部４４１３ｂが形成されるので、第３駆動状態から第１駆動状態へ切り替わる際に、切欠き部４４１３ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯が破損することを防止でき、左回転伝達ラックギヤ４４１３の耐久性を向上することができる。
【０５８５】
即ち、切欠き部４４１３ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯は、切欠き部４４１３ａを通過した伝達ギヤ４３７ａの歯が衝突するため損傷しやすい。
【０５８６】
この場合、左回転伝達ラックギヤ４４１３に小型歯部４４１３ｂが形成されるので、第３駆動状態から第１駆動状態へ切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合をスムーズに行うことができる。
【０５８７】
即ち、小型歯部４４１３ｂを備えない左回転伝達ラックギヤ４４１３では、第３駆動状態から第１駆動状態へ切り替わる際に、伝達ギヤ４３７ａとの回転の位相がずれていると、伝達ギヤ４３７ａの歯と左回転伝達ラックギヤ４４１３との歯とが噛み合ってしまい歯合できないおそれがある。
【０５８８】
この場合、切欠き部４４１３ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯を他の歯よりも小さい外形に形成することで、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの回転の位相がずれている場合でも、小型歯部４４１３ｂと伝達ギヤ４３７ａとが当接した際に互いの歯が噛み合うことを抑制して、伝達ギヤ４３７ａを回転させてその位相を調整することができる。その結果、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合をスムーズに行うことができる。
【０５８９】
次いで、図７９から図８１を参照して、第５実施形態における左スライド部材５４３０について説明する。図７９は、第５実施形態における左スライド部材５４３０の分解斜視正面図である。図８０は、左スライド部材５４３０の分解背面斜視図である。なお、以下については、左スライド部材５４３０を代表例として説明し、左スライド部材５４３０についての説明は省略する。
【０５９０】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第５実施形態における左スライド部材５４３０及び右スライド部材５４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材５４３５及び回転部材５４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５９１】
図７９及び図８０に示すように、第５実施形態における左スライド部材５４３０は、回転部材５４３５の回転軸５４３５ａにワンウェイクラッチ５４３９が配置される。
【０５９２】
ワンウェイクラッチ５４３９は、伝達ギヤ５４３７ｆの軸心に円形に貫通形成された軸孔５４３７ｆ１に連結される外輪５４３９ｂと、回転部材５４３５の回転軸５４３５ａに連結される内輪５４３９ｃと、内輪５４３９ｃの各カム面に配設される複数のローラ５４３９ｄと、それら各ローラ５４３９ｄを保持する保持器５４３９ｅと、保持器５４３９ｅに連結されカム面に対するローラ５４３９ｄの位相を切り替えるスイッチングプレート５４３９ａとを主に備えて構成される。
【０５９３】
スイッチングプレート５４３９ａには、長穴形状に貫通した摺動溝５４３９ａ１が形成されており、その摺動溝５４３９ａ１の内周面に後述する変位部材５４３６の正面側に突出した突出部５４３６ｄが挿入される。
【０５９４】
次に、図８１を参照して、ワンウェイクラッチ５４３９の動作について説明する。図８１（ａ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作される前の状態における左スライド部材５４３０を正面視した模式図であり、図８１（ｂ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作された後の状態における左スライド部材５４３０を正面視した模式図である。なお、図８１では、理解を容易とするために、図面を簡略化すると共に、ワンウェイクラッチ５４３９及び変位部材５４３６の一部が破線で図示される。
【０５９５】
図８１（ａ）に示すように、回転部材５４３５の背面側に変位部材５４３６が配置されている状態では、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄが、カム面の端部に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの間に形成されるくさびにかみ込まれる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が駆動状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達される。
【０５９６】
一方、図８１（ｂ）に示すように、変位部材５４３６が、回転部材５４３５に対して変位した場合は、その変位に伴って、変位部材５４３６に形成された突出部５４３６ｄの位置が回転部材５４３５に対して変位する。これにより、スイッチングプレート５４３９ａが切り替えられる。
【０５９７】
スイッチングプレート５４３９ａが切り換えられると、ローラ５４３９ｄがカム面の中立位置に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの噛み合い空間から離れる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が中立空転状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達されない。
【０５９８】
よって、回転部材５４３５に連結された変位部材５４３６を変位させることで、ワンウェイクラッチ５４３９が回転の伝達を許容する状態と、回転の伝達を遮断する状態とを形成することができる。
【０５９９】
即ち、左スライド部材５４３０のスライド変位が、回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材５４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材５４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に変換されず、回転部材５４３５が非回転のままで左スライド部材５４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材５４３０のスライド変位を停止させる際にワンウェイクラッチ５４３９が回転の伝達を許容する状態から遮断する状態に変更されることで、左スライド部材５４３０が停止された状態で回転部材５４３５の回転がその慣性力により継続される第３駆動状態を形成することができる。
【０６００】
よって、第１駆動状態、第２駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材５４３０および回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６０１】
また、左スライド部材５４３０及び回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）に加え、変位部材５４３６の変位を組み合わせることができるので、その組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６０２】
この場合、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａが、変位された変位部材５４３６によって操作されるので、変位により演出を行う役割とスイッチングプレート５４３９ａを操作する役割とを変位部材５４３６に兼用させることができる。即ち、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａを操作するための駆動モータ等を左スライド部材５４３０に別途設ける必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、左スライド部材５４３０を駆動するための左駆動モータ４７５の負荷を抑制することができる。
【０６０３】
次いで、図８２から図８５を参照して、第６実施形態における左スライド部材６４３０について説明する。
【０６０４】
まず、図８２及び図８３を参照して、左スライド部材６４３０の全体構成について説明する。図８２は、第６実施形態における左スライド部材６４３０の分解正面斜視図である。図８３は、左スライド部材６４３０の分解背面斜視図である。なお、以下については、左スライド部材６４３０を代表例として説明し、右スライド部材６４５０についての説明は省略する。
【０６０５】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第６実施形態における左スライド部材６４３０及び右スライド部材６４５０は、ワンウェイクラッチ５４３９切替により、左スライド部材６４３０及び右スライド部材６４５０のスライド変位に伴って回転部材５４３５及び回転部材５４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０６０６】
図８２及び図８３に示すように、第６実施形態における左スライド部材６４３０は、ワンウェイクラッチ５４３９が背面側基部材４３４ａの貫通孔６４３４ａ１に挿通された状態で回転部材５４３５の回転軸５４３５ａに配置される。
【０６０７】
背面側基部材４３４ａに形成された貫通孔６４３４ａ１は、ワンウェイクラッチ５４３９を背面側から前方側に挿通させるための孔であり、その穴径が、ワンウェイクラッチ５４３９の外径よりも大きく形成される。
【０６０８】
ワンウェイクラッチ５４３９は、外輪５４３９ｂが伝達ギヤ５４３７ｆの軸孔５４３７ｆ１に連結され、内輪５４３９ｃが回転部材５４３７の回転軸５４３５ａに連結され、スイッチングプレート５４３９ａの摺動溝５４３９ａ１が後述する操作子６４３８に連結される。
【０６０９】
操作子６４３８は、正面視矩形縦長の棒状体に形成される。操作子６４３８は、下方側の端部に前方に突出した連結ピン６４３８ａが形成されると共に、上下方向中央部よりもやや上方に、前後方向に貫通した貫通孔６４３８ｂが形成される。
【０６１０】
貫通孔６４３８ｂは、背面側基部材４３４ａの背面側から後方に円柱状に突出した挿通ピン６４３４ａ２に挿通される孔であり、挿通ピン６４３４ａ２の外径よりも大きい孔径に形成される。
【０６１１】
よって、操作子６４３８の貫通孔６４３８ｂが、背面側基部材４３４ａの挿通ピン６４３４ａ２に挿通されてボルトＴ（図示しない）が挿通ピン６４３４ａ２の先端に締結されると、操作子６４３８は、貫通孔６４３８ｂを軸心として回転可能な状態で背面側基部材４３４ａの背面に配置される。
【０６１２】
連結ピン６４３８ａは、ワンウェイクラッチ５４３９の摺動溝５４３９ａ１に挿通される円柱体であり、その外径寸法が摺動溝５４３９ａ１の溝幅の寸法よりも小さく形成される。
【０６１３】
よって、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａが、ワンウェイクラッチ５４３９の摺動溝５４３９ａ１に挿通された状態で、操作子６４３８が貫通孔６４３８ｂを軸心に回転すると、連結ピン６４３８ａの位置が変わることでワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａを変位させることができる。
【０６１４】
また、貫通孔６４３８ｂと挿通ピン６４３４ａ２との間には、ねじりバネ（図示しない）が配置される。ねじりバネは、一端が背面側基部材４３４ａに係止され、他端が操作子６４３８に係止される。これにより、操作子６４３８は、正面視において貫通孔６４３８ｂを軸心に常に右回転方向に付勢される。その結果、操作子６４３８に外部の力が作用していない状態では、ワンウェイクラッチ５４３９を常に駆動状態（左スライド部材６４３０のスライド変位を回転部材５４３５の回転に伝達する状態）にすることができる。
【０６１５】
次に、図８４及び図８５を参照して、ワンウェイクラッチ５４３９の動作について説明する。
【０６１６】
図８４（ａ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作される前の状態におけるスライドユニット６４００を正面視した模式図であり、図８４（ｂ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作された後の状態におけるスライドユニット６４００を正面視した模式図である。図８５（ａ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶａ−ＬＸＸＸＶａ線におけるスライドユニット６４００の断面模式図であり、図８５（ｂ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶｂ−ＬＸＸＸＶｂ線におけるスライドユニット６４００の断面模式図である。なお、図８４では、理解を容易とするために、ワンウェイクラッチ５４３９及び操作子６４３８が破線で図示される。
【０６１７】
図８４（ａ）及び（ｂ）に示すように、ベース部材６４１０には、左スライド部材６４３０のスライド終端部に、ベース部材６４１０の突出板部４１１の底面側から突出した突起６４１１ａが形成される。
【０６１８】
図８４（ａ）及び図８５（ａ）に示すように、操作子６４３８に外部の力が作用していない状態では、操作子６４３８は、その長手方向が基部材４３４の長手方向と一致する状態で配置される。
【０６１９】
この場合、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄが、カム面の端部に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの間に形成されるくさびにかみ込まれる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が駆動状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達される。
【０６２０】
一方、図８４（ｂ）及び図８５（ｂ）に示すように、左スライド部材６４３０がスライド変位して、スライド変位の終端部直前に、左スライド部材６４３０に配置された操作子６４３８の他端側（上方側）の正面視右側の側面がベース部材６４１０の突起６４１１ａと当接する。
【０６２１】
操作子６４３８の側面とベース部材６４１０とが当接したあと、左スライド部材６４３０がさらに終端部まで移動すると、操作子６４３８が貫通孔６４３８ｂを中心に正面視左回転方向に変位される。
【０６２２】
よって、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａに連結したワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａが回転させられて、ワンウェイクラッチ５４３９の駆動状態が切り換えられる。
【０６２３】
スイッチングプレート５４３９ａが切り換えられると、ローラ５４３９ｄがカム面の中立位置に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの噛み合い空間から離れる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が中立空転状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達されない状態を形成できる。
【０６２４】
よって、左スライド部材６４３０の変位量に伴って、操作子６４３８に外力を作用させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の回転の伝達を許容する状態と、回転の伝達を遮断する状態とを形成することができる。
【０６２５】
即ち、左スライド部材６４３０のスライド変位が、回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材６４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材６４３０のスライド変位を停止させる際にワンウェイクラッチ５４３９が回転の伝達を許容する状態から遮断する状態に変更されることで、左スライド部材６４３０が停止された状態で回転部材５４３５の回転がその慣性力により継続される第３駆動状態を形成することができる。
【０６２６】
よって、第１駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材６４３０および、回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６２７】
また、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａの操作が、左スライド部材６４３０のスライド変位によって行われるので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えるためのモータ等を左スライド部材６４３０に配置する必要がないので、その分、左スライド部材６４３０の重量を軽くできる。その結果、左スライド部材６４３０を駆動するための駆動手段の負荷を軽くすることができる。
【０６２８】
次に、図８６から図８９を参照して、第７実施形態について説明する。まず、図８６を参照して、第７実施形態におけるスライドユニット７４００について説明する。図８６は、第７実施形態におけるスライドユニット７４００の分解背面斜視図である。なお、以下については、左スライド部材７４３０を代表例として説明し、右スライド部材７４５０についての説明は省略する。
【０６２９】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第７実施形態における左スライド部材７４３０及び右スライド部材７４５０は、ワンウェイクラッチ５４３９切替により、左スライド部材７４３０及び右スライド部材７４５０のスライド変位に伴って回転部材５４３５及び回転部材５４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０６３０】
図８６に示すように、ベース部材７４１０の背面には、後述する第２スライド部材７４６０が配置される凹溝７４１７が形成される。
【０６３１】
第２スライド部材７４６０は、上面にギヤ歯面が形成されたラックギヤ７４６１と、ラックギヤ７４６１の前後の側面に対向して配置される２つの板部材７４６２と、２つの板部材７４６２に挟持されて保持される軸部７４６３と、軸部７４６３を挿通した状態で配置されるローラ７４６５と、ラックギヤ７４６１の上方に配置されてラックギヤ７４６１の歯面と歯合する駆動ギヤ７４６４とを主に備えて形成される。
【０６３２】
ラックギヤ７４６１は、正面視横長矩形に形成されると共に、上面側にギヤの歯面７４６１ａが形成される。また、正面視における長手方向の略中央位置には、前後方向に貫通した止め穴７４６１ｂが形成される。
【０６３３】
板部材７４６２は、後述するローラ７４６５を保持するための部材であり、正面視縦長矩形の板状体に形成される。板部材７４６２は、ラックギヤ７４６１側に位置する摺動溝７４６２ａが側面に上下方向に長く凹設され、その摺動溝７４６２ａの上方に前後方向に貫通孔７４６２ｂが貫通形成される。
【０６３４】
貫通孔７４６２ｂは、ラックギヤ７４６１と締結するための貫通孔である。貫通孔７４６２ｂにねじ（図示せず）を挿通して、そのねじをラックギヤ７４６１の止め穴７４６１ｂと締結することで、板部材７４６２が固定される。
【０６３５】
軸部７４６３は、板部材７４６２の摺動溝７４６２ａの内部に挿入される円柱状の部材であり、摺動溝７４６２ａの幅寸法よりも、小さい外径に形成される。また、軸方向寸法は、ラックギヤ７４６１の厚み（前後方向）寸法よりも大きく形成される。
【０６３６】
これにより、軸部７４６３が、２つの板部材７４６２に挟持されて保持されると、摺動溝７４６２ａが上下方向に長く凹設される分、軸部７４６３を上下方向にスライド変位させることができる。
【０６３７】
ローラ７４６５は、外形が円柱状に形成されると共に、その軸心に前後方向に貫通した軸孔が形成される。ローラ７４６５は、軸孔に軸部７４６３が挿通され、２つの板部材７４６２の間に配置される。
【０６３８】
駆動ギヤ７４６４は、ラックギヤ７４６１の歯面７４６１ａと歯合してラックギヤ７４６１を左右方向にスライド変位する駆動力を作用させるための部材であり、後述するモータ７４６６と連結される。
【０６３９】
モータ７４６６は、ラックギヤ７４６１に駆動力を付与する部材であり、モータ取付板７４６７の貫通孔７４６７ａにモータ７４６６の軸を挿通した状態で、モータ取付板７４６７に取着される。
【０６４０】
よって、モータ７４６６に回転力を付与すると、モータ７４６６に連結された駆動ギヤ７４６４が回転して、ラックギヤ７４６１を左右方向にスライド変位させることができる。
【０６４１】
また、２枚の板部材７４６２のうち、前方に配設される板部材７４６２には、その前方側に配置される平面に装飾（図柄などの表示）が施される。これにより、第２スライド部材７４６０は、左スライド部材７４３０と前後方向に重なる位置から重ならない位置までスライド変位することで、遊技者からその装飾面を視認可能にすることができる。
【０６４２】
次に、図８７から図８９を参照して、左スライド部材７４３０の状態遷移を説明する。図８７から図８９は、スライドユニット７４００を正面視した模式図である。
【０６４３】
まず、図８７を参照して左スライド部材７４３０について説明する。図８７に示すように、左スライド部材７４３０は、第６実施形態における左スライド部材６４３０と、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａの可動域、操作子６４３８の変位前の位置および貫通孔６４３８ｂと挿通ピン６４３４ａ２との間に付勢ばねを配置しないという点で異なるのみであるので、その詳しい説明は省略する。
【０６４４】
次に、図８７から図８９を参照して、ワンウェイクラッチ５４３９の動作について説明する。
【０６４５】
初めに、図８７（ａ）に示すように、左スライド部材７４３０がスライド変位する前の状態では、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａは、貫通孔６４３８ｂよりも左右方向左側に配置される。即ち、操作子６４３８の他端側（上端側）が右側に傾倒した状態で配置される。
【０６４６】
この場合、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄが、カム面の端部に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの間に形成されるくさびにかみ込まれる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が駆動状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達される。
【０６４７】
よって、左スライド部材７４３０をスライド変位させて、操作子６４３８の他端側（上端側）がローラ７４６５と当接する位置（図８７（ｂ）に図示する位置）まで変位する間、左スライド部材７４３０の変位に伴って、回転部材５４３５を回転運動させることができる。
【０６４８】
また、図８７（ｂ）に示すように、操作子６４３８は、ローラ７４６５と当接した際に、操作子６４３８の他端側（上端側）が、ローラ７４６５の軸心よりも上方の側面と当接する。よって、操作子６４３８の他端側（上端側）が右側に傾倒した状態であるため、左スライド部材７４３０をさらにスライド変位させると、そのスライド変位によりローラ７４６５を下方に付勢しつつ、操作子６４３８を貫通孔６４３８ｂを軸心として回転させることができる。
【０６４９】
図８８（ａ）に示すように、操作子６４３８の長手方向が、第２部材の長手方向と略一致する位置まで回転させられると、操作子６４３８の他端側（上端側）は、ローラ７４６５の軸心と略同一の高さに位置するローラ７４６５の側面と当接する。
【０６５０】
よって、左スライド部材７４３０をさらにスライド変位させると、そのスライド変位により、ローラ７４６５を右方向に付勢しつつ、操作子６４３８を貫通孔６４３８ｂを軸心として回転させることができる。
【０６５１】
図８８（ｂ）に示すように、操作子６４３８の他端側（上端側）が右側に傾倒した状態に配置されると、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａが、貫通孔６４３８ｂよりも左側に配置される。
【０６５２】
よって、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａに連結したワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａが回転させられて、ワンウェイクラッチ５４３９の駆動状態が切り換えられる。
【０６５３】
これにより、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄがカム面の中立位置に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの噛み合い空間から離れる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が中立空転状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達されない状態を形成できる。
【０６５４】
また、操作子６４３８の他端側（上端側）が左側に傾倒した状態まで回転させられると、操作子６４３８の他端側（上端側）は、ローラ７４６５の軸心よりも下方の側面と当接する。よって、操作子６４３８の他端側（上端側）が左側に傾倒した状態であるため、左スライド部材７４３０をさらにスライド変位させると、そのスライド変位によりローラ７４６５を上方に付勢させることができる。
【０６５５】
よって、図８９（ａ）に示すように、ローラ７４６５を挿通した軸部７４６３が上方にスライド変位される。その結果、ローラ７４６５が、操作子６４３８よりも上方に位置するので、操作子６４３８をローラ７４６５よりも右側に変位させることができる。よって、左スライド部材７４３０を図８９（ｂ）に示す位置まで変位させることができる。
【０６５６】
また、左スライド部材７４３０がローラ７４６５よりも右側に位置する際の回転部材５４３５の回転は、上述したように、ワンウェイクラッチ５４３９が回転伝達を遮断している状態であるので、ローラ７４６５よりも左側をスライド変位した際の回転部材５４３５の回転の慣性力によりその回転を継続する状態にできる。
【０６５７】
よって、左スライド部材７４３０の変位量に伴って、操作子６４３８に外力を作用させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の回転の伝達を許容する状態と、回転の伝達を遮断する状態とを形成することができる。
【０６５８】
即ち、左スライド部材７４３０のスライド変位が、回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材７４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材７４３０の変位が停止された状態で、回転部材５４３５の回転がその慣性力により、継続される第３駆動状態を形成することができる。
【０６５９】
よって、第１駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材７４３０および、回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６６０】
また、この場合、第３駆動状態の慣性力を停止させる（例えば、慣性力が作用しなくなる時間まで待つ）ことで、左スライド部材７４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に作用されず、回転部材５４３５が非回転のままで左スライド部材７４３０がスライド変位される第２駆動状態を形成することができる。
【０６６１】
よって、第１駆動状態、第２駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材７４３０および、回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６６２】
また、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａの操作が、左スライド部材７４３０のスライド変位によって行われるので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えるためのモータ等を左スライド部材７４３０に配置する必要がないので、その分、左スライド部材７４３０の重量を軽くできる。その結果、左スライド部材７４３０を駆動するための駆動手段の負荷を軽くすることができる。
【０６６３】
また、第７実施形態では、第２スライド部材７４６０が左スライド部材７４３０のスライド方向に沿って変位可能に配置されるので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態が切替られる位置、即ち、回転部材５４３５の回転が許容される許容状態から規制状態に又は許容状態から規制状態に変更される位置を変更することができる。これにより、左スライド部材７４３０が、スライド変位される際に回転部材５４３５の回転状態が変更される位置や、左スライド部材７４３０のスライド変位が停止された状態で回転部材５４３５が回転される位置を遊技状態などに応じて変更することができ、その結果、演出効果を高めることができる。
【０６６４】
また、左スライド部材７４３０のスライド変位に加え、第２スライド部材７４６０もスライド変位が可能とされることで、その分、演出効果を高めることができるところ、かかる第２スライド部材７４６０が、変位により演出を行う役割とワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替える役割とを兼用するので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替える位置を変更するための手段を別途設ける必要がない。よって、部品点数を削減して、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０６６５】
また、第７実施形態では、第２スライド部材７４６０が左スライド部材７４３０のスライド方向に沿って変位可能に配置されるので、第２スライド部材７４６０を変位させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えることができる。
【０６６６】
即ち、左スライド部材７４３０の左右方向のどちらか一方に第２スライド部材７４６０が配置された状態から、左スライド部材７４３０を停止させた状態で、第２スライド部材７４６０を左右方向のどちらか他方へ変位させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えることができる。
【０６６７】
よって、左スライド部材７４３０をスライド変位させることなく、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えて、左スライド部材７４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材７４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材７４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に作用されず、回転部材５４３５が非回転のままで左スライド部材７４３０がスライド変位される第２駆動状態を形成することができる。
【０６６８】
次いで、図９０から図９５を参照して、第８実施形態におけるスライドユニット８４００について説明する。
【０６６９】
まず、第８実施形態におけるスライドユニット８４００の全体構成について、図９０から図９２を参照して説明する。図９０は、第８実施形態におけるスライドユニット８４００の正面図である。図９１は、スライドユニット８４００の分解正面斜視図である。図９２は、スライドユニット８４００の分解背面斜視図である。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０６７０】
図９０から図９２に示すように、第８実施形態におけるスライドユニット８４００は、背面ケース３００の底壁部３０１に配設されるベース部材８４１０と、そのベース部材８４１０に配設される摺動棒部材４２０と、その摺動棒部材４２０に摺動可能に連結される左スライド部材８４３０と、その左スライド部材８４３０を摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位させるための駆動機構とを主に備える。
【０６７１】
ベース部材８４１０は、正面視横長矩形に形成され、その長手方向に沿って摺動棒部材４２０が正面側に配設される。また、ベース部材８４１０には、突出板部４１１が形成され、その突出板部４１１の上面側に、ベース側ラックギヤ８４１２が形成される。
【０６７２】
ベース側ラックギヤ８４１２は、摺動棒部材４２０の長手方向に沿って延設されるラックギヤであり、左スライド部材８４３０の第１側ピニオンギヤ４３２及び第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが歯合される。
【０６７３】
左スライド部材８４３０は、正面視矩形横長の第１部材８４３１と、その第１部材８４３１に垂下される正面視矩形縦長の基部材８４３１ｂと、第１部材８４３１に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する正面視矩形縦長の第２部材８４３３と、その第２部材８４３３に垂下される正面視矩形縦長の基部材８４３４と、第２部材８４３３に回転可能に配設される第２側ピニオンギヤ８４３３ｄと、その第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが歯合される第３側ラックギヤ８４４５ａを有する正面視矩形横長の第３部材８４４５と、その第３部材８４４５に垂下される正面視矩形横長の基部材８４４６と、を主に備えて構成される。
【０６７４】
第１部材８４３１は、その第１部材８４３１の長手方向に沿って延設された断面円形の内周面を有する摺動孔を備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向に沿って摺動可能とされる。即ち、第１部材８４３１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材８４１０にスライド可能に配設される。
【０６７５】
第１側ピニオンギヤ４３２は、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２に歯合される。よって、第１部材８４３１が、ベース部材８４１０に対してスライド変位されると、そのスライド変位に伴って、ベース側ラックギヤ８４１２から作用を受けて、第１側ピニオンギヤ４３２が回転される。
【０６７６】
第２部材８４３３は、第１部材８４３１に変位可能に配設されると共に、上端部の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第１部材８４３１に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動可能とされる。
【０６７７】
この場合、第２部材８４３３には、その下面に第２側ラックギヤ４３３ａが刻設される。よって、第２部材８４３３が、第１部材８４３１に対して相対変位される。
【０６７８】
また、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄは、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２に歯合される。よって、第２部材８４３３が、ベース部材８４１０に対してスライド変位されると、そのスライド変位に伴って、ベース側ラックギヤ８４１２から作用を受けて、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが回転される。
【０６７９】
第３部材８４４５は、第２部材８４３３に変位可能に配設されると共に、上端部の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第２部材８４３３に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動可能とされる。
【０６８０】
この場合、第３部材８４４５には、その下面に第３側ラックギヤ８４４５ａが刻設される。また、第３側ラックギヤ８４４５ａは、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄに歯合されている。よって、上述したように、第２部材８４３３の変位に伴って、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが回転されると、その第２側ピニオンギヤ８４３３ｄから作用を受けることで、かかる第３部材８４４５が第２部材８４３３に対して相対変位される。
【０６８１】
即ち、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第２部材８４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材８４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材８４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材８４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６８２】
また、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第３部材８４４５の第３側ラックギヤ８４４５ａとの両者に、第２部材８４３３の第２側ピニオンギヤ８４３３ｄを歯合させるので、第３部材８４４５に対して、第２部材８４３３の直線運動に伴う駆動力と、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄの回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第２部材８４３３をスライド変位させた場合に、第３部材８４４５を第２部材８４３３よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６８３】
次いで、図９３及び図９４を参照して、スライドユニット８４００の動作について説明する。図９３（ａ）から図９３（ｃ）は、スライドユニット８４００を正面視した模式図であり、左スライド部材８４３０がスライド変位される際の遷移状態が図示される。図９４（ａ）は、図９３（ａ）のＸＣＩＶａ−ＸＣＩＶａ線におけるスライドユニット８４００の模式断面図であり、図９４（ｂ）は、図９３（ｂ）のＸＣＩＶｂ−ＸＣＩＶｂ線におけるスライドユニット８４００の模式断面図であり、図９４（ｃ）は、図９３（ｃ）のＸＣＩＶｃ−ＸＣＩＶｃ線におけるスライドユニット８４００の模式断面図である。なお、図９３では、カバー部材４１６、案内部材４１９、駆動モータ４７５が取り外された状態が図示される。
【０６８４】
図９３（ａ）及び図９４（ａ）に示すように、左スライド部材８４３０が退避位置に配置された状態では、第１部材８４３１の内側に第２部材８４３３が配設され、第２部材８４３３の内側に第３部材８４４５が配設される。
【０６８５】
この場合、第１部材８４３１に垂下された基部材８４３１ｂの前方に、第２部材８４３３に垂下された基部材８４３４が位置し、その基部材８４３４の前方に第３部材８４４５の基部材８４４６が配置される。
【０６８６】
即ち、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６は、前後方向に異なる位置に（前後方向に重なった状態で）配置される（図５（ａ）参照）。よって、第１部材８４３１と第２部材８４３３と第３部材８４４５とが、それぞれスライド変位した際に、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６が、それぞれ干渉することなくスライド変位することができる。また、第１部材８４３１、第２部材８４３３及び第３部材８４４５を配設するためのスペースを抑制して小型化を図ることができる。
【０６８７】
さらに、第１部材８４３１、第２部材８４３３及び第３部材８４４５を配設するためのスペースを抑制できる分、遊技盤中央部に形成される演出領域Ｋ（図９３（ａ）では、ベース部材８４１０の下側と基部材８４４６の左側との重なった領域）を確保することができる。
【０６８８】
左スライド部材８４３０が退避位置に配置された状態から、左駆動モータ４７５（図９１参照）が正方向に駆動されると、左駆動モータ４７５に連結された左ピニオンギヤ４７３が、回転させられ、左ピニオンギヤ４７３と歯合した左駆動ギヤ４７１が回転させられる。
【０６８９】
左駆動ギヤ４７１が回転させられると、その回転が左駆動ギヤ４７１と歯合する第１部材８４３１の第１側ラックギヤ４３１ａに伝達され、第１部材８４３１がスライド変位される。
【０６９０】
この場合、上述したように、第２部材８４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとベース部材８４１０のベース側ラックギヤ４１２とが互いに平行な姿勢で向い合せに配設され、それら第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で第１部材８４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２が介設されるので、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第２部材８４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材８４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材８４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材８４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６９１】
これにより、スライドユニット８４００の第１部材８４３１および第２部材８４３３を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０６９２】
また、第３部材８４４５の第３側ラックギヤ８４４５ａとベース部材８４１０のベース側ラックギヤ４１２とが互いに平行な姿勢で向い合せに配設され、それら第３側ラックギヤ８４４５ａ及びベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で第２部材８４３３に軸支された第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが介設されるので、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第３部材８４４５の第３側ラックギヤ８４４５ａとの両者に、第２部材８４３３の第２側ピニオンギヤ８４３３ｄを歯合させるので第３部材８４４５に対して、第２部材８４３３の直線運動に伴う駆動力と、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄの回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第２部材８４３３をスライド変位させた場合に、第３部材８４４５を第２部材８４３３よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６９３】
その結果、図９３（ｂ）に示すように、第２部材８４３３は、第１部材８４３１に対して相対的にスライド変位することができる。また、第３部材８４４５は、第２部材８４３３に対して相対的にスライド変位することができる。
【０６９４】
これにより、スライドユニット８４００の第２部材８４３３および第３部材８４４５を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０６９５】
図９３（ｃ）及び図９４（ｃ）に示すように、左スライド部材８４３０が、張出位置に配置された状態では、第２部材８４３３が第１部材８４３１の内側から一部の重なりを残して突出し、第３部材８４４５が第２部材８４３３の内側から一部の重なりを残して突出した状態に配置される。
【０６９６】
この場合、本実施形態では、第１部材８４３１に垂下された基部材８４３１ｂの正面視左側の側面と第２部材８４３３に垂下された基部材８４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される。また、第２部材８４３３に垂下された基部材８４３４の正面視左側の側面と第３部材８４４５に垂下された基部材８４４６の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される。
【０６９７】
即ち、基部材との間に隙間が形成されない。よって、演出領域Ｋの全域に、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６を配置させることができる。
【０６９８】
次いで、図９５から図９８を参照して、第９実施形態におけるスライドユニット９４００について説明する。
【０６９９】
まず、第９実施形態におけるスライドユニット９４００の全体構成について、図９５及び図９６を参照して説明する。図９５は、第９実施形態におけるスライドユニット９４００の分解正面斜視図である。図９６は、左スライド部材９４３０の分解正面斜視図である。
【０７００】
第１実施形態では、基部材４３４が第２部材４３３に垂下される場合を説明したが、第９実施形態におけるスライドユニット９４００は、第１部材４３１に基部材９４３１ｂが垂下され、第２部材８４３３に垂下された基部材９４３４が配設される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０７０１】
図９５及び図９６に示すように、第９実施形態におけるスライドユニット９４００は、背面ケース３００の底壁部３０１に配設されるベース部材８４１０と、そのベース部材８４１０に配設される摺動棒部材４２０と、その摺動棒部材４２０に摺動可能に連結される左スライド部材９４３０と、その左スライド部材９４３０を摺動案内溝に沿ってスライド変位させるための駆動機構とを主に備える。
【０７０２】
左スライド部材９４３０は、正面視矩形横長の第１部材８４３１と、その第１部材８４３１に垂下される正面視矩形縦長の基部材９４３１ｂと、第１部材８４３１に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する正面視矩形縦長の第２部材９４３３と、その第２部材９４３３に垂下される正面視矩形縦長の基部材９４３４と、その基部材９４３４に配設されるスライドレール９４４３と、そのスライドレール９４４３に連結される正面視矩形縦長の基部材９４４６と、自在に変形可能な糸状のワイヤ９４４４と、を主に備えて構成される。
【０７０３】
第１部材８４３１は、その第１部材８４３１の長手方向に沿って延設された断面円形の内周面を有する摺動孔を備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向に沿って摺動可能とされる。即ち、第１部材８４３１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材９４１０にスライド可能に配設される。
【０７０４】
基部材９４３１ｂには、その上端側の正面視左側の側面に背面側から凹設された凹溝が形成され、その凹溝の内側に上下方方向に延設された円柱状の連結軸９４３１ｂ１が形成される（図９８参照）。
【０７０５】
第２部材９４３３は、第１部材８４３１に変位可能に配設されると共に、上端部の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第１部材８４３１に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動可能とされる。
【０７０６】
この場合、ベース部材９４１０のベース側ラックギヤ９４１２と第２部材９４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材８４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材９４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材９４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０７０７】
基部材９４３４には、その上端側の正面視右側面が前後方向に切り欠かれた切欠き９４３４ｃが形成され、その切欠き９４３４ｃの内側に回転可能に円盤状のローラ９４３４ｄが配置される。また、基部材９４３４には、その上端側正面に、後述するスライドレール９４４３が、その伸縮方向を左右方向にした状態で配設される。
【０７０８】
ローラ９４３４ｄは、後述するワイヤ９４４４の変位を補助するための部材であり、その上下方向の位置が、第１部材８４３１の連結軸９４３１ｂ１と略同一の位置に配置される。
【０７０９】
スライドレール９４４３は、第３部材をスライド可能に保持するための部材であり、２枚の板から形成されると共に、互いの板がスライド変位可能に形成される。また、スライドレール９４４３は、内部にコイルばね（図示せず）が配設されており、互いの板が離れる方向に付勢される。
【０７１０】
基部材９４３７は、の背面側がスライドレール９４４３に締結されることで、第２部材９４３３に対してスライド可能に配設される。
【０７１１】
基部材９４３７には、その上端部の正面視右側の側面に背面側から凹設された凹溝が形成され、その凹溝の内側に上下方向に延設された円柱状の連結軸９４４６ａが形成される。また、連結軸９４４６ａは、その上下方向の位置が、第１部材８４３１の連結軸９４３１ｂ１と略同一の位置に配置される。
【０７１２】
ワイヤ９４４４は、基部材９４３７を第１部材８４３１及び第２部材９４３３の変位に伴って変位させるための部材であり、ピアノ線や釣り糸等から形成される。ワイヤ９４４４は、一端が第１部材の連結軸９４３１ｂ１に連結されると共に、他端が第３部材９５３３の連結軸９４４６ａに連結される。また、ワイヤ９４４４は、その一端と他端を連結する連結経路が、第１部材８４３１の基部材９４３１ｂと第２部材９４３３の基部材９４３４との間に位置すると共に、第２部材９４３３のローラ９４３４ｄの側面と一部が当接した状態で配置される（図９参照）。
【０７１３】
次に、図９７及び図９８を参照して、スライドユニット９４００の動作について説明する。図９７（ａ）から図９７（ｃ）は、スライドユニット９４００の正面図であり、左スライド部材９４３０がスライド変位される際の遷移状態が図示される。図９８（ａ）は、図９７（ａ）のＸＣＶＩＩＩａ−ＸＣＶＩＩＩａ線におけるスライドユニット９４００の模式断面図であり、図９８（ｂ）は、図９７（ｂ）のＸＣＶＩＩＩｂ−ＸＣＶＩＩＩｂ線におけるスライドユニット９４００の模式断面図であり、図９８（ｃ）は、図９７（ｃ）のＸＣＶＩＩＩｃ−ＸＣＶＩＩＩｃ線におけるスライドユニット９４００の模式断面図である。なお、図９３では、カバー部材４１６、案内部材４１９、駆動モータ４７５が取り外された状態が図示される。
【０７１４】
図９７（ａ）及び図９８（ａ）に示すように、左スライド部材９４３０が、退避位置に配置された状態では、基部材９４３１ｂと基部材９４３４と基部材９４４６とが、前後方向に異なる位置に配置される。よって、基部材９４３１ｂと基部材９４４６と基部材９４４６とが、それぞれ干渉することなくスライド変位することができる。基部材９４３１ｂと基部材９４３４と基部材９４４６とを配設するためのスペースを抑制して小型化を図ることができる。
【０７１５】
さらに、基部材９４３１ｂと基部材９４３４と基部材９４４６とを配設するためのスペースを抑制できる分、遊技盤中央に形成される演出領域Ｋを確保することができる。
【０７１６】
また、左スライド部材９４３０が、退避位置に配置した状態では、基部材９４３４と基部材９４４６との間に配設したスライドレールの付勢力により、基部材９４４６に基部材９４３４に対して左方向にスライドする力が作用するが、ワイヤ９４４４を連結軸９４３１ｂ１と連結軸９４３８とを連結すると共に、その連結経路を基部材９４３１ｂと基部材９４３４との間とすることで、基部材９４３４により、基部材９４４６が基部材９４３４に対して左方向にスライド変位することを抑制できる。
【０７１７】
即ち、ワイヤ９４４４の長さ寸法を、基部材９４３４の左右方向の長さ寸法と、基部材９４３１ｂ、基部材９４３４及び基部材９４４６の厚み方向の寸法とを合わせた寸法とすることで、基部材９４３１ｂ、基部材９４３４及び基部材９４４６とが前後方向に重なった状態を維持できる。
【０７１８】
左スライド部材９４３０が退避位置に配置された状態から、左駆動モータ４７５（図９５参照）が正方向に駆動されると、左駆動モータ４７５に連結された左ピニオンギヤ４７３が回転させられ、左ピニオンギヤ４７３と連結した左駆動ギヤ４７１が回転させられる。
【０７１９】
左駆動ギヤ４７１が回転させられると、その回転が左駆動ギヤ４７１と歯合する第１部材８４３１の第１側ラックギヤ４３１ａに伝達され、第１部材８４３１がスライド変位される。
【０７２０】
この場合、上述したように、第２部材９４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとベース部材８４１０のベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で第１部材８４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２が介設されるので、第２部材９４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材９４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０７２１】
これにより、スライドユニット９４００の第１部材８４３１及び第２部材９４３３を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０７２２】
また、この場合、基部材９４３１ｂと基部材９４３４との前後方向の位置がずれた位置に配置される。即ち、基部材９４３１ｂと基部材９４３４との前後方向の重なり寸法が、図９（ａ）に示す重なり寸法Ｌ３から、図９（ｂ）に示す重なり寸法Ｌ４に変位される。
【０７２３】
よって、基部材９４３１ｂと基部材９４３４との前後方向の重なり寸法がＬ３からＬ４に変位された分、ワイヤ９４４４を緩ませることができる（Ｌ３＞Ｌ４）。よって、ワイヤ９４４４が緩んだ分、基部材９４４６を基部材９４３４に対してスライドレール９４４３の付勢力によりスライド変位させることができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、基部材９４３１ｂをスライド変位させた場合に、基部材９４４６を基部材９４３４よりも増速された状態で、基部材９４３４に対してスライド変位させることができる。
【０７２４】
これにより、スライドユニット９４００の基部材９４３４及び基部材９４４６を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０７２５】
図９３（ｃ）及び図９４（ｃ）に示すように、左スライド部材９４３０が、張出位置に配置された状態では、基部材９４３１ｂの正面視左側の側面と基部材９４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される。また、基部材９４３４の正面視左側の側面と基部材９４４６の正面視右側の側面とは、前後方向に略同一の位置に配置される。
【０７２６】
即ち、基部材との間に隙間が形成されない。よって、演出領域Ｋの全域に、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６を配置させることができる。
【０７２７】
また、第９実施形態では、基部材９４４６のスライド変位を、スライドレール９４４３とワイヤ９４４４で行うことができるので、第８実施形態のように、基部材８４４６の上部に第３部材８４４５を配設する必要がない。よって、第３部材８４４５を配置しない分、ベース部材８４１０及び摺動棒部材４２０の長手方向の距離寸法を小さくすることができ、ベース部材８４１０を配設するためのスペースを抑制して小型化を図ることができる。
【０７２８】
次いで、図９９から図１０２を参照して、第１０実施形態における昇降ユニット８００について説明する。
【０７２９】
まず、第１０実施形態における昇降ユニット１０８００の全体構成について、図９９及び図１００を参照して説明する。図９９（ａ）は、第１０実施形態における昇降ユニット１０８００の正面図であり、図９９（ｂ）は、昇降ユニット１０８００の背面図であり、図９９（ｃ）は、昇降ユニット１０８００の側面図である。図１００は、昇降ユニット１０８００の分解正面斜視図である。
【０７３０】
第１実施形態では、動作ユニット２００に配設される各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）が、合体（張出）位置において互いに非連結とされる場合を説明したが、第１０実施形態では、動作ユニット１０２００に配設される各可動ユニット（（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット１０８００）が、合体状態において互いに連結される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０７３１】
図９９及び図１００に示すように、第１０実施形態における昇降ユニット１０８００は、ベース部材８１０に昇降可能に配設される昇降部材１０８２０を備えて形成される。昇降部材１０８２０は、正面視略台形に形成され、背面側に突出する突起８２１と、背面側から突出して形成される係合部１０８２２とを主に備えて形成される。
【０７３２】
係合部１０８２２は、動作ユニット２００が合体状態に変位された際に、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５及び突出ユニット７００の突出部材７３５が係合させる長方形状の突起であり、昇降部材１０８２０の背面側から突出して形成される。係合部１０８２２は、その左右方向寸法が、合体状態における各回転部材４３５，４５５の対向間の距離寸法と略同一又はやや大きく設定されると共に、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５よりも背面側に突出した状態に形成される。よって、動作ユニット２００が合体状態に変位された際に各回転部材４３５，４５５と係合部１０８２２とを当接させることができる（図１０２（ａ）参照）。
【０７３３】
また、係合部１０８２２は、昇降部材１０８２０の背面側から、長方形状に突出して形成され、重力方向に貫通する貫通孔１０８２２ａを備える。貫通孔１０８２２ａは、内部に突出ユニット７００の突出部材７３５を挿通させる部材であり、上面視における突出部材７３５の先端部よりも大きい開口に形成される。これにより、動作ユニット２００を合体状態に変位させた際に突出部材７３５の先端部を貫通孔１０８２２ａの内部に挿通させることができる（図１０２（ｂ）参照）。
【０７３４】
次いで、図１０１及び図１０２を参照して、合体状態における動作ユニット１０２００について説明する。図１０１は、合体状態における動作ユニット１０２００であり、図１０２（ａ）は、図１０１のＣＩＩａ−ＣＩＩａ線における動作ユニット１０２００の模式断面図であり、図１０２（ｂ）は、図１０１のＣＩＩｂ−ＣＩＩｂ線における動作ユニット１０２００の模式断面図である。
【０７３５】
図１０１及び図１０２に示すように、合体状態における動作ユニット１０２００の昇降ユニット１０８００（昇降部材１０８２０）には、係合部１０８２２の側面にスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５が当接される（図１０２（ａ）参照）。
【０７３６】
なお、係合部１０８２２は、背面視においてその外形が下方に向かうに従って幅寸法が小さくされる略台形に形成される。即ち、係合部１０８２２の左右（図９９（ｂ）左右）の側面は、下方に向かうに従って左右方向中央部に傾斜して形成される。
【０７３７】
また、上述したように、係合部１０８２２の貫通孔１０８２２ａには、突出部材７３５が挿入される。この場合、突出部材７３５の背面側には、下方に向かうに従って突出距離が大きく形成される傾斜部１０７３５ａが形成されており、貫通孔１０８２２ａの内壁と傾斜部１０７３５ａとが当接可能に形成される。
【０７３８】
よって、係合部１０８２２により、昇降ユニット１０８００と、スライドユニット４００及び突出ユニット７００とが、当接（連結）された状態とすることができるので、合体状態における各可動ユニット（昇降ユニット１０８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）の配置にずれが発生することを抑制できる。その結果、合体状態における各可動ユニットの一体感を遊技者に与えることができるので、遊技者の興趣を向上することができる。
【０７３９】
また、各可動ユニットどうしが連結されるので、昇降部材１０８２０の周期的な変位を、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５及び突出ユニット７００の突出部材７３５に伝達することができる。
【０７４０】
詳しく説明すると、昇降部材１０８２０を駆動させる駆動モータ８９１に比較的小さい回転駆動を往復で繰り返し作用させることで、昇降部材１０８２０は、比較的小さい距離で上下に変位される（振動する）。
【０７４１】
この場合、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５は、係合部１０８２２の左右（図９９（ｂ）左右）の側面と当接された状態とされるので、左右の側面の傾斜形状により係合部１０８２２と当接した側を動作ユニット１０２００の左右方向（図１０１左右方向）外側に向かって変位させることができる。
【０７４２】
なお、回転部材４３５，４５５は、合体（張出）位置において、その重心により係合部１０８２２と当接した側を動作ユニット１０２００の左右方向内側に向かって変位させる方向に回転モーメントが付与される。よって、昇降部材１０８２０の変位により回転変位された回転部材４３５，４５５は、回転モーメントにより再び係合部１０８２２と当接することができる。その結果、昇降部材１０８２０が周期的な繰り返しの変位をされることで、回転部材４３５，４５５に周期的な繰り返しの変位をさせることができる。
【０７４３】
一方、突出ユニット７００の突出部材７３５は、傾斜部１０７３５ａが係合部１０８２２の貫通孔１０８２２ａに当接されるので、昇降部材１０８２０に周期的な繰り返しの変位が付与されることで、傾斜部１０７３５の傾斜面を係合部１０８２２の貫通孔１０８２２ａの内面が摺動する。よって、傾斜面１０７３５ａの傾斜により、突出部材７３５が前方（図１０２（ｂ）左方向）に押し出される距離が周期的に変位される。その結果、昇降部材１０８２０が周期的な繰り返しの変位をされることで、突出部材７３５に周期的な繰り返しの変位をさせることができる。従って、他の駆動モータ７６３，４７５，４７６に駆動力を作用する必要がない分、駆動エネルギーを抑制することができる。
【０７４４】
即ち、合体（張出）位置において、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５に当接可能に形成される昇降部材１０８２０を備え、昇降部材１０８２０は、周期的な変位が可能に形成されるので、昇降部材１０８２０の周期的な変位を利用して回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５を周期的に変位させることができる。言い変えると、回転部材７３０（昇降ベース７２０）と回転部材４３５，４５５と昇降部材１０８２０とにより形成される模様（キャラクター）を振動させることができ、これにより、演出的な効果を高めることができる。また、この場合、互いを当接させることで、昇降部材１０８２０の周期的な変位を強制的に変位させる構成であり、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５を周期的に変位させる機構をそれぞれ設ける必要がない。よって、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０７４５】
また、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５は、互いに離間した（非当接の）状態とされるので、互いの影響を受けることなく昇降部材１０８２０から、周期的な変位を作用されることができる。即ち、昇降部材１０８２０の周期的な変位を回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５のそれぞれへ伝達し易くできる。
【０７４６】
さらに、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５を関連させず、これらを互いに異なる様態で周期的に変位（振動）させることができる。即ち、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５は、互いに異なる構成（部品点数や各部品の形状）であるため、同じ振動が昇降部材１０８２０から伝達されても、互いに異なる様態で振動される。よって、１のキャラクターのうち回転部材７３０が形成する部分と回転部材４３５，４５５が形成する部分とを異なる様態で振動させることができる。よって、その分、演出効果を高めることができる。
【０７４７】
例えば、第１０実施形態の場合、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４に対して回転可能に配設されるので、昇降部材１０８２０の周期的な変位により、回転軸を中心に周方向に回転変位する動作を周期的に繰り返す様態とでき、回転部材７３０は、と突出部材７３５の傾斜部１０７３５の傾斜により、前後方向に押しだされる動作を周期的に繰り返す様態とできる。
【０７４８】
また、各回転部材４３５，４５５及び突出部材７３５は、変位（振動）する駆動源に直接連結されるので、駆動力の伝達を効率よく行うことができる。
【０７４９】
即ち、突出部材７３５が各回転部材４３５，４５５に連結される場合では、突出部材７３５を変位（振動）させる駆動力が各回転部材４３５，４５５を介して伝達されるので、突出部材７３５に伝達される駆動力が小さくされるところ、第１０実施形態では、各回転部材４３５，４５５及び突出部材７３５は、変位（振動）する駆動源に直接連結されるので、駆動力の伝達を効率よく行うことができる。
【０７５０】
さらに、昇降部材１０８２０は、合体（張出）位置における前後方向位置が、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５よりも、前方となる位置に配置されるので、遊技者に近い側に配設される昇降部材１０８２０を周期的に変位（振動）させることができる。即ち、遊技者が視認しやすい手前側の昇降部材１０８２０が振動源として模様（キャラクター）が振動されるので、振動による迫力を遊技者に伝えやすい演出を行うことができる。
【０７５１】
次いで、図１０３から図１０７を参照して、第１１実施形態における動作ユニット２００について説明する。
【０７５２】
まず、第１１実施形態における駆動体１１７６１について図１０３を参照して説明する。図１０３（ａ）は、第１１実施形態における駆動体１１７６１が第１回転位置に配設された状態の駆動体１１７６１の正面図であり、図１０３（ｂ）は、駆動体１１７６１が第２回転位置に配置された状態の駆動体７６１の正面図である。
【０７５３】
第１実施形態では、突出部材７３５を張出位置（回転部材７３０から突出した状態）へ変位させる駆動体７６１の回転に伴って、介設部材７３３が下降するように、駆動体７６１のカム部７６１ｂが形成される場合を説明したが、第１１実施形態では、突出部材７３５を張出位置（回転部材７３０から突出した状態）へ変位させる駆動体１１７６１の回転に伴って、介設部材７３３が上昇するように、駆動体１１７６１のカム部１１７６１ｂが形成される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０７５４】
図１０３（ａ）及び図１０３（ｂ）に示すように、第１１実施形態の駆動体１１７６１のカム部１１７６１ｂは、駆動体１１７６１が第１回転位置に配置された状態において、摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ１）におけるカム径（半径Ｒ３）が最小径に設定されると共に、駆動体１１７６１が第２回転位置に配置された状態において摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ２）におけるカム径（半径Ｒ４）が最大径に設定され、位置Ｐ１から位置Ｐ２へ向かうに従ってカム径が連続的に増加するように形成される。
【０７５５】
よって、摺動壁７３３ｃ（即ち、介設部材７３３）の上下方向位置は、カム部７６１ｂの作用により、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置へ回転されると、最下方から最上方まで連続的に上昇され、駆動体７６１が第２回転位置から第１回転位置へ回転されると、最下方から最上方まで連続的に下降される。
【０７５６】
従って、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置まで回転されると、カム部１１７６１ｂにおけるカム径が最大径である位置Ｐ２まで増加されることで、介設部材７３３が最上方に押し上げられ、これに伴って、揺動部材７３２の先端が最上方に位置される。
【０７５７】
次に、図１０４から図１０７を参照して各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット１１７００及び昇降ユニット８００）が合体状態に変位する際に変位様態について説明する。図１０４から図１０７は、動作ユニット２００の正面図である。なお、図１０４から図１０７は、図１０４を初期位置として各可動ユニットが合体（張出）状態に変位する際の変位様態が順に図示される。
【０７５８】
なお、動作ユニット２００に配設する各可動ユニットの動作は、３つの所定のタイミングで切替られる。第１０実施形態では、図１０４に示す初期位置から順に第１動作、第２動作、第３動作として説明する。
【０７５９】
第１動作では、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して、上方にスライド変位される。第２動作では、突出ユニット１１７００が第１動作から引き続きその動作が継続され、スライドユニット４００の基部材４３４，４３５が遊技機１０の中央部へスライド変位して回転部材４３５，４５５が４５度程度回転変位され、昇降ユニット８００の昇降部材８２０が下方にスライド変位される。第３動作では、突出ユニット８００の突出部材８３５が上方にスライド変位されると共に、揺動部材８３２の先端が上方に回転変位される。
【０７６０】
初めに、図１０４に示すように初期位置における動作ユニット２００の突出ユニット１１７００は、揺動部材７３２の先端が、回転部材１１７３０に近接した状態で配設される。よって、退避状態における動作ユニット２００の中央部に形成されるスペースを大きくできる。即ち、退避状態での、各可動ユニットの配置スペースを小さくして、張出動作時の張出量を大きくできる。
【０７６１】
次に、図１０４及び図１０５に示すように、第１動作は、突出ユニット１１７００の変位が行われる。図１０５に示すように、第１動作における突出ユニット１１７００の変位は、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対してスライド変位させることで行われる。これにより、突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０が合体位置に変位される。なお、昇降ベース７２０の変位の詳しい説明は第１実施形態と同様であるため、その詳しい説明は省略する。
【０７６２】
図１０５及び図１０６に示すように、第２動作は、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００を変位させることで行われる。この際、左右のスライド部材４３０，４５０（基部材４３４，４５４）のスライド変位距離は同一距離に設定される。
【０７６３】
第２動作の変位により、突出ユニット１１７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して昇降し、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５が中央部に変位し、昇降ユニット８００の昇降部材８２０が、ベース部材８１０に対して下方に変位した状態とされる。なお、第３状態では、突出ユニット１１７０の突出部材７３５は、回転部材１１７３０の内部に収容された状態とされる。
【０７６４】
また、この場合、回転部材１１７３０の揺動部材７３２の先端は、回転部材１１７３０に対して近接した下降位置とされる。よって、回転部材１１７３０は、合体（張出位置）へ配置されるまでの間は、揺動部材７３２が回転部材１１７３０に近接された状態に維持されるので、合体位置への変位の途中で回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に干渉することを抑制できる。よって、各可動ユニット（昇降部材８２０、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０により形成される模様（キャラクター）が形成されるまでの時間を短縮して演出効果を高めることができる。
【０７６５】
さらに、揺動部材７３２の先端は、回転部材１１７３０に対して近接した下降位置とされるので、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との隙間を大きくすることができるので、回転部材４３５，４５５を大きく形成できる。よって、各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット１１７００及び昇降ユニット８００）の各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース１１７２０（回転部材１１７３０）及び昇降部材８２０）が合体して形成する模様（キャラクター）を大きくすることができる。
【０７６６】
次に、図１０６及び図１０７に示すように、第３動作は、突出ユニット１１７００の突出部材７３５を変位させる（駆動体１１７６１を回転させる）ことで行われる。即ち、突出ユニット１１７００の突出部材７３５の変位のみ、各動作ユニット（スライドユニット４００及び昇降ユニット８００）の動作の最後に行われる。上述したように、突出ユニット１１７００の突出部材７３５は、その変位に伴って、揺動部材７３２を変位させることができる。
【０７６７】
よって、突出ユニット１１７００の突出部材７３５の変位に伴って、揺動部材７３２の先端を回転部材１１７３０から離間させる方向に上昇させることができる。従って、動作ユニット２００が合体（張出）位置とされる際には、揺動部材７３２の先端を回転部材１１７３０から離間させることで、昇降部材８２０、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）により形成される模様（キャラクター）をより大型化することができる。
【０７６８】
以上、上記実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の変形改良が可能であることは容易に推察できるものである。
【０７６９】
上記各実施形態において、１の実施形態の一部または全部を他の１又は複数の実施形態の一部または全部と入れ替えて又は組み合わせて、遊技機を構成しても良い。
【０７７０】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００において、左スライド部材４３０（第１部材４３１）を右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接（衝突）させる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材４３０（第１部材４３１）をベース部材４１０に当接させるように形成しても良い。
【０７７１】
この場合には、ベース部材４１０に被当接部を設けると共に、かかる被当接部を、左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位範囲の一端（終点）に配設し、各部品の寸法のばらつきや左駆動モータ４７５の制御のばらつきなどに起因して、左スライド部材４３０（第１部材４３１）の停止位置が目標位置よりも延びた場合に、第１部材４３１を被当接部材に当接させる（即ち、被当接部材を左スライド部材４３０の変位を規制するストッパとして機能させる）。第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１を被当接部材に当接させることで、その当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制することができる。
【０７７２】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００において、左スライド部材４３０（第１部材４３１）の当接対象（第１部材４３１が当接される部材）である右スライド部材４５０（ラック部材４５１）の変位が、スライド変位（直線運動）であり、かつ、その変位の方向が、左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の方向と平行とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材４３０（第１部材４３１）の当接対象は、少なくとも左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の方向と平行な方向への変位成分を有していれば、その変位の形態は任意である。よって、当接対象の変位は、回転運動や曲線に沿った運動であっても良い。
【０７７３】
このように、当接対象が、少なくとも左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の方向と平行な方向への変位成分を有していれば、左スライド部材４３０（第１部材４３１）が当接された際に、上述した平行な変位成分により、当接対象を後退させる（逃がす）ことができ、その分、緩衝作用を発揮させることができる。また、当接の場合とは逆方向に当接対象を変位させることで、上述した平行な変位成分により、左スライド部材４３０（第１部材４３１）を押し返して、左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からスライド変位を開始する動作）を補助することができる。
【０７７４】
なお、当接対象は、駆動手段により駆動されるものである必要はない。駆動手段による駆動に代えて、或いは、駆動手段による駆動に加えて、付勢手段（ゴムやウレタンなどの弾性素材、コイルスプリングやねじりばねなどのばね等）により付勢されるように形成しても良い。この場合には、左スライド部材４３０（第１部材４３１）が当接された際に、付勢手段を弾性変形させることで、上述した緩衝作用を発揮させることができると共に、その弾性回復力に左スライド部材４３０（第１部材４３１）を押し返すことで、左スライド部材４３０の初期動作を補助することができる。
【０７７５】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、上変位部材５３０と下変位部材６４０とが、張出位置へ略同時に配置される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、上変位部材５３０が先に張出位置に配置され、その後、下変位部材６４０が張出位置に配置される（即ち、停止状態の上当接部５３３に対して下当接部６４３が当接される）ものであっても良い。この場合であっても、上記実施形態の場合と同様に、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７７６】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、下変位部材６４０の当接対象（下変位部材６４０が張出位置において当接（合体）される対象）である上変位部材５３０が変位可能に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、当接対象は停止されているもの（変位不能なもの）であっても良い。この場合であっても、上記実施形態の場合と同様に、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７７７】
上記第１実施形態では、下合体ユニット６００において、下変位部材６４０が張出位置に配置される際の駆動アーム６３０の回転位置が張出回転位置とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。
【０７７８】
例えば、下変位部材６４０が張出位置に配置される際の駆動アーム６３０の回転位置を、垂直回転位置としても良い。即ち、駆動アーム６３０が垂直回転位置まで回転された状態を、下変位部材６４０の張出位置とし、その張出位置において、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接されるように形成しても良い。
【０７７９】
或いは、下変位部材６４０が張出位置に配置される際の駆動アーム６３０の回転位置を、水平回転位置と垂直回転位置との間の回転位置（例えば、水平回転位置から駆動アーム６３０が８０度回転された回転位置）としても良い。即ち、駆動アーム６３０が水平回転位置と垂直回転位置との間の回転位置まで回転された状態を、下変位部材６４０の張出位置とし、その張出位置において、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接されるように形成しても良い。
【０７８０】
これらいずれの構成であっても、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７８１】
上記第１実施形態では、下合体ユニット６００において、駆動アーム６３０の回転によって下変位部材６４０が変位される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、他の構造を採用しても良い。他の構造としては、例えば、下変位部材６４０の背面（駆動アーム連結軸６４１に対応する位置の背面）から円柱状の案内ピンを突設すると共に、その案内ピンが摺動可能な案内溝をベース部材６１０に延設し、案内ピンを案内溝に沿って摺動させることで、下変位部材６４０を退避位置および張出位置の間で変位させる構造が例示される。
【０７８２】
かかる構造の場合には、下変位部材６４０の変位（速度）成分のうちの少なくとも当接対象（下変位部材６４０が張出位置において当接（合体）される対象）へ向かう方向の成分が、少なくとも張出位置の近傍において減少するように、案内溝の形状を設定する。これによって、上記第１実施形態の場合と同様に、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７８３】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、下合体ユニット６００（下変位部材６４０）のみが、当接対象へ向かう方向の速度成分が減少可能に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、これに代えて、或いは、これに加えて、上合体ユニット５００（上変位部材５３０）が、当接対象へ向かう方向の速度成分が減少可能に形成されても良い。この場合、下合体ユニット６００を上下反転したものを上合体ユニット５００として配設しても良い。
【０７８４】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、駆動モータ５４３，６７２の駆動状態（供給電力）が一定（即ち、ラック部材５２０の変位速度および駆動アーム６３０の回転速度が一定）に維持される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、かかる駆動モータ５４３，６７２の駆動状態（供給電力）を増減（即ち、ラック部材５２０の変位速度および駆動アーム６３０の回転速度を増減）させても良い。例えば、張出位置の近傍において上変位部材５３０又は下変位部材６４０の速度成分のうちの少なくとも相手へ向かう方向の成分が減少するように、駆動モータ５４３，６７２への供給電力を減少させて、ラック部材５２０の変位速度および駆動アーム６３０の回転速度を減少させる形態が例示される。なお、供給電力を減少させる対象は、駆動モータ５４３，６７２の一方のみでも良く、両方で良い。
【０７８５】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、介設部材７３３における摺動壁７３３ｃの底面と駆動体７６１におけるカム部７６１ｂのカム面とが当接する位置が、正面視において、駆動体７６１の回転中心を通過する鉛直線上に位置する場合を説明したが（図４０参照）、必ずしもこれに限られるものではなく、上述した底面とカム面とが当接する位置を、駆動体７６１の回転中心を通過する鉛直線から水平方向一側へ離間した位置に設定しても良い。この場合には、揺動部材７３２及び介設部材７３３が自重により下降される際には、突出部材７３５を上昇させる回転方向へ駆動体７６１が回転されるように、揺動部材７３２及び介設部材７３３の重量が駆動体７６１に作用され、突出部材７３５が自重により下降される際には、揺動部材７３２及び介設部材７３３を上昇させる回転方向へ駆動体７６１が回転されるように、揺動部材７３２及び介設部材７３３の重量が駆動体７６１に作用されるように形成することが好ましい。これら揺動部材７３２及び介設部材７３３と突出部材７３５の自重を利用して、駆動モータ７６３の負荷を抑制できるからである。
【０７８６】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、駆動体７６１のカム部７６１ｂのカム径が半径Ｒ１の最大径から半径Ｒ２の最少径まで連続的に減少される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態における位置Ｐ１から所定の範囲におけるカム径が、半径Ｒ１と同一の半径に設定されていても良い。この所定の範囲の中心角は、駆動体７６１の摺動ピン７６１ｃが、突出部材７３５の摺動孔７３５ｂにおける湾曲部７３５ｂ１を通過するのに要する角度に対応して設定されることが好ましい。揺動部材７３２の変位が開始されるタイミングを、突出部材７３５の変位が開始されるタイミングと一致させることができ、演出効果を高めることができる。
【０７８７】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、揺動部材７３２又は突出部材７３５の一方が鉛直（重力）方向上方への変位（速度）成分を有している間は、他方が鉛直（重力）方向下方への変位（速度）成分を有し、揺動部材７３２又は突出部材７３５の一方が鉛直（重力）方向下方への変位（速度）成分を有している間は、他方が鉛直（重力）方向上方への変位（速度）成分を有するように形成することで、駆動モータ７６３の負担を均一化する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、駆動体７６１のカム部７６１ｂにおけるカム形状（カム径）と突出部材７３５の摺動孔７３５ｂにおける形状（駆動体７６１の回転中心からの距離）とを組み合わせて、駆動モータ７６３の負荷を均一化しても良い。
【０７８８】
即ち、摺動壁７３３ｃに対してカム部７６１ｂから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に大きい領域では、摺動孔７３５ｂに対して摺動ピン７６１ｃから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に小さくなるように、摺動孔７３５ｂの形状を設定し、逆に、摺動孔７３５ｂに対して摺動ピン７６１ｃから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に大きい領域では、摺動壁７３３ｃに対してカム部７６１ｂから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に小さくなるように、カム部７６１ｂの形状を設定する。
【０７８９】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、付勢ばね７９２の弾性回復力が突出部材７３５を下降（下方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、付勢ばね７９２の弾性回復力が突出部材７３５を上昇（上方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用されるようにしても良い。この場合には、上述した摺動孔７３５ｂにおける湾曲部７３５ｂ１との相乗効果により、突出部材７３５が停止状態から上方へスライド変位される際の初速を速くすることができる。
【０７９０】
上記第２実施形態では、スライドユニット２４００において、伝達ギヤ２４３７ａが歯部２４３７ａ１と膨出部２４３７ａ２とを備える場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、回転伝達部材２４８５の左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４に歯厚が漸次小さくなる膨出部が形成されていても良い。この場合も第２実施形態と同様に、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際の歯合をスムーズに行うことができる。
【０７９１】
さらに、伝達ギヤ２４３７ａと左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４との上下方向に配置されたギヤの両側に膨出部を形成しても良い。この場合、第２駆動状態から第１駆動状態へと切り替わる際に歯合する互いのギヤに、膨出部が形成されるので、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態への切り替わりをよりスムーズに行うことができる。
【０７９２】
また、この場合、歯合するギヤの両側に歯厚が漸次小さくなる膨出部を形成することで、膨出部の厚み寸法（ギヤの歯幅方向の寸法）を小さく形成することができる。
【０７９３】
上記第２及び第３実施形態では、スライドユニット２４００及びスライドユニット３４００において、左スライド部材４３０、２４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第１駆動状態から第２駆動状態へ変位する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材４３０、４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第２駆動状態から第１駆動状態へと変位をさせるものであってもよい。
【０７９４】
上記第４実施形態では、スライドユニット４４００において、左回転伝達ラックギヤ４４１３及び右回転伝達ラックギヤ４４１４の切欠き部４４１３ａ，４４１４ａに隣接する歯を、小型に形成した小型歯部とすることでその剛性を高くする場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、切欠き部４４１３ａ，４４１４ａに隣接する歯の歯幅の寸法を大きく形成して、その剛性を高くしても良い。
【０７９５】
この場合も、第４実施形態と同様に、第３駆動状態から第１駆動状態に切り替わる際に、切欠き部４４１３ａ，４４１４ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３及び右回転伝達ラックギヤ４４１４の歯が破損することを防止でき、左回転伝達ラックギヤ４４１３及び右回転伝達ラックギヤ４４１４の耐久性を向上することができる。
【０７９６】
上記第６実施形態では、スライドユニット６４００において、操作子６４３８に変位を与える突起６４１１ａをベース部材６４１１に形成する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、突起６４１１ａを、背面ケース３００に形成して操作子６４３８と当接するように配設してもよい。即ち、突起６４１１ａを形成する位置は、ベース部材６４１１に限られるものではなく、操作子６４３８の変位軌跡上の部材に形成されていれば良い。
【０７９７】
上記第６及び第７実施形態では、スライドユニット６４００及びスライドユニット７４００において、左スライド部材６４３０、７４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第１駆動状態から第２駆動状態もしくは第３駆動状態へ変位する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材６４３０、７４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第２駆動状態から第１駆動状態へと変位をさせるものであってもよい。
【０７９８】
上記第７実施形態では、スライドユニット７４００において、操作子６４３８に変位を与えるローラ７４６５が第２スライド部材７６４０に配設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、操作子６４３８に変位を与えるローラ７６４５をベース部材７４１０に配設して、ベース部材７４１０に配設した第２スライド部材７６４０のスライド変位に伴って、ローラ７６４５を左スライド部材６４３０の変位方向に変位させるものであっても良い。
【０７９９】
上記第８実施形態では、スライドユニット８４００において、第２側ピニオンギア８５３３ｄの外形を、第１側ピニオンギヤ４３２の外形と略同一に形成することで、第１部材８４３１に対して第２部材８４３３が相対変位する距離と、第２部材８４３３に対して第３部材８４４５が相対変位する距離とを略同一に形成しているが、必ずしもこれに限ったものではなく、第２側ピニオンギヤ８５８３ｄの外形を第１側ピニオンギヤ４３２の外形より小さく、もしくは、大きく形成して、第１部材８４３１に対して第２部材８４３３が相対変位する距離と、第２部材８４３３に対して第３部材８４４５が相対変位する距離とが異なって形成されていても良い。
【０８００】
上記第８及び第９実施形態では、スライドユニット８４００，９４００において、第１部材８４３１，９４３１、第２部材８４３２，９４３２及び第３部材８４４５，９４４５が演出領域Ｋにスライド変位されると、演出領域Ｋが視認不能とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、第１部材８４３１，９４３１、第２部材８４３２，９４３２及び第３部材８４４５，９４４５の一部または全部を、光透過性材料から形成し、演出領域Ｋの一部または全部を透視可能としても良い。
【０８０１】
上記第８及び第９実施形態では、スライドユニット８４００及びスライドユニット９４００において、基部材８４３１ｂ，９４３１ｂの正面視左側の側面と基部材８４３４，９４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置され、基部材８４３４，９４３４の正面視左側の側面と基部材８４４６，９４４６の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される場合を説明したが、基部材８４３１ｂ，９４３１ｂの正面視左側の側面と基部材８４３４，９４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に重なって配置されていても良く、基部材８４３４，９４３４の正面視左側の側面と基部材８４４６，９４４６の正面視右側の側面とが、前後方向に重なって配置されていても良い。
【０８０２】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００及び突出ユニット７００が合体（張出）位置に変位する際に、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが当接される様態を、制御や寸法のばらつきに起因して両者が基準位置よりも近づいた場合に回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に衝突する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが合体位置に変位された際には、定常的に両者が衝突する位置としてもよい。
【０８０３】
この場合、回転部材４３５，４５５の変位を揺動部材に衝突させて停止できる分、回転部材４３５，４５５の変位動作を素早く停止させることができる。即ち、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４の変位に伴って変位されるので、駆動モータ４７５，４７６からの駆動の伝達経路が長くされる。よって、駆動モータ４７５，４７６の停止動作の伝達に時間がかかるところ、回転部材４３５，４５５を揺動部材７３２に当接させて変位動作を停止させることで、合体（張出）位置で素早く停止することができる。
【０８０４】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００及び突出ユニット７００が合体（張出）位置に変位した際に、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間に形成されるスペースを利用して、回転部材４３５，４５５を更に変位させる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間に形成されるスペースに、回転部材４３５，４５５に配設される第２部材４３６，４５６を第１実施形態とは反対側に回転させて張出してもよい。
【０８０５】
この場合、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間に形成されるスペースに第２部材４３６，４５６を配設して、回転部材４３５，４５５と回転部材７３０（昇降ベース７２０）と昇降部材８２０とを合体位置に変位させて形成される模様（キャラクター）の大きさを大型化しやすくできる。
【０８０６】
上記第１１実施形態では、昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット１１７００が合体（張出）位置に変位した際に、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）が、離間された状態に配設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）が、当接された状態に配設されていても良い。この場合、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０を当接して配設するので、回転部材４３５，４５５と回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）と昇降部材８２０とを合体位置に変位させて形成される模様（キャラクター）の大きさを大型化しやすくできる。
【０８０７】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００及び突出ユニット７００が合体（張出）位置に変位し、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが当接した際に、回転部材７３０が回転して、回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に衝突した際の衝撃を吸収する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対して回転変位させるものであっても良い。
【０８０８】
この場合、回転部材７３０は、昇降ベース７２０に対して回転させるための駆動を伝達する伝達経路が連結されるので、昇降ベース７２０に対して回転し難いところ、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対して回転させることで、回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に当接した際に回転させ易くできるので、回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に衝突した際の衝撃を吸収しやすくできる。
【０８０９】
上記第１実施形態では、第２演出様態を形成した際に、回転部材４３５が上変位部材５３０の当接部５３３及び下変位部材６４０の当接部６４３の当接した部分の少なくとも一部の前方側に配設される場合したが、必ずしもこれに限られるものではなく、回転部材４３５が上変位部材５３０の当接部５３３及び下変位部材６４０の当接部６４３の当接した部分の全体の前方側を覆う態様で配設されていてもよい。また、これを超える領域の前方側に配設されていてもよい。
【０８１０】
この場合、回転部材４３５により、上変位部材５３０と下変位部材６４０との当接部分を遊技者から視認できなくできるので、上変位部材５３０と下変位部材６４０と回転部材４３５とを１つの模様として遊技者に認識させやすくできる。その結果、遊技者が第２の演出態様の模様（キャラクター）として認識できず興趣が損なわれることを抑制できる。
【０８１１】
本発明を上記各実施形態とは異なるタイプのパチンコ機等に実施してもよい。例えば、一度大当たりすると、それを含めて複数回（例えば２回、３回）大当たり状態が発生するまで、大当たり期待値が高められるようなパチンコ機（通称、２回権利物、３回権利物と称される）として実施してもよい。また、大当たり図柄が表示された後に、所定の領域に球を入賞させることを必要条件として遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技を発生させるパチンコ機として実施してもよい。また、Ｖゾーン等の特別領域を有する入賞装置を有し、その特別領域に球を入賞させることを必要条件として特別遊技状態となるパチンコ機に実施してもよい。更に、パチンコ機以外にも、アレパチ、雀球、スロットマシン、いわゆるパチンコ機とスロットマシンとが融合した遊技機などの各種遊技機として実施するようにしても良い。
【０８１２】
なお、スロットマシンは、例えばコインを投入して図柄有効ラインを決定させた状態で操作レバーを操作することにより図柄が変動され、ストップボタンを操作することにより図柄が停止されて確定される周知のものである。従って、スロットマシンの基本概念としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を変動表示した後に識別情報を確定表示する表示装置を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の変動表示が開始され、停止用操作手段（例えばストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の変動表示が停止して確定表示され、その停止時の識別情報の組合せが特定のものであることを必要条件として、遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技を発生させるスロットマシン」となり、この場合、遊技媒体はコイン、メダル等が代表例として挙げられる。
【０８１３】
また、パチンコ機とスロットマシンとが融合した遊技機の具体例としては、複数の図柄からなる図柄列を変動表示した後に図柄を確定表示する表示装置を備えており、球打出用のハンドルを備えていないものが挙げられる。この場合、所定の操作（ボタン操作）に基づく所定量の球の投入の後、例えば操作レバーの操作に起因して図柄の変動が開始され、例えばストップボタンの操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、図柄の変動が停止され、その停止時の確定図柄がいわゆる大当たり図柄であることを必要条件として遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技が発生させられ、遊技者には、下部の受皿に多量の球が払い出されるものである。かかる遊技機をスロットマシンに代えて使用すれば、遊技ホールでは球のみを遊技価値として取り扱うことができるため、パチンコ機とスロットマシンとが混在している現在の遊技ホールにおいてみられる、遊技価値たるメダルと球との別個の取扱による設備上の負担や遊技機設置個所の制約といった問題を解消し得る。
【０８１４】
以下に、本発明の遊技機に加えて上述した実施形態に含まれる各種発明の概念を示す。
【０８１５】
＜スライドユニット４００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えた遊技機において、前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、前記変位部材の第１部材が前記当接部材に当接されることを特徴とする遊技機Ａ１。
【０８１６】
ここで、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１５−５７１６６号）。この場合、例えば、変位中の変位部材を当接部材に当接させて、かかる当接部材を変位部材と共に変位させるものや、変位部材の変位範囲の終端に当接部材を配設しておき、寸法や制御のばらつきなどに起因して、変位部材の停止位置が目標位置よりも延びた場合に、変位部材を当接部材に当接させる（当接部材をストッパとして機能させる）ものなどが知られている。
【０８１７】
しかしながら、上述した従来の構成では、変位部材が当接部材に当接される際に、変位部材および当接部材が破損するおそれがあるという問題点があった。一方で、破損を抑制するために、変位部材の変位速度を遅くしたのでは、変位部材の変位に伴う演出効果が損なわれる。
【０８１８】
これに対し、遊技機Ａ１によれば、変位部材の変位に伴う演出効果を確保しつつ、変位部材および当接部材の破損を抑制することができる。
【０８１９】
即ち、変位部材は、ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に直線変位可能に配設される第２部材とを備え、第２部材のラックギヤを、第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤを介して、ベース部材のラックギヤに歯合させるので、第１部材をベース部材に対して直線変位させると、第２部材を、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位させることができる。これにより、第２部材の変位速度を速くして、その変位に伴う演出効果を確保することができる。一方で、変位部材は、第２部材よりも変位速度が遅い第１部材を当接部材に当接させるので、その当接の際の衝撃を弱めて、変位部材および当接部材の破損を抑制することができる。
【０８２０】
なお、ベース部材に対する第１部材の駆動の形態としては、例えば、第１部材に形成したラックギヤにベース部材に配設されるピニオンギヤを歯合させ、ピニオンギヤを回転駆動することで第１部材をベース部材に対して直線変位させるものや、ベース部材に基端が回転可能に軸支されたアーム体の先端を第１部材に連結し、アーム体を回転駆動することで、第１部材をベース部材に対して直線変位させるものなどが例示される。
【０８２１】
また、変位部材と当接部材との当接は、第２部材が第１部材に対して突出方向に相対変位される方向への変位部材の直線変位時に行われるものであっても良く、或いは、第２部材が第１部材に対して収納方向に相対変位される方向への変位部材の直線変位時に行われるものであっても良い。いずれの場合であっても、第２部材よりも変位速度が遅い第１部材が当接部材に当接されることで、その当接の際の衝撃を弱めて、変位部材および当接部材の破損を抑制することができる。
【０８２２】
遊技機Ａ１において、前記当接部材は、前記ベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材が当接された際にその変位部材の直線変位を許容する方向であることを特徴とする遊技機Ａ２。
【０８２３】
遊技機Ａ２によれば、遊技機Ａ１の奏する効果に加え、当接部材がベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向が、変位部材が当接された際にその変位部材の変位を許容する方向であるので、変位部材の変位を当接部材が受け止めつつ逃げることで、緩衝作用を発揮することができ、その結果、変位部材および当接部材の破損を抑制しやすくできる。
【０８２４】
なお、変位部材の直線変位を許容する方向とは、当接部材の変位の方向が、変位部材の直線変位の方向の成分を少なくとも含むことを意味する。即ち、当接部材の変位は、直線変位である必要はなく、回転や湾曲（曲線状）変位であっても良い。また、当接部材の変位が直線変位である場合には、その直線変位の方向は、変位部材の直線変位の方向と平行である必要はなく、傾斜していても良い。
【０８２５】
遊技機Ａ２において、前記当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定されることを特徴とする遊技機Ａ３。
【０８２６】
遊技機Ａ３によれば、遊技機Ａ２の奏する効果に加え、当接部材の変位可能な方向が、変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定されるので、変位部材が当接された際に、当接部材の逃げる動作をスムーズに行わせることができる。よって、緩衝作用を確実に発揮して、変位部材および当接部材の破損を抑制しやすくできる。
【０８２７】
遊技機Ａ３において、前記変位部材の直線変位を案内する案内部材を備え、その案内部材によって前記当接部材の直線変位が案内されることを特徴とする遊技機Ａ４。
【０８２８】
遊技機Ａ４によれば、遊技機Ａ３の奏する効果に加え、変位部材の直線変位を案内する案内部材を備え、その案内部材によって当接部材の直線変位が案内されるので、装置全体としての小型化を図ることができる。即ち、変位部材を案内するための第１の案内部材と、当接部材を案内するための第２の案内部材とを、直線変位の方向に直交する方向に位置を違えて並設する場合には、その分、直線変位の方向に直交する方向のスペースが嵩み、大型化を招く。これに対し、遊技機Ａ４によれば、一方の案内部材を兼用することで、スペース効率を向上して、小型化を図ることができる。
【０８２９】
遊技機Ａ２からＡ４のいずれかにおいて、前記当接部材が前記変位部材と非当接となる位置に配置可能とされることを特徴とする遊技機Ａ５。
【０８３０】
遊技機Ａ５によれば、遊技機Ａ２からＡ４のいずれかの奏する効果に加え、当接部材が変位部材と非当接となる位置に配置可能とされるので、変位部材を当接部材に当接させない状態を形成することができる。即ち、変位部材を比較的高速で直線変位させる場合には、寸法や制御のばらつきなどに起因して、変位部材の停止位置が目標位置よりも延びることが想定されやすいので、変位部材を当接部材に当接させる（当接部材をストッパとして機能させる）一方、変位部材を比較的低速で直線変位させる場合には、変位部材の停止位置を目標位置に一致させやすいことから、当接部材を変位部材と非当接となる位置に配置しておき、両者を当接させないことで、当接回数を減らし、当接に伴う変位部材および当接部材の疲労を低減させ、それらの寿命の向上を図ることができる。
【０８３１】
遊技機Ａ２からＡ５のいずれかにおいて、前記当接部材に駆動力を付与する当接部材駆動手段を備え、前記当接部材は、前記当接部材駆動手段の駆動力により、前記変位部材を押し返す方向へ向けて変位可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ６。
【０８３２】
ここで、変位部材は、ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に直線変位可能に配設される第２部材とを備え、第２部材のラックギヤを、第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤを介して、ベース部材のラックギヤに歯合させることで、第１部材のベース部材に対する直線変位を利用して、第２部材を、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位させる構造であるため、駆動に必要な力が比較的大きくなる。特に、変位部材の初期動作時（停止状態からの直線変位の開始時）には、慣性力の影響により、駆動に必要な力が最大となる。よって、初期動作（停止状態からの直線変位の速度）が遅くなるため、その変位に伴う演出効果が阻害されるおそれがある。
【０８３３】
この場合に、遊技機Ａ６によれば、遊技機Ａ２からＡ５の奏する効果に加え、当接部材は、当接部材駆動手段の駆動力により、変位部材を押し返す方向へ向けて変位可能に形成されるので、変位部材の初期動作（停止状態からの直線変位の開始）を補助することができる。よって、変位部材を停止状態から速やかに直線変位させることができる。その結果、初期動作を速くして、その変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０８３４】
なお、変位部材を押し返す方向とは、当接部材の変位の方向が、変位部材の直線変位の方向の成分を少なくとも含むことを意味する。即ち、当接部材の変位は、直線変位である必要はなく、回転や湾曲（曲線状）変位であっても良い。また、当接部材の変位が直線変位である場合には、その直線変位の方向は、変位部材の直線変位の方向と平行である必要はなく、傾斜していても良い。
【０８３５】
遊技機Ａ６において、前記当接部材は、前記当接部材駆動手段の駆動力により、前記変位部材を押し返す方向へ向けて変位される際には、前記変位部材のうちの第１部材に当接されることを特徴とする遊技機Ａ７。
【０８３６】
遊技機Ａ７によれば、遊技機Ａ６の奏する効果に加え、当接部材は、当接部材駆動手段の駆動力により、変位部材を押し返す方向へ向けて変位される際には、変位部材のうちの第１部材に当接されるので、変位部材の初期動作を補助する効率を高めることができる。即ち、当接部材は、第２部材よりも変位速度が遅い第１部材に当接されて、その第１部材を押し返すので、当接部材から変位部材（第１部材）へ補助力が作用している時間（即ち、停止状態の変位部材を押し返し始めてから、変位部材の速度が当接部材の速度を超えて、変位部材の変位が当接部材の変位に先行するまでの時間）をより長くすることができ、その結果、変位部材の初期動作を補助する効率を高めることができる。
【０８３７】
遊技機Ａ６又はＡ７において、前記第１部材および当接部材は、前記ベース部材に対してラックピニオン機構により直線変位され、前記第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が、前記当接部材におけるラックピニオン機構のギヤ比よりも大きなギヤ比に設定されることを特徴とする遊技機Ａ８。
【０８３８】
遊技機Ａ８によれば、遊技機Ａ６又はＡ７の奏する効果に加え、第１部材および当接部材がベース部材に対してラックピニオン機構により直線変位される場合に、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が、当接部材におけるラックピニオン機構のギヤ比よりも大きなギヤ比に設定されるので、変位部材を停止状態から速やかに直線変位させやすくできると共に、直線変位の開始後は、変位部材（第２部材）の直線変位の速度を高めることができ、その結果、変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０８３９】
即ち、当接部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が小さなギヤ比に設定されていることで、より大きな駆動力が発揮可能となるので、当接部材により変位部材を押し返す力を強くして、変位部材の初期動作（停止状態からの直線変位の開始）を確実に補助することができる。よって、変位部材を停止状態から速やかに直線変位させることができる。一方、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が大きなギヤ比に設定されていることで、第１部材の直線変位の速度を速くすることができるので、その分、第２部材の直線変位の速度を高めることができる。
【０８４０】
なお、ギヤ比が大きい（小さい）とは、ピニオンギヤが１回転する際のラックギヤの直線変位の距離が大きい（小さい）ことを意味する。
【０８４１】
ここで、変位部材の初期動作を早めるために、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比を小さくすると、初期動作後の変位部材（第２部材）の直線変位の速度が低くなる。一方、初期動作後の変位部材（第２部材）の直線変位の速度を高めるために、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比を大きくすると、変位部材の初期動作が遅くなる。即ち、変位部材の初期動作を早めることと、その初期動作後の変位部材（第２部材）の直線変位の速度を高めることとの両立は、従来は不可能であったところ、当接部材が変位部材を押し返す構造を採用したことで、かかる両立が初めて可能となったものである。
【０８４２】
＜下合体ユニット６００を一例とする発明の概念について＞
駆動手段と、その駆動手段により駆動され第１位置へ向けて変位可能に形成される変位部材と、前記第１位置に変位された前記変位部材が当接される被当接部材と、を備えた遊技機において、前記変位部材の速度成分のうちの少なくとも前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ１。
【０８４３】
ここで、一対の変位部材を備え、これら一対の変位部材が、所定間隔を隔てて配置される退避位置と、互いが当接される当接位置（第１位置）との間で変位可能に形成される遊技機が知られている（例えば、特開２０１５−５１１６０号）。この種の遊技機では、例えば、退避位置に退避されている一対の変位部材を、互いに近接する方向へ変位させ、当接位置において当接（合体）させることで、これら一対の変位部材を一体化して、一つのキャラクターを形成するという演出が行われる。
【０８４４】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、一対の変位部材どうしが第１位置において当接された際に、衝撃が発生して、例えば、互いが跳ね返されるなど、姿勢が不安定になるという問題点があった。一方で、当接の際の衝撃を弱めるために、一対の変位部材の変位速度を遅くすると、一対の変位部材を一体化して一つのキャラクターを形成するまでの時間が嵩み、間延びするため、演出の効果が阻害される。
【０８４５】
これに対し、遊技機Ｂ１によれば、変位部材の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置に変位された変位部材が被当接部材に当接される際の衝撃の発生を抑制できる。よって、例えば、変位部材が被当接部材から跳ね返されることを抑制でき、かかる変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８４６】
また、変位部材の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分の減少は、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置の近傍に達するまでは、変位部材の変位の速度を速くすることができるので、変位部材を被当接部材と一体化して一つのキャラクターを形成するまでの時間を低減して、間延びすることを抑制できる。その結果、演出の効果を高めることができる。
【０８４７】
また、被当接部材は、第１位置に停止している部材であっても良く、第１位置へ向けて変位可能に形成される部材であっても良い。後者の場合には、被当接部材は、変位部材より先に第１位置に配置される（即ち、先に第１位置に到達して停止状態にある被当接部材に対して変位部材が当接される）ものであっても良く、変位部材と略同時に第１位置に配置される（即ち、互いに変位状態にある変位部材および被当接部材が第１位置において当接される）ものであっても良い。
【０８４８】
また、被当接部材へ向かう方向の成分が第１位置の近傍において減少する形態としては、第１位置へ向かうに従って連続的に減少する形態や、第１位置へ向かうに従って段階的に減少する形態、これらを組み合わせた形態などが例示される。
【０８４９】
また、被当接部材へ向かう方向への成分の減少とは、被当接部材へ向かう速度が減少されるだけでなく、被当接部材へ向かう方向への速度が０になる場合、及び、被当接部材から離間する方向の速度が増加する（即ち、被当接部材へ向かう方向の速度がマイナスになる）場合を含む趣旨である。
【０８５０】
遊技機Ｂ１において、前記駆動手段の駆動力を前記変位部材に伝達する伝達手段を備え、前記伝達手段は、前記駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で、前記変位部材の速度成分のうちの少なくとも前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ２。
【０８５１】
遊技機Ｂ２によれば、遊技機Ｂ１の奏する効果に加え、伝達手段は、変位部材の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分の第１位置の近傍における減少を、駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で行うことができるので、変位部材の変位位置に応じて駆動手段の駆動状態を増減させるなどの複雑な制御を行う必要がない。よって、駆動手段の制御を簡素化して、制御コストの削減と信頼性の向上とを図ることができる。
【０８５２】
なお、駆動状態が一定とされる状態としては、例えば、駆動手段が電動アクチュエータ（例えば、電動モータ、電動リニアアクチュエータなど）であれば、その供給電流または供給電圧が一定とされる状態が例示される。但し、始動時および停止時の過渡応答における状態の変化は無視するものとする。
【０８５３】
遊技機Ｂ２において、前記変位部材が変位可能に配設されるベース部材を備え、前記伝達手段は、前記ベース部材に回転可能に連結される回転基部とその回転基部から所定距離だけ離間する位置に形成され前記変位部材に回転可能に連結される連結先端部とを有する連結部材を備え、前記連結先端部を前記第１位置へ近接させる方向へ前記連結部材が前記回転基部を回転中心として回転されることで、前記変位部材が前記第１位置へ向けて変位されることを特徴とする遊技機Ｂ３。
【０８５４】
遊技機Ｂ３によれば、変位部材とベース部材との間に連結部材が介設され、連結部材の連結先端部の移動軌跡は、回転基部を中心とする円弧となる。即ち、その円弧の接線方向の変位が変位部材に付与される。この場合、連結部材は、回転基部を回転中心として、連結先端部を第１位置へ近接させる方向へ回転されるので、変位部材の速度成分のうちの第１位置（即ち、被当接部材）へ向かう方向の成分を、少なくとも第１位置の近傍において減少させることができる。このように、伝達手段は、ベース部材と変位部材との間に連結部材を介設し、その連結部材を介して変位部材を変位させるものであるから、遊技機Ｂ２の奏する効果に加え、伝達手段の構造を簡素化できる。
【０８５５】
遊技機Ｂ２において、前記変位部材が変位可能に配設されるベース部材を備え、前記伝達手段は、前記ベース部材に延設され前記変位部材を案内する案内溝を備えると共に、前記変位部材は、前記案内溝に沿って案内される被案内部を備え、前記案内溝は、その案内溝に沿って案内される前記被案内部の速度成分のうちの少なくとも前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ４。
【０８５６】
遊技機Ｂ４によれば、伝達手段が、ベース部材に延設され変位部材を案内する案内溝を備えると共に、その案内溝に沿って案内される被案内部を変位部材が備え、案内溝は、その案内溝に沿って案内される被案内部の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置の近傍において減少するように形成される。このように、伝達手段は、変位部材（被案内部）を案内する案内溝を設け、その案内溝に沿って変位部材を変位させるものであるから、遊技機Ｂ２の奏する効果に加え、伝達手段の構造を簡素化できる。
【０８５７】
遊技機Ｂ２からＢ３のいずれかにおいて、前記ベース部材に一側が変位可能に連結されると共に前記変位部材に他側が変位可能に連結される介設部材を備えることを特徴とする遊技機Ｂ５。
【０８５８】
遊技機Ｂ５によれば、遊技機Ｂ２からＢ３のいずれかの奏する効果に加え、ベース部材に一側が変位可能に連結されると共に変位部材に他側が変位可能に連結される介設部材を備えるので、駆動手段の駆動力が伝達手段を介して変位部材に伝達され、変位部材が変位される際に、その変位部材に対して介設部材の変位を作用させることができる。即ち、変位部材の変位を、伝達手段の作用による変位と、介設部材の作用による変位とが組み合わされた形態とすることができる。これにより、変位部材の変位の形態を複雑化して、その変位による演出の効果を高めることができる。
【０８５９】
遊技機Ｂ５において、前記介設部材は、前記一側および他側が前記ベース部材および変位部材に軸支により回転可能に連結されることを特徴とする遊技機Ｂ６。
【０８６０】
遊技機Ｂ６によれば、介設部材は、一側および他側がベース部材および変位部材に軸支により回転可能に連結されるので、変位部材が変位される際に、介設部材は、一側を回転中心として他側が円弧状の軌跡で変位される。よって、かかる円弧状の変位（即ち、円弧の接線方向に沿って変位方向を常に変化させる変位）を介設部材部材から変位部材に作用させることができる。その結果、遊技機Ｂ５の奏する効果に加え、変位部材の変位の形態を複雑化して、その変位による演出の効果を高めることができる。
【０８６１】
遊技機Ｂ２からＢ６のいずれかにおいて、前記伝達手段は、前記変位部材の速度成分のうちの前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置において少なくとも略０となるように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ７。
【０８６２】
遊技機Ｂ７によれば、遊技機Ｂ２からＢ６のいずれかにおいて、伝達手段は、変位部材の速度成分のうちの被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置において少なくとも略０となるように形成されるので、第１位置に変位された変位部材が被当接部材に当接される際の衝撃の発生をより確実に抑制できる。よって、例えば、変位部材が被当接部材から跳ね返されることを抑制でき、かかる変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８６３】
遊技機Ｂ７において、前記伝達手段は、前記変位部材の速度成分のうちの前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置においてマイナス値となるように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ８。
【０８６４】
遊技機Ｂ８によれば、遊技機Ｂ７の奏する効果に加え、伝達手段は、変位部材の速度成分のうちの被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置においてマイナス値となるように形成される、即ち、第１位置において変位部材が被当接部材から離間する方向の成分を有するので、第１位置に変位された変位部材が被当接部材に当接される際に、変位部材を被当接部材から逃がすことができ、これにより、衝撃の発生をより確実に抑制できる。よって、例えば、変位部材が被当接部材から跳ね返されることを抑制でき、かかる変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８６５】
また、第１位置においてマイナス値であれば、寸法や制御のばらつきなどに起因して、変位部材が第１位置に到達する前に、変位部材が被当接部材に当接されたとしても、変位部材の速度が遅い（又はマイナス値）である確率を高くしておけるので、衝撃の発生を抑制しやすくできる。
【０８６６】
遊技機Ｂ２からＢ８のいずれかにおいて、前記被当接部材を駆動する第２駆動手段と、その第２駆動手段の駆動力を前記当接部材に伝達する第２伝達手段とを備えると共に、前記被当接部材が前記第１位置へ向けて変位可能に形成され、前記第２伝達手段は、前記第２駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で、前記被当接部材の速度成分のうちの少なくとも前記変位部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ９。
【０８６７】
遊技機Ｂ９によれば、遊技機Ｂ２からＢ８のいずれかの奏する効果に加え、被当接部材が第１位置へ向けて変位可能に形成されるので、一対の部材を当接させることによる演出の効果を高めることができる。例えば、被当接部材および変位部材を互いに近接する方向へ変位させ、第１位置において当接（合体）させることで、これら一対の部材を一体化して、一つのキャラクターを形成することができる。
【０８６８】
この場合、遊技機Ｂ９によれば、第２駆動手段の駆動力を被当接部材に伝達する第２伝達手段を備え、その第２伝達手段は、被当接部材の速度成分のうちの少なくとも変位部材へ向かう方向の成分が、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置に変位された被当接部材が変位部材に当接される際の衝撃の発生を抑制できる。よって、例えば、被当接部材および変位部材が互いに跳ね返されることを抑制でき、これら被当接部材および変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８６９】
また、被当接部材の速度成分のうちの少なくとも変位部材へ向かう方向の成分の減少は、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置の近傍に達するまでは、被当接部材の変位の速度を速くすることができるので、被当接部材を変位部材と一体化して一つのキャラクターを形成するまでの時間を、被当接部材および変位部材の両者でそれぞれ低減して、間延びすることを抑制できる。その結果、演出の効果を高めることができる。
【０８７０】
更に、第２伝達手段は、被当接部材の速度成分のうちの少なくとも変位部材へ向かう方向の成分の第１位置の近傍における減少を、第２駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で行うことができるので、被当接部材の変位位置に応じて第２駆動手段の駆動状態を増減させるなどの複雑な制御を行う必要がない。よって、第２駆動手段の制御を簡素化して、制御コストの削減と信頼性の向上とを図ることができる。
【０８７１】
なお、遊技機Ｂ９における被当接部材、第２駆動手段および第２伝達手段は、遊技機Ｂ２からＢ８における変位部材、駆動手段および伝達手段と読み替えて、これらを適用することができる。よって、遊技機Ｂ５又はＢ６における介設部材をベース部材および被当接部材の間に介設しても良い。
【０８７２】
＜突出ユニット７００を一例とする発明の概念について＞
駆動手段と、その駆動手段の駆動力により変位される第１部材および第２部材と、それら第１部材および第２部材へ前記駆動手段の駆動力をそれぞれ伝達する第１伝達手段および第２伝達手段と、を備えた遊技機において、前記第１伝達手段は、前記駆動手段に第１の駆動力が負荷される第１所定区間と、その第１所定区間で負荷される前記第１の駆動力よりも小さい駆動力が前記駆動手段に負荷される第１抑制区間と、を形成可能とされ、前記第２伝達手段は、前記駆動手段に第２の駆動力が負荷される第２所定区間と、その第２所定区間で負荷される前記第２の駆動力よりも小さい駆動力が前記駆動手段に負荷される第２抑制区間と、を形成可能とされ、前記第１伝達手段が前記第１所定区間を形成する状態では、その第１所定区間の少なくとも一部で前記第２伝達手段が前記第２抑制区間を形成すると共に、前記第２伝達手段が前記第２所定区間を形成する状態では、その第２所定区間の少なくとも一部で前記第１伝達手段が前記第１抑制区間を形成することを特徴とする遊技機Ｃ１。
【０８７３】
ここで、駆動手段と、その駆動手段の駆動力により変位される第１部材および第２部材と、それら第１部材および第２部材へ前記駆動手段の駆動力をそれぞれ伝達する第１伝達手段および第２伝達手段と、を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１５−５３９５８号）。かかる遊技機によれば、１の駆動手段により２の部材（第１部材および第２部材）を変位させることができるので、部品点数を削減して、製品コストの削減を図ることができる。しかしながら、１の駆動手段により２の部材を変位させる構成では、両者を駆動するための駆動力が重複されるため、駆動手段の負荷が大きくなり、その耐久性の低下を招くという問題点があった。一方で、２の部材（第１部材および第２部材）を交互に（片方ずつ）変位させる構成では、駆動手段の負荷は低減されるが、２の部材が共に変位する状態を形成できず、演出効果が阻害される。
【０８７４】
これに対し、遊技機Ｃ１によれば、第１伝達手段が、第１所定区間とその第１所定区間よりも駆動手段の負荷を小さくできる第１抑制区間とを形成可能とされると共に、第２伝達手段が、第２所定区間とその第２所定区間よりも駆動手段の負荷を小さくできる第２抑制区間とを形成可能とされ、第１伝達手段が第１所定区間を形成する状態では、その第１所定区間の少なくとも一部で第２伝達手段が第２抑制区間を形成すると共に、第２伝達手段が第２所定区間を形成する状態では、その第２所定区間の少なくとも一部で第１伝達手段が第１抑制区間を形成する、即ち、一方が比較的高負荷とされる場合には、他方を比較的低負荷とし、他方が比較的高負荷とされる場合には、他方を比較的低負荷とすることができる。よって、駆動手段の負荷を分散することができるので、駆動手段の負荷を低減して、その耐久性の向上を図ることができる。
【０８７５】
更に、第１部材および第２部材を交互に（片方ずつ）変位させる必要がなく、これら第１部材および第２部材が共に変位する状態を形成できるので、駆動手段の負荷の低減を図りつつ、演出効果の向上を図ることができる。
【０８７６】
遊技機Ｃ１において、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力により回転されるカム部材と、そのカム部材の周面に擦接されて前記第１部材または第２部材に変位を付与するカム擦接部材とを備え、前記第１抑制区間または第２抑制区間では、前記カム部材の単位回転あたりの前記カム擦接部材の変位量を、前記第１所定区間または第２所定区間における前記カム部材の単位回転あたりの前記カム擦接部材の変位量を小さくすることで、前記駆動手段の負荷を小さくすることを特徴とする遊技機Ｃ２。
【０８７７】
遊技機Ｃ１において、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力により回転される本体部およびその本体部の回転中心から偏心して位置するピン部を有するクランク部材と、そのクランク部材のピン部が摺動する案内溝を有し前記ピン部が前記案内溝に沿って摺動することで前記第１部材または第２部材に変位を付与するクランク擦接部材とを備え、前記第１抑制区間または第２抑制区間では、前記クランク部材の単位回転あたりの前記クランク擦接部材の変位量を、前記第１所定区間または第２所定区間における前記クランク部材の単位回転あたりの前記クランク擦接部材の変位量を小さくすることで、前記駆動手段の負荷を小さくすることを特徴とする遊技機Ｃ３。
【０８７８】
遊技機Ｃ２又はＣ３によれば、遊技機Ｃ１の奏する効果に加え、カム部材およびカム擦接部材の連動またはクランク部材およびクランク擦接部材の連動により第１部材または第２部材を変位させるので、カム部材の外形（回転中心から外周面（擦面）までの距離）及びクランク擦接部材の案内溝の外形（クランク部材の回転中心までの距離）に応じて、カム部材およびクランク部材の単位回転あたりの第１部材または第２部材の変位量を変化させられる。言い換えると、駆動手段の負荷を変化させられる。よって、例えば、駆動手段の駆動状態（例えば、電動モータへの供給電力）を一定に維持した場合でも、第１部材および第２部材の変位の速度に変化を付与することができる。その結果、第１又は第１所定区間と第１又は第２抑制区間とにおいて、第１部材および第２部材の変位速度に変化を形成して、演出効果を高めつつ、第１又は第２抑制区間において、駆動手段の負荷の抑制を図ることができる。
【０８７９】
遊技機Ｃ１からＣ３のいずれかにおいて、前記第１所定区間または第２所定区間では、前記第１部材または第２部材の変位が重力方向上方への変位成分を備え、前記第１抑制区間または第２抑制区間では、前記第１部材または第２部材の変位が重力方向下方への変位成分を備えることを特徴とする遊技機Ｃ４。
【０８８０】
遊技機Ｃ４によれば、遊技機Ｃ１からＣ３のいずれかの奏する効果に加え、第１所定区間または第２所定区間では、第１部材または第２部材の変位が重力方向上方への変位成分を備え、第１抑制区間または第２抑制区間では、第１部材または第２部材の変位が重力方向下方への変位成分を備えるので、第１部材または第２部材の自重を利用して、第１抑制区間または第２抑制区間における駆動手段の負荷を、第１所定区間または第２所定区間における駆動手段の負荷よりも小さくすることができる。
【０８８１】
また、このように、第１部材または第２部材の自重を利用して、駆動手段の負荷を変化させることで、例えば、カム部材およびカム擦接部材の連動またはクランク部材およびクランク擦接部材の連動を利用する場合のように、駆動手段の負荷を変化させる際に、第１部材または第２部材の変位の速度も変化させる必要がなく、第１部材または第２部材の変位の速度を一定に維持しつつ、駆動手段の負荷を変化させることができる。
【０８８２】
遊技機Ｃ１からＣ４のいずれかにおいて、前記第１伝達手段は、前記駆動手段の駆動力により回転されるカム部材と、そのカム部材の周面に擦接されて前記第１部材に変位を付与するカム擦接部材とを備え、前記第２伝達手段は、前記駆動手段の駆動力により回転される本体部およびその本体部の回転中心から偏心して位置するピン部を有するクランク部材と、そのクランク部材のピン部が摺動する案内溝を有し前記ピン部が前記案内溝に沿って摺動することで前記第２部材に変位を付与するクランク擦接部材とを備え、前記カム部材と前記クランク部材とが一体に形成されることを特徴とする遊技機Ｃ５。
【０８８３】
遊技機Ｃ５によれば、遊技機Ｃ１からＣ４のいずれかの奏する効果に加え、カム部材とクランク部材とが一体に形成されるので、それらカム部材とクランク部材とを別々に配置するためのスペースを不要とでき、その分、小型化を図ることができる。また、別々に形成される場合と比較して、第１部材および第２部材の変位のずれを抑制して、両部材の同期の精度を高めることができる。
【０８８４】
遊技機Ｃ１からＣ５のいずれかにおいて、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力を前記第１部材または第２部材へ非伝達として前記第１部材または第２部材を停止状態に維持する非伝達区間を形成可能とされ、その非伝達区間を経た後に前記第１部材または第２部材の変位が開始されることを特徴とする遊技機Ｃ６。
【０８８５】
遊技機Ｃ６によれば、遊技機Ｃ１からＣ５のいずれかの奏する効果に加え、第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、駆動手段の駆動力を第１部材または第２部材へ非伝達として第１部材または第２部材を停止状態に維持する非伝達区間を形成可能とされ、その非伝達区間を経た後に第１部材または第２部材の変位が開始されるので、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。
【０８８６】
即ち、停止状態にある第１部材または第２部材の変位を開始する際は、慣性力の影響を受けて、駆動手段の負荷が大きくなるため、第１部材または第２部材の初速が遅くなり、スムーズに変位させることが困難なところ、駆動手段の駆動力を第１部材または第２部材へ非伝達として第１部材または第２部材を停止状態に維持する非伝達区間を備えるので、かかる非伝達手段において駆動手段を空転させて勢いを付けることができ、勢いを付けた（即ち、非伝達区間を経た）後に、第１部材または第２部材の変位を開始できる。よって、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。
【０８８７】
遊技機Ｃ６において、前記第１伝達手段または第２伝達手段の両者が同時に前記非伝達区間を形成可能とされ、それら各非伝達区間を経た後に前記第１部材および第２部材の変位が開始されることを特徴とする遊技機Ｃ７。
【０８８８】
遊技機Ｃ７によれば、遊技機Ｃ６の奏する効果に加え、第１伝達手段または第２伝達手段の両者が同時に非伝達区間を形成可能とされ、それら各非伝達区間を経た後に第１部材および第２部材の変位が開始されるので、第１部材および第２部材のいずれも変位させる必要がなく、その間、駆動手段を、負荷が小さい状態で空転させることができる。その結果、駆動手段の勢いをより強くすることができ、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。
【０８８９】
遊技機Ｃ６において、前記第１部材または第２部材の一方が前記非伝達区間により停止状態に維持された状態では、前記第１部材または第２部材の他方の変位が重力方向下方への変位成分を備えることを特徴とする遊技機Ｃ８。
【０８９０】
遊技機Ｃ７によれば、遊技機Ｃ６の奏する効果に加え、第１部材または第２部材の一方が非伝達区間により停止状態に維持された状態では、第１部材または第２部材の他方の変位が重力方向下方への変位成分を備えるので、第１部材または第２部材の一方を停止状態に維持しつつ他方を変位させる際に、その変位に必要な駆動力を抑制できる。その結果、駆動手段の勢いをより強くすることができ、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。また、第１部材または第２部材の一方を停止状態に維持している間も、第１部材または第２部材の他方を変位させることができるので、第１部材および第２部材の両者が停止状態とされることを回避して、演出効果の向上を図ることができる。
【０８９１】
遊技機Ｃ６からＣ８のいずれかにおいて、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力により回転される本体部およびその本体部の回転中心から偏心して位置するピン部を有するクランク部材と、そのクランク部材のピン部が摺動する案内溝を有し前記ピン部が前記案内溝に沿って摺動することで前記第１部材または第２部材に変位を付与するクランク擦接部材とを備え、前記クランク擦接部材の案内溝が前記クランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成される区間が前記非伝達区間とされ、前記クランク部材のピン部が前記非伝達区間を通過し、前記第１部材または第２部材の変位が開始され、前記案内溝の所定位置まで達した前記ピン部が摺動方向を転換して、前記非伝達区間へ向けて摺動される場合、前記ピン部が前記非伝達区間に到達する前に、前記クランク部材の回転が停止されることを特徴とする遊技機Ｃ９。
【０８９２】
遊技機Ｃ９によれば、遊技機Ｃ６からＣ８のいずれかの奏する効果に加え、クランク擦接部材の案内溝がクランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成される区間が非伝達区間とされ、クランク部材のピン部が非伝達区間を通過し、第１部材または第２部材の変位が開始され、案内溝の所定位置まで達したピン部が摺動方向を転換して、非伝達区間へ向けて摺動される場合、ピン部が非伝達区間に到達する前に、クランク部材の回転が停止されるので、駆動手段の負荷が過大となることを回避できる。
【０８９３】
即ち、クランク擦接部材の案内溝をクランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成することで、駆動手段の駆動力を非伝達とできる（非伝達区間を形成できる）ところ、クランク部材のピン部が案内溝を往復する構造では、ピン部が、非伝達区間を通過して、所定位置で方向転換した状態からは、非伝達区間の形状が、クランク部材の回転中心に向かって凸の円弧となる。そのため、方向転換した後のピン部が非伝達区間を通過する際には、摺動抵抗が大きくなるだけでなく、クランク部材の単位回転あたりのクランク擦接部材の変位量が大きくなり、駆動手段の負荷が過大となる。よって、ピン部が非伝達区間に到達する前に、クランク部材の回転が停止されることで、駆動手段の負荷が過大となることを回避できる。
【０８９４】
＜スライドユニット２４００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材にスライド変位可能に配設されるスライド部材と、そのスライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる駆動手段と、を備えた遊技機において、前記スライド部材に回転可能に配設される回転部材と、前記ベース部材に対する前記スライド部材のスライド変位を前記回転部材の回転運動に変換する変換手段と、を備え、前記変換手段は、前記スライド変位が前記回転部材の回転運動に変換されない状態を形成可能とされることを特徴とする遊技機Ｄ１。
【０８９５】
ここで、ベース部材と、そのベース部材にスライド変位可能に配設されるスライド部材と、そのスライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる駆動手段と、を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１３−２３６８０２号）。また、スライド部材に回転部材と、その回転部材を駆動する（回転させる）ための駆動手段とを配設した遊技機も知られる。この遊技機によれば、スライド部材をスライド変位（直線運動）させつつ、そのスライド部材に配設された回転部材を回転運動させることができ、直線運動と回転運動とを組み合わせた演出を行うことができる。
【０８９６】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、回転部材およびその回転部材を回転駆動するための駆動手段がスライド部材に配設されるため、スライド部材全体としての重量が嵩み、かかるスライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷が大きくなるという問題点があった。
【０８９７】
これに対し、遊技機Ｄ１によれば、スライド部材に回転可能に配設される回転部材と、ベース部材に対するスライド部材のスライド変位を回転部材の回転運動に変換する変換手段と、を備えので、スライド部材のスライド変位に伴って、回転部材を回転させることができる。即ち、回転部材を駆動する（回転させる）ための駆動手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くして、かかるスライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０８９８】
この場合、遊技機Ｄ１によれば、変換手段は、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成可能とされるので、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、例えば、回転部材が非回転のままでスライド部材がスライド変位される形態を形成することができる。これにより、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０８９９】
遊技機Ｄ１において、前記変換手段は、前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って前記ベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成され前記スライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、それらラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除可能に形成されると共に前記ベース部材に配設される解除手段と、を備えることを特徴とする遊技機Ｄ２。
【０９００】
遊技機Ｄ２によれば、変換手段は、スライド部材のスライド変位の方向に沿ってベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成されスライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤとを備えるので、ラックギヤにピニオンギヤが歯合された状態で、ベース部材に対してスライド部材がスライド変位されることで、スライド変位を回転部材の回転運動に変換することができる。また、変換手段は、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除する解除手段を備えるので、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成できる。即ち、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、例えば、回転部材が非回転のままでスライド部材がスライド変位される形態を形成することができ、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９０１】
この場合、解除手段は、ベース部材に配設され、ラックギヤ及びピニオンギヤの歯合を解除するための手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９０２】
遊技機Ｄ２において、前記解除手段は、前記ベース部材の少なくとも前記ラックギヤが形成される部分を前記ラックギヤの歯面に平行な回転軸に沿って回転させることで、前記ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除することを特徴とする遊技機Ｄ３。
【０９０３】
遊技機Ｄ３によれば、遊技機Ｄ２の奏する効果に加え、解除手段は、ベース部材の少なくともラックギヤが形成される部分をラックギヤの歯面に平行な回転軸に沿って回転させることで、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除するので、かかる回転（即ち、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合の解除）に必要なスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９０４】
遊技機Ｄ３において、前記ラックギヤまたはピニオンギヤの少なくとも一方の歯は、歯幅方向一側に向かうに従って歯厚が漸次小さくされる形状に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ４。
【０９０５】
遊技機Ｄ４によれば、遊技機Ｄ３の奏する効果に加え、ラックギヤまたはピニオンギヤの少なくとも一方の歯は、歯幅方向一側に向かうに従って歯厚が漸次小さくされる形状に形成されるので、ベース部材の少なくともラックギヤが形成される部分が、ラックギヤの歯面に平行な回転軸に沿って回転され、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合が解除された後、ベース部材の上述した部分が逆方向に回転され、ラックギヤとピニオンギヤとが歯合される際に、かかる歯合をスムーズに行うことができる。
【０９０６】
遊技機Ｄ２において、前記解除手段は、前記ベース部材の少なくとも前記ラックギヤが形成される部分を前記ラックギヤの歯面に垂直な方向に変位させることで、前記ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除することを特徴とする遊技機Ｄ５。
【０９０７】
遊技機Ｄ５によれば、遊技機Ｄ２の奏する効果に加え、解除手段は、ベース部材の少なくともラックギヤが形成される部分をラックギヤの歯面に垂直な方向に変位させることで、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除するので、かかる解除の後に、ベース部材の上述した部分が逆方向に変位され、ラックギヤとピニオンギヤとが歯合される際に、かかる歯合をスムーズに行うことができる。
【０９０８】
遊技機Ｄ１において、前記変換手段は、前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って前記ベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成され前記スライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、を備え、前記ラックギヤの一部で歯が欠落されることを特徴とする遊技機Ｄ６。
【０９０９】
遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、変換手段は、スライド部材のスライド変位の方向に沿ってベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成されスライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤとを備えるので、ラックギヤにピニオンギヤが歯合された状態で、ベース部材に対してスライド部材がスライド変位されることで、スライド変位を回転部材の回転運動に変換することができる。
【０９１０】
この場合、ラックギヤは、その一部で歯が欠落されるので、そのラックギヤのうちの歯が欠落した部分をピニオンギヤが通過する際に、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成できる。即ち、本構成によれば、ラックギヤのうちの歯が欠落した部分にピニオンギヤが到達するまでの間は、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材を回転させることができる一方、ラックギヤのうちの歯が欠落した部分にピニオンギヤが到達した際に、スライド部材のスライド変位を停止させることで、回転部材の回転をその慣性力により継続させることができる。
【０９１１】
このように、遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、スライド部材のスライド変位が停止された状態で回転部材が回転される形態を形成することができ、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９１２】
また、遊技機Ｄ６によれば、ラックギヤの一部の歯を欠落することで、ラックギヤ及びピニオンギヤの歯合を解除する構成であり、かかるラックギヤ及びピニオンギヤの歯合を解除するための手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９１３】
遊技機Ｄ６において、前記ラックギヤの歯のうちの前記欠落された部分に隣接する歯は、他の歯に比べて剛性が高くされることを特徴とする遊技機Ｄ７。
【０９１４】
遊技機Ｄ７によれば、遊技機Ｄ６の奏する効果に加え、ラックギヤの歯のうちの欠落された部分に隣接する歯は、他の歯に比べて剛性が高くされるので、その耐久性の向上を図ることができる。即ち、欠落された部分に隣接する歯は、ラックギヤの歯が欠落された部分を通過したピニオンギヤの歯が衝突するため、損傷しやすいところ、その剛性が高くされることで、耐久性の向上を図ることができる。
【０９１５】
なお、剛性を高くする手段としては、例えば、歯の歯幅を大きくする形態が例示される。この例によれば、ピニオンギヤとの歯合性の悪化を招くことなく、剛性を高めることができる。
【０９１６】
遊技機Ｄ１において、前記変換手段は、前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って前記ベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成され前記スライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤまたは前記ピニオンギヤから前記回転部材までの回転伝達経路中に配設されるワンウェイクラッチと、を備え、前記ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ８。
【０９１７】
遊技機Ｄ８によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、変換手段は、スライド部材のスライド変位の方向に沿ってベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成されスライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤとを備えるので、ラックギヤにピニオンギヤが歯合された状態で、ベース部材に対してスライド部材がスライド変位されることで、スライド変位を回転部材の回転運動に変換することができる。
【０９１８】
この場合、ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更可能に形成されるので、かかるワンウェイクラッチを、回転の伝達を遮断する状態に変更することで、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成できる。即ち、ワンウェイクラッチが回転の伝達を許容する状態とされ、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、例えば、ワンウェイクラッチが回転の伝達を遮断する状態とされ回転部材が非回転のままでスライド部材がスライド変位される形態や、或いは、スライド部材の変位を停止させる際にワンウェイクラッチが回転の伝達を許容する状態から遮断する状態に変更されることで、スライド部材が停止された状態で、回転部材の回転がその慣性力により継続される形態を形成することができる。
【０９１９】
このように、遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、回転部材を非回転としつつスライド部材をスライド変位させる形態、或いは、スライド部材のスライド変位が停止された状態で回転部材が回転される形態を形成することができ、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９２０】
遊技機Ｄ８において、前記スライド部材に変位可能に配設される変位部材と、その変位部材を駆動すると共に前記スライド部材に配設される駆動手段とを備えると共に、前記ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更するために操作される操作子を備え、その操作子が、変位された前記変位部材によって操作されることを特徴とする遊技機Ｄ９。
【０９２１】
遊技機Ｄ９によれば、遊技機Ｄ８の奏する効果に加え、スライド部材に変位可能に配設される変位部材と、その変位部材を駆動すると共にスライド部材に配設される駆動手段とを備えるので、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）に加え、変位部材の変位を組み合わせることができ、その組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９２２】
この場合、ワンウェイクラッチの操作子が、変位された変位部材によって操作されるので、変位により演出を行う役割と操作子を操作する役割とを変位部材に兼用させることができる。即ち、ワンウェイクラッチの操作子を操作するための手段をスライド部材に別途設ける必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９２３】
遊技機Ｄ８において、前記ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更するために操作される操作子を備え、前記ベース部材は、前記スライド部材がスライド変位される際の前記操作子の変位軌跡上に位置する係合部を備え、前記スライド部材がスライド変位される際に前記操作子が前記係合部によって操作されることを特徴とする遊技機Ｄ１０。
【０９２４】
遊技機Ｄ１０によれば、遊技機Ｄ８の奏する効果に加え、スライド部材がスライド変位される際の変位軌跡上に位置する係合部をベース部材が備え、スライド部材がスライド変位される際に係合部によって操作子が操作されるので、ワンウェイクラッチの状態を切り替える（即ち、操作子を操作する）ための手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９２５】
なお、係合部の配設位置は、上述した操作子の変位軌跡上であれば、いずれの位置であっても良い。例えば、変位軌跡上の一端または他端であっても良く、或いは、変位軌跡上の途中であっても良い。
【０９２６】
遊技機Ｄ１０において、前記ベース部材にスライド変位可能に配設される第２スライド部材と、その第２スライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる第２駆動手段とを備え、前記第２スライド部材のスライド変位に伴い前記係合部の位置が前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って変更可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ１１。
【０９２７】
遊技機Ｄ１１によれば、遊技機Ｄ１０の奏する効果に加え、第２スライド部材のスライド変位に伴い係合部の位置がスライド部材のスライド変位の方向に沿って変更可能に形成されるので、ワンウェイクラッチの状態が切り替えられる位置、即ち、回転部材の回転が許容状態から規制状態に又は規制状態から許容状態に変更される位置を変更することができる。これにより、スライド部材がスライド変位される際に回転部材の回転状態が変更される位置や、スライド部材のスライド変位が停止された状態で回転部材が回転される位置を例えば遊技状態などに応じて変更することができ、その結果、演出効果を高めることができる。
【０９２８】
また、スライド部材のスライド変位に加え、第２スライド部材もスライド変位が可能とされることで、その分、演出効果を高めることができるところ、かかる第２スライド部材が、変位により演出を行う役割と係合部の位置を変更する役割とを兼用するので、係合部の位置を変更するための手段を別途設ける必要がない。よって、部品点数を削減して、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０９２９】
遊技機Ｄ１０において、前記ベース部材にスライド変位可能に配設される第２スライド部材と、その第２スライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる第２駆動手段とを備え、前記第２スライド部材のスライド変位に伴い前記係合部の位置が前記操作子を操作可能な位置と操作不能な位置との間で変更可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ１２。
【０９３０】
遊技機Ｄ１２によれば、遊技機Ｄ１０の奏する効果に加え、第２スライド部材のスライド変位に伴い係合部の位置が操作子を操作可能な位置と操作不能な位置との間で変更可能に形成されるので、スライド部材がスライド変位される際に、ワンウェイクラッチの状態が切り替えられる形態と、ワンウェイクラッチの状態が切り替えられない形態とを形成することができる。即ち、スライド部材が始端から終端まで変位される途中で、回転部材の回転状態が変更される形態と、スライド部材が始端から終端まで変位される間、回転部材の回転状態が変更されない状態とを形成することができ、その演出効果を高めることができる。
【０９３１】
また、スライド部材のスライド変位に加え、第２スライド部材もスライド変位が可能とされることで、その分、演出効果を高めることができるところ、かかる第２スライド部材が、変位により演出を行う役割と係合部の位置を変更する役割とを兼用するので、係合部の位置を変更するための手段を別途設ける必要がない。よって、部品点数を削減して、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０９３２】
なお、遊技機Ｄ１１又はＤ１２において、係合部は、第２スライド部材に配設されていても良く、或いは、ベース部材に配設されていても良い。後者の場合、係合部がベース部材に変位可能に配設され、第２スライド部材が係合部を直接的または間接的に変位させるものであっても良い。
【０９３３】
＜スライドユニット８４００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材の所定の領域を遮蔽する遮蔽状態および前記所定の領域を開放する開放状態が形成可能とされる遮蔽開放手段と、を備えた遊技機において、前記遮蔽開放手段は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤと、その第１側ピニオンギヤが歯合される第２側ラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、前記ベース部材に形成され前記第１側ピニオンギヤが歯合されるベース側ラックギヤと、を備え、前記第１部材および第２部材が一側へ直線変位されることで、前記遮蔽状態が形成される共に、前記第１部材および第２部材が前記一側と反対側となる他側へ直線変位されることで、前記開放状態が形成されることを特徴とする遊技機Ｅ１。
【０９３４】
ここで、ベース部材と、そのベース部材の所定の領域を遮蔽する遮蔽状態および所定の領域を開放する開放状態が形成可能とされる遮蔽開放手段とを備えた遊技機が知られている。例えば、特開２０１１−１５６０５８号には、所定の領域に複数の板状の回転板を回転可能に配設し、それら複数の回転板の板面を正面へ向けることで所定の領域を遮蔽する（遮蔽状態を形成する）一方、各回転板を９０度回転させて板厚部分（側面）を正面へ向けることで、各回転板の間に隙間を設け、所定の領域を開放する（開放状態を形成する）ものが開示される。
【０９３５】
しかしながら、上述した従来の遊技機によれば、開放状態を形成しても、所定の領域には、９０度回転されて板厚部分（側面）を正面へ向けた状態の各回転板が残るため、その分、開放される領域が減少されるという問題点があった。各回転板の板厚を薄くするにしても、回転の際の強度を確保するためには薄肉化にも限界がある。
【０９３６】
一方、所定の領域と同じ面積を有する１枚の板状体を変位可能に配設し、かかる板状体を所定の領域へ変位させる（配置する）ことで、所定の領域を遮蔽する（遮蔽状態を形成する）一方、板状体を所定の領域から退避させる（所定の領域外へ変位させる）ことで、所定の領域を開放する（開放状態を形成する）構成の遊技機も知られている。かかる構成の遊技機によれば、板状体を所定の領域から退避させれば、所定の領域を完全に開放することができる。
【０９３７】
しかしながら、かかる構成の遊技機では、板状体が所定の領域と同面積を有するため、所定の領域から退避された板状体を配設するためのスペースとして所定の領域と同じ面積のスペースが必要となり、大型化を招くという問題点があった。また、所定の領域と同面積を有する板状体であるので、かかる板状体を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために比較的長時間を要し、遮蔽状態および開放状態の切り替えを迅速に行うことが困難であるという問題点があった。
【０９３８】
この場合、遊技機Ｅ１によれば、遮蔽開放手段は、ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤと、その第１側ピニオンギヤが歯合される第２側ラックギヤを有すると共に第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、ベース部材に形成され第１側ピニオンギヤが歯合されるベース側ラックギヤとを備え、第１部材および第２部材が一側へ直線変位されることで、遮蔽状態が形成される共に、第１部材および第２部材が一側と反対側となる他側へ直線変位されることで、開放状態が形成される。
【０９３９】
即ち、第１部材および第２部材は、他側への直線変位により、所定の領域から退避されるので、かかる所定の領域をより広く開放させることができる。また、第１部材および第２部材が退避された状態では、第１部材および第２部材が重ね合わされるので、その分、これら所定の領域から退避された第１部材および第２部材を配設するためのスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９４０】
更に、第１部材がベース部材に対して直線変位されると、第２部材が、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位されるので、これら第１部材および第２部材を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切り替えを迅速に行うことができる。
【０９４１】
なお、所定の領域が遮蔽される遮蔽状態は、所定の領域の全面が第１部材および第２部材に完全に遮蔽された状態である必要はなく、所定の領域の一部に開放された領域が存在していても良い。同様に、所定の領域が開放される開放状態は、所定の領域の全面が完全に開放された状態である必要はなく、所定の領域の一部に第１部材または第２部材の一部によって遮蔽された領域が存在していても良い。即ち、遮蔽状態は、開放状態に対して、遮蔽された領域が相対的に大きければ良く、言い換えれば、開放状態は、遮蔽状態に対して、開放された領域が相対的に大きければ良い。
【０９４２】
遊技機Ｅ１において、前記第１部材は、前記ベース部材に直線変位可能に支持される第１本体部と、その本体部に連結される第１変位部とを備え、前記第２部材は、前記第１側ピニオンギヤが歯合される前記第２側ラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に支持される第２本体部と、その第２本体部に連結される第２変位部とを備え、前記第１部材の第１本体部が前記所定の領域の外において前記ベース部材に支持されることを特徴とする遊技機Ｅ２。
【０９４３】
遊技機Ｅ２によれば、遊技機Ｅ１の奏する効果に加え、第１部材が、ベース部材に直線変位可能に支持される第１本体部と、その本体部に連結される第１変位部とを備えると共に、第２部材が、第１側ピニオンギヤが歯合される第２側ラックギヤを有すると共に第１部材に直線変位可能に支持される第２本体部と、その第２本体部に連結される第２変位部とを備え、第１部材の第１本体部が所定の領域の外においてベース部材に支持されるので、第１部材および第２部材が一側または他側へ直線変位される際には、第１変位部および第２変位部の軌跡のみを所定の領域に重ねることができる。即ち、第１本体部および第２本体部は所定の領域の外を通過させ、その軌跡が所定の領域に重なることを回避できる。これにより、開放状態を形成した場合には、第１変位部および第２変位部を所定の領域から完全に退避させ、所定の領域に第１部材および第２部材の一部が残らないので、所定の領域の全面を完全に開放することができる。
【０９４４】
遊技機Ｅ２において、前記遮蔽開放手段は、前記ベース部材に配設される駆動ギヤを備えると共に、前記第１部材の第１本体部は、前記駆動ギヤに歯合される第１側ラックギヤを備え、前記駆動ギヤにより前記第１側ラックギヤが駆動されることで、前記第１部材が前記ベース部材に対して直線変位されることを特徴とする遊技機Ｅ３。
【０９４５】
遊技機Ｅ３によれば、遊技機Ｅ２の奏する効果に加え、遮蔽開放手段が、ベース部材に配設される駆動ギヤを備えると共に、その駆動ギヤに歯合される第１側ラックギヤを第１部材の第１本体部が備え、駆動ギヤにより第１側ラックギヤが駆動されることで、第１部材がベース部材に対して直線変位される構造なので、第１部材を直線変位させるための構造を小型化できる。即ち、ベース部材の所定領域の外に必要なスペースのうち、第１部材および第２部材の第１変位部および第２変位部の退避に必要なスペース以外のスペースを小さくすることができる。
【０９４６】
遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかにおいて、前記遮蔽開放手段は、前記第２部材に回転可能に配設されると共に前記ベース側ラックギヤに歯合される第２側ピニオンギヤと、その第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に前記第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、を備えることを特徴とする遊技機Ｅ４。
【０９４７】
遊技機Ｅ４によれば、遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかの奏する効果に加え、遮蔽開放手段が、第２部材に回転可能に配設されると共にベース側ラックギヤに歯合される第２側ピニオンギヤと、その第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に配設される第３部材とを備えるので、第１部材の直線変位に伴って第２部材が一側へ直線変位されると、その第２部材の変位に伴って第３部材を一側へ直線変位させることができると共に、第１部材の直線変位に伴って第２部材が他側へ直線変位されると、その第２部材の変位に伴って第３部材を他側へ直線変位させることができる。
【０９４８】
よって、第１部材、第２部材および第３部材の一側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域に配置して、遮蔽状態を形成できると共に、第１部材、第２部材および第３部材の他側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させて（所定の領域の外へ変位させて）、開放状態を形成することができる。
【０９４９】
この場合、第１部材、第２部材および第３部材は、他側への直線変位により、所定の領域から退避されるので、かかる所定の領域をより広く開放させることができる。また、第１部材、第２部材および第３部材が退避された状態では、第１部材、第２部材および第３部材が重ね合わされるので、その分、これら所定の領域から退避された第１部材、第２部材および第３部材を配設するためのスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９５０】
特に、このように、３の部材（第１部材、第２部材および第３部材）により所定の領域を遮蔽する構造によれば、同じ面積の所定の領域を２の部材により遮蔽する場合と比較して、所定の領域から退避された３の部材を配設するためのスペースをより小さくすることができる。所定の面積を２分割したものを重ね合わせる場合よりも３分割したものを重ね合わせた方が面積を小さくできるからである。
【０９５１】
更に、第１部材がベース部材に対して直線変位されると、第２部材が、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位されると共に、この第２部材よりも更に増速された状態で、第３部材がベース部材に対して直線変位されるので、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切り替えをより迅速に行うことができる。
【０９５２】
遊技機Ｅ４において、前記第３部材は、前記第２側ピニオンギヤが歯合される前記第３側ラックギヤを有すると共に前記第２部材に直線変位可能に支持される第３本体部と、その第３本体部に連結される第３変位部とを備えることを特徴とする遊技機Ｅ５。
【０９５３】
遊技機Ｅ５によれば、遊技機Ｅ４の奏する効果に加え、第３部材が、第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に支持される第３本体部と、その第３本体部に連結される第３変位部とを備えるので、第１部材、第２部材および第３部材が一側または他側へ直線変位される際には、第１変位部、第２変位部および第３変位部の軌跡のみを所定の領域に重ねることができる。即ち、第１本体部、第２本体部および第３本体部は所定の領域の外を通過させ、その軌跡が所定の領域に重なることを回避できる。これにより、開放状態を形成した場合には、第１変位部、第２変位部および第３変位部を所定の領域から完全に退避させ、所定の領域に第１部材、第２部材および第３部材の一部が残らないので、所定の領域の全面を完全に開放することができる。
【０９５４】
なお、遊技機Ｅ４又はＥ５における技術思想（第２部材に対する第３部材の関係）を拡張して、第４部材、第５部材、・・・、第ｎ部材を更に備える遊技機としても良い。
【０９５５】
即ち、遮蔽開放手段が、第２部材に回転可能に配設されると共にベース側ラックギヤに歯合される第２側ピニオンギヤと、その第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、を備えるという構成を拡張して、遮蔽開放手段が、第ｎ部材に回転可能に配設されると共に前記ベース側ラックギヤに歯合される第ｎ側ピニオンギヤと、その第ｎ側ピニオンギヤが歯合される第ｎ＋１側ラックギヤを有すると共に前記第ｎ部材に直線変位可能に配設される第ｎ＋１部材と、を更に備えるとしても良い（但し、ｎは３以上の整数）。
【０９５６】
同様に、第３部材は、第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に支持される第３本体部と、その第３本体部に連結される第３変位部とを備えるという構成を拡張して、第ｎ＋１部材は、第ｎ側ピニオンギヤが歯合される第ｎ＋１側ラックギヤを有すると共に第ｎ部材に直線変位可能に支持される第ｎ＋１本体部と、その第ｎ＋１本体部に連結される第ｎ＋１変位部とを備えるとしても良い（但し、ｎは３以上の整数）。
【０９５７】
遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかにおいて、前記遮蔽開放手段は、前記第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、前記第１部材および第２部材が一側または他側へ向けて直線変位される場合にそれら第１部材および第２部材の間の相対変位に伴って前記第３部材を一側または他側へ直線変位させる第３相対変位利用手段と、を備えることを特徴とする遊技機Ｅ６。
【０９５８】
遊技機Ｅ６によれば、遮蔽開放手段は、第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、第１部材および第２部材が一側または他側へ向けて直線変位される場合にそれら第１部材および第２部材の間の相対変位に伴って第３部材を一側または他側へ直線変位させる第３相対変位利用手段と、を備える。よって、遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかの奏する効果に加え、次の効果を奏する。
【０９５９】
即ち、第１部材、第２部材および第３部材の一側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域に配置して、遮蔽状態を形成できると共に、第１部材、第２部材および第３部材の他側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させて（所定の領域の外へ変位させて）、開放状態を形成することができる。
【０９６０】
この場合、第１部材、第２部材および第３部材は、他側への直線変位により、所定の領域から退避されるので、かかる所定の領域をより広く開放させることができる。また、第１部材、第２部材および第３部材が退避された状態では、第１部材、第２部材および第３部材が重ね合わされるので、その分、これら所定の領域から退避された第１部材、第２部材および第３部材を配設するためのスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９６１】
なお、このように、３の部材（第１部材、第２部材および第３部材）により所定の領域を遮蔽する構造によれば、同じ面積の所定の領域を２の部材により遮蔽する場合と比較して、所定の領域から退避された３の部材を配設するためのスペースをより小さくすることができる。所定の面積を２分割したものを重ね合わせる場合よりも３分割したものを重ね合わせた方が面積が小さくなるからである。
【０９６２】
更に、第１部材がベース部材に対して直線変位されると、第２部材が、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位される。よって、第１部材と第２部材との間の相対変位に伴って第３相対変位利用手段が第３部材を直線変位させる場合には、第２部材が増速されている分、第３部材の直線変位を少なくとも第１部材よりも増速させることができる。これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切り替えをより迅速に行うことができる。
【０９６３】
＜スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００を一例とする発明の概念について＞
退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される第１部材および第２部材を備えた遊技機において、前記第１部材は、前記退避位置から直線変位されることで前記張出位置に配置され、前記第２部材は、前記退避位置から少なくとも回転変位を含む態様で変位されることで前記張出位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ１。
【０９６４】
ここで、退避位置および張出位置の間でそれぞれ直線変位可能に形成される第１部材および第２部材を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２００７−２５２５３３号）。この種の遊技機では、例えば、退避位置に退避されている第１部材および第２部材を、それぞれ張出位置へ変位させて近接または当接させることで、両者を関連付けて（一体化して）、一つのキャラクターとして遊技者に視認させるという演出が行われる。
【０９６５】
この場合、演出効果を高めるためには、第１部材および第２部材が張出位置へ変位された際に、より大型のキャラクターが形成可能であることが有効となる。そのためには、第１部材および第２部材を大型に形成する必要がある。
【０９６６】
しかしながら、上述した従来の技術では、第１部材および第２部材がそれぞれ直線変位により張出位置へ変位される構造であるため、第１部材および第２部材を大型化させると、張出位置へ変位させる途中で互いが干渉するおそれがある。よって、第１部材の変位と第２部材の変位とを同時に行うことができず、それぞれの変位をずらして行う必要があるため、キャラクターが形成されるまでに時間が嵩み、間延びするため、演出効果が阻害されるという問題点があった。
【０９６７】
これに対し、遊技機Ｆ１によれば、第１部材が、退避位置から直線変位されることで張出位置に配置されると共に、第２部材が、退避位置から少なくとも回転変位を含む態様で変位されることで張出位置に配置されるので、張出位置への変位の途中で第１部材および第２部材が互いに干渉することを抑制できる。よって、第１部材の変位と第２部材の変位とを同時に行うことができるので、キャラクターが形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０９６８】
遊技機Ｆ１において、前記第２部材は、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されることで、前記張出位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ２。
【０９６９】
遊技機Ｆ２によれば、遊技機Ｆ１の奏する効果に加え、第２部材は、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されることで、張出位置に配置されるので、曲線状の軌跡を形成できる。よって、第２部材が張出位置への変位の途中で第１部材と干渉することを抑制しやすくできる。
【０９７０】
遊技機Ｆ２において、直線変位される直線基部材を備え、前記第２部材は、前記直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されることを特徴とする遊技機Ｆ３。
【０９７１】
遊技機Ｆ３によれば、遊技機Ｆ２の奏する効果に加え、直線変位される直線基部材を備え、第２部材は、直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されるので、第２部材が張出位置への変位の途中で第１部材と干渉することを抑制しやすくできると共に、退避位置での第２部材の姿勢の自由度を高めることができる。即ち、第２部材は、直線基部材の直線変位により張出位置へ移動しつつ、第１部材との関係で回転を行うことができるので、回転を、張出位置への移動ではなく、第１部材との干渉を回避するための変位として使用でき、その結果、互いの干渉を抑制しやすくできる。また、これにより、第２部材の退避位置での姿勢を、その張出位置での姿勢とは独立して規定できるので、退避位置での第２部材の姿勢の自由度を高めることができる。
【０９７２】
遊技機Ｆ２又はＦ３において、遊技領域に配設される液晶表示装置を備え、前記遊技領域の幅方向における前記液晶表示装置の一側または他側に前記第２部材の退避位置が設定され、前記第２部材は、張出位置では横長となる姿勢で配置されると共に退避位置では縦長となる姿勢で配置されることを特徴とする遊技機Ｆ４。
【０９７３】
ここで、第２部材を横長の形状に形成し、張出位置において横長の姿勢で配置して、第１部材と共にキャラクターを形成する構成では、大型のキャラクターを形成できず、演出効果を十分に発揮できない。即ち、遊技領域は縦長に形成される一方、液晶表示装置は、横長に形成されるため、遊技領域の幅方向における液晶表示装置の一側および他側は比較的狭くされ、部材の配設スペースの確保が困難である。よって、退避位置で第２部材が液晶表示装置の表示領域にはみ出さないためには、かかる第２部材を小型に形成する必要があった。
【０９７４】
この場合、遊技機Ｆ４によれば、遊技機Ｆ２又はＦ３の奏する効果に加え、第２部材は、張出位置では横長となる姿勢で配置される一方、退避位置では縦長となる姿勢で配置されるので、液晶表示装置の一側または他側における部材の配設スペースを有効に活用して、その分、第２部材を大型化でき、その結果、張出位置において第１部材と共に形成するキャラクターをより大型化できる。
【０９７５】
遊技機Ｆ３において、前記直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、前記直線基部材の直線変位を前記第２部材の回転に変換する変換機構とを備えることを特徴とする遊技機Ｆ５。
【０９７６】
遊技機Ｆ５によれば、遊技機Ｆ３の奏する効果に加え、直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、直線基部材の直線変位を第２部材の回転に変換する変換機構とを備えるので、直線基部材の直線変位と第２部材の回転とを同期させられるので、第１部材に対する第２部材の相対的な位置精度を高められる。その結果、第２部材が張出位置への変位の途中で第１部材と干渉することを抑制しやすくできる。
【０９７７】
また、第２部材を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、第２部材を大型に形成でき、張出位置において第１部材と共に形成するキャラクターをより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における液晶表示装置の一側および他側のように、比較的狭く、部材の配設スペースの確保が困難である領域であっても、かかる領域に第２部材の退避位置を設定しつつ、第２部材を大型に形成できる。
【０９７８】
遊技機Ｆ１からＦ５のいずれかにおいて、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される第３部材を備え、その第３部材は、張出位置において前記第１部材および第２部材と前後方向位置を異ならせて配置されることを特徴とする遊技機Ｆ６。
【０９７９】
遊技機Ｆ６によれば、遊技機Ｆ１からＦ５のいずれかの奏する効果に加え、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される第３部材を備えるので、第１部材および第２部材と共に、より大型のキャラクターを形成でき、その分、演出効果を高めることができる。この場合、第３部材は、張出位置において第１部材および第２部材と前後方向位置を異ならせて配置されるので、張出位置において第１部材および第２部材と当接しない。即ち、張出位置において部材どうしを当接させる場合、或いは、当接する可能性がある場合、当接時の衝撃による破損を考慮して、変位速度を設定する必要があるところ、第３部材は、第１部材および第２部材と当接されないので、その変位速度を比較的速くすることができる。その結果、例えば、後発の第３部材を先発の第１部材および第２部材に張出位置で追いつくように変位させるなどの態様を形成でき、キャラクターを形成する際の演出効果を高めることができる。
【０９８０】
遊技機Ｆ６において、前記第３部材は、前記第１部材および第２部材と前後方向位置を同じとする側に張り出して形成される張出部を備えることを特徴とする遊技機Ｆ７。
【０９８１】
ここで、第１部材および第２部材と第３部材との前後方向位置を異ならせると、その分、遊技機の前後方向寸法が嵩み大型化する。かかる前後方向寸法を抑制するために、第１部材および第２部材と第３部材との前後方向寸法をそれぞれ小さく（薄く）すると、剛性の確保が困難となる。
【０９８２】
これに対し、遊技機Ｆ７によれば、第３部材は、第１部材および第２部材と前後方向位置を同じとする側に張り出して形成される張出部を備えるので、全体（第１部材および第２部材と第３部材との合計）としての前後方向寸法を抑制して、遊技機の前後方向における小型化を図りつつ、第３部材の前後方向寸法を大きくして、その剛性を確保することができる。
【０９８３】
遊技機Ｆ１からＦ７のいずれかにおいて、前記第１部材に配設され、張出位置において前記第２部材の一部が当接される被当接部材を備えることを特徴とする遊技機Ｆ８。
【０９８４】
遊技機Ｆ８によれば、遊技機Ｆ１からＦ７のいずれかの奏する効果に加え、第１部材は、張出位置において第２部材の一部が当接される被当接部材を備えるので、被当接部材への当接により、第２部材の変位を停止させることができる。
【０９８５】
なお、被当接部材は、第１部材および第２部材が張出位置に配置されると定常的に第２部材が当接される位置に形成されていても良く、或いは、第１部材および第２部材が張出位置に配置された際に制御ばらつきや寸法ばらつきに起因して両者が基準位置よりも近づいた場合に第２部材が当接される位置に形成されていても良い。
【０９８６】
遊技機Ｆ８において、前記被当接部材は、前記第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、前記第１部材は、前記被当接部材が前記第１部材から離間された状態で張出位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ９。
【０９８７】
遊技機Ｆ９によれば、遊技機Ｆ８の奏する効果に加え、被当接部材は、第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、第１部材は、被当接部材が第１部材から離間された状態で張出位置に配置されるので、張出位置における第２部材との確実な当接を可能とできる。また、張出位置では被当接部材が第１部材から離間される方向へ変位されている分、第１部材および第２部材により形成されるキャラクターをより大型化することができる。
【０９８８】
遊技機Ｆ９において、前記第１部材が張出位置へ配置された後、前記被当接部材が前記第１部材へ近接する方向へ変位されることを特徴とする遊技機Ｆ１０。
【０９８９】
遊技機Ｆ１０によれば、遊技機Ｆ９の奏する効果に加え、第１部材が張出位置へ配置された後、被当接部材が前記第１部材へ近接する方向へ変位されるので、第２部材が変位するためのスペースを形成できる。即ち、第１部材が張出位置へ配置される際は、被当接部材を第１部材から離間した状態とし、第２部材の変位を受け止める役割を発揮させつつ、その後は、第１部材へ近接する方向へ被当接部材を変位させ、その変位に伴い形成されたスペースを第２部材の変位スペースとして活用でき、第２部材の変位により、演出効果を高めることができる。
【０９９０】
遊技機Ｆ８において、前記被当接部材は、前記第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、前記第１部材は、少なくとも退避位置では、前記被当接部材が前記第１部材に近接された状態とされることを特徴とする遊技機Ｆ１１。
【０９９１】
遊技機Ｆ１１によれば、遊技機Ｆ８の奏する効果に加え、被当接部材は、第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、第１部材は、少なくとも退避位置では、被当接部材が第１部材に近接された状態とされるので、退避位置における第１部材の配設スペースの抑制を図ることができる。また、張出位置において被当接部材を第１部材から離間する方向へ変位させた場合には、その分、第１部材および第２部材により形成されるキャラクターをより大型化することができる。
【０９９２】
遊技機Ｆ１１において、前記第１部材は、張出位置に配置されるまでの間は、前記被当接部材が前記第１部材に近接された状態に維持されることを特徴とする遊技機Ｆ１２。
【０９９３】
遊技機Ｆ１２によれば、遊技機Ｆ１１の奏する効果に加え、第１部材は、張出位置に配置されるまでの間は、被当接部材が第１部材に近接された状態に維持されるので、張出位置への変位の途中で被当接部材が第２部材に干渉することを抑制できる。よって、キャラクターが形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０９９４】
遊技機Ｆ９からＦ１２のいずれかにおいて、前記第２部材および被当接部材の組を二組備え、一方の組において前記被当接部材に前記第２部材が当接されると、その当接に伴い、他方の組において前記被当接部材が前記第２部材へ向けて変位されるように形成されることを特徴とする遊技機Ｆ１３。
【０９９５】
遊技機Ｆ１３によれば、遊技機Ｆ９からＦ１２のいずれかの奏する効果に加え、第２部材および被当接部材の組を二組備え、一方の組において被当接部材に第２部材が当接されると、その当接に伴い、他方の組において被当接部材が第２部材へ向けて変位されるように形成されるので、例えば、一方の組において、第２部材が基準の位置を越えて変位されて被当接部材に当接された際に、その当接に伴って、他方の組において、被当接部材を第２部材へ向けて変位させることができる。よって、他方の組において被当接部材が第２部材に当接されることで、一方の組における被当接部材への第２部材の当接による衝撃を、第１部材のみで受け止めるのではなく、他方の組における第２部材にも受け止めさせることができる。これにより、運動エネルギーを分散させることができ、一方の組における第２部材の変位を停止させやすくできると共に、各部材の破損を抑制できる。
【０９９６】
なお、一方の組における当接に伴い他方の組における被当接部材が第２部材へ向けて変位される構造としては、例えば、一方の組における被当接部材の変位が他方の組における被当接部材に伝達され、その伝達に伴い他方の組における被当接部材が第２部材へ向けて変位される構造、一方の組における被当接部材の変位が第１部材へ伝達され、その伝達に伴い、第１部材が変位されることで、第１部材と一体となって他方の組における被当接部材が第２部材へ向けて変位される構造、或いは、これらを組み合わせた構造などが例示される。
【０９９７】
遊技機Ｆ１からＦ１３のいずれかおいて、張出位置において前記第１部材および第２部材に当接されると共に周期的な変位が可能に形成される周期変位部材を備えることを特徴とする遊技機Ｆ１４。
【０９９８】
遊技機Ｆ１４によれば、遊技機Ｆ１からＦ１３のいずれかの奏する効果に加え、張出位置において第１部材および第２部材に当接可能に形成される周期変位部材を備え、周期変位部材は、周期的な変位が可能に形成されるので、かかる周期変位部材の周期的な変位を利用して第１部材および第２部材を周期的に変位させることができる。即ち、第１部材および第２部材と周期変位部材とにより形成されたキャラクターを振動させることができ、これにより、演出効果を高めることができる。また、この場合、互いを当接させることで、周期変位部材の周期的な変位を共用する構造であり、第１部材および第２部材を周期的に変位させる機構をそれぞれ設ける必要がない。よって、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０９９９】
なお、第１部材および第２部材は、張出位置において、互いに当接していても良く、或いは、離間した状態（非当接）とされていても良い。
【１０００】
遊技機Ｆ１４において、前記周期変位部材は、張出位置における前後方向位置が、前記第１部材および第２部材よりも前方となる位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ１５。
【１００１】
遊技機Ｆ１５によれば、遊技機Ｆ１４の奏する効果に加え、周期変位部材は、張出位置における前後方向位置が、第１部材および第２部材よりも前方となる位置に配置されるので、遊技者に近い側に配設される部材（周期変位部材）を周期的に変位（振動）させることができる。即ち、遊技者が視認しやすい手前側の部材が振動源としてキャラクターが振動されるので、振動による迫力を遊技者に伝えやすい演出を行うことができる。
【１００２】
遊技機Ｆ１４又はＦ１５において、張出位置において、前記第１部材および第２部材どうしが非当接とされることを特徴とする遊技機Ｆ１６。
【１００３】
遊技機Ｆ１６によれば、遊技機Ｆ１４又はＦ１５の奏する効果に加え、張出位置において、第１部材および第２部材どうしが非当接とされるので、周期変位部材の周期的な変位を第１部材および第２部材へ伝達しやすくすることができる。また、第１部材および第２部材を関連させず、これらを互いに異なる態様で周期的に変位（振動）させることができる。即ち、第１部材および第２部材は互いに異なる構成（部品点数や各部品の形状）であるため、同じ振動が周期変位部材から伝達されても、互いに異なる態様で振動される。よって、一のキャラクターのうちの第１部材が形成する部分と第２部材が形成する部分とを異なる態様で振動させることができる。よって、その分、演出効果を高めることができる。また、異なる振動源を複数設けなくても良いので、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【１００４】
＜スライドユニット４００、上合体ユニット７００及び下合体ユニット８００を一例とする発明の概念について＞
退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第１の群と、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第２の群とを備え、前記第１の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第１の群の各変位手段により第１の演出態様が形成され、前記第２の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第２の群の各変位手段により第２の演出態様が形成される遊技機において、前記第１の群のうちの一の変位手段と前記第２の群のうちの一の変位手段とを兼用する兼用手段を備えることを特徴とする遊技機Ｇ１。
【１００５】
ここで、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第１の群と、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第２の群とを備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１４−１７６５７８号）。
【１００６】
この遊技機によれば、第１の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第１の群の各変位手段を関連付けて（一体化して）、一のキャラクター（第１の演出態様）として遊技者に認識させる一方、第２の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第２の群の各変位手段を関連付けて（一体化して）、別のキャラクター（第２の演出態様）として遊技者に認識させるという演出が行われる。即ち、第１の遊技状態では、第２の群の各変位手段を退避位置へ退避させる一方、第１の群の各変位手段を張出位置へ配置することで、それら第１の群の各変位手段により第１のキャラクターを遊技領域に形成し、第２の遊技状態では、第１の群の各変位手段を退避位置へ退避させる一方、第２の群の各変位手段を張出位置へ配置することで、それら第２の群の各変位手段により第２のキャラクターを遊技領域に形成するという演出が行われる。
【１００７】
この場合、演出効果を高めるためには、より大きなキャラクターが形成可能であることが有効となる。そのためには、第１の群の各変位手段および第２の群の各変位手段をそれぞれ大型に形成する必要がある。
【１００８】
しかしながら、上述した従来の技術のように、複数のキャラクター（演出態様）を形成すると、その分、複数のキャラクターを形成するために必要となる変位手段の総数も多くなるところ、各変位手段を退避させておくための領域（スペース）は限られているため、各変位手段を大型化することが困難であるという問題点があった。そのため、各キャラクター（演出態様）をそれぞれ大きくすることが困難である。
【１００９】
これに対し、遊技機Ｇ１によれば、第１の群のうちの一の変位手段と第２の群のうちの一の変位手段とを兼用する兼用手段を備えるので、その分、複数（第１及び第２）の演出態様を形成するために必要となる変位手段の総数を減らすことができ、各変位手段を大型化することができる。その結果、各演出態様（キャラクター）をそれぞれ大きくすることができる。
【１０１０】
遊技機Ｇ１において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際に配置される張出位置と、前記第２の演出態様を形成する際に配置される張出位置とが異なる位置とされることを特徴とする遊技機Ｇ２。
【１０１１】
ここで、第１の演出態様が形成される場合と第２の演出態様が形成される場合とで、兼用手段が同じ張出位置に配置されていると、第１の演出態様と第２の演出態様とで共通の変位手段（兼用手段）が使用されていることを遊技者が認識しやすくなり、興趣を阻害する。また、同じ位置（張出位置）に配置された兼用手段を使用して第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【１０１２】
これに対し、遊技機Ｇ２によれば、遊技機Ｇ１の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際に配置される張出位置と、第２の演出態様を形成する際に配置される張出位置とが異なる位置とされるので、かかる兼用手段が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に認識させ難くでき、興趣が阻害されることを抑制できる。また、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用手段を異なる位置（張出位置）に配置できる分、自由度を高めることができ、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【１０１３】
遊技機Ｇ１又はＧ２において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際の姿勢と、前記第２の演出態様を形成する際の姿勢とが異なる姿勢とされることを特徴とする遊技機Ｇ３。
【１０１４】
ここで、第１の演出態様が形成される場合と第２の演出態様が形成される場合とで、兼用手段が同じ姿勢であると、第１の演出態様と第２の演出態様とで共通の変位手段（兼用手段）が使用されていることを遊技者が認識しやすくなり、興趣を阻害する。また、同じ姿勢の兼用手段を使用して第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【１０１５】
これに対し、遊技機Ｇ３によれば、遊技機Ｇ１又はＧ２の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際の姿勢と、第２の演出態様を形成する際の姿勢とが異なる姿勢とされるので、かかる兼用手段が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に認識させ難くでき、興趣が阻害されることを抑制できる。また、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用手段を異なる姿勢とできる分、自由度を高めることができ、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【１０１６】
遊技機Ｇ２又はＧ３において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、前記第１の群のうちの少なくとも一の変位手段に対して、前後方向位置が異なり且つ正面視で少なくとも一部が重なることを特徴とする遊技機Ｇ４。
【１０１７】
ここで、兼用手段は、第１の演出態様が形成される場合と第２の演出が形成される場合とで、異なる張出位置または（及び）異なる姿勢とされ、複数の停止状態を形成する必要があるため、制御または構造が複雑となり、その分、停止状態（配設位置または（及び）姿勢）にばらつきが生じやすい。この場合、兼用手段が張出位置において一の変位手段に当接する（少なくとも一部で前後方向位置が一致する）構造では、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置に達しないと、一の変位手段との間に隙間が形成される一方、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置を越えると、一の変位手段を押し出して位置ずれを生じさせる。そのため、一の変位手段との関係性を維持することが困難となる。
【１０１８】
これに対し、遊技機Ｇ４によれば、遊技機Ｇ２又はＧ３の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、第１の群のうちの少なくとも一の変位手段に対して、前後方向位置が異なり且つ正面視で少なくとも一部が重なるので、その停止状態（張出位置または（及び）姿勢）にばらつきが生じた場合でも、一の変位手段と兼用手段との関連性を維持しやすくできる。即ち、正面視で一部が重なることで、兼用手段の変位が不足した場合でも、一の変位手段との間に隙間が形成されることを抑制できると共に、前後方向位置が異なることで、兼用手段の変位が過大となった場合でも、一の変位手段が押し出されて位置ずれが生じることを抑制できる。その結果、一の変位手段と兼用手段との関連性を維持しやすくできる。
【１０１９】
遊技機Ｇ４において、前記一の変位手段と前記第１の群のうちの他の変位手段とは、前記第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、互いに当接されることを特徴とする遊技機Ｇ５。
【１０２０】
遊技機Ｇ５によれば、遊技機Ｇ４において、一の変位手段と第１の群のうちの他の変位手段とは、第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、互いに当接されるので、それら一の変位手段および他の変位手段を関連付けて（一体化して）、全体を所定のキャラクターとして遊技者に認識させやすくできる。
【１０２１】
この場合、兼用手段は、上述したように、停止状態（張出位置または（及び）姿勢）にばらつきが生じやすいところ、かかる兼用手段が、第１の演出態様を形成する際の張出位置において、一の変位手段に当接される（少なくとも一部で前後方向位置が一致する）構造では、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置に達しないと、一の変位手段との間に隙間が形成されて、関連付け（一体化）が阻害される。同様に、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置を越えても、一の変位手段を押し出して位置ずれを生じさせることから、関連付け（一体化）が阻害される。即ち、一の変位手段と第１の群のうちの他の変位手段とが張出位置において互いに当接される場合には、上記遊技機Ｇ４の構成（前後方向位置が異なり、且つ、正面視において一部が重なる）が特に有効となる。
【１０２２】
遊技機Ｇ５において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、前記一の変位手段および他の変位手段よりも前後方向前側に位置されると共に、それら一の変位手段と他の変位手段とが互いに当接される部分に対して正面視で重なることを特徴とする遊技機Ｇ６。
【１０２３】
遊技機Ｇ６によれば、遊技機Ｇ５の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、一の変位手段および他の変位手段よりも前後方向前側に位置されると共に、それら一の変位手段と他の変位手段とが互いに当接される部分に対して正面視で重なるので、例えば、一の変位手段または（及び）他の変位手段の目標位置にずれが発生して、それら両変位手段の間に隙間が形成された場合に、かかる隙間を兼用手段により遮蔽して、遊技者に視認し難くできる。その結果、一の変位手段と他の変位手段との関連性が阻害されることを抑制できると共に、両変位手段と兼用手段との関連性を維持しやすくできる。
【１０２４】
遊技機Ｇ２からＧ６のいずれかにおいて、直線変位される直線基部材を備え、前記兼用手段は、前記直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位され、前記第１の演出態様を形成する際に配置される前記兼用手段の張出位置と、前記第２の演出態様を形成する際に配置される前記兼用手段の張出位置とが異なる位置とされ、かつ、前記第１の演出態様を形成する際の前記兼用手段の姿勢と、前記第２の演出態様を形成する際の前記兼用手段の姿勢とが異なる姿勢とされることを特徴とする遊技機Ｇ７。
【１０２５】
遊技機Ｇ７によれば、遊技機Ｇ２からＧ６の奏する効果に加え、直線変位される直線基部材を備え、兼用手段は、直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されるので、第１の演出態様または第２の演出態様を形成する際のその張出位置および姿勢の自由度を高めることができる。
【１０２６】
遊技機Ｇ７において、前記第１の群のうちの一の変位手段の前後方向位置が、前記直線基部材と前記兼用手段との間に設定されることを特徴とする遊技機Ｇ８。
【１０２７】
遊技機Ｇ８によれば、遊技機Ｇ７の奏する効果に加え、第１の群のうちの一の変位手段の前後方向位置が、直線基部材と記兼用手段との間に設定されるので、兼用手段をより前面側に位置させて、遊技者に視認させやすくしつつ、一の変位手段と兼用手段との前後方向位置をより近接させることができる。よって、一の変位手段と兼用手段とを関連付けて（一体化して）、全体を所定のキャラクターとして遊技者に認識させやすくできる。
【１０２８】
遊技機Ｇ８において、前記第１の群のうちの一の変位手段および前記兼用手段が退避位置に配置された状態において、前記一の変位手段が前記直線基部材と正面視において重なる位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｇ９。
【１０２９】
遊技機Ｇ９によれば、遊技機Ｇ８の奏する効果に加え、第１の群のうちの一の変位手段および兼用手段が退避位置に配置された状態において、一の変位手段と直線基部材とが正面視において重なる位置に配置されるので、第１の演出態様を形成するべく、一の変位手段および直線基部材（兼用手段）が張出位置へ変位される際に、一の変位手段が直線基部材の側面に当接されることを抑制できる。
【１０３０】
遊技機Ｇ９において、前記第１の群のうちの他の変位手段および前記兼用手段が退避位置に配置された状態において、前記他の変位手段が前記直線基部材に正面視において重ならない位置に配置され、前記他の変位手段および前記兼用手段が張出位置へ向けて変位される途中において、前記他の変位手段が前記直線基部材に正面視において重なる位置に配置され、前記直線基部材は、少なくとも前記他の変位手段が正面視において重なる領域が、前記一の変位手段が正面視において重なる領域よりも前後方向寸法が小さくされることを特徴とする遊技機Ｇ１０。
【１０３１】
遊技機Ｇ１０によれば、遊技機Ｇ９の奏する効果に加え、第１の群のうちの他の変位手段および兼用手段が退避位置に配置された状態において、他の変位手段が直線基部材に正面視において重ならない位置に配置され、他の変位手段および兼用手段が張出位置へ向けて変位される途中において、他の変位手段が直線基部材に正面視において重なる位置に配置され、直線基部材は、少なくとも他の変位手段が正面視において重なる領域が、一の変位手段が正面視において重なる領域よりも前後方向寸法が小さくされるので、第１の演出態様を形成するべく、他の変位手段および直線基部材（兼用手段）が張出位置へ変位される際に、他の変位手段が直線基部材の側面に当接されることを抑制できる。
【１０３２】
遊技機Ｇ１０において、前記直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、前記直線基部材の直線変位を前記兼用手段の回転に変換する変換機構とを備え、その変換機構が、前記直線基部材のうちの前記一の変位手段が退避位置において正面視で重なる領域に配置されることを特徴とする遊技機Ｇ１１。
【１０３３】
遊技機Ｇ１１によれば、遊技機Ｇ１０の奏する効果に加え、直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、直線基部材の直線変位を兼用手段の回転に変換する変換機構とを備えるので、直線基部材の直線変位と兼用手段の回転とを同期させられるので、直線基部材に対する兼用手段の相対的な位置精度（姿勢）を高められる。よって、変位手段と兼用手段とを関連付けて（一体化して）、全体を所定のキャラクターとして遊技者に認識させやすくできる。
【１０３４】
また、兼用手段を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、兼用手段を大型に形成でき、張出位置において形成されるキャラクターをより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における液晶表示装置の一側および他側のように、比較的狭く、部材の配設スペースの確保が困難である領域であっても、かかる領域に兼用手段材の退避位置を設定しつつ、兼用手段を大型に形成できる。
【１０３５】
この場合、変換機構は、直線基部材のうちの一の変位手段が退避位置において正面視で重なる領域に配置されるので、その分、直線基部材のうちの他の領域（変換機構が配置されない領域）の前後方向寸法を小さくできる。よって、他の変位手段および直線基部材（兼用手段）が張出位置へ変位される際に、他の変位手段が直線基部材の側面に当接されることを抑制できる。
【１０３６】
遊技機Ａ１からＡ８，Ｂ１からＢ９，Ｃ１からＣ９，Ｄ１からＤ１２，Ｅ１からＥ６，Ｆ１からＦ１６及びＧ１からＧ１１のいずれかにおいて、前記遊技機はスロットマシンであることを特徴とする遊技機Ｋ１。中でも、スロットマシンの基本構成としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を動的表示した後に識別情報を確定表示する可変表示手段を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の動的表示が開始され、停止用操作手段（ストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の動的表示が停止され、その停止時の確定識別情報が特定識別情報であることを必要条件として、遊技者に有利な特別遊技状態を発生させる特別遊技状態発生手段とを備えた遊技機」となる。この場合、遊技媒体はコイン、メダル等が代表例として挙げられる。
【１０３７】
遊技機Ａ１からＡ８，Ｂ１からＢ９，Ｃ１からＣ９，Ｄ１からＤ１２，Ｅ１からＥ６，Ｆ１からＦ１６及びＧ１からＧ１１のいずれかにおいて、前記遊技機はパチンコ遊技機であることを特徴とする遊技機Ｋ２。中でも、パチンコ遊技機の基本構成としては操作ハンドルを備え、その操作ハンドルの操作に応じて球を所定の遊技領域へ発射し、球が遊技領域内の所定の位置に配設された作動口に入賞（又は作動口を通過）することを必要条件として、表示手段において動的表示されている識別情報が所定時間後に確定停止されるものが挙げられる。また、特別遊技状態の発生時には、遊技領域内の所定の位置に配設された可変入賞装置（特定入賞口）が所定の態様で開放されて球を入賞可能とし、その入賞個数に応じた有価価値（景品球のみならず、磁気カードへ書き込まれるデータ等も含む）が付与されるものが挙げられる。
【１０３８】
遊技機Ａ１からＡ８，Ｂ１からＢ９，Ｃ１からＣ９，Ｄ１からＤ１２，Ｅ１からＥ６，Ｆ１からＦ１６及びＧ１からＧ１１のいずれかにおいて、前記遊技機はパチンコ遊技機とスロットマシンとを融合させたものであることを特徴とする遊技機Ｋ３。中でも、融合させた遊技機の基本構成としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を動的表示した後に識別情報を確定表示する可変表示手段を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の変動が開始され、停止用操作手段（例えばストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の動的表示が停止され、その停止時の確定識別情報が特定識別情報であることを必要条件として、遊技者に有利な特別遊技状態を発生させる特別遊技状態発生手段とを備え、遊技媒体として球を使用すると共に、前記識別情報の動的表示の開始に際しては所定数の球を必要とし、特別遊技状態の発生に際しては多くの球が払い出されるように構成されている遊技機」となる。
【符号の説明】
【１０３９】
１０                    パチンコ機（遊技機）
８１                    第３図柄表示装置（液晶表示装置）
４００                  スライドユニット（第１の郡の一部、第２の郡の一部）
４１０、２４１０、３４１０、６４１０、７４１０、８４１０  ベース部材
６４１１                突起（係合部）
４１２                  ベース側ラックギヤ（ラックギヤ）
４１３、４４１３        左回転伝達ラックギヤ
４４１３ａ、４４１４ａ  切欠き部（欠落された部分）
４４１３ｂ、４４１４ｂ  小型歯部（欠落された部分に隣接する歯）
４１４、４４１４        右回転伝達ラックギヤ
４２０                  摺動棒部材（案内部材）
４３０、２４３０、５４３０、６４３０、７４３０、８４３０、９４３０  左スライド部材（変位部材、スライド部材）
４３１、８４３１        第１部材（第１本体部）
４３１ａ                第１側ラックギヤ（ラックピニオン機構の一部）
８４３１ｂ              基部材（第１変位部）
４３２                  第１側ピニオンギヤ（ピニオンギヤ）
４３２ａ                第２側ラックギヤ（ラックピニオン機構の一部）
４３３、８４３３、９４３３  第２部材（第２本体部）
４３３ａ                第２側ラックギヤ（ラックギヤ）
８４３３ｄ              第２側ピニオンギヤ
４３４                  基部材（直線基部材）
８４３４、９４３４      基部材（第２変位部）
４３５                  回転部材（兼用手段）
４３５、４５４、５４３５、５４５５  回転部材（第２部材）
４３７ａ、４５７ａ、２４３７ａ、２４５７ａ  伝達ギヤ（ピニオンギヤ）
５４３９                ワンウェイクラッチ
５４３９ａ              スイッチングプレート（操作子）
９４４４                ワイヤ（相対変位利用手段）
８４４５                第３部材（第３本体部）
８４４５ａ              第３側ラックギヤ
８４４６、９４４６      基部材（第３変位部）
４５０、２４５０、５４５０、６４５０、７４３０  右スライド部材（当接部材、スライド部材）
４５４                  基部材（直線基部材）
４５５                  回転部材（第２部材）
４７１                  左駆動ギヤ（ラックピニオン機構の一部）
４７２                  右駆動ギヤ（ラックピニオン機構の一部）
４７６                  右駆動モータ（当接部材駆動手段）
４７５                  左駆動モータ（駆動手段）
４７６                  右駆動モータ（駆動手段）
５００                  上合体ユニット（第２の郡の一部）
５３０                  上変位部材（被当接部材）
６００                  下合体ユニット（第２の群の一部）
６１０                  ベース部材
６３０                  駆動アーム（連結部材）
６３１                  軸支孔（回転基部）
６３３                  連結孔（連結先端部）
６４０                  下変位部材（変位部材）
７００                  突出ユニット（第１の郡の一部）
７４６０                第２スライド部材
７４６５                ローラ（係合部）
７４６６                モータ（第２駆動手段）
６５０                  連結アーム（介設部材）
６７２                  駆動モータ（駆動手段）
７２０                  昇降ベース（第１部材の一部）
７３０                  回転部材（第１部材の一部）
７３２                  揺動部材（第１部材または第２部材、非当接部材）
７３３                  介設部材（カム擦接部材）
７３３ｃ                摺動壁（第１伝達手段の一部または第２伝達手段の一部）
７３５                  突出部材（第２部材または第１部材、クランク擦接部材）
７３５ｂ                摺動孔（第２伝達手段の一部または第１伝達手段の一部、案内溝）
７３５ｂ１              湾曲部（非伝達区間）
７６１                  駆動体（カム部材、クランク部材）
７６１ｂ                カム部（第１伝達手段の一部または第２伝達手段の一部）
７６１ｃ                摺動ピン（第２伝達手段の一部または第１伝達手段の一部、ピン部）
７６３                  駆動モータ（駆動手段）
８００                  昇降ユニット（第２の郡の一部）
８２０                  昇降部材（第３部材、周期変位部材）
８７１                  第２スライド部材（張出部）
Ｖｖ                    上方へ向かう速度成分（被当接部材へ向かう方向の成分）
【図１】
2020185461.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
2020185461.tif 000030
【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
2020185461.tif 000096
【図９５】
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【図９６】
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【図９７】
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【図９８】
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【図９９】
2020185461.tif 000101
【図１００】
2020185461.tif 000102
【図１０１】
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【図１０２】
2020185461.tif 000104
【図１０３】
2020185461.tif 000105
【図１０４】
2020185461.tif 000106
【図１０５】
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【図１０６】
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【図１０７】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年8月21日(2020.8.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えた遊技機において、
前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、
前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、
前記変位部材の前記第１部材が前記当接部材に当接されることを特徴とする遊技機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パチンコ機などの遊技機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パチンコ機等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材を備えた遊技機が知られている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−５７１６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した遊技機では、変位部材が他の部材に当接される際に、破損するおそれがあるという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記例示した問題点を解決するためになされたものであり、破損を抑制できる遊技機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的を達成するために請求項１記載の遊技機は、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えたものであり、前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、前記変位部材の前記第１部材が前記当接部材に当接される。
【０００７】
【０００８】
【発明の効果】
【０００９】
請求項１記載の遊技機によれば、破損を抑制できる。
【００１０】
【００１１】
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態におけるパチンコ機の正面図である。
【図２】パチンコ機の遊技盤の正面図である。
【図３】パチンコ機の背面図である。
【図４】パチンコ機の電気的構成を示すブロック図である。
【図５】動作ユニットの正面斜視図である。
【図６】動作ユニットの分解正面斜視図である。
【図７】動作ユニットの正面図である。
【図８】動作ユニットの正面図である。
【図９】動作ユニットの正面図である。
【図１０】スライドユニットの正面図である。
【図１１】スライドユニットの分解正面斜視図である。
【図１２】スライドユニットの分解背面斜視図である。
【図１３】左スライド部材の分解正面斜視図である。
【図１４】左スライド部材の分解背面斜視図である。
【図１５】右スライド部材の分解正面斜視図である。
【図１６】右スライド部材の分解背面斜視図である。
【図１７】スライドユニットの正面図である。
【図１８】スライドユニットの正面図である。
【図１９】（ａ）は、上合体ユニットの正面図であり、（ｂ）は、上合体ユニットの背面図である。
【図２０】上合体ユニットの分解正面斜視図である。
【図２１】上合体ユニットの分解背面斜視図である。
【図２２】上合体ユニットの正面図である。
【図２３】上合体ユニットの背面図である。
【図２４】下合体ユニットの正面図である。
【図２５】下合体ユニットの分解正面斜視図である。
【図２６】下合体ユニットの分解背面斜視図である。
【図２７】下合体ユニットの正面図である。
【図２８】退避回転位置、水平回転位置、垂直回転位置および張出回転位置における駆動アームの正面模式図である。
【図２９】退避回転位置から張出回転位置まで回転される際の駆動アームの部分拡大正面模式図である。
【図３０】上合体ユニット及び下合体ユニットの正面図である。
【図３１】突出ユニットの分解正面斜視図である。
【図３２】突出ユニットの分解背面斜視図である。
【図３３】ベース部材および昇降ベースの正面図である。
【図３４】昇降ベース及び回転部材の分解正面斜視図である。
【図３５】昇降ベース及び回転部材の分解背面斜視図である。
【図３６】昇降ベース及び回転部材の正面図である。
【図３７】回転部材の分解正面斜視図である。
【図３８】回転部材の分解背面斜視図である。
【図３９】回転部材の正面図である。
【図４０】（ａ）は、第１回転位置に配置された状態における駆動体の正面図であり、（ｂ）は、第２回転位置に配置された状態における駆動体の正面図である。
【図４１】回転部材の正面模式図である。
【図４２】回転部材の正面模式図である。
【図４３】（ａ）は、昇降ユニットの正面図であり、（ｂ）は、昇降ユニットの背面図であり、（ｃ）は、昇降ユニットの側面図である。
【図４４】昇降ユニットの分解正面斜視図である。
【図４５】昇降ユニットの分解背面斜視図である。
【図４６】第１状態における昇降ユニットの正面図である。
【図４７】第２状態における昇降ユニットの正面図である。
【図４８】第３状態における昇降ユニットの正面図である。
【図４９】第１状態における昇降ユニットの背面図であり、
【図５０】第２状態における昇降ユニットの背面図であり、
【図５１】第３状態における昇降ユニットの背面図である。
【図５２】（ａ）は、第１状態における伝達部材とスライド部材とリンク部材との正面図であり、（ｂ）は、第２状態における伝達部材とスライド部材とリンク部材との正面図であり、（ｃ）は、第３状態における伝達部材とスライド部材とリンク部材との正面図である。
【図５３】合体状態における動作ユニットの正面図である。
【図５４】図５３のＬＩＶ−ＬＩＶ線における動作ユニットの模式断面図である。
【図５５】動作ユニットの正面図である。
【図５６】動作ユニットの正面図である。
【図５７】動作ユニットの正面図である。
【図５８】動作ユニットの正面図である。
【図５９】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニットの各回転部材と突出ユニットの昇降ベースおよび回転部材との正面図である。
【図６０】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニットの各回転部材と突出ユニットの昇降ベースおよび回転部材との正面図である。
【図６１】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニットの各回転部材と突出ユニットの昇降ベースおよび回転部材との正面図である。
【図６２】動作ユニットの正面図である。
【図６３】動作ユニットの正面図である。
【図６４】動作ユニットの正面図である。
【図６５】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの正面図である。
【図６６】（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの正面図である。
【図６７】（ａ）は、図６５（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩａ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図であり、（ｂ）は、図６５（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩｂ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図である。
【図６８】（ａ）は、図６６（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩＩａ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図であり、（ｂ）は、図６６（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩＩｂ方向視におけるスライドユニット、上合体ユニットおよび下合体ユニットの模式図である。
【図６９】第２実施形態におけるスライドユニットの分解正面斜視図である。
【図７０】スライドユニットの分解背面斜視図ある。
【図７１】（ａ）は、伝達ギヤの背面図であり、（ｂ）は、伝達ギヤの側面図である。
【図７２】（ａ）は、回転伝達部材と伝達ギヤとが歯合した状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、回転伝達部材と伝達ギヤとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット正面視した模式図である。
【図７３】（ａ）は、図７２（ａ）のＬＸＸＩＩＩａ−ＬＸＸＩＩＩａ線におけるスライドユニットの断面模式図であり、（ｂ）は、図７２（ｂ）のＬＸＸＩＩＩｂ−ＬＸＸＩＩＩｂ線におけるスライドユニットの断面模式図である。
【図７４】第３実施形態におけるスライドユニットの分解正面斜視図である。
【図７５】（ａ）は、本体ベース部材の左回転伝達ラックギヤと伝達ギヤとが歯合した状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、収容部材が変位して本体ベース部材の下側第１ラックギヤと伝達ギヤとの歯合が解除された状態におけるスライドユニットを正面視した模式図である。
【図７６】（ａ）は、図７５（ａ）のＬＸＸＶＩａ−ＬＸＸＶＩａ線におけるスライドユニットの断面模式図であり、（ｂ）は、図７５（ｂ）のＬＸＸＶＩｂ−ＬＸＸＶＩｂ線におけるスライドユニットの断面模式図である。
【図７７】第４実施形態におけるベース部材の正面図である。
【図７８】ベース部材の左回転伝達ラックギヤと伝達ギヤとが歯合した状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、ベース部材の左回転伝達ラックギヤと伝達ギヤとの歯合が解除された状態におけるスライドユニットを正面視した模式図である。
【図７９】第５実施形態における左スライド部材の分解斜視正面図である。
【図８０】左スライド部材の分解背面斜視図である。
【図８１】（ａ）は、スイッチングプレートが操作される前の状態における左スライド部材を正面視した模式図であり、（ｂ）は、スイッチングプレートが操作された後の状態でおける左スライド部材を正面視した模式図である。
【図８２】第６実施形態における左スライド部材の分解正面斜視図である。
【図８３】左スライド部材の分解背面斜視図である。
【図８４】（ａ）は、スイッチングプレートが操作される前の状態におけるスライドユニットを正面視した模式図であり、（ｂ）は、スイッチングプレートが操作された後の状態におけるスライドユニットを正面視した模式図である。
【図８５】（ａ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶａ−ＬＸＸＸＶａ線におけるスライドユニットの断面模式図であり、（ｂ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶｂ−ＬＸＸＸＶｂ線におけるスライドユニットの断面模式図である。
【図８６】第７実施形態におけるスライドユニットの分解背面斜視図である。
【図８７】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図８８】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図８９】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図９０】第８実施形態におけるスライドユニットの正面図である。
【図９１】スライドユニットの分解正面斜視図である。
【図９２】スライドユニットの分解背面斜視図である。
【図９３】スライドユニットを正面視した模式図である。
【図９４】（ａ）は、図９３（ａ）のＸＣＩＶａ−ＸＣＩＶａ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｂ）は、図９３（ｂ）のＸＣＩＶｂ−ＸＣＩＶｂ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｃ）は、図９３（ｃ）のＸＣＩＶｃ−ＸＣＩＶｃ線におけるスライドユニットの模式断面図である。
【図９５】第９実施形態におけるスライドユニットの分解正面斜視図である。
【図９６】左スライド部材の分解正面斜視図である。
【図９７】スライドユニットの正面図である。
【図９８】（ａ）は、図９７（ａ）のＸＣＶＩＩＩａ−ＸＣＶＩＩＩａ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｂ）は、図９７（ｂ）のＸＣＶＩＩＩｂ−ＸＣＶＩＩＩｂ線におけるスライドユニットの模式断面図であり、（ｃ）は、図９７（ｃ）のＸＣＶＩＩＩｃ−ＸＣＶＩＩＩｃ線におけるスライドユニットの模式断面図である。
【図９９】（ａ）は、第１０実施形態における昇降ユニットの正面図であり、（ｂ）は、昇降ユニットの背面図であり、（ｃ）は、昇降ユニットの側面図である。
【図１００】昇降ユニットの分解正面斜視図である。
【図１０１】合体状態における動作ユニットである。
【図１０２】（ａ）は、図１０１のＣＩＩａ−ＣＩＩａ線における動作ユニットの模式断面図であり、（ｂ）は、図１０１のＣＩＩｂ−ＣＩＩｂ線における動作ユニットの模式断面図である。
【図１０３】（ａ）は、第１１実施形態における駆動体が第１回転位置に配設された状態の駆動体の正面図であり、（ｂ）は、駆動体が第２回転位置に配置された状態の駆動体の正面図である。
【図１０４】動作ユニットの正面図である。
【図１０５】動作ユニットの正面図である。
【図１０６】動作ユニットの正面図である。
【図１０７】動作ユニットの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照して説明する。まず、図１から図４２を参照し、第１実施形態として、本発明をパチンコ遊技機（以下、単に「パチンコ機」という）１に適用した場合の一実施形態について説明する。図１は、第１実施形態におけるパチンコ機１の正面図であり、図２はパチンコ機１の遊技盤１３の正面図であり、図３はパチンコ機１の背面図である。
【００１４】
図１に示すように、パチンコ機１は、略矩形状に組み合わせた木枠により外殻が形成される外枠２と、その外枠２と略同一の外形形状に形成され外枠２に対して開閉可能に支持された内枠４とを備えている。外枠２には、内枠４を支持するために正面視（図１参照）左側の上下２カ所に金属製のヒンジ１８が取り付けられ、そのヒンジ１８が設けられた側を開閉の軸として内枠４が正面手前側へ開閉可能に支持されている。
【００１５】
内枠４には、多数の釘や入賞口６３，６４等を有する遊技盤１３（図２参照）が裏面側から着脱可能に装着される。この遊技盤１３の前面を球（遊技球）が流下することにより弾球遊技が行われる。なお、内枠４には、球を遊技盤１３の前面領域に発射する球発射ユニット１１２ａ（図４参照）やその球発射ユニット１１２ａから発射された球を遊技盤１３の前面領域まで誘導する発射レール（図示せず）等が取り付けられている。
【００１６】
内枠４の前面側には、その前面上側を覆う前扉５と、その下側を覆う下皿ユニット１５とが設けられている。前扉５および下皿ユニット１５を支持するために正面視（図１参照）左側の上下２カ所に金属製のヒンジ１９が取り付けられ、そのヒンジ１９が設けられた側を開閉の軸として前扉５および下皿ユニット１５が正面手前側へ開閉可能に支持されている。なお、内枠４の施錠と前扉５の施錠とは、シリンダ錠２０の鍵穴２１に専用の鍵を差し込んで所定の操作を行うことでそれぞれ解除される。
【００１７】
前扉５は、装飾用の樹脂部品や電気部品等を組み付けたものであり、その略中央部には略楕円形状に開口形成された窓部５ｃが設けられている。前扉５の裏面側には２枚の板ガラス８を有するガラスユニット１６が配設され、そのガラスユニット１６を介して遊技盤１３の前面がパチンコ機１の正面側に視認可能となっている。
【００１８】
前扉５には、球を貯留する上皿１７が前方へ張り出して上面を開放した略箱状に形成されており、この上皿１７に賞球や貸出球などが排出される。上皿１７の底面は正面視（図１参照）右側に下降傾斜して形成され、その傾斜により上皿１７に投入された球が球発射ユニット１１２ａ（図４参照）へと案内される。また、上皿１７の上面には、枠ボタン２２が設けられている。この枠ボタン２２は、例えば、第３図柄表示装置８１（図２参照）で表示される演出のステージを変更したり、スーパーリーチの演出内容を変更したりする場合などに、遊技者により操作される。
【００１９】
前扉５には、その周囲（例えばコーナー部分）に各種ランプ等の発光手段が設けられている。これら発光手段は、大当たり時や所定のリーチ時等における遊技状態の変化に応じて、点灯又は点滅することにより発光態様が変更制御され、遊技中の演出効果を高める役割を果たす。窓部５ｃの周縁には、ＬＥＤ等の発光手段を内蔵した電飾部２９〜３３が設けられている。パチンコ機１においては、これら電飾部２９〜３３が大当たりランプ等の演出ランプとして機能し、大当たり時やリーチ演出時等には内蔵するＬＥＤの点灯や点滅によって各電飾部２９〜３３が点灯または点滅して、大当たり中である旨、或いは大当たり一歩手前のリーチ中である旨が報知される。また、前扉５の正面視（図１参照）左上部には、ＬＥＤ等の発光手段が内蔵され賞球の払い出し中とエラー発生時とを表示可能な表示ランプ３４が設けられている。
【００２０】
また、右側の電飾部３２下側には、前扉５の裏面側を視認できるように裏面側より透明樹脂を取り付けて小窓３５が形成され、遊技盤１３前面の貼着スペースＫ１（図２参照）に貼付される証紙等がパチンコ機１の前面から視認可能とされている。また、パチンコ機１においては、より煌びやかさを醸し出すために、電飾部２９〜３３の周りの領域にクロムメッキを施したＡＢＳ樹脂製のメッキ部材３６が取り付けられている。
【００２１】
窓部５ｃの下方には、貸球操作部４０が配設されている。貸球操作部４０には、度数表示部４１と、球貸しボタン４２と、返却ボタン４３とが設けられている。パチンコ機１の側方に配置されるカードユニット（球貸しユニット）（図示せず）に紙幣やカード等を投入した状態で貸球操作部４０が操作されると、その操作に応じて球の貸出が行われる。具体的には、度数表示部４１はカード等の残額情報が表示される領域であり、内蔵されたＬＥＤが点灯して残額情報として残額が数字で表示される。球貸しボタン４２は、カード等（記録媒体）に記録された情報に基づいて貸出球を得るために操作されるものであり、カード等に残額が存在する限りにおいて貸出球が上皿１７に供給される。返却ボタン４３は、カードユニットに挿入されたカード等の返却を求める際に操作される。なお、カードユニットを介さずに球貸し装置等から上皿１７に球が直接貸し出されるパチンコ機、いわゆる現金機では貸球操作部４０が不要となるが、この場合には、貸球操作部４０の設置部分に飾りシール等を付加して部品構成は共通のものとしても良い。カードユニットを用いたパチンコ機と現金機との共通化を図ることができる。
【００２２】
上皿１７の下側に位置する下皿ユニット１５には、その中央部に上皿１７に貯留しきれなかった球を貯留するための下皿５０が上面を開放した略箱状に形成されている。下皿５０の右側には、球を遊技盤１３の前面へ打ち込むために遊技者によって操作される操作ハンドル５１が配設される。
【００２３】
操作ハンドル５１の内部には、球発射ユニット１１２ａの駆動を許可するためのタッチセンサ５１ａと、押下操作している期間中には球の発射を停止する発射停止スイッチ５１ｂと、操作ハンドル５１の回動操作量（回動位置）を電気抵抗の変化により検出する可変抵抗器（図示せず）などが内蔵されている。操作ハンドル５１が遊技者によって右回りに回動操作されると、タッチセンサ５１ａがオンされると共に可変抵抗器の抵抗値が回動操作量に対応して変化し、その可変抵抗器の抵抗値に対応した強さ（発射強度）で球が発射され、これにより遊技者の操作に対応した飛び量で遊技盤１３の前面へ球が打ち込まれる。また、操作ハンドル５１が遊技者により操作されていない状態においては、タッチセンサ５１ａおよび発射停止スイッチ５１ｂがオフとなっている。
【００２４】
下皿５０の正面下方部には、下皿５０に貯留された球を下方へ排出する際に操作するための球抜きレバー５２が設けられている。この球抜きレバー５２は、常時、右方向に付勢されており、その付勢に抗して左方向へスライドさせることにより、下皿５０の底面に形成された底面口が開口して、その底面口から球が自然落下して排出される。この球抜きレバー５２の操作は、通常、下皿５０の下方に下皿５０から排出された球を受け取る箱（一般に「千両箱」と称される）を置いた状態で行われる。下皿５０の右方には、上述したように操作ハンドル５１が配設され、下皿５０の左方には灰皿５３が取り付けられている。
【００２５】
図２に示すように、遊技盤１３は、正面視略正方形状に切削加工したベース板６０に、球案内用の多数の釘（図示せず）や風車の他、レール７６，７７、一般入賞口６３、第１入賞口６４、第２入賞口１４０、可変入賞装置６５、第１スルーゲート６６、可変表示装置ユニット８０等を組み付けて構成され、その周縁部が内枠４（図１参照）の裏面側に取り付けられる。ベース板６０は薄い板材を張り合わせた木材からなり、その正面側からベース板６０の背面側に配設された各種構造体を遊技者に目視できないように形成される。一般入賞口６３、第１入賞口６４、第２入賞口１４０、可変入賞装置６５、可変表示装置ユニット８０は、ルータ加工によってベース板６０に形成された貫通穴に配設され、遊技盤１３の前面側からタッピングネジ等により固定されている。
【００２６】
遊技盤１３の前面中央部分は、前扉５の窓部５ｃ（図１参照）を通じて内枠４の前面側から視認することができる。以下に、主に図２を参照して、遊技盤１３の構成について説明する。
【００２７】
遊技盤１３の前面には、帯状の金属板を略円弧状に屈曲加工して形成した外レール７７が植立され、その外レール７７の内側位置には外レール７７と同様に帯状の金属板で形成した円弧状の内レール７６が植立される。この内レール７６と外レール７７とにより遊技盤１３の前面外周が囲まれ、遊技盤１３とガラスユニット１６（図１参照）とにより前後が囲まれることにより、遊技盤１３の前面には、球の挙動により遊技が行われる遊技領域が形成される。遊技領域は、遊技盤１３の前面であって２本のレール７６，７７とレール間を繋ぐ樹脂製の外縁部材７３とにより区画して形成される領域（入賞口等が配設され、発射された球が流下する領域）である。
【００２８】
２本のレール７６，７７は、球発射ユニット１１２ａ（図４参照）から発射された球を遊技盤１３上部へ案内するために設けられたものである。内レール７６の先端部分（図２の左上部）には戻り球防止部材６８が取り付けられ、一旦、遊技盤１３の上部へ案内された球が再度球案内通路内に戻ってしまうといった事態が防止される。外レール７７の先端部（図２の右上部）には、球の最大飛翔部分に対応する位置に返しゴム６９が取り付けられ、所定以上の勢いで発射された球は、返しゴム６９に当たって、勢いが減衰されつつ中央部側へ跳ね返される。
【００２９】
遊技領域の正面視左側下部（図２の左側下部）には、発光手段である複数のＬＥＤおよび７セグメント表示器を備える第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂが配設されている。第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、主制御装置１１０（図４参照）で行われる各制御に応じた表示がなされるものであり、主にパチンコ機１の遊技状態の表示が行われる。本実施形態では、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、球が、第１入賞口６４へ入賞したか、第２入賞口１４０へ入賞したかに応じて使い分けられるように構成されている。具体的には、球が、第１入賞口６４へ入賞した場合には、第１図柄表示装置３７Ａが作動し、一方で、球が、第２入賞口１４０へ入賞した場合には、第１図柄表示装置３７Ｂが作動するように構成されている。
【００３０】
また、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂは、ＬＥＤにより、パチンコ機１が確変中か時短中か通常中であるかを点灯状態により示したり、変動中であるか否かを点灯状態により示したり、停止図柄が確変大当たりに対応した図柄か普通大当たりに対応した図柄か外れ図柄であるかを点灯状態により示したり、保留球数を点灯状態により示すと共に、７セグメント表示装置により、大当たり中のラウンド数やエラー表示を行う。なお、複数のＬＥＤは、それぞれのＬＥＤの発光色（例えば、赤、緑、青）が異なるよう構成され、その発光色の組み合わせにより、少ないＬＥＤでパチンコ機１の各種遊技状態を示唆することができる。
【００３１】
なお、本パチンコ機１では、第１入賞口６４，第２入賞口１４０のいずれかに入賞があったことを契機として抽選が行われる。パチンコ機１は、その抽選において、大当たりか否かの当否判定（大当たり抽選）を行うと共に、大当たりと判定した場合はその大当たり種別の判定も行う。ここで判定される大当たり種別としては、１５Ｒ確変大当たり、４Ｒ確変大当たり、１５Ｒ通常大当たりが用意されている。第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂには、変動終了後の停止図柄として抽選の結果が大当たりであるか否かが示されるだけでなく、大当たりである場合はその大当たり種別に応じた図柄が示される。
【００３２】
ここで、「１５Ｒ確変大当たり」とは、最大ラウンド数が１５ラウンドの大当たりの後に高確率状態へ移行する確変大当たりのことであり、「４Ｒ確変大当たり」とは、最大ラウンド数が４ラウンドの大当たりの後に高確率状態へ移行する確変大当たりのことである。また、「１５Ｒ通常大当たり」は、最大ラウンド数が１５ラウンドの大当たりの後に、低確率状態へ移行すると共に、所定の変動回数の間（例えば、１００変動回数）は時短状態となる大当たりのことである。
【００３３】
また、「高確率状態」とは、大当たり終了後に付加価値としてその後の大当たり確率がアップした状態、いわゆる確率変動中（確変中）の時をいい、換言すれば、特別遊技状態へ移行し易い遊技の状態のことである。本実施形態における高確率状態（確変中）は、後述する第２図柄の当たり確率がアップして第２入賞口１４０へ球が入賞し易い遊技の状態を含む。「低確率状態」とは、確変中でない時をいい、大当たり確率が通常の状態、即ち、確変の時より大当たり確率が低い状態をいう。また、「低確率状態」のうちの時短状態（時短中）とは、大当たり確率が通常の状態であると共に、大当たり確率がそのままで第２図柄の当たり確率のみがアップして第２入賞口１４０へ球が入賞し易い遊技の状態のことをいう。一方、パチンコ機１が通常中とは、確変中でも時短中でもない遊技の状態（大当たり確率も第２図柄の当たり確率もアップしていない状態）である。
【００３４】
確変中や時短中は、第２図柄の当たり確率がアップするだけではなく、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放される時間も変更され、通常中と比して長い時間が設定される。第１電動役物１４０ａが開放された状態（開放状態）にある場合は、その第１電動役物１４０ａが閉鎖された状態（閉鎖状態）にある場合と比して、第２入賞口１４０へ球が入賞しやすい状態となる。よって、確変中や時短中は、第２入賞口１４０へ球が入賞し易い状態となり、大当たり抽選が行われる回数を増やすことができる。
【００３５】
なお、確変中や時短中において、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａの開放時間を変更するのではなく、または、その開放時間を変更することに加えて、１回の当たりで第１電動役物１４０ａが開放する回数を通常中よりも増やす変更を行うものとしてもよい。また、確変中や時短中において、第２図柄の当たり確率は変更せず、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放される時間および１回の当たりで第１電動役物１４０ａが開放する回数の少なくとも一方を変更するものとしてもよい。また、確変中や時短中において、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放される時間や、１回の当たりで第１電動役物１４０ａおよび第２電動役物８２を開放する回数はせず、第２図柄の当たり確率だけを、通常中と比してアップするよう変更するものであってもよい。
【００３６】
遊技領域には、球が入賞することにより５個から１５個の球が賞球として払い出される複数の一般入賞口６３が配設されている。また、遊技領域の中央部分には、可変表示装置ユニット８０が配設されている。可変表示装置ユニット８０には、第１入賞口６４、第２入賞口１４０のいずれかの入賞（始動入賞）をトリガとして、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにおける変動表示と同期させながら、第３図柄の変動表示を行う液晶ディスプレイ（以下単に「表示装置」と略す）で構成された第３図柄表示装置８１と、第１スルーゲート６６の球の通過をトリガとして第２図柄を変動表示するＬＥＤで構成される第２図柄表示装置（図示せず）とが設けられている。
【００３７】
また、可変表示装置ユニット８０には、第３図柄表示装置８１の外周を囲むようにして、センターフレーム８６が配設されている。このセンターフレーム８６の中央に開口される開口部から第３図柄表示装置８１が視認可能とされる。
【００３８】
第３図柄表示装置８１は９インチサイズの大型の液晶ディスプレイで構成されるものであり、表示制御装置１１４（図４参照）によって表示内容が制御されることにより、例えば上、中および下の３つの図柄列が表示される。各図柄列は複数の図柄（第３図柄）によって構成され、これらの第３図柄が図柄列毎に横スクロールして第３図柄表示装置８１の表示画面上にて第３図柄が可変表示されるようになっている。本実施形態の第３図柄表示装置８１は、主制御装置１１０（図４参照）の制御に伴った遊技状態の表示が第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂで行われるのに対して、その第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂの表示に応じた装飾的な表示を行うものである。なお、表示装置に代えて、例えばリール等を用いて第３図柄表示装置８１を構成するようにしても良い。
【００３９】
第２図柄表示装置は、球が第１スルーゲート６６を通過する毎に表示図柄（第２図柄（図示せず））としての「○」の図柄と「×」の図柄とを所定時間交互に点灯させる変動表示を行うものである。パチンコ機１では、球が第１スルーゲート６６を通過したことが検出されると、当たり抽選が行われる。その当たり抽選の結果、当たりであれば、第２図柄表示装置において、第２図柄の変動表示後に「○」の図柄が停止表示される。また、当たり抽選の結果、外れであれば、第２図柄表示装置において、第３図柄の変動表示後に「×」の図柄が停止表示される。
【００４０】
パチンコ機１は、第２図柄表示装置における変動表示が所定図柄（本実施形態においては「○」の図柄）で停止した場合に、第２入賞口１４０に付随された第１電動役物１４０ａが所定時間だけ作動状態となる（開放される）よう構成されている。
【００４１】
第２図柄の変動表示にかかる時間は、遊技状態が通常中の場合よりも、確変中または時短中の方が短くなるように設定される。これにより、確変中および時短中は、第２図柄の変動表示が短い時間で行われるので、当たり抽選を通常中よりも多く行うことができる。よって、当たり抽選において当たりとなる機会が増えるので、第２入賞口１４０の第１電動役物１４０ａが開放状態となる機会を遊技者に多く与えることができる。よって、確変中および時短中は、第２入賞口１４０へ球が入賞しやすい状態とすることができる。
【００４２】
なお、確変中または時短中において、当たり確率を高める、１回に当たりに対する第１電動役物１４０ａの開放時間や開放回数を増やすなど、その他の方法によっても、確変中または時短中に第２入賞口１４０および第３入賞口へ球が入賞しやすい状態としている場合は、第２図柄の変動表示にかかる時間を遊技状態にかかわらず一定としてもよい。一方、第２図柄の変動表示にかかる時間を、確変中または時短中において通常中よりも短く設定する場合は、当たり確率を遊技状態にかかわらず一定にしてもよいし、また、１回の当たりに対する第１電動役物１４０ａの開放時間や開放回数を遊技状態にかかわらず一定にしてもよい。
【００４３】
第１スルーゲート６６は、可変表示装置ユニット８０の右側の領域において遊技盤に組み付けられる。第１スルーゲート６６は、遊技盤に発射された球のうち、遊技盤を流下する球の一部が通過可能に構成されている。第１スルーゲート６６を球が通過すると、第２図柄の当たり抽選が行われる。当たり抽選の後、第２図柄表示装置にて変動表示を行い、当たり抽選の結果が当たりであれば、変動表示の停止図柄として「○」の図柄を表示し、当たり抽選の結果が外れであれば、変動表示の停止図柄として「×」の図柄を表示する。
【００４４】
球の第１スルーゲート６６の通過回数は、合計で最大４回まで保留され、その保留球数が上述した第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにより表示されると共に第２図柄保留ランプ（図示せず）においても点灯表示される。第２図柄保留ランプは、最大保留数分の４つ設けられ、第３図柄表示装置８１の下方に左右対称に配設されている。
【００４５】
なお、第２図柄の変動表示は、本実施形態のように、第２図柄表示装置において複数のランプの点灯と非点灯を切り換えることにより行うものの他、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂおよび第３図柄表示装置８１の一部を使用して行うようにしても良い。同様に、第２図柄保留ランプの点灯を第３図柄表示装置８１の一部で行うようにしても良い。また、第１スルーゲート６６の球の通過に対する最大保留球数は４回に限定されるものでなく、３回以下、又は、５回以上の回数（例えば、８回）に設定しても良い。また、スルーゲートの組み付け数は２つに限定されるものではなく、３つ以上の複数であっても良い。また、スルーゲートの組み付け位置は可変表示装置ユニット８０の左右両側に限定されるものではなく、例えば、可変表示装置ユニット８０の下方でも良い。また、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにより保留球数が示されるので、第２図柄保留ランプにより点灯表示を行わないものとしてもよい。
【００４６】
可変表示装置ユニット８０の下方には、球が入賞し得る第１入賞口６４が配設されている。この第１入賞口６４へ球が入賞すると遊技盤１３の裏面側に設けられる第１入賞口スイッチ（図示せず）がオンとなり、その第１入賞口スイッチのオンに起因して主制御装置１１０（図４参照）で大当たりの抽選がなされ、その抽選結果に応じた表示が第１図柄表示装置３７Ａで示される。
【００４７】
一方、第１入賞口６４の正面視下方には、球が入賞し得る第２入賞口１４０が配設されている。第２入賞口１４０へ球が入賞すると遊技盤１３の裏面側に設けられる第２入賞口スイッチ（図示せず）がオンとなり、その第２入賞口スイッチのオンに起因して主制御装置１１０（図４参照）で大当たりの抽選がなされ、その抽選結果に応じた表示が第１図柄表示装置３７Ｂで示される。
【００４８】
また、第１入賞口６４，第２入賞口１４０は、それぞれ、球が入賞すると５個の球が賞球として払い出される入賞口の１つにもなっている。なお、本実施形態においては、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数と第２入賞口１４０へ球が入賞した場合に払い出される賞球数とを同じに構成したが、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数と第２入賞口１４０へ球が入賞した場合に払い出される賞球数とを異なる数、例えば、第１入賞口６４へ球が入賞した場合に払い出される賞球数を３個とし、第２入賞口１４０へ球が入賞した場合に払い出される賞球数を５個として構成してもよい。
【００４９】
第２入賞口１４０には第１電動役物１４０ａが付随されている。この第１電動役物１４０ａは開閉可能に構成されており、通常は第１電動役物１４０ａが閉鎖状態（縮小状態）となって、球が第２入賞口１４０へ入賞しにくい状態となっている。一方、第１スルーゲート６６への球の通過を契機として行われる第２図柄の変動表示の結果、「○」の図柄が第２図柄表示装置に表示された場合、第１電動役物１４０ａが開放状態（拡大状態）となり、球が第２入賞口１４０へ入賞しやすい状態となる。
【００５０】
上述した通り、確変中および時短中は、通常中と比して第２図柄の当たり確率が高く、また、第２図柄の変動表示にかかる時間も短いので、第２図柄の変動表示において「○」の図柄が表示され易くなって、第１電動役物１４０ａが開放状態（拡大状態）となる回数が増える。更に、確変中または時短中は、第１電動役物１４０ａが開放される時間も、通常中より長くなる。よって、確変中または時短中は、通常時と比して、第２入賞口１４０へ球が入賞しやすい状態を作ることができる。
【００５１】
ここで、第１入賞口６４に球が入賞した場合と第２入賞口１４０へ球が入賞した場合とで、大当たりとなる確率は、低確率状態であっても高確率状態でも同一である。しかしながら、大当たりとなった場合に選定される大当たりの種別として１５Ｒ確変大当たりとなる確率は、第２入賞口１４０へ球が入賞した場合のほうが第１入賞口６４へ球が入賞した場合よりも高く設定されている。一方、第１入賞口６４は、第２入賞口１４０にあるような第１電動役物１４０ａは有しておらず、球が常時入賞可能な状態となっている。
【００５２】
よって、通常中においては、第２入賞口１４０に付随する電動役物が閉鎖状態にある場合が多く、第２入賞口１４０に入賞しづらいので、電動役物のない第１入賞口６４へ向けて、可変表示装置ユニット８０の左方を球が通過するように球を発射し（所謂「左打ち」）、第１入賞口６４への入賞によって大当たり抽選の機会を多く得て、大当たりとなることを狙った方が、遊技者にとって有利となる。
【００５３】
一方、確変中や時短中は、第１スルーゲート６６に球を通過させることで、第２入賞口１４０に付随する第１電動役物１４０ａが開放状態となりやすく、第２入賞口１４０に入賞しやすい状態であるので、第２入賞口１４０へ向けて、可変表示装置ユニット８０の右方を球が通過するように球を発射し（所謂「右打ち」）、第１スルーゲート６６を通過させて第１電動役物１４０ａを開放状態にすると共に、第２入賞口１４０への入賞によって１５Ｒ確変大当たりとなることを狙った方が、遊技者にとって有利となる。
【００５４】
このように、本実施形態のパチンコ機１は、パチンコ機１の遊技状態（確変中であるか、時短中であるか、通常中であるか）に応じて、遊技者に対し、球の発射の仕方を「左打ち」と「右打ち」とに変えさせることができる。よって、遊技者に対して、球の打ち方に変化をもたらすことができるので、遊技を楽しませることができる。
【００５５】
第１入賞口６４の右側には可変入賞装置６５が配設されており、その略中央部分に横長矩形状の特定入賞口（大開放口）６５ａが設けられている。パチンコ機１においては、第１入賞口６４，第２入賞口１４０のいずれかの入賞に起因して行われた大当たり抽選が大当たりとなると、所定時間（変動時間）が経過した後に、大当たりの停止図柄となるよう第１図柄表示装置３７Ａ又は第１図柄表示装置３７Ｂを点灯させると共に、その大当たりに対応した停止図柄を第３図柄表示装置８１に表示させて、大当たりの発生が示される。その後、球が入賞し易い特別遊技状態（大当たり）に遊技状態が遷移する。この特別遊技状態として、通常時には閉鎖されている特定入賞口６５ａが、所定時間（例えば、３０秒経過するまで、或いは、球が１０個入賞するまで）開放される。
【００５６】
この特定入賞口６５ａは、所定時間が経過すると閉鎖され、その閉鎖後、再度、その特定入賞口６５ａが所定時間開放される。この特定入賞口６５ａの開閉動作は、最高で例えば１５回（１５ラウンド）繰り返し可能にされている。この開閉動作が行われている状態が、遊技者にとって有利な特別遊技状態の一形態であり、遊技者には、遊技上の価値（遊技価値）の付与として通常時より多量の賞球の払い出しが行われる。
【００５７】
可変入賞装置６５は、具体的には、特定入賞口６５ａを覆う横長矩形状の開閉板と、その開閉板の下辺を軸として前方側に開閉駆動するための大開放口ソレノイド（図示せず）とを備えている。特定入賞口６５ａは、通常時は、球が入賞できないか又は入賞し難い閉状態になっている。大当たりの際には大開放口ソレノイドを駆動して開閉板を前面下側に傾倒し、球が特定入賞口６５ａに入賞しやすい開状態を一時的に形成し、その開状態と通常時の閉状態との状態を交互に繰り返すように作動する。
【００５８】
なお、上記した形態に特別遊技状態は限定されるものではない。特定入賞口６５ａとは別に開閉される大開放口を遊技領域に設け、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂにおいて大当たりに対応したＬＥＤが点灯した場合に、特定入賞口６５ａが所定時間開放され、その特定入賞口６５ａの開放中に、球が特定入賞口６５ａ内へ入賞することを契機として特定入賞口６５ａとは別に設けられた大開放口が所定時間、所定回数開放される遊技状態を特別遊技状態として形成するようにしても良い。また、特定入賞口６５ａは１つに限るものではなく、１つ若しくは２以上の複数（例えば３つ）配置しても良く、また配置位置も第１入賞口６４の右側に限らず、例えば、可変表示装置ユニット８０の左方でも良い。
【００５９】
遊技盤１３の下側における右隅部には、証紙や識別ラベル等を貼着するための貼着スペースＫ１が設けられ、貼着スペースＫ１に貼られた証紙等は、前扉５の小窓３５（図１参照）を通じて視認することができる。
【００６０】
遊技盤１３には、第１アウト口７１が設けられている。遊技領域を流下する球であって、いずれの入賞口６３，６４，６５ａ，１４０，８２，にも入賞しなかった球は、第１アウト口７１を通って図示しない球排出路へと案内される。第１アウト口７１は、第１入賞口６４の下方に配設される。
【００６１】
遊技盤１３には、球の落下方向を適宜分散、調整等するために多数の釘が植設されているとともに、風車等の各種部材（役物）とが配設されている。
【００６２】
図３に示すように、パチンコ機１の背面側には、制御基板ユニット９０，９１と、裏パックユニット９４とが主に備えられている。制御基板ユニット９０は、主基板（主制御装置１１０）と音声ランプ制御基板（音声ランプ制御装置１１３）と表示制御基板（表示制御装置１１４）とが搭載されてユニット化されている。制御基板ユニット９１は、払出制御基板（払出制御装置１１１）と発射制御基板（発射制御装置１１２）と電源基板（電源装置１１５）とカードユニット接続基板１１６とが搭載されてユニット化されている。
【００６３】
裏パックユニット９４は、保護カバー部を形成する裏パック９２と払出ユニット９３とがユニット化されている。また、各制御基板には、各制御を司る１チップマイコンとしてのＭＰＵ、各種機器との連絡をとるポート、各種抽選の際に用いられる乱数発生器、時間計数や同期を図る場合などに使用されるクロックパルス発生回路等が、必要に応じて搭載されている。
【００６４】
なお、主制御装置１１０、音声ランプ制御装置１１３および表示制御装置１１４、払出制御装置１１１および発射制御装置１１２、電源装置１１５、カードユニット接続基板１１６は、それぞれ基板ボックス１００〜１０４に収納されている。基板ボックス１００〜１０４は、ボックスベースと該ボックスベースの開口部を覆うボックスカバーとを備えており、そのボックスベースとボックスカバーとが互いに連結されて、各制御装置や各基板が収納される。
【００６５】
また、基板ボックス１００（主制御装置１１０）および基板ボックス１０２（払出制御装置１１１および発射制御装置１１２）は、ボックスベースとボックスカバーとを封印ユニット（図示せず）によって開封不能に連結（かしめ構造による連結）している。また、ボックスベースとボックスカバーとの連結部には、ボックスベースとボックスカバーとに亘って封印シール（図示せず）が貼着されている。この封印シールは、脆性な素材で構成されており、基板ボックス１００，１０２を開封するために封印シールを剥がそうとしたり、基板ボックス１００，１０２を無理に開封しようとすると、ボックスベース側とボックスカバー側とに切断される。よって、封印ユニット又は封印シールを確認することで、基板ボックス１００，１０２が開封されたかどうかを知ることができる。
【００６６】
払出ユニット９３は、裏パックユニット９４の最上部に位置して上方に開口したタンク１３０と、タンク１３０の下方に連結され下流側に向けて緩やかに傾斜するタンクレール１３１と、タンクレール１３１の下流側に縦向きに連結されるケースレール１３２と、ケースレール１３２の最下流部に設けられ、払出モータ２１６（図４参照）の所定の電気的構成により球の払出を行う払出装置１３３とを備えている。タンク１３０には、遊技ホールの島設備から供給される球が逐次補給され、払出装置１３３により必要個数の球の払い出しが適宜行われる。タンクレール１３１には、当該タンクレール１３１に振動を付加するためのバイブレータ１３４が取り付けられている。
【００６７】
また、払出制御装置１１１には状態復帰スイッチ１２０が設けられ、発射制御装置１１２には可変抵抗器の操作つまみ１２１が設けられ、電源装置１１５にはＲＡＭ消去スイッチ１２２が設けられている。状態復帰スイッチ１２０は、例えば、払出モータ２１６（図４参照）部の球詰まり等、払出エラーの発生時に球詰まりを解消（正常状態への復帰）するために操作される。操作つまみ１２１は、発射ソレノイドの発射力を調整するために操作される。ＲＡＭ消去スイッチ１２２は、パチンコ機１を初期状態に戻したい場合に電源投入時に操作される。
【００６８】
次に、図４を参照して、本パチンコ機１の電気的構成について説明する。図４は、パチンコ機１の電気的構成を示すブロック図である。
【００６９】
主制御装置１１０には、演算装置である１チップマイコンとしてのＭＰＵ２０１が搭載されている。ＭＰＵ２０１には、該ＭＰＵ２０１により実行される各種の制御プログラムや固定値データを記憶したＲＯＭ２０２と、そのＲＯＭ２０２内に記憶される制御プログラムの実行に際して各種のデータ等を一時的に記憶するためのメモリであるＲＡＭ２０３と、そのほか、割込回路やタイマ回路、データ送受信回路などの各種回路が内蔵されている。主制御装置１１０では、ＭＰＵ２０１によって、大当たり抽選や第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂおよび第３図柄表示装置８１における表示の設定、第２図柄表示装置における表示結果の抽選といったパチンコ機１の主要な処理を実行する。
【００７０】
なお、払出制御装置１１１や音声ランプ制御装置１１３などのサブ制御装置に対して動作を指示するために、主制御装置１１０から該サブ制御装置へ各種のコマンドがデータ送受信回路によって送信されるが、かかるコマンドは、主制御装置１１０からサブ制御装置へ一方向にのみ送信される。
【００７１】
ＲＡＭ２０３は、各種エリア、カウンタ、フラグのほか、ＭＰＵ２０１の内部レジスタの内容やＭＰＵ２０１により実行される制御プログラムの戻り先番地などが記憶されるスタックエリアと、各種のフラグおよびカウンタ、Ｉ／Ｏ等の値が記憶される作業エリア（作業領域）とを有している。なお、ＲＡＭ２０３は、パチンコ機１の電源の遮断後においても電源装置１１５からバックアップ電圧が供給されてデータを保持（バックアップ）できる構成となっており、ＲＡＭ２０３に記憶されるデータは、すべてバックアップされる。
【００７２】
停電などの発生により電源が遮断されると、その電源遮断時（停電発生時を含む。以下同様）のスタックポインタや、各レジスタの値がＲＡＭ２０３に記憶される。一方、電源投入時（停電解消による電源投入を含む。以下同様）には、ＲＡＭ２０３に記憶される情報に基づいて、パチンコ機１の状態が電源遮断前の状態に復帰される。ＲＡＭ２０３への書き込みはメイン処理（図示せず）によって電源遮断時に実行され、ＲＡＭ２０３に書き込まれた各値の復帰は電源投入時の立ち上げ処理（図示せず）において実行される。なお、ＭＰＵ２０１のＮＭＩ端子（ノンマスカブル割込端子）には、停電等の発生による電源遮断時に、停電監視回路２５２からの停電信号ＳＧ１が入力されるように構成されており、その停電信号ＳＧ１がＭＰＵ２０１へ入力されると、停電時処理としてのＮＭＩ割込処理（図示せず）が即座に実行される。
【００７３】
主制御装置１１０のＭＰＵ２０１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２０４を介して入出力ポート２０５が接続されている。入出力ポート２０５には、払出制御装置１１１、音声ランプ制御装置１１３、第１図柄表示装置３７Ａ，３７Ｂ、第２図柄表示装置、第２図柄保留ランプ、特定入賞口６５ａの開閉板の下辺を軸として前方側に開閉駆動するための大開放口ソレノイドや電動役物を駆動するためのソレノイドなどからなるソレノイド２０９が接続され、ＭＰＵ２０１は、入出力ポート２０５を介してこれらに対し各種コマンドや制御信号を送信する。
【００７４】
また、入出力ポート２０５には、図示しないスイッチ群およびスライド位置検出センサＳや回転位置検出センサＲを含むセンサ群などからなる各種スイッチ２０８、電源装置１１５に設けられた後述のＲＡＭ消去スイッチ回路２５３が接続され、ＭＰＵ２０１は各種スイッチ２０８から出力される信号や、ＲＡＭ消去スイッチ回路２５３より出力されるＲＡＭ消去信号ＳＧ２に基づいて各種処理を実行する。
【００７５】
払出制御装置１１１は、払出モータ２１６を駆動させて賞球や貸出球の払出制御を行うものである。演算装置であるＭＰＵ２１１は、そのＭＰＵ２１１により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶したＲＯＭ２１２と、ワークメモリ等として使用されるＲＡＭ２１３とを有している。
【００７６】
払出制御装置１１１のＲＡＭ２１３は、主制御装置１１０のＲＡＭ２０３と同様に、ＭＰＵ２１１の内部レジスタの内容やＭＰＵ２１１により実行される制御プログラムの戻り先番地などが記憶されるスタックエリアと、各種のフラグおよびカウンタ、Ｉ／Ｏ等の値が記憶される作業エリア（作業領域）とを有している。ＲＡＭ２１３は、パチンコ機１の電源の遮断後においても電源装置１１５からバックアップ電圧が供給されてデータを保持（バックアップ）できる構成となっており、ＲＡＭ２１３に記憶されるデータは、すべてバックアップされる。なお、主制御装置１１０のＭＰＵ２０１と同様、ＭＰＵ２１１のＮＭＩ端子にも、停電等の発生による電源遮断時に停電監視回路２５２から停電信号ＳＧ１が入力されるように構成されており、その停電信号ＳＧ１がＭＰＵ２１１へ入力されると、停電時処理としてのＮＭＩ割込処理（図示せず）が即座に実行される。
【００７７】
払出制御装置１１１のＭＰＵ２１１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２１４を介して入出力ポート２１５が接続されている。入出力ポート２１５には、主制御装置１１０や払出モータ２１６、発射制御装置１１２などがそれぞれ接続されている。また、図示はしないが、払出制御装置１１１には、払い出された賞球を検出するための賞球検出スイッチが接続されている。なお、該賞球検出スイッチは、払出制御装置１１１に接続されるが、主制御装置１１０には接続されていない。
【００７８】
発射制御装置１１２は、主制御装置１１０により球の発射の指示がなされた場合に、操作ハンドル５１の回動操作量に応じた球の打ち出し強さとなるよう球発射ユニット１１２ａを制御するものである。球発射ユニット１１２ａは、図示しない発射ソレノイドおよび電磁石を備えており、その発射ソレノイドおよび電磁石は、所定条件が整っている場合に駆動が許可される。具体的には、遊技者が操作ハンドル５１に触れていることをタッチセンサ５１ａにより検出し、球の発射を停止させるための発射停止スイッチ５１ｂがオフ（操作されていないこと）を条件に、操作ハンドル５１の回動操作量（回動位置）に対応して発射ソレノイドが励磁され、操作ハンドル５１の操作量に応じた強さで球が発射される。
【００７９】
音声ランプ制御装置１１３は、音声出力装置（図示しないスピーカなど）２２６における音声の出力、ランプ表示装置（電飾部２９〜３３、表示ランプ３４など）２２７における点灯および消灯の出力、変動演出（変動表示）や予告演出といった表示制御装置１１４で行われる第３図柄表示装置８１の表示態様の設定などを制御するものである。演算装置であるＭＰＵ２２１は、そのＭＰＵ２２１により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶したＲＯＭ２２２と、ワークメモリ等として使用されるＲＡＭ２２３とを有している。
【００８０】
音声ランプ制御装置１１３のＭＰＵ２２１には、アドレスバスおよびデータバスで構成されるバスライン２２４を介して入出力ポート２２５が接続されている。入出力ポート２２５には、主制御装置１１０、表示制御装置１１４、音声出力装置２２６、ランプ表示装置２２７、その他装置２２８、枠ボタン２２などがそれぞれ接続されている。その他装置２２８には、駆動モータ４４１，４７５，４７６が含まれる。
【００８１】
音声ランプ制御装置１１３は、主制御装置１１０から受信した各種のコマンド（変動パターンコマンド、停止種別コマンド等）に基づいて、第３図柄表示装置８１の表示態様を決定し、決定した表示態様をコマンド（表示用変動パターンコマンド、表示用停止種別コマンド等）によって表示制御装置１１４へ通知する。また、音声ランプ制御装置１１３は、枠ボタン２２からの入力を監視し、遊技者によって枠ボタン２２が操作された場合は、第３図柄表示装置８１で表示されるステージを変更したり、スーパーリーチ時の演出内容を変更したりするように、表示制御装置１１４へ指示する。ステージが変更される場合は、変更後のステージに応じた背面画像を第３図柄表示装置８１に表示させるべく、変更後のステージに関する情報を含めた背面画像変更コマンドを表示制御装置１１４へ送信する。ここで、背面画像とは、第３図柄表示装置８１に表示させる主要な画像である第３図柄の背面側に表示される画像のことである。表示制御装置１１４は、この音声ランプ制御装置１１３から送信されるコマンドに従って、第３図柄表示装置８１に各種の画像を表示する。
【００８２】
また、音声ランプ制御装置１１３は、表示制御装置１１４から第３図柄表示装置８１の表示内容を表すコマンド（表示コマンド）を受信する。音声ランプ制御装置１１３では、表示制御装置１１４から受信した表示コマンドに基づき、第３図柄表示装置８１の表示内容に合わせて、その表示内容に対応する音声を音声出力装置２２６から出力し、また、その表示内容に対応させてランプ表示装置２２７の点灯および消灯を制御する。
【００８３】
表示制御装置１１４は、音声ランプ制御装置１１３および第３図柄表示装置８１が接続され、音声ランプ制御装置１１３より受信したコマンドに基づいて、第３図柄表示装置８１における第３図柄の変動演出などの表示を制御するものである。また、表示制御装置１１４は、第３図柄表示装置８１の表示内容を通知する表示コマンドを適宜音声ランプ制御装置１１３へ送信する。音声ランプ制御装置１１３は、この表示コマンドによって示される表示内容にあわせて音声出力装置２２６から音声を出力することで、第３図柄表示装置８１の表示と音声出力装置２２６からの音声出力とをあわせることができる。
【００８４】
電源装置１１５は、パチンコ機１の各部に電源を供給するための電源部２５１と、停電等による電源遮断を監視する停電監視回路２５２と、ＲＡＭ消去スイッチ１２２（図３参照）が設けられたＲＡＭ消去スイッチ回路２５３とを有している。電源部２５１は、図示しない電源経路を通じて、各制御装置１１０〜１１４等に対して各々に必要な動作電圧を供給する装置である。その概要としては、電源部２５１は、外部より供給される交流２４ボルトの電圧を取り込み、各種スイッチ２０８などの各種スイッチや、ソレノイド２０９などのソレノイド、モータ等を駆動するための１２ボルトの電圧、ロジック用の５ボルトの電圧、ＲＡＭバックアップ用のバックアップ電圧などを生成し、これら１２ボルトの電圧、５ボルトの電圧およびバックアップ電圧を各制御装置１１０〜１１４等に対して必要な電圧を供給する。
【００８５】
停電監視回路２５２は、停電等の発生による電源遮断時に、主制御装置１１０のＭＰＵ２０１および払出制御装置１１１のＭＰＵ２１１の各ＮＭＩ端子へ停電信号ＳＧ１を出力するための回路である。停電監視回路２５２は、電源部２５１から出力される最大電圧である直流安定２４ボルトの電圧を監視し、この電圧が２２ボルト未満になった場合に停電（電源断、電源遮断）の発生と判断して、停電信号ＳＧ１を主制御装置１１０および払出制御装置１１１へ出力する。停電信号ＳＧ１の出力によって、主制御装置１１０および払出制御装置１１１は、停電の発生を認識し、ＮＭＩ割込処理を実行する。なお、電源部２５１は、直流安定２４ボルトの電圧が２２ボルト未満になった後においても、ＮＭＩ割込処理の実行に充分な時間の間、制御系の駆動電圧である５ボルトの電圧の出力を正常値に維持するように構成されている。よって、主制御装置１１０および払出制御装置１１１は、ＮＭＩ割込処理（図示せず）を正常に実行し完了することができる。
【００８６】
ＲＡＭ消去スイッチ回路２５３は、ＲＡＭ消去スイッチ１２２（図３参照）が押下された場合に、主制御装置１１０へ、バックアップデータをクリアさせるためのＲＡＭ消去信号ＳＧ２を出力するための回路である。主制御装置１１０は、パチンコ機１の電源投入時に、ＲＡＭ消去信号ＳＧ２を入力した場合に、バックアップデータをクリアすると共に、払出制御装置１１１においてバックアップデータをクリアさせるための払出初期化コマンドを払出制御装置１１１に対して送信する。
【００８７】
次いで、図５から図９８を参照して、動作ユニット２００の概略構成について説明する。図５は、動作ユニット２００の正面斜視図であり、図６は、動作ユニット２００の分解正面斜視図である。また、図７から図９は、動作ユニット２００の正面図である。
【００８８】
なお、図７では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０が互いに離間する方向へ最大に後退されると共に、上変位部材５３０、下変位部材６４０、回転部材７３０及び昇降部材８２０がそれぞれ退避位置に変位された状態が、図８では、図７に示す状態から、左スライド部材４３０が右スライド部材４５０側へスライド変位されると共に、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が張出位置に変位された状態が、図９では、図７に示す状態から、回転部材７３０及び昇降部材８２０が張出位置に変位された状態が、それぞれ図示される。
【００８９】
図５及び図６に示すように、動作ユニット２００は、箱状に形成される背面ケース３００を備え、その背面ケース３００の内部空間に、スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００が回転可能に収容される。
【００９０】
背面ケース３００は、正面視略矩形の底壁部３０１と、その底壁部３０１の４辺の外縁から正面へ向けて立設される外壁部３０２とを備え、それら各壁部３０１，３０２により一面側（正面側）が開放された箱状に形成される。底壁部３０１には、その中央に正面視矩形の開口３０１ａが開口形成され、その開口３０１ａを通じて、底壁部３０１の背面に配設される第３図柄表示装置８１（図２参照）が視認可能とされる。
【００９１】
スライドユニット４００は、背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの上側部分に配設される正面視矩形横長のベース部材４１０と、そのベース部材４１０に上端部分がスライド変位可能に配設される左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０とを備え、背面ケース３００の開口３０１ａ（即ち、第３図柄表示装置８１）の正面側で、各スライド部材４３０をそれぞれ独立して左右方向（ベース部材４１０の長手方向）にスライド変位させる演出を実行可能に形成される。
【００９２】
この場合、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とが当接可能に形成されるところ、本実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の当接の際に、それらが破損することを抑制する構造が採用される。かかる構造の詳細については後述する。
【００９３】
背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの下側部分には、正面視矩形横長の案内部材４１９がベース部材４１０と平行な姿勢で配設され、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０が左右方向にスライド変位される際には、それら各スライド部材４３０，４５０の下端が、案内部材４１９と底壁部３０１との対向間を摺動され案内される。これにより、各スライド部材４３０，４５０の下端側が前後方向へがたつくことを抑制できる。
【００９４】
上合体ユニット５００は、スライドユニット４００におけるベース部材４１０の正面に配設される正面視矩形横長のベース部材５１０と、そのベース部材５１０に変位可能に配設される上変位部材５３０とを備える。一方、下合体ユニット６００は、背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの左側部分および下側部分に配設される正面視略Ｌ字形状のベース部材６１０と、その下ベース部材６１０に変位可能に配設される下変位部材６４０とを備える。
【００９５】
上変位部材５３０は、ベース部材５１０の背面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位可能に形成されると共に、下変位部材６４０は、ベース部材６１０の正面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位可能に形成され、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が張出位置に張り出されると、これら両変位部材５３０，６４０の側面どうし（上当接部５３３及び下当接部６４３）が互いに当接（合体）される。
【００９６】
この場合、互いに近接する方向へ変位した上変位部材５３０及び下変位部材６４０が当接される際に、衝撃が発生して、互いが跳ね返されるなど、姿勢が不安定になるおそれがあるところ、本実施形態では、かかる当接時の衝撃を抑制する構造が採用される。かかる構造の詳細については後述する。
【００９７】
突出ユニット７００は、背面ケース３００の底壁部３０１のうちの開口３０１ａの下側部分に配設される正面視横長矩形のベース部材７１０と、そのベース部材７１０に昇降可能に配設される昇降ベース７２０と、その昇降ベース７２０に回転可能に配設される回転部材７３０とを備え、昇降ベース７２０は、回転部材７３０と共に、ベース部材７１０の正面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位（昇降）可能に形成される。
【００９８】
また、突出ユニット７００は、回転部材７３０に出没可能（スライド変位）に配設される突出部材７３５と、回転部材７３０に揺動可能に配設される揺動部材７３２と、これら突出部材７３５及び揺動部材７３２を駆動する駆動モータ７６３（図３７参照）とを備える。
【００９９】
突出ユニット７００は、突出部材７３５及び揺動部材７３２の駆動を１の駆動モータ７６３により行う。そのため、突出部材７３５の駆動に必要な駆動力と揺動部材７３２に必要な駆動力とが重複するため、負荷が大きくなり、駆動モータ７６３の耐久性の低下を招くおそれがあるところ、本実施形態では、駆動モータ７６３の負荷を抑制する構造が採用される。かかる構造については後述する。
【０１００】
昇降ユニット８００は、上合体ユニット５００におけるベース部材５１０の正面に配設される正面視矩形横長のベース部材８１０と、そのベース部材８１０に昇降可能に配設される昇降部材８２０とを備える。昇降部材８２０は、ベース部材８１０の正面側に退避される退避位置と背面ケース３００の開口３０１ａの正面側へ張り出す張出位置との間で変位（昇降）可能に形成される。
【０１０１】
次いで、図１０から図１８を参照して、スライドユニット４００の詳細構成を説明する。まず、図１０から図１２を参照して、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０をベース部材４１０に対してスライド変位させる構造について説明する。
【０１０２】
図１０は、スライドユニット４００の正面図である。また、図１１は、スライドユニット４００の分解正面斜視図であり、図１２は、スライドユニット４００の分解背面斜視図である。なお、図１０から図１２では、左スライド部材４３０が退避位置（右スライド部材４５０から最も離間された位置）に配置された状態が図示される。
【０１０３】
図１０から図１２に示すように、スライドユニット４００は、背面ケース３００の底壁部３０１（図６参照）に配設されるベース部材４１０と、そのベース部材４１０に配設される摺動棒部材４２０と、その摺動棒部材４２０に摺動可能に連結される左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０と、それら左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０を摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位させるための駆動機構とを主に備える。
【０１０４】
ベース部材４１０は、正面視横長矩形に形成され、その長手方向に沿って摺動棒部材４２０が正面側に配設される。また、ベース部材４１０には、摺動棒部材４２０の下方部分から板状の突出板部４１１が正面側へ向けて水平に突出され、その突出板部４１１の上面（摺動棒部材４２０に対面する側）にベース側ラックギヤ４１２が刻設されると共に、突出板部４１１の下面に左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４が刻設される。
【０１０５】
摺動棒部材４２０は、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位を案内するための断面円形の金属製の棒状体であり、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の摺動孔に挿通されることで、これら両スライド部材４３０，４５０を摺動可能に保持する。なお、摺動棒部材４２０は、その両端が一対の保持部材４１５によってベース部材４１０に固定される。
【０１０６】
ベース側ラックギヤ４１２、左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４は、摺動棒部材４２０の長手方向（即ち、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド方向）に沿って延設されるラックギヤであり、ベース側ラックギヤ４１２には、左スライド部材４３０の第１側ピニオンギヤ４３２が歯合されると共に、左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４は、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の伝達ギヤ４３７ａ，４５７ａ（図１３から図１６参照）がそれぞれ歯合される。
【０１０７】
左スライド部材４３０は、正面視矩形横長の第１部材４３１と、その第１部材４３１に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する正面視矩形横長の第２部材４３３と、その第２部材４３３の先端側から下方に垂下される正面視矩形縦長の基部材４３４と、その基部材４３４の正面側に回転可能に配設される回転部材４３５と、その回転部材４３５の背面側に可能に配設される変位部材４３６と、基部材４３４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４３５に伝達する伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆと、を主に備える。
【０１０８】
第１部材４３１は、その第１部材４３１の長手方向に沿って延設され断面円形の内周面を有する摺動孔を備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向（長手方向）に沿って摺動（スライド変位）可能とされる。即ち、第１部材４３１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材４１０にスライド変位可能に配設される。
【０１０９】
第１部材４３１には、その上面に第１側ラックギヤ４３１ａが刻設される。第１側ラックギヤ４３１ａは、後述する左駆動ギヤ４７１が歯合されるラックギヤであり、第１部材４３１の長手方向に沿って延設される。よって、後述するように、左駆動ギヤ４７１が回転駆動されると、その回転運動が第１側ラックギヤ４３１ａによって直線運動に変換され、第１部材４３１が摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位される。
【０１１０】
なお、第１部材４３１には、上述したように、第１側ピニオンギヤ４３２が回転可能に配設（軸支）され、この第１側ピニオンギヤ４３２の配設部分（第１部材４３１の正面側）には、正面視矩形板状のカバー４３１ｂが配設される。即ち、カバー４３１ｂの背面側に覆設された状態で、第１側ピニオンギヤ４３２が配設される。
【０１１１】
第１側ピニオンギヤ４３２は、ベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２に歯合される。よって、第１部材４３１が、摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位される、即ち、ベース部材４１０に対してスライド変位されると、そのスライド変位に伴って、ベース側ラックギヤ４１２から作用を受けて、第１側ピニオンギヤ４３２が回転される。
【０１１２】
第２部材４３３は、第１部材４３１に変位可能に配設（連結）されると共に、先端側の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第１部材４３１に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動（スライド変位）可能とされる。なお、摺動孔は、断面円形の内周面を備え、第２部材４３３の長手方向に沿って延設される。
【０１１３】
この場合、第２部材４３３には、その下面に第２側ラックギヤ４３３ａが刻設され、かかる第２側ラックギヤ４３３ａは、第１側ピニオンギヤ４３２に歯合されている。よって、上述したように、第１部材４３１のスライド変位に伴って、第１側ピニオンギヤ４３２が回転されると、その第１側ピニオンギヤ４３２から作用を受ける（即ち、第１側ピニオンギヤ４３２の回転が第２側ラックギヤ４３３ａによって直線運動に変換された上で、第２部材４３３に伝達される）ことで、かかる第２部材４３３が第１部材４３１に対して相対変位される。
【０１１４】
即ち、ベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２と第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材４３３に対して、第１部材４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材４１０に対して第１部材４３１をスライド変位させた場合に、第２部材４３３を、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位させることができる。
【０１１５】
なお、摺動棒部材４２０には、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とが摺動可能に配設され、これら両スライド部材４３０，４５０の可動範囲が重複して設定される。よって、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とが当接可能とされる。この場合、本実施形態では、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とは、第１部材４３１とラック部材４５１とが当接され、第２部材４３３はラック部材４５１に当接されないように形成される。
【０１１６】
右スライド部材４５０は、正面視矩形横長のラック部材４５１と、そのラック部材４５１の基端側から下方に垂下される正面視矩形縦長の基部材４５４と、その基部材４５４の正面側に回転可能に配設される回転部材４５５と、その回転部材４５５の背面側に可能に配設される変位部材４５６と、基部材４５４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４５５に伝達するための伝達ギヤ４５７ａ〜４５７ｆと、を主に備える。
【０１１７】
ラック部材４５１は、そのラック部材４５１の長手方向に沿って延設され断面円形の内周面を有する摺動孔を基端側に備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向（長手方向）に沿って摺動（スライド変位）可能とされる。即ち、ラック部材４５１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材４１０にスライド変位可能に配設される。
【０１１８】
ラック部材４５１には、その上面にラックギヤ４５１ａがラック部材４５１の長手方向に沿って刻設される。ラックギヤ４５１ａには、後述する右駆動ギヤ４７２が歯合される。よって、後述するように、右駆動ギヤ４７２が回転駆動されると、その回転運動がラックギヤ４５１ａによって直線運動に変換され、ラック部材４５１が摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位される。
【０１１９】
駆動機構は、ベース部材４１０の正面に回転可能に軸支される左駆動ギヤ４７１及び右駆動ギヤ４７２と、それら各駆動ギヤ４７１，４７２にそれぞれ歯合される左ピニオンギヤ４７３及び右ピニオンギヤ４７４と、それら各ピニオンギヤ４７３，４７４に駆動軸が接続される左駆動モータ４７５及び右駆動モータ４７６と、を主に備える。
【０１２０】
左駆動ギヤ４７１及び右駆動ギヤ４７２は、それぞれ左スライド部材４３０（第１部材４３１）の第１側ラックギヤ４３１ａ及び右スライド部材４５０（ラック部材４５１）のラックギヤ４５１ａにそれぞれ歯合される。よって、左駆動モータ４７５及び右駆動モータ４７６によって、左ピニオンギヤ４７３及び右ピニオンギヤ４７４を介して、左駆動ギヤ４７１及び右駆動ギヤ４７２を回転駆動することで、第１側ラックギヤ４３１ａ及びラックギヤ４５１ａを介して、左スライド部材４３０（第１部材４３１）及び右スライド部材４５０（ラック部材４５１）をそれぞれ独立してスライド変位させることができる。
【０１２１】
なお、ベース部材４１０の正面には、カバー部材４１６が配設され、それらベース部材４１０及びカバー部材４１６の対向面間に各駆動ギヤ４７１，４７２及び各ピニオンギヤ４７３，４７４が回転可能に保持される。また、各駆動モータ４７５，４７６は、カバー部材４１６の正面側に締結固定される。この場合、カバー部材４１６には、挿通孔が穿設されており、その挿通孔を介して、各駆動モータ４７５，４７６の駆動軸が各ピニオンギヤ４７３，４７４に接続される。
【０１２２】
次いで、図１３から図１６を参照して、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５，４５５を回転させる構造について説明する。
【０１２３】
図１３は、左スライド部材４３０の分解正面斜視図であり、図１４は、左スライド部材４３０の分解背面斜視図である。
【０１２４】
図１３及び図１４に示すように、基部材４３４は、第２部材４３３に連結される背面側基部材４３４ａと、その背面側基部材４３４ａの正面側に配設（覆設）される正面側基部材４３４ｂとを備え、それら背面側基部材４３４ａ及び正面側基部材４３４ｂの対向面間（内部空間）に伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆが回転可能に保持（軸支）される。正面側基部材４３４ｂには、正面視円形の軸支孔４３４ｂ１が穿設される。
【０１２５】
伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆは、上述したように、基部材４３４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４３５に伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ４３７ａを先頭とし伝達ギヤ４３７ｆを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０１２６】
上述したように、先頭の伝達ギヤ４３７ａは、ベース部材４１０の左回転伝達ラックギヤ４１３に歯合され、後尾の伝達ギヤ４３７ｆには、回転部材４３５の回転軸４３５ａが同軸に固着される。
【０１２７】
よって、ベース部材４１０に対して左スライド部材４３０（基部材４３４）をスライド変位させることで、ベース部材４１０の左回転伝達ラックギヤ４１３からの作用によって先頭の伝達ギヤ４３７ａを回転させ、その回転を、伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｅを介して、後尾の伝達ギヤ４３７ｆに伝達し、かかる後尾の伝達ギヤ４３７ｆの回転により、回転部材４３５を回転させることができる。
【０１２８】
回転部材４３５は、背面から同軸に突設される回転軸４３５ａ及び支持軸４３５ｂを備える。回転軸４３５ａは、回転部材４３５が基部材４３４に対して回転する際の回転軸となる部位であり、正面側基部材４３４ｂの軸支孔４３４ｂ１に回転可能に軸支される。この場合、回転軸４３５ａには、伝達ギヤ４３７ｆが相対回転不能に同軸に連結される。よって、後述するように、伝達ギヤ４３７ｆが回転されることで、回転部材４３５が基部材４３４に対して回転される。
【０１２９】
支持軸４３５ｂは、変位部材４３６を回転部材４３５の背面側に回転可能に軸支する部位であり、変位部材４３６の軸支孔４３６ａに回転可能に挿通される。なお、支持軸４３５ｂの先端に凹設された嵌合溝にＥリングが嵌合されることで、支持軸４３５ｂからの変位部材４３６の抜け止めが形成される。
【０１３０】
変位部材４３６は、回転部材４３５の背面側に変位可能に配設される部材であり、軸支孔４３６ａと、逃げ孔４３６ｂと、湾曲ラックギヤ４３６ｃとを備える。軸支孔４３６ａには、上述したように、回転部材４３５の支持軸４３５ｂが挿通され、これにより、変位部材４３６が回転部材４３５に回転可能に軸支される。
【０１３１】
逃げ孔４３６ｂは、軸支孔４３６ａの軸心を中心とする円環形状を所定の中心角で分断することで円弧状に湾曲した溝状の開口として形成され、その溝幅が回転部材４３５の回転軸４３５ａの直径よりも若干大きな寸法に設定される。よって、回転部材４３５に対して変位部材４３６が変位（軸支孔４３６ａを中心として回転）される際には、回転軸４３５ａを逃げ孔４３６ｂに沿って変位させることができ、回転部材４３５と変位部材４３６との間の干渉を回避できる。
【０１３２】
湾曲ラックギヤ４３６ｃは、軸支孔４３６ａの軸心を中心とする周面に沿って刻設されたラックギヤとして形成される。ここで、回転部材４３５の背面には、駆動モータ４４１が配設されると共に、その駆動モータ４４１の駆動軸にはピニオンギヤ４４２が固着され、かかるピニオンギヤ４４２が湾曲ラックギヤ４３６ｃに歯合される。よって、駆動モータ４４１によってピニオンギヤ４４２を正方向または逆方向に回転させることで、変位部材４３６を回転部材４３５に対して軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として一方向または他方向へ回転させることができる。
【０１３３】
この場合、回転部材４３５は、その正面視形状が、幅方向の寸法に対して長さ方向の寸法が大きな略長尺状の形状に形成され、長さ方向および幅方向の略中心となる位置に回転軸４３５ａが配置される。変位部材４３６の正面視形状は、回転部材４３５をその長さ方向の中心で略二分割した形状に形成される。よって、変位部材４３６を軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として一方向へ回転させることで、かかる変位部材４３６を回転部材４３５の背面側に隠して、遊技者から視認し難くすることができる。
【０１３４】
また、回転部材４３５には、支持軸４３５ｂを挟んで変位部材４３６と反対側に駆動モータ４４１が配設されるので、回転部材４３５に変位部材４３６及び駆動モータ４４１が配設された構造体の重心位置を、回転部材４３５の回転軸４３５ａに近接させることができる。よって、かかる構造体の基部材４３４に対する回転を安定化させることができる。
【０１３５】
なお、本実施形態では、軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として変位部材４３６が一方向へ回転された状態（変位部材４３６が回転部材４３５の背面側に隠れる状態）では、回転部材４３５に変位部材４３６及び駆動モータ４４１が配設された構造体の重心位置が、回転部材４３５の回転軸４３５ａに略一致される。よって、構造体の基部材４３４に対する回転を安定化させることができる。
【０１３６】
一方、軸支孔４３６ａ（支持軸４３５ｂ）を回転中心として変位部材４３６が他方向へ回転された状態（変位部材４３６が回転部材４３５の側方に視認可能に張り出された状態）では、その変位部材４３６の張り出しの分、上述した構造体の重心位置を、回転部材４３５の回転軸４３５ａから離間させることができる。これにより、回転部材４３５の回転方向に応じて、重心位置を調整して、初期動作をスムーズに行わせることができる。
【０１３７】
即ち、左スライド部材４３０のスライド変位を停止状態から開始させる際には、慣性力の影響により、駆動力が大きくなる。この場合、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出した状態における上述した構造体の重心が、左スライド部材４３０のスライド変位（即ち、回転部材４３５の回転）の開始時に、重力方向下方へ変位する側に位置する場合には、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出させておく（一方向へ回転させておく）ことで、上述した構造体の自重による回転作用により、その回転を補助することができる。これにより、左駆動モータ４７５（図１１参照）の負担を軽減して、左スライド部材４３０の停止状態からのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０１３８】
一方、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出した状態における上述した構造体の重心が、左スライド部材４３０のスライド変位（即ち、回転部材４３５の回転）の開始時に、重力方向上方へ変位する側に位置する場合には、変位部材４３６を回転部材４３５の背面に隠しておく（他方向へ回転させておく）ことで、上述した構造体の重心を回転軸４３５ａに近接（一致）させて、左駆動モータ４７５の負荷（図１１参照）が嵩むことを抑制できる。これにより、左スライド部材４３０の停止状態からのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０１３９】
また、変位部材４３６を回転部材４３５の側方に張り出した状態における上述した構造体の重心が、左スライド部材４３０のスライド変位（即ち、回転部材４３５の回転）の停止時に、重力方向上方へ変位する側に位置する場合には、上述した構造体の自重により、その回転を停止させやすくすることができる。これにより、左駆動モータ４７５（図１１参照）の駆動を停止した際に、左スライド部材４３０を速やかに停止させることができる。
【０１４０】
図１５は、右スライド部材４５０の分解正面斜視図であり、図１６は、右スライド部材４５０の分解背面斜視図である。基部材４５４は、ラック部材４５１に連結される背面側基部材４５４ａと、その背面側基部材４５４ａの正面側に配設（覆設）される正面側基部材４５４ｂとを備え、それら背面側基部材４５４ａ及び正面側基部材４５４ｂの対向面間（内部空間）に伝達ギヤ４５７ａ〜４５７ｆが回転可能に保持（軸支）される。正面側基部材４５４ｂには、正面視円形の軸支孔４５４ｂ１が穿設される。
【０１４１】
伝達ギヤ４５７ａ〜４５７ｆは、上述したように、基部材４５４のベース部材４１０に対する運動（スライド変位）を回転部材４５５に伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ４５７ａを先頭とし伝達ギヤ４５７ｆを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０１４２】
上述したように、先頭の伝達ギヤ４５７ａは、ベース部材４１０の右回転伝達ラックギヤ４１４に歯合され、後尾の伝達ギヤ４５７ｆには、回転部材４５５の回転軸４５５ａが同軸に固着される。
【０１４３】
よって、ベース部材４１０に対して右スライド部材４５０（基部材４５４）をスライド変位させることで、ベース部材４１０の右回転伝達ラックギヤ４１４からの作用によって先頭の伝達ギヤ４５７ａを回転させ、その回転を、伝達ギヤ４５７ｂ〜４５７ｅを介して、後尾の伝達ギヤ４５７ｆに伝達し、かかる後尾の伝達ギヤ４５７ｆの回転により、回転部材４５５を回転させることができる。
【０１４４】
回転部材４５５は、背面から同軸に突設される回転軸４５５ａ及び支持軸４５５ｂを備える。回転軸４５５ａは、回転部材４５５が基部材４５４に対して回転する際の回転軸となる部位であり、正面側基部材４５４ｂの軸支孔４５４ｂ１に回転可能に軸支される。この場合、回転軸４３５ａには、伝達ギヤ４５７ｆが相対回転不能に同軸に連結される。よって、後述するように、伝達ギヤ４５７ｆが回転されることで、回転部材４５５が基部材４５４に対して回転される。
【０１４５】
支持軸４５５ｂは、変位部材４５６を回転部材４５５の背面側に回転可能に軸支する部位であり、変位部材４５６の軸支孔４５６ａに回転可能に挿通される。なお、支持軸４５５ｂの先端に凹設された嵌合溝にＥリングが嵌合されることで、支持軸４５５ｂからの変位部材４５６の抜け止めが形成される。
【０１４６】
変位部材４５６は、回転部材４５５の背面側に変位可能に配設される部材であり、軸支孔４５６ａと、逃げ孔４５６ｂと、湾曲ラックギヤ４５６ｃとを備える。軸支孔４５６ａには、上述したように、回転部材４５５の支持軸４５５ｂが挿通され、これにより、変位部材４５６が回転部材４５５に回転可能に軸支される。
【０１４７】
逃げ孔４５６ｂは、軸支孔４５６ａの軸心を中心とする円環形状を所定の中心角で分断することで円弧状に湾曲した溝状の開口として形成され、その溝幅が回転部材４５５の回転軸４５５ａの直径よりも若干大きな寸法に設定される。よって、回転部材４５５に対して変位部材４５６が変位（軸支孔４５６ａを中心として回転）される際には、回転軸４５５ａを逃げ孔４５６ｂに沿って変位させることができ、回転部材４５５と変位部材４５６との間の干渉を回避できる。
【０１４８】
湾曲ラックギヤ４５６ｃは、軸支孔４５６ａの軸心を中心とする周面に沿って刻設されたラックギヤとして形成される。ここで、回転部材４５５の背面には、駆動モータ４６１が配設されると共に、その駆動モータ４６１の駆動軸にはピニオンギヤ４５２が固着され、かかるピニオンギヤ４５２が湾曲ラックギヤ４５６ｃに歯合される。よって、駆動モータ４６１によってピニオンギヤ４５２を正方向または逆方向に回転させることで、変位部材４５６を回転部材４５５に対して軸支孔４５６ａ（支持軸４５５ｂ）を回転中心として一方向または他方向へ回転させることができる。
【０１４９】
この場合、回転部材４５５は、その正面視形状が、幅方向の寸法に対して長さ方向の寸法が大きな略長尺状の形状に形成され、その長さ方向の一端側に回転軸４５５ａが配設されると共に他端側に駆動モータ４６１が配設される。また、回転部材４５５には、支持軸４５５ｂを挟んで駆動モータ４６１と反対側に変位部材４５６が配設されるので、回転部材４５５に変位部材４５６及び駆動モータ４６１が配設された構造体の重心位置を、回転部材４５５の一端側に偏心した位置（回転軸４５５ａから離間した位置）に配置することができる。
【０１５０】
よって、右スライド部材４５０のスライド変位（即ち、回転部材４５５の回転）の開始時には、回転部材４５５に変位部材４５６及び駆動モータ４６１が配設された構造体の重心を、重力方向下方へ変位する側に位置させることで、その構造体の自重を、構造体自身を回転させる方向に作用させることができる。これにより、右駆動モータ４７６（図１１参照）の負担を軽減して、右スライド部材４５０の停止状態からのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０１５１】
一方、右スライド部材４５０のスライド変位（即ち、回転部材４５５の回転）の停止時には、上述した構造体の重心を、重力方向上方へ変位する側に位置させることで、構造体の自重を抵抗として作用させ、構造値の回転を停止させやすくすることができる。これにより、右駆動モータ４７６（図１１参照）の駆動を停止した際に、右スライド部材４５０を速やかに停止させることができる。
【０１５２】
また、後述するように、左スライド部材４３０（第１部材４３１）が右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接（衝突）されることで、右スライド部材４５０が後退される（図１０右側へ変位される）際には、上述した構造体の重心を、重力方向上方へ変位する側に位置させることで、構造体の自重を抵抗として作用させ、その構造値の回転による緩衝作用を発揮させることができる。
【０１５３】
次いで、図１７及び図１８を参照して、スライドユニット４００の動作について説明する。図１７及び図１８は、スライドユニット４００の正面図であり、左スライド部材４３０がスライド変位される際の遷移状態が図示される。なお、図１７及び図１８では、カバー部材４１６、案内部材４１９、左駆動モータ４７５及び右駆動モータ４７６が取り外された状態が図示される。
【０１５４】
図１７（ａ）に示すように、左スライド部材４３０が退避位置に配置された状態では、第１部材４３１に対して第２部材４３３が伸長方向へ最大に相対変位され、基部材４３４が可動範囲の左端（図１７（ａ）左側、右スライド部材４５０から最も離間される位置）に配置される。かかる状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が正方向へ駆動されると、左駆動ギヤ４７１及び第１側ラックギヤ４３１ａの作用により、第１部材４３１がベース部材４１０に対して右方向（図１７（ａ）右側、右スライド部材４５０へ近接する方向）へスライド変位される。
【０１５５】
この場合、上述したように、第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２とが互いに平行な姿勢で向い合せに配設され、それら第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で、第１部材４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２が介設されるので、ベース部材４１０に対して第１部材４３１がスライド変位されると、ベース側ラックギヤ４１２の作用により第１側ピニオンギヤ４３２が第１部材４３１と共にスライド変位されつつ回転され、その第１側ピニオンギヤ４３２の回転が第２側ラックギヤ４３３ａへ作用されることで、第２部材４３３が第１部材４３１と同じ方向へスライド変位される。即ち、第２部材４３３が、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位される。
【０１５６】
その結果、図１７（ｂ）に示すように、スライド変位の速度が第１部材４３１よりも相対的に速い第２部材４３３が、第１部材４３１に追いつき、第１部材４３１に対して第２部材４３３が部分的に重ねられる（第１部材４３１及び第２部材４３３の長手方向の全長が短縮される）。
【０１５７】
この状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が正方向へ更に駆動され、第１部材４３１がベース部材４１０に対して更に右方向（図１７（ａ）右側、右スライド部材４５０へ近接する方向）へスライド変位されると、図１８（ａ）に示すように、第１部材４３１に対して第２部材４３３が短縮方向へ最大に相対変位され、基部材４３４が可動範囲の右端（図１８（ａ）右側、右スライド部材４５０に最も近接される位置）、即ち、張出位置に配置される。
【０１５８】
一方、図１８（ａ）に示すように、左スライド部材４３０が張出位置に配置された状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が上述の場合とは逆の逆方向へ駆動されると、左駆動ギヤ４７１及び第１側ラックギヤ４３１ａの作用により、第１部材４３１がベース部材４１０に対して左方向（図１８（ａ）左側、右スライド部材４５０から離間する方向）へスライド変位される。
【０１５９】
この場合にも、上述した場合と同様に、第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２と、第１部材４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２との作用により、第２部材４３３が、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位される。
【０１６０】
その結果、図１７（ｂ）に示すように、スライド変位の速度が第１部材４３１よりも相対的に速い第２部材４３３が、第１部材４３１よりも先行し、第１部材４３１に対して第２部材４３３が伸長方向へ相対変位される（第１部材４３１及び第２部材４３３の長手方向の全長が張出位置における全長よりも伸長される）。
【０１６１】
この状態から左駆動モータ４７５（図１１参照）が逆方向へ更に駆動され、第１部材４３１がベース部材４１０に対して更に左方向（図１７（ｂ）左側、右スライド部材４５０から離間する方向）へスライド変位されると、図１７（ａ）に示すように、第１部材４３１に対して第２部材４３３が伸長方向へ最大に相対変位され、基部材４３４が可動範囲の左端（図１７（ａ）左側、右スライド部材４５０に最も離間される位置）、即ち、張出位置に配置される。
【０１６２】
なお、本実施形態では、第２部材４３１の先端に被検出部が形成されると共にその被検出を検出する検出センサがベース部材４１０に配設される（いずれも図示せず）。この場合、検出センサは、第２部材４３１（左スライド部材４３０）が退避位置に配置され際にその第２部材４３１の被検出部を検出可能な位置に配設され、検出センサによって被検出部が検出された場合に、左スライド部材４３０が退避位置に配置されたとして、左駆動モータ４７５の駆動が停止される。
【０１６３】
一方、張出位置における左駆動モータ４７５の駆動の停止は、退避位置から張出位置へ向けての左スライド部材４３０のスライド変位を開始してからの左駆動モータ４７５の駆動ステップ数を累積加算することにより行われる。即ち、累積加算値が所定値に達した場合に、左スライド部材４３０が張出位置に配置されたとして、左駆動モータ４７５の駆動が停止される。
【０１６４】
ここで、本実施例では、左スライド部材４３０のスライド変位の可動範囲（退避位置から張出位置までの範囲）が、右スライド部材４５０のスライド変位の可動範囲と重複する部分を有する。そのため、両者の可動範囲を大きくして、演出効果を高めることができる。
【０１６５】
しかしながら、このように、可動範囲が重複されていると、部品寸法・組立のばらつきや公差に基づくがたつき（隙間）の分の変位量のばらつきに起因して、或いは、制御不良（例えば、駆動ステップ数の累積加算のエラー）の発生に起因して、張出位置までスライド変位された左スライド部材４３０が右スライド部材４５０に当接して、破損を招くおそれがある。一方で、破損を抑制するために、左スライド部材４３０のスライド変位の速度を遅くしたのでは、そのスライド変位に伴う演出効果が損なわれる。
【０１６６】
これに対し、本実施形態によれば、左スライド部材４３０のスライド変位に伴う演出効果を確保しつつ、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の破損を抑制することができるように形成される。
【０１６７】
即ち、上述したように、第２部材４３３の第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース部材４１０のベース側ラックギヤ４１２と、第１部材４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２との作用により、第２部材４３３を、第１部材４３１よりも増速された状態で、ベース部材４１０に対してスライド変位させることができ、かかる第２部材４３３に、遊技者から視認される基部材４３４（回転部材４３５及び変位部材４３６）を連結するので、かかる基部材４３４のスライド変位の速度を速くして、そのスライド変位に伴う演出効果を確保することができる。
【０１６８】
一方で、左スライド部材４３０は、上述したように、第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１を右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接させるので、その当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制することができる。
【０１６９】
なお、本実施形態では、右スライド部材４５０を、左スライド部材４３０の張出位置よりも退避位置に近い側に待機（停止）させておき、左スライド部材４３０を張出位置へ向けてスライド変位させる際に、かかる左スライド部材４３０を右スライド部材４５０に当接させると共に左スライド部材４３０によって右スライド部材４５０をスライド変位の方向へ押させて、両者を一体の状態でスライド変位させる演出を行うことができる。この場合にも、第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１を右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接させることができるので、その当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制することができる。
【０１７０】
右スライド部材４５０は、ベース部材４１０にスライド変位可能に配設されるところ、その右スライド部材４５０のスライド変位の方向は、左スライド部材４３０のスライド変位の方向と平行な方向とされる。即ち、右スライド部材４５０は、張出位置に配置された左スライド部材４３０と当接可能な位置に配置された状態では（図１８（ａ）参照）、その左スライド部材４３０から離間する方向（図１８（ａ）右側）へスライド変位するための可動範囲を有しており、その右スライド部材４５０がスライド変位可能な方向は、左スライド部材４３０が当接された際にその左スライド部材４３０のスライド変位を許容する方向とされる。
【０１７１】
よって、左スライド部材４３０が右スライド部材４５０に当接された際に（図１８（ａ）参照）、左スライド部材４３０のスライド変位を受け止めつつ右スライド部材４５０を後退させる（後方へ逃がす）ことで、緩衝作用を発揮させることができる（図１８（ｂ）参照）。その結果、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０の破損を抑制しやすくできる。
【０１７２】
特に、本実施形態では、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とのスライド変位の方向が平行とされるので、左スライド部材４３０が右スライド部材４５０に当接された際に、右スライド部材４５０の逃げる動作をスムーズに行わせることができる。よって、緩衝作用を確実に発揮して、両者の破損を抑制しやすくできる。
【０１７３】
また、この場合、左スライド部材４３０と右スライド部材４５０とで摺動棒部材４２０を共用することにより、両者のスライド変位の方向を平行とする構成なので、全体としての小型化を図ることができる。即ち、左スライド部材４３０を案内するための摺動棒部材と、右スライド部材４５０を案内するための摺動棒部材とを、スライド変位の方向に直交する方向に位置を違えて並設する場合には、その分、スペースが嵩み、大型化を招く。これに対し、本実施形態によれば、１の摺動棒部材４２０を両スライド部材４３０，４５０が兼用することで、スペース効率を向上して、小型化を図ることができる。
【０１７４】
右スライド部材４５０は、上述したように、張出位置に配置された左スライド部材４３０から離間する方向（図１８（ａ）右側）への可動範囲を有しており、左スライド部材４３０と非当接となる位置に配置可能とされる。即ち、左スライド部材４３０を右スライド部材４５０に当接させない状態を形成することができる。
【０１７５】
よって、左スライド部材４３０を比較的高速でスライド変位させる場合には、上述したばらつきや制御不良に起因して、左スライド部材４３０の停止位置が目標位置よりも延びることが想定されやすいので、左スライド部材４３０に右スライド部材４５０を積極的に当接させる（ストッパとして機能させる）一方で、左スライド部材４３０を比較的低速でスライド変位させる場合には、その停止位置を目標位置に一致させやすいことから、右スライド部材４５０を左スライド部材４３０と非当接となる位置に配置しておくことで、当接回数を減らし、当接に伴う疲労を低減させることができる。その結果、両スライド部材４３０，４５０の寿命の向上を図ることができる。
【０１７６】
ここで、左スライド部材４３０は、第１部材４３１に対して、第２部材４３３を増速させたるために、これら両部材４３１，４３３を別々に設けると共に、ベース側ラックギヤ４１２及び第２側ラックギヤ４３３ａの間に第１側ピニオンギヤ４３２を介在させるなどが必要となり、部品点数および摺動部分が嵩むため、重量や駆動抵抗が大きくなる。そのため、その左スライド部材４３０の駆動に必要な力が比較的大きくなる。
【０１７７】
特に、左スライド部材４３０の初期動作時（停止状態からスライド変位を開始する際）には、慣性力の影響により、駆動に必要な力が最大となる。よって、初期動作（停止状態からスライド変位が開始される際の初速度）が遅くなるため、そのスライド変位に伴う演出効果が阻害されるおそれがある。
【０１７８】
この場合、本実施形態では、右スライド部材４５０が、左スライド部材４３０に当接可能に形成されると共に、その当接された状態から左スライド部材４３０を退避位置へ押し返す方向（図１８（ａ）左方向）へスライド変位可能に形成される。よって、左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からスライド変位を開始する動作）を右スライド部材４５０のスライド変位によって補助することができる。これにより、左スライド部材４３０を停止状態から速やかにスライド変位させることができる。その結果、初期動作（初速度）を速くして、そのスライド変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０１７９】
また、右スライド部材４５０は、左スライド部材４３０を退避位置へ押し返す方向（図１８（ａ）左方向）へスライド変位される際には、左スライド部材４３０のうちの第１部材４３１に当接される（第１部材４３１を押し返す）ので、左スライド部材４３０の初期動作を補助する効率を高めることができる。
【０１８０】
即ち、右スライド部材４５０は、左スライド部材４３０のうちの第２部材４３３よりもスライド変位の速度が遅い第１部材４３１に当接されて、その第１部材４３１を押し返すので、右スライド部材４５０から左スライド部材４３０（第１部材４３１）へ補助力が作用している時間（即ち、停止状態の左スライド部材４３０を押し返し始めてから、左スライド部材４３０の速度が右スライド部材４５０の速度を超えて、左スライド部材４３０の変位が右スライド部材４５０変位に先行するまでの時間）をより長くすることができ、その結果、左スライド部材４３０の初期動作を補助する効率を高めることができる。
【０１８１】
ここで、左駆動モータ４７５の回転駆動力を直線運動に変換して、左スライド部材４３０（第１部材４３１）をスライド変位させる機構（左ピニオンギヤ４７３、左駆動ギヤ４７１及び第１側ラックギヤ４３１ａ）のギヤ比と、右駆動モータ４７６の回転駆動力を直線運動に変換して、右スライド部材４５０（ラック部材４５１）をスライド変位させる機構（右ピニオンギヤ４７４、右駆動ギヤ４７２及びラックギヤ４５１ａ）のギヤ比とは、異なるギヤ比に設定され、本実施形態では、前者（左スライド部材４３０）におけるギヤ比が後者（右スライド部材４５０）におけるギヤ比よりも大きなギヤ比に設定される。
【０１８２】
なお、本実施形態では、左ピニオンギヤ４７３は右ピニオンギヤ４７４と、第１側ラックギヤ４３１ａはラックギヤ４５１ａと、それぞれ同一の形状に形成されるので、左駆動ギヤ４７１の歯数が右駆動ギヤ４７２の歯数よりも多い歯数に設定される。即ち、ギヤ比が大きいとは、駆動モータ（左駆動モータ４７５又は右駆動モータ４７６）の駆動軸が１回転する際のラックギヤ（第１側ラックギヤ４３１ａ又はラックギヤ４５１ａ）のスライド変位の方向への変位量が大きいことを意味する。
【０１８３】
これにより、左スライド部材４３０を停止状態から速やかにスライド変位させやすくできると共に、そのスライド変位の開始後は、左スライド部材４５０（第２部材４３３）のスライド変位の速度を高めることができ、その結果、そのスライド変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０１８４】
即ち、右スライド部材４５０におけるギヤ比が相対的に小さなギヤ比に設定されることで、より大きな駆動力が発揮可能となるので、右スライド部材４５０が左スライド部材４３０を押し返す力を強くして、かかる左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からのスライド変位の開始）を確実に補助することができる。よって、左スライド部材４３０を停止状態から速やかに直線変位させることができる。
【０１８５】
一方、左スライド部材４３０におけるギヤ比が相対的に大きなギヤ比に設定されていることで、左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の速度を速くすることができるので、その分、第２部材４３３のスライド変位の速度を高めることができる。よって、そのスライド変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０１８６】
なお、左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からのスライド変位の開始）をスムーズに行うために、左スライド部材４３０におけるギヤ比を小さくすると、初期動作はスムーズとなるが、その初期動作の終了後の定常状態において、左スライド部材４３０（第２部材４３３）のスライド変位の速度（最大速度）が低くなる。一方、初期動作後の定常状態における左スライド部材４３０（第２部材４３３）のスライド変位の速度（最大速度）を高めるために、左スライド部材４３０におけるギヤ比を大きくすると、最大速度は速くできるが、初期動作（停止状態からのスライド変位の開始）が阻害される（遅くなる）。即ち、左スライド部材４３０の初期動作をスムーズに行うことと、その初期動作後の定常状態における左スライド部材４３０（第２部材４３３）のスライド変位の速度（最大速度）を高めることとの両立は、従来は不可能であったところ、右スライド部材４５０が左スライド部材４３０を押し返す構造を採用したことで、かかる両立が初めて可能となったものである。
【０１８７】
次いで、図１９から図３０を参照して、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の詳細構成を説明する。まず、図１９から図２３を参照して、上合体ユニット５００について説明する。
【０１８８】
図１９（ａ）は、上合体ユニット５００の正面図であり、図１９（ｂ）は、上合体ユニット５００の背面図である。また、図２０は、上合体ユニット５００の分解正面斜視図であり、図２１は、上合体ユニット５００の分解背面斜視図である。なお、図１９では、上変位部材５３０が退避位置に配置された状態が図示される。
【０１８９】
図１９から図２１に示すように、上合体ユニット５００は、ベース部材５１０と、そのベース部材５１０の内部空間にスライド変位可能に配設されるラック部材５２０と、そのラック部材５２０に連結される上変位部材５３０と、ラック部材５２０をスライド変位させるための駆動機構と、を備える。
【０１９０】
ベース部材５１０は、正面視矩形横長の背面ベース５１１と、その背面ベース５１１の正面側に配設（覆設）される正面視矩形横長の正面ベース５１２とを備え、それら背面ベース５１１及び正面ベース５１２の対向面間（内部空間）にラック部材５２０がスライド変位可能に収容される。
【０１９１】
背面ベース５１１は、直線状に延設される溝状の開口として形成される連結孔５１１ａと、円弧状に湾曲する溝状の開口として形成される案内孔５１１ｂと、正面側へ突出されラック部材５２０の案内溝５２２に挿通される支持軸５１１ｃと、を備える。
【０１９２】
連結孔５１１ａは、ラック部材５２０と上変位部材５３０とを連結するための開口であり、背面ベース５１１の長手方向（即ち、ラック部材５２０のスライド方向）に沿って（平行に）形成される。なお、連結孔５１１ａには、上変位部材５３０の連結軸５３１が摺動可能に挿通される。
【０１９３】
案内孔５１１ｂは、上変位部材５３０の案内ピン５３２が摺動可能に挿通される部位であり、ラック部材５２０のスライド変位に伴って上変位部材５３０が変位される際に、上変位部材５３０の案内ピン５３２が案内孔５１１ｂに沿って摺動されることで、上変位部材５３０の姿勢（向き）が変化される。
【０１９４】
ラック部材５２０は、上変位部材５３０の連結軸５３１を回転可能に軸支するための正面視円形の孔である軸支孔５２１と、直線状に延設される溝状の開口として形成される案内溝５２２と、その案内溝５２２の延設方向と平行な方向に沿って刻設されるラックギヤ５２３とを備え、矩形横長の板状体として形成される。
【０１９５】
案内溝５２２には、背面ベース５１１の支持軸５１１ｃが摺動可能に挿通される。案内溝５２２に背面ベース５１１の支持軸５１１ｃが挿通されると共に、軸支孔５２１に上変位部材５３０の案内ピン５３２が軸支されると、案内溝５２２の延設方向が、背面ベース５１１の連結孔５１１ａの延設方向と平行とされる。よって、ラック部材５２０のスライド変位の方向が背面ベース５１１の連結孔５１１ａの延設方向に規定される。
【０１９６】
上変位部材５３０は、正面側から突設される連結軸５３１及び案内ピン５３２とを備える。連結軸５３１は、背面ベース５１１の連結孔５１１ａを介して、ラック部材５２０の軸支孔５２１に回転可能に軸支される断面円形の円柱状体であり、案内ピン５３２は、背面ベース５１１の案内孔５１１ｂに沿って摺動される断面円形の円柱状体である。
【０１９７】
なお、これら連結軸５３１及び案内ピン５３２の先端には、軸支孔５２１よりも大径のカラーＣ１及び案内孔５１１ｂの溝幅よりも大径のカラーＣ２がそれぞれ固着され、抜け止めとされる。また、上変位部材５３０には、その側面に上当接部５３３が形成される。上当接部５３３は、下変位部材６４０の下当接部６４３（図２５及び図２６参照）に当接される部位であり、連結軸５３１及び案内ピン５３２と反対側（先端側）の側面に形成される。
【０１９８】
駆動機構は、背面ベース５１１の正面に回転可能に軸支される駆動ギヤ５４１と、その駆動ギヤ５４１に歯合されるピニオンギヤ５４２と、そのピニオンギヤ５４２に駆動軸が接続される駆動モータ５４３と、備える。駆動ギヤ５４１は、ラック部材５２０のラックギヤ５２３に歯合される。よって、駆動モータ５４３によって、ピニオンギヤ５４２を介して、駆動ギヤ５４１を回転駆動することで、ラックギヤ５２３を介して、ラック部材５２０を連結孔５１１ａの延設方向に沿ってスライド変位させることができる。
【０１９９】
次いで、図２２及び図２３を参照して、上合体ユニット５００の動作について説明する。図２２及び図２３は、上合体ユニット５００の正面図および背面図であり、上変位部材５３０が退避位置と張出位置との間で変位される際の遷移状態が図示される。
【０２００】
図２２（ａ）及び図２３（ａ）に示すように、上変位部材５３０が退避位置に配置された状態では、連結軸５３１及び案内ピン５３２が、連結孔５１１ａ及び案内孔５１１ｂの一端側（図２３右側）に位置し、上変位部材５３０が水平姿勢を形成しベース部材５１０の背面側に隠れた状態で配置される。
【０２０１】
かかる状態から駆動モータ５４３が正方向へ駆動されると、ラック部材５２０のスライド変位に伴って、連結軸５３１が連結孔５１１ａに沿って水平方向に変位されると共に、案内ピン５３２が案内孔５１１ｂに沿って案内されることで、図２２（ｂ）及び図２３（ｂ）に示すように、上変位部材５３０は、斜めに傾斜されつつ（連結軸５３１を中心に回転されつつ）、水平方向へ変位される。即ち、上変位部材５３０の先端側（上当接部５３３）が曲線状の軌跡を描きつつ下降される。
【０２０２】
駆動モータ５４３が正方向へ更に駆動されると、上変位部材５３０は、更に斜めに傾斜されつつ（連結軸５３１を中心に回転されつつ）、水平方向へ変位され、図２２（ｃ）及び図２３（ｃ）に示すように、その先端側（上当接部５３３）を下方へ向けた縦姿勢を形成する。即ち、張出位置（第１位置）に配置される。
【０２０３】
次いで、図２４から図２９を参照して、下合体ユニット６００について説明する。
【０２０４】
図２４は、下合体ユニット６００の正面図である。また、図２５は、下合体ユニット６００の分解正面斜視図であり、図２６は、下合体ユニット６００の分解背面斜視図である。なお、図２３では、下変位部材６４０が退避位置に配置された状態が図示される。
【０２０５】
図２４から図２６に示すように、下合体ユニット６００は、ベース部材６１０と、そのベース部材６１０の正面側下方に配設される駆動アーム保持部材６２０と、その駆動アーム保持部材６２０に基端側が回転可能に保持される駆動アーム６３０と、その駆動アーム６３０の先端側が連結される下変位部材６４０と、その下変位部材６４０をベース部材６１０に連結する連結アーム６５０と、駆動アーム６３０に付勢力を付与するための付勢ばね６６０と、駆動アーム６３０に駆動力を付与する駆動機構と、を備える。
【０２０６】
ベース部材６１０は、正面視略Ｌ字の板状体として形成され、その略Ｌ字形状の下端における正面から突設される突設基部６１１と、略Ｌ字形状の上端部分における正面から突設される連結軸６１２とを備える。突設基部６１１は、駆動アーム保持部材６２０をベース部材６１０の正面から突出させた（正面側へ嵩上げした）位置に配設するための部位であり、ベース部材６１０の下端における縁部に沿って突設される。
【０２０７】
駆動アーム保持部材６２０は、ベース部材６１０の突設基部６１１に配設される背面側保持部材６２１と、その背面側保持部材６２１の正面側に配設（覆設）される正面側保持部材６２２とを備え、それら背面側保持部材６２１及び正面側保持部材６２２の対向面間（内部空間）に駆動アーム６３０及び伝達ギヤ６７１ａ〜６７１ｃが回転可能に保持（軸支）される。
【０２０８】
なお、駆動アーム保持部材６２０は、その背面側保持部材６２１の背面側が、ベース部材６１０の突設基部６１１の突設先端に配設されるので、突設基部６１１の突設高さの分、駆動アーム保持部材６２０（背面側保持部材６２１）の背面とベース部材６１０の正面との間に所定の空間を形成することができる。本実施形態では、かかる空間に、退避位置に配置された下変位部材６４０が収容可能に形成されるので、その分、下合体ユニット６００の外形を小さくできる。
【０２０９】
駆動アーム６３０は、駆動アーム保持部材６２０に回転可能に軸支される軸支孔６３１と、その軸支孔６３１と同心となる円柱状部分の外周面に沿って複数の歯が刻設される歯車部６３２と、その歯車部６３２と反対側の端部に形成される連結孔６３３とを備え、軸支孔６３１と連結孔６３３との間が所定距離だけ離間された長尺状の部材として形成される。
【０２１０】
下変位部材６４０は、正面側から突設される駆動アーム連結軸６４１及び連結アーム連結軸６４２を備える。駆動アーム連結軸６４１は、駆動アーム６３０の連結孔６３３に回転可能に連結される断面円形の円柱状体であり、連結アーム連結軸６４２は、連結アーム６５０の連結孔６５１に回転可能に連結される断面円形の円柱状体である。下変位部材６４０は、駆動アーム６３０と連結アーム６５０との間に介設され、駆動アーム６３０が回転されることで、ベース部材６１０に対して変位される。
【０２１１】
なお、下変位部材６４０には、その側面に下当接部６４３が形成される。下当接部６４３は、上変位部材５３０の上当接部５３３（図２０及び図２１参照）に当接される部位であり、駆動アーム連結軸６４１及び連結アーム連結軸６４２を結んだ仮想線から張出方向側（図２４右側）へ離間した側の側面に形成される。本実施形態では、下当接部６４３は、駆動アーム連結軸６４１及び連結アーム連結軸６４２を結んだ仮想線と略直交する向きの面として形成される。
【０２１２】
連結アーム６５０は、一端側および他端側に形成される連結孔６５１，６５２を備え、これら連結孔６５１，６５２には、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２及びベース部材６１０の連結軸６１２がそれぞれ回転可能に連結される。よって、駆動アーム６３０が回転され下変位部材６４０がベース部材６１０に対して変位される際には、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２部分における変位軌跡を、ベース部材６１０の連結軸６１２を中心とする円弧形状に規定することができる。
【０２１３】
付勢ばね６６０は、金属製のねじりばねであり、巻回部から延びる一方の脚部を駆動アーム保持部材６２０に係合させると共に他方の脚部を駆動アーム６３０に係合させ、駆動アーム６３０を退避位置から張出位置へ向かう回転方向へ付勢する。即ち、下変位部材６４０が退避位置に配置されると（図２７（ａ）参照）、付勢ばね６６０の弾性変形（ねじり変形）が最大となり、その弾性回復力により駆動アーム６３０を、変位部材６４０を退避位置から張出位置へ変位させる回転方向（図２７（ａ）右回転）へ付勢する。これにより、駆動モータ６７２の駆動力が補助され、下変位部材６４０の張り出し方向への初期動作をスムーズに行わせることができる。
【０２１４】
駆動機構は、駆動アーム保持部材６２０の内部に配設される伝達ギヤ６７１ａ〜６７１ｃと、伝達ギヤ６７１ａに駆動軸が接続されると共に駆動アーム保持部材６２０（正面側保持部材６２２）の正面に配設される駆動モータ６７２と、備える。伝達ギヤ６７１ａ〜６７１ｃは、駆動モータ６７２の駆動力を駆動アーム６３０へ伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ６７１ａを先頭とし伝達ギヤ６７１ｃを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０２１５】
後部の伝達ギヤ６７１ｃは、駆動アーム６３０の歯車部６３２に歯合される。駆動モータ６７２が回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ６７１ａから後尾の伝達ギヤ６７１ｃに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ６７１ｃが回転される。これにより、伝達ギヤ６７１ｃの回転が歯車部６３２に作用されることで、駆動アーム６３０が回転される。
【０２１６】
次いで、図２７を参照して、下合体ユニット６００の動作について説明する。図２７は、下合体ユニット６００の正面図であり、下変位部材６４０が退避位置と張出位置との間で変位される際の遷移状態が図示される。
【０２１７】
図２７（ａ）に示すように、下変位部材６４０が退避位置に配置された状態では、駆動アーム６３０が、正面視反時計まわり（図２７（ａ）左回転方向）に最大に回転された回転位置（以下「退避回転位置」と称す）に位置し、基端側（回転中心、即ち、軸支孔６３１）から先端側（連結孔６３３）へ向けて下降傾斜する傾倒姿勢とされる。また、連結アーム６５０は、連結孔６５１，６５２を結ぶ方向が鉛直方向に略平行となる縦姿勢とされる。よって、下変位部材６４０は、水平方向位置が最左方（張出位置から水平方向に最も離間する位置、図２７（ａ）左側）となる位置に配置されると共に、上下方向位置が最下方（張出位置から上下方向に最も離間する位置、図２７（ａ）下側）となる位置に配置される。
【０２１８】
かかる状態から駆動モータ６７２が正方向へ駆動されると、駆動アーム６３０の正面視時計まわりの回転に伴って、図２７（ｂ）に示すように、下変位部材６４０の駆動アーム連結軸６４１近傍が上方（図２７（ｂ）上側）へ変位されると共に、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２近傍が右方（図２７（ａ）右側）へ変位される。
【０２１９】
図２７（ｂ）に示す状態から、駆動モータ６７２が正方向へ更に駆動されると、駆動アーム６３０の正面視時計まわりの回転に伴って、下変位部材６４０の駆動アーム連結軸６４１近傍が更に上方へ変位されると共に、下変位部材６４０の連結アーム連結軸６４２近傍が右方へ更に変位される。その結果、図２７（ｃ）に示すように、下変位部材６４０が張出位置に配置される。
【０２２０】
なお、張出位置では、駆動アーム６３０が、正面視時計まわり（図２７（ｃ）右回転方向）に最大に回転された回転位置（以下「張出回転位置」と称す）に位置し、この回転位置では、駆動アーム６３０は、その先端側（連結孔６３３）が、基端側（回転中心、即ち、軸支孔６３１）を通る鉛直線を越えた位置に配置される。また、連結アーム６５０は、連結孔６５１を最も上方に持ち上げた傾倒姿勢とされる。よって、下変位部材６４０は、水平方向位置が最右方（退避位置から水平方向に最も離間する位置、図２７（ｃ）右側）となる位置に配置されると共に、上下方向位置が最上方（退避位置から上下方向に最も離間する位置、図２７（ａ）上側）から若干下方に下がった位置に配置される。
【０２２１】
ここで、図２８及び図２９を参照して、下合体ユニット６００の変位速度について説明する。図２８は、退避回転位置、水平回転位置、垂直回転位置および張出回転位置における駆動アーム６３０の正面模式図である。また、図２９（ａ）から図２９（ｄ）は、退避回転位置から張出回転位置まで回転される際の駆動アーム６３０の部分拡大正面模式図である。
【０２２２】
ここで、駆動アーム６３０は、上述したように、退避回転位置と張出回転位置との間を回転されるところ、以下においては、退避回転位置から角度θ１だけ回転されて駆動アーム６３０が水平姿勢（軸支孔６３１及び連結孔６３３の軸心どうしを結ぶ仮想線が水平方向に対して平行な姿勢）となる回転位置を「水平回転位置」と称すると共に、その水平回転位置から角度θ２だけ回転されて駆動アーム６３０が起立姿勢（軸支孔６３１及び連結孔６３３の軸心どうしを結ぶ仮想線が鉛直方向に対して平行な姿勢）となる回転位置を「鉛直回転位置」と称す。なお、張出回転位置は、鉛直回転位置から角度θ３だけ回転された位置とされる。
【０２２３】
この場合、図２９（ａ）は、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｂ）は、水平回転位置における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｃ）は、水平回転位置と垂直回転位置との間の区間（角度θ２の範囲）における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｄ）は、垂直回転位置における駆動アーム６３０に対応し、図２９（ｅ）は、垂直回転位置と退避回転位置との間の区間（角度θ３の範囲）における駆動アーム６３０に対応する。
【０２２４】
なお、駆動モータ６７２の駆動状態（供給電力）は一定に維持され、よって、駆動アーム６３０の回転速度は一定とされる。この場合、駆動アーム６３０が停止状態から回転を介して一定の回転速度に達するまでの過渡期間は十分に小さく、過渡応答はないものと仮定できるものとする。
【０２２５】
図２８、図２９（ａ）及び図２９（ｂ）に示すように、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）では、駆動アーム６３０は、連結孔６３３を軸支孔６３１よりも下方に位置させる傾斜姿勢とされ、退避位置から水平回転位置へ向けて回転されるに従って、連結孔６３３を上方へ変位させるので、連結孔６３３の速度Ｖ（連結孔６３３の円弧状の変位軌跡における接線方向の速度）は、上方へ向かう速度成分（速度Ｖｖ）が徐々に増加され、水平回転位置で最大とされる。即ち、かかる区間（角度θ１の範囲）では、下変位部材６４０は、上方へ向けて変位されると共に、その上方へ向かう速度が徐々に増加される。
【０２２６】
図２８、図２９（ｂ）から図２９（ｄ）に示すように、水平回転位置と鉛直回転位置との間の区間（角度θ２の範囲）では、駆動アーム６３０は、連結孔６３３を軸支孔６３１よりも上方に位置させる傾斜姿勢とされ、水平回転位置から鉛直回転位置へ向けて回転されるに従って、連結孔６３３を更に上方へ変位させるので、連結孔６３３の速度Ｖは、上方へ向かう速度成分（速度Ｖｖ）が徐々に減少され、鉛直回転位置において０とされる。即ち、かかる区間（角度θ２の範囲）では、下変位部材６４０は、上方へ向けて変位されると共に、その上方へ向かう速度が徐々に減少される。
【０２２７】
図２８、図２９（ｄ）及び図２９（ｅ）に示すように、鉛直回転位置と張出回転位置との間の区間（角度θ３の範囲）では、駆動アーム６３０は連結孔６３３を軸支孔６３１よりも上方に位置させる傾斜姿勢とされ、駆動アーム６３０が水平回転位置から鉛直回転位置へ向けて回転されるに従って、連結孔６３３を下方へ変位させるので、連結孔６３３の速度Ｖは、下方へ向かう速度成分（速度Ｖｖ）を有する。即ち、かかる区間（角度θ１の範囲）では、下変位部材６４０は、下方へ向けて変位される。
【０２２８】
このように、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖが退避位置の近傍において減少されるの、後述するように、退避位置において、下変位部材６４０が上変位部材５３０と当接（合体）される際に、その衝撃の発生を抑制できる。よって、下変位部材６４０が上変位部材５３０とが互いに跳ね返されることを抑制でき、これら両変位部材５３０、６４０の姿勢を安定化できる。
【０２２９】
ここで、図２８、図２９（ａ）から図２９（ｄ）に示すように、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）では、連結孔６３３の速度Ｖは、左方へ向かう速度成分Ｖｈが徐々に増加される一方、水平回転位置と鉛直回転位置の間の区間（角度θ２の範囲）では、連結孔６３３の速度Ｖは、右方へ向かう速度成分Ｖｈが徐々に増加される。
【０２３０】
これにより、下変位部材６４０は、連結孔６３３近傍が、退避回転位置と水平回転位置との間の区間（角度θ１の範囲）では、左方へ向けて変位される一方、その変位方向を水平回転位置において反転させ、水平回転位置と鉛直回転位置の間の区間（角度θ２の範囲）では、右方（退避位置へ向かう方向）へ向けて変位される。
【０２３１】
即ち、下変位部材６４０を左方へ向けて水平変位させると共に、最左方で一端停止させた後（水平方向の速度成分Ｖｈを０とした後）、その水平変位の方向を反転させ、右方へ向けて徐々に加速状態で水平変位させることができる。その結果、下変位部材６４０を水平方向に屈伸させる動作を現出させ、その下変位部材６４０の動作に躍動感を付与した演出を行うことができる。
【０２３２】
特に、本実施形態によれば、水平方向の速度成分Ｖｈを減少させる区間（角度θ１の範囲）では、鉛直方向の速度成分Ｖｖを増加させる一方、水平方向の速度成分Ｖｈを増加させる区間（角度θ２の範囲）では、鉛直方向の速度成分Ｖｖを減少させるので、上述した水平方向に屈伸させる動作を際立たせることができ、その結果、下変位部材６４０の躍動感をより強いものとして遊技者に印象付けることができる。
【０２３３】
一方で、上述したように、下変位部材６４０が上変位部材５３０と当接（合体）される際の衝撃を抑制するために、水平回転位置から鉛直回転位置の間の区間（角度θ２の範囲）において、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖを０まで減少させる構成では、下変位部材６４０の変位に伴う演出効果が阻害されるおそれがある。これに対し、かかる区間（角度θ２の範囲）では、水平方向の速度成分Ｖｈを増加させることができるので、上方への変位に代えて、水平方向（右方）への変位により、下変位部材６４０の演出を行うことができ、その結果、演出効果を確保することができる。
【０２３４】
この場合、本実施形態によれば、下変位部材６４０は、駆動アーム６３０の連結される部分（駆動アーム連結軸６４１）から上方に離間された部分（連結アーム連結軸６４２）に連結アーム６５０が連結されるので、下変位部材６４０の上方部分（連結アーム連結軸６４２近傍）を、連結アーム６５０の連結孔６５２を回転中心とする回転に伴って、右方へ向けて水平変位させることができる。よって、上述したように、下変位部材６４０を水平方向に屈伸させる動作を現出させる際には、連結アーム６５０の回転に伴う右方への水平変位の分、屈伸させる動作を大きくして、下変位部材６４０の躍動感をより大きなものとすることができる。また、上方への変位に代えて、水平方向（右方）への変位により、下変位部材６４０の演出を行う際には、その水平方向（右方）への変位を大きくして、演出効果を確保しやすくできる。
【０２３５】
次いで、図３０を参照して、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００における上変位部材５３０及び下変位部材６４０の張出位置における当接（合体）動作について説明する。
【０２３６】
図３０は、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の正面図であり、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が退避位置と張出位置との間で変位される際の遷移状態が図示される。
【０２３７】
図３０（ａ）から図３０（ｃ）に示すように、上変位部材５３０は、ベース部材５１０の背面側に隠れた状態とされる退避位置から、駆動モータ５４３の駆動に伴って、先端側（上当接部５３３）が曲線状の軌跡を描きつつ下降され、その先端側（上当接部５３３）を下方へ向けた縦姿勢を形成した状態で、張出位置に配置される。一方、下変位部材６４０は、水平方向位置が最左方であって、かつ、上下方向位置が最下方となる退避位置から、駆動モータ６７２の駆動に伴って、駆動アーム６３０によって押し上げられ、張出位置に配置される。
【０２３８】
その結果、張出位置に配置された上変位部材５３０と下変位部材６４０とが、それらの上当接部５３３と下当接部６４３とを当接させた状態で合体される。これにより、両者が一体化して、所定のキャラクターを形成することができる。なお、本実施形態では、上変位部材５３０が馬の頭の形状に形成されると共に、下変位部材６４０が馬の胴体の形状に形成とされ、連結アーム６５０が馬の脚の形状に形成される。これにより、退避位置において、跳躍する馬のキャラクターが形成される。
【０２３９】
ここで、退避位置において、下降する上変位部材５３０と上昇する下変位部材６４０とが当接されると、その当接の際に発生する衝撃により、互いが離間する方向へ跳ね返され、それらの姿勢（即ち、キャラクターの形状）が不安定になる。一方で、当接の際の衝撃を弱めるために、上変位部材５３０及び変位部材６４０の変位速度を遅くすると、これら両変位部材５３０，６４０を一体化させて一つのキャラクターを形成するまでの時間が嵩み、間延びするため、演出の効果が阻害される。
【０２４０】
これに対し、本実施形態によれば、下変位部材６４０が張出位置へ変位される際には、その下変位部材６４０の速度成分のうちの上方（即ち、上変位部材５３０）へ向かう速度成分Ｖｖを、張出位置に近接する際に減少させるので、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接される際の衝撃の発生を抑制できる。よって、下変位部材６４０及び上変位部材５３０が互いに離間する方向へ跳ね返されることを抑制でき、これら両変位部材５３０，６４０の姿勢を安定化できる。
【０２４１】
また、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖの減少は、水平回転位置から鉛直回転位置までの間の区間（角度θ２の範囲）において、徐々に行われるので、全体として、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖを確保することができる。よって、上変位部材５３０及び下変位部材６４０を一体化させて一つのキャラクターを形成するまでの時間を短縮して、間延びすることを抑制できる。その結果、演出の効果を高めることができる。
【０２４２】
更に、本実施形態によれば、駆動アーム６３０の先端（連結孔６３３）を下変位部材６４０に連結し、その駆動アーム６３０の回転により下変位部材６４０を持ち上げる際に、連結部分（連結孔６３３）に円弧状の軌跡を描かせることで、上方へ向かう速度成分Ｖｖを徐々に減少させる構成なので、かかる下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖの減少を、駆動モータ６７２の駆動状態を一定として行うことができる。即ち、下変位部材６４０の位置に応じて駆動モータ６７２の駆動状態を増減させるなどの複雑な制御を行う必要がない。よって、駆動モータ６７２の制御を簡素化して、制御コストの削減と信頼性の向上とを図ることができる。
【０２４３】
ここで、本実施形態では、駆動アーム６３０の張出回転位置（即ち、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接される張出位置）は、垂直回転位置から更に回転された位置に設定される（図２８参照）。よって、下変位部材６４０の速度成分のうちの上方（即ち、上変位部材５３０）へ向かう速度成分Ｖｖを、張出位置において、マイナス値とすることができる。即ち、鉛直回転位置から張出回転位置の間の区間（角度θ３の範囲）では、下変位部材６４０の上下方向の速度成分Ｖｖを、下方（上変位部材５３０から離間する方向）へ向かう方向の成分とすることができる。
【０２４４】
これにより、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が、退避位置において当接される際には、下変位部材６４０を上変位部材５３０から下方へ逃がす（後退させる）ことができるので、衝撃の発生をより確実に抑制できる。よって、両変位部材５３０，６４０が互いに離間される方向へ跳ね返されることを抑制でき、それらの姿勢を安定化することができる。
【０２４５】
また、このように、下変位部材６４０の速度成分のうちの上方（即ち、上変位部材５３０）へ向かう速度成分Ｖｖがマイナス値となる状態で、下変位部材６４０が張出位置に配置される構成とすることで、下変位部材６４０或いは上変位部材５３０の駆動機構における寸法公差・組立公差や制御のばらつきなどに起因して、当接（合体）する位置に位置ずれが生じる場合でも、下変位部材６４０の上方へ向かう速度成分Ｖｖが減少されている範囲を広くできるので、衝撃が抑制できる範囲で、上変位部材５３０と当接させやすくすることができる。
【０２４６】
次いで、図３１から図４２を参照して、突出ユニット７００について説明する。図３１は、突出ユニット７００の分解正面斜視図であり、図３２は、突出ユニット７００の分解背面斜視図である。また、図３３は、ベース部材７１０及び昇降ベース７２０の正面図であり、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０が昇降される際の遷移状態が図示される。
【０２４７】
突出ユニット７００は、ベース部材７１０と、そのベース部材７１０に昇降可能に配設される昇降ベース７２０と、その昇降ベース７２０に回転可能に配設される回転部材７３０と、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を昇降させるための駆動機構と、昇降ベース７２０に対して回転部材７３０を回転させるための駆動機構と、を主に備える。
【０２４８】
まず、図３１から図３３を参照して、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を昇降させる構造について説明する。
【０２４９】
図３１から図３３に示すように、ベース部材７１０は、横幅方向略中央に正面視円形の孔として開口される挿通孔７１１と、正面から突設される支持軸７１２と、背面から突設される２本の支持軸７１３、７１４と、を備える。挿通孔７１１には、駆動アーム７７１の回転軸７７１ａが回転可能に挿通される。また、正面の支持軸７１２には、連結アーム７１９の軸支孔７１９ａが回転可能に軸支され、背面の支持軸７１３，７１４には、伝達ギヤ７７２ｂ，７７２ｃがそれぞれ回転可能に軸支される。
【０２５０】
昇降ベース７２０は、背面ベース７２１と、その背面ベース７２１の正面に位置する正面ベース７２２と、それら背面ベース７２１及び正面ベースの下端側に介設される中間ベース７２３とを備える（図３４及び図３５参照）。昇降ベース７２０には、中間ベース７２３の厚み寸法の分、背面ベース７２１と正面ベース７２２とが所定の間隔を隔てて対向され、それら背面ベース７２１と正面ベース７２２との対向面間に回転部材７３０が回転可能に収容（配設）される。
【０２５１】
背面ベース７２１は、幅方向一側がスライドレールＳＬを介してベース部材７１０に連結される。スライドレールＳＬは、伸縮式の直線案内機構であり、その伸縮方向を鉛直方向に沿わせた縦姿勢で配設される。スライドレールＳＬは、ベース部材７１０の正面に配設される基端レールと、昇降ベース７２０（背面ベース７２１）の背面に配設される先端レールと、それら基端レール及び先端レールの間に介設され基端レール及び先端レールを互いに長手方向へ相対変位可能とする中間レールとを備える。よって、スライドレールＳＬが伸縮されることで、ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を鉛直方向に沿って昇降させることができる。
【０２５２】
昇降ベース７２０の背面ベース７２１には、幅方向に沿って直線状に延設される摺動溝７２１ａと、回転部材７３０の回転軸７３１ａを回転可能に軸支するための軸支孔７２１ｂとが開口形成される。摺動溝７２１ａには、連結アーム７１９の摺動ピン７１９ｂがカラーＣを介して摺動可能に挿通される。後述するように、連結アーム７１９が駆動アーム７７１によって駆動され、連結アーム７１９の摺動ピン７１９ｂが摺動溝７２１ａに沿って摺動されることで、昇降ベース７２０（背面ベース７２１）が昇降される。
【０２５３】
連結アーム７１９は、ベース部材７１０の支持軸７１２に回転可能に軸支される軸支孔７１９ａと、その軸支孔７１９ａと反対側の端部における正面から突設され昇降ベース７２０（背面ベース７２１）の摺動溝７２１ａに摺動可能に挿通される摺動ピン７１９ｂと、それら軸支孔７１９ａ及び摺動ピン７１９ｂを結ぶ方向に沿って直線状に延設される被駆動溝７１９ｃとを備える。被駆動溝７１９ｃには、駆動アーム７７１の駆動ピン７７１ｂがカラーＣを介して摺動可能に挿通される。後述するように、駆動アーム７７１が回転駆動されることで、連結アーム７１９が軸支孔７１９ａを回転中心として回転される。
【０２５４】
ベース部材７１０に対して昇降ベース７２０を昇降させるための駆動機構は、ベース部材７１０の挿通孔７１１に回転軸７７１ａが回転可能に軸支される駆動アーム７７１と、その駆動アーム７７１の回転軸７７１ａに後尾の伝達ギヤ７７２ｄが接続される伝達ギヤ７７２ａ〜７７２ｄと、それら伝達ギヤ７７２ａ〜７７２ｄのうちの先頭の伝達ギヤ７７２ａに駆動軸が接続されると共にベース部材７１０の正面に配設される駆動モータ７７３と、備える。
【０２５５】
なお、伝達ギヤ７７２ａ〜７７２ｄは、駆動モータ７７３の駆動力を駆動アーム７７１へ伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ７７２ａを先頭とし伝達ギヤ７７２ｄを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０２５６】
よって、例えば、昇降ベース７２０が最下方（退避位置）に配置された状態から（図２１（ａ）参照）、駆動モータ７７３が正方向へ回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ７７２ａから後尾の伝達ギヤ７７２ｄに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ７７２ｄが一方向へ回転される。これにより、後尾の伝達ギヤ７７２ｄに接続された駆動アーム７７１が回転軸７７１ａを回転中心として正方向（図３３（ａ）時計まわり）に回転される。その結果、連結アーム７１９が軸支孔７１９ａを回転中心として起立方向（図３３（ａ）時計まわり）に回転され、昇降ベース７２０が最上方（張出位置）へ上昇される（図２１（ｃ）参照）。
【０２５７】
一方、昇降ベース７２０が最上方（張出位置）に配置された状態（図２１（ｃ）参照）から、駆動モータ７７３が逆方向へ回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ７７２ａから後尾の伝達ギヤ７７２ｄに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ７７２ｄが他方向へ回転される。これにより、後尾の伝達ギヤ７７２ｄに接続された駆動アーム７７１が回転軸７７１ａを回転中心として逆方向（図３３（ｃ）反時計まわり）に回転される。その結果、連結アーム７１９が軸支孔７１９ａを回転中心として傾倒方向（図３３（ｃ）反時計まわり）に回転され、昇降ベース７２０が最下方（退避位置）へ下降される（図２１（ａ）参照）。
【０２５８】
次いで、図３４から図３６を参照して、昇降ベース７２０に対して回転部材７３０を回転させる構造について説明する。
【０２５９】
図３４は、昇降ベース７２０及び回転部材７３０の分解正面斜視図であり、図３５は、昇降ベース７２０及び回転部材７３０の分解背面斜視図である。また、図３６は、昇降ベース７２０及び回転部材７３０の正面図であり、昇降ベース７２０に対して回転部材７３０が回転される際の遷移状態が図示される。
【０２６０】
図３４から図３６に示すように、昇降ベース７２０は、背面ベース７２１及び正面ベース７２２と、それら背面ベース７２１及び正面ベース７２２の下端側に介設される中間ベース７２３とを備え、上述したように、背面ベース７２１の軸支孔７２１ｂに回転軸７３１ａが軸支されることで、回転部材７３０が背面ベース７２１及び正面ベース７２２の対向面間に回転可能に収容（配設）される。
【０２６１】
回転部材７３０は、その背面に配設される湾曲ラックギヤ７３１ｂを備える。湾曲ラックギヤ７３１ｂは、回転軸７３１ａの軸心を中心とする中心角略９０度の周面に沿って刻設されたラックギヤとして形成され、伝達ギヤ７８１ａが歯合される。よって、後述するように、伝達ギヤ７８１ａが回転されることで、回転部材７３０が昇降ベース７２０に対して回転される。
【０２６２】
昇降ベース７２０に対して回転部材７３０を回転させるための駆動機構は、昇降ベース７２０における背面ベース７２１と中間ベース７２３の対向間に回転可能に保持される伝達ギヤ７８１ａ，７８１ｂと、伝達ギヤ７８１ｂに駆動軸が接続されると中間ベース７２３の正面に配設される駆動モータ７８２と、備える。
【０２６３】
ここで、伝達ギヤ７８１ａが湾曲ラックギヤ７３１ｂの周方向中央に歯合された状態では、回転部材７３０は、突出部材７３５のスライド変位の方向（出没する際の突出または没入の方向）を鉛直方向とする回転位置（以下「中央回転位置）と称す）に配置される（図３６（ｂ）参照）。
【０２６４】
よって、中央回転位置から、駆動モータ７８２が正方向へ回転駆動され、伝達ギヤ７８１ａ，７８１ｂが回転されると、その回転が湾曲ラックギヤ７３１ｂに伝達され、回転部材７３０が回転軸７３１ａを回転中心として正方向（図３６（ｂ）時計まわり）に回転される。その結果、回転部材７３０は、突出部材７３５のスライド変位の方向を一方（図３６（ｃ）右側）へ傾倒させた姿勢に配置される（図３６（ｃ）参照）。
【０２６５】
この状態（図３６（ｃ）参照）から、駆動モータ７８２が逆方向へ回転駆動され、伝達ギヤ７８１ａ，７８２ｂが回転されると、その回転が湾曲ラックギヤ７３１ｂに伝達され、回転部材７３０が回転軸７３１ａを回転中心として逆方向（図３６（ｃ）反時計まわり）に回転される。その結果、回転部材７３０は、中央回転位置を経た後、突出部材７３５のスライド変位の方向を他方（図３６（ａ）左側）へ傾倒させた姿勢に配置される（図３６（ａ）参照）。
【０２６６】
次いで、図３７から図４２を参照して、回転部材７３０における突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位させるための構造について説明する。
【０２６７】
まず、図３７から図３９を参照して、回転部材７３０の全体構成について説明する。図３７は、回転部材７３０の分解正面斜視図であり、図３８は、回転部材７３０の分解背面斜視図である。また、図３９は、回転部材７３０の正面図であり、突出部材７３５が回転部材７３０から出没されると共に揺動部材７３２が揺動される際の遷移状態が図示される。
【０２６８】
図３７から図３９に示すように、回転部材７３０は、背面ベース７３１と、その背面ベース７３１の正面に揺動可能に配設される揺動部材７３２と、それら揺動部材７３２及び背面ベース７３１の間に介設される介設部材７３３と、背面ベース７３１の正面に配設される正面ベース７３４と、その正面ベース７３４の背面にスライド変位可能に配設される突出部材７３５と、正面ベース７３４及び背面ベース７３１に対して突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位（スライド変位および揺動）させるための駆動機構と、を備える。
【０２６９】
背面ベース７３１は、正面が開放された正面視略円形の容器状に形成され、外周壁の一部（上方に位置する外周壁）が欠落されると共に、その外周壁が欠落された部分から底壁の一部が上方へ突出される。背面ベース７３１の背面には、上述したように、昇降ベース７２０の軸支孔７２１ｂ（図３５参照）に軸支される回転軸７３１ａと、伝達ギヤ７８１ａ（図３５参照）に歯合される湾曲ラックギヤ７３１ｂとが配設される。
【０２７０】
また、背面ベース７３１には、揺動部材７３２の回転軸７３２ａを回転可能に軸支する一対の軸支孔７３１ｃと、揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂの先端が摺動可能に挿通される一対の案内孔７３１ｄと、介設部材７３３のスライドピン７３３ｂが摺動可能に挿通されるスライド孔７３１ｅとが形成される。
【０２７１】
軸支孔７３１ｃは、断面円形の開口として形成され、案内孔７３１ｄは、軸支孔７３１ｃの軸心を中心として円弧状に湾曲した溝状の開口として形成され、一端側と他端側との上下方向位置が異なる位置に設定される。よって、案内孔７３１ｄに沿って揺動部材７３２の被作用軸７３２ｄの先端が摺動されることで、揺動部材７３２をその先端側が上下動するように揺動（回転）させることができる。
【０２７２】
スライド孔７３１ｅは、直線状に延設される溝状の開口として形成され、その延設方向の延長線上に回転軸７３１ａの軸心が位置されると共に、後述する正面ベース７３４のスライド孔７３４ａと平行に形成される。なお、軸支孔７３１ｃ及び案内孔７３１ｄは、それぞれ一対が、スライド孔７３１ｅの延設方向に沿う仮想線に対して対称に配置される。
【０２７３】
揺動部材７３２は、円柱状の軸体として形成される回転軸７３２ａ及び被作用軸７３２ｂを備え、それら回転軸７３２ａ及び被作用軸７３２ｂが配設される基端側どうしを対向させた姿勢で一対が配設される。回転軸７３２ａは、背面ベース７３１の軸支孔７３１ｃに回転可能に軸支され、被作用軸７３２ｂは、介設部材７３３の作用孔７３３ａと背面ベース７３１の案内孔７３１ｄとに摺動可能に挿通される。
【０２７４】
なお、回転軸７３２ａの先端には、カラーＣが締結固定され、カラーＣのフランジ部が回転軸７３２ａの抜け止めとされると共に、カラーＣの胴部が回転軸７３２ａと軸支孔７３１ｃとの間に摺動可能に介在される。同様に、被作用軸７３２ｄの先端には、カラーＣが締結固定され、カラーＣのフランジ部が被作用軸７３２ｄの抜け止めとされると共に、カラーＣの胴部が被作用軸７３２ｄと案内孔７３１ｄ及び作用孔７３３ａとの間に摺動可能に介在される。
【０２７５】
介設部材７３３は、背面ベース７３１と揺動部材７３２との間に介設される板状の部位であり、作用孔７３３ａと、スライドピン７３３ｂと、摺動壁７３３ｃとを備える。作用孔７３３ａは、介設部材７３３の昇降（上下方向へのスライド変位）を揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂへ伝達するための孔であり、一対が正面視ハの字状となる向きで線対称に配設される。
【０２７６】
後述するように、介設部材７３３が上昇（上方へスライド変位）されると、作用孔７３３ａの内周面が被作用軸７３２ｂを上方へ押し上げて、揺動部材７３２がその先端側を持ち上げる方向へ揺動（回転）される一方、介設部材７３３が下降（下方へスライド変位）されると、作用孔７３３ａの内周面が被作用軸７３２ｂを下方へ押し下げて、揺動部材７３２がその先端側を振り下ろす方向へ揺動（回転）される。
【０２７７】
スライドピン７３３ｂは、背面ベース７３１のスライド孔７３１ｅに摺動可能に挿通される円柱状の部位であり、複数本（本実施形態では２本）が、介設部材７３３の背面から突設されると共に、所定間隔を隔てつつ上述した一対の作用孔７３３ａの対称線上に配置される。よって、介設部材７３３は、スライドピン７３３ｂを介して、背面ベース７３１のスライド孔７３１ｅの延設方向に沿って昇降される。
【０２７８】
摺動壁７３３ｃは、水平方向（介設部材７３３のスライド変位の方向に直交する方向）に沿って延設される底面を有する板状の部位として介設部材７３３の正面から張り出して形成され、その摺動壁７３３ｃの底面には、後述する駆動機構における駆動体７６１のカム部７６１ｂが当接される。
【０２７９】
よって、駆動体７６１が回転され、摺動壁７３３ｃの底面をカム部７６１ｂが摺動されると、カム部７６１ｂのカム径（駆動体７６１の回転中心から摺動壁７３３ｃの底面までの距離）の変化（増減）に応じて、介設部材７３３が昇降（上方または下方へスライド変位）される。即ち、駆動体７６１の回転に伴って、カム径が増加される際には、介設部材７３３は、カム部７６１ｂによって上方へ押し上げられる一方、カム径が減少される際には、介設部材７３３は、自重で下降される。
【０２８０】
なお、背面ベース７３１と介設部材７３３との間には、金属製のコイルスプリングからなる付勢ばね７９１が弾性的に伸長された状態で介設され、その付勢ばね７９１の弾性回復力は、介設部材７３３を下降（下方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用される。即ち、介設部材７３３の下降（下方へのスライド変位）は、重力の作用（介設部材７３３の自重）に加え、付勢ばね７９１の付勢力によっても補助される。これにより、後述するように、揺動部材７３２の傾倒方向（先端を下降させる方向）への揺動（回転）を素早く行わせることができる。
【０２８１】
正面ベース７３４は、正面視円形の板状体であり、背面ベース７３１の正面（外周壁の端面）に配設される。正面ベース７３４には、突出部材７３５のスライドピン７３５ａが摺動可能に挿通されるスライド孔７３４ａが形成される。スライド孔７３４ａは、直線状に延設される溝状の開口として形成され、背面ベース７３１のスライド孔７３１ｅと平行に形成される。
【０２８２】
突出部材７３５は、正面ベース７３４の背面側にスライド変位可能に配設される長尺板状体であり、スライドピン７３５ａと、摺動孔７３５ｂとを備える。スライドピン７３５ａは、正面ベース７３４のスライド孔７３４ａに摺動可能に挿通される円柱状の部位であり、複数本（本実施形態では２本）が、突出部材７３５の正面から突設されると共に、所定間隔を隔てつつ突出部材７３５の長手方向に沿って配置される。よって、突出部材７３５は、スライドピン７３５ａを介して、正面ベース７３４のスライド孔７３４ａの延設方向に沿って昇降される。なお、スライドピン７３５ａの先端には、保持板７３６が締結固定され、スライドピン７３５ａの抜け止めとされる。
【０２８３】
摺動孔７３５ｂは、突出部材７３５の長手方向一端側（基端側）に形成される溝状の開口であり、後述する駆動機構における駆動体７６１の摺動ピン７６１ｃが摺動可能に挿通される。よって、駆動体７６１が回転され、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂに沿って摺動されると、その摺動ピン７６１ｃによって摺動孔７３５ｂの内周面が上方へ押し上げられる又は下方へ押し下げられることで、突出部材７３５がスライド孔７３４ａに沿って昇降（上方または下方へのスライド変位）される。
【０２８４】
なお、正面ベース７３４と突出部材７３５との間には、金属製のねじりばねからなる付勢ばね７９２が弾性的にねじり変形された状態で介設され、その付勢ばね７９２の弾性回復力は、突出部材７３５を下降（下方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用される。
【０２８５】
突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位（スライド変位および揺動）させるための駆動機構は、背面ベース７３１の正面に回転可能に配設される駆動体７６１と、その駆動体７６１の被駆動ギヤ７６１ａに後尾の伝達ギヤ７６２ｄが接続される伝達ギヤ７６２ａ〜７６２ｅと、それら伝達ギヤ７６２ａ〜７６２ｅのうちの先頭の伝達ギヤ７６２ａに駆動軸が接続されると共に背面ベース７３１の背面に配設される駆動モータ７６３と、備える。
【０２８６】
駆動体７６１のカム部７６１ｂは、駆動体７６１の回転位置に対応した曲面が外周面に形成される円板カムとして形成される部位であり、上述したように、その外周面（カム面）を介設部材７３３の摺動壁７３３ｃの底面に摺動させることで、介設部材７３３を駆動する（スライド変位させる）。また、駆動体７６１の摺動ピン７６１ｃは、駆動体７６１の回転中心から偏心する位置に形成され、上述したように、突出部材７３５の摺動孔７３５ｂの内周面に作用することで、突出部材７３５を駆動する（スライド変位させる）。
【０２８７】
なお、伝達ギヤ７６２ａ〜７６２ｅは、駆動モータ７６３の駆動力を駆動体７６１へ伝達するための歯車群であり、直列に連結（歯合）し合うことで、伝達ギヤ７６２ａを先頭とし伝達ギヤ７６２ｅを後尾とする１のギヤトレーン（歯車列）を形成する。
【０２８８】
よって、例えば、図３９（ａ）に示す状態から、駆動モータ７６３が正方向へ回転駆動されると、その回転駆動力が先頭の伝達ギヤ７６２ａから後尾の伝達ギヤ７６２ｅに伝達され、かかる後尾の伝達ギヤ７６２ｅに被駆動ギヤ７６１ａが歯合される駆動体７６１が一方向へ回転される。
【０２８９】
駆動体７６１が一方向へ回転されると、カム部７６１ｂのカム径が減少され、介設部材７３３が自重によって下降される。これに伴って、介設部材７３３の作用孔７３３ａに支持されている揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂも下降が可能となることで、揺動部材７３２が、自重によって、その先端側を下方へ変位させる方向へ揺動（回転）される（図３９（ｂ）及び図３９（ｃ）参照）。
【０２９０】
また、上述した駆動体７６１が一方向へ回転される際には、摺動ピン７６１ｃが上下方向位置が上昇される。これにより、摺動ピン７６１ｃによって突出部材７３５の摺動孔７３５ｂが押し上げられ、突出部材７３５が上昇（上方へスライド変位）される（図３９（ｂ）及び図３９（ｃ）参照）。
【０２９１】
一方、図３９（ｃ）に示す状態から、駆動モータ７６３が逆方向へ回転駆動されると、駆動体７６１が他方向へ回転される。この場合には、カム部７６１ｂのカム径が増加され、介設部材７３３が上昇されることで、その介設部材７３３の作用孔７３３ａによって揺動部材７３２の被作用軸７３２ｂが押し上げられ、揺動部材７３２がその先端側を上方へ変位させる方向へ揺動（回転）される。
【０２９２】
また、上述した駆動体７６１が他方向へ回転される際には、摺動ピン７６１ｃの上下方向位置が下降される。これにより、摺動ピン７６１ｃによって突出部材７３５の摺動孔７３５ｂが押し下げられ、突出部材７３５が下降（下方へスライド変位）される。
【０２９３】
次いで、図４０から図４２を参照して、回転部材７３０における突出部材７３５及び揺動部材７３２を変位させる構造の詳細について説明する。
【０２９４】
図４０（ａ）は、第１回転位置に配置された状態における駆動体７６１の正面図であり、図４０（ｂ）は、第２回転位置に配置された状態における駆動体７６１の正面図である。なお、図４０（ａ）及び図４０（ｂ）では、駆動体７６１が第１回転位置または第２回転位置に配置された状態における介設部材７３３の摺動壁７３３ｃ及び突出部材７３５の摺動孔７３５ｂが二点鎖線により模式的に図示される。
【０２９５】
図４０（ａ）及び図４０（ｂ）に示すように、駆動体７６１のカム部７６１ｂは、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態において摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ１）におけるカム径（半径Ｒ１）が最大径に設定されると共に、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態において摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ２）におけるカム径（半径Ｒ２）が最小径に設定され、位置Ｐ１から位置Ｐ２へ向かうに従ってカム径が連続的に減少するように形成される。
【０２９６】
摺動壁７３３ｃは、上述したように、その底面（図４０（ａ）及び図４０（ｂ）下側の面）が水平方向（介設部材７３３のスライド変位の方向に直交する方向、図４０（ａ）及び図４０（ｂ）左右方向）に沿う直線状に形成される。よって、摺動壁７３３ｃ（即ち、介設部材７３３）の上下方向位置は、カム部７６１ｂの作用により、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置へ回転されると、最上方から最下方まで連続的に下降され、駆動体７６１が第２回転位置から第１回転位置へ回転されると、最下方から最上方まで連続的に上昇される。
【０２９７】
摺動孔７３５ｂは、その摺動孔７３５ｂの一端側（図４０（ａ）右側）から所定の範囲に延設される湾曲部７３５ｂ１と、その湾曲部７３５ｂ１の終端から摺動孔７３５ｂの他端側（図４０（ａ）左側）までの範囲に延設される直線部７３５ｂ２とから形成される。
【０２９８】
湾曲部７３５ｂ１は、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態において、駆動体７６１の回転中心と同心の円弧状に湾曲して形成される。また、第１回転位置では、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂの一端側に位置される。よって、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置へ向けて所定の回転角度だけ回転される間（即ち、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過する間）は、駆動体７６１から摺動孔７３５ｂ（即ち、突出部材７３５）へ駆動力が伝達されない。即ち、摺動孔７３５ｂの上下方向位置は変化されず、よって、突出部材７３５は、最下方に停止された状態に維持される。
【０２９９】
なお、駆動体７６１が第１回転位置から所定の回転角度だけ回転された回転位置（即ち、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過して直線部７３５ｂ２に到達した回転位置）を「所定回転位置」と称す。
【０３００】
直線部７３５ｂ２は、水平方向（突出部材７３５のスライド変位の方向に直交する方向、図４０（ａ）及び図４０（ｂ）左右方向）に沿う直線状に形成される。よって、摺動孔７３５ｂ（即ち、突出部材７３５）の上下方向位置は、摺動ピン７６１ｃが直線部７３５ｂ２を通過する間は、その摺動ピン７６１ｃの作用により、駆動体７６１が第２回転位置へ向けて回転されると、最下方から最上方まで連続的に上昇され、駆動体７６１が第１回転位置へ向けて回転されると、最上方から最下方まで連続的に下降される。
【０３０１】
ここで、本実施形態では、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態では（図４０（ｂ）参照）、摺動ピン７６１ｃは湾曲部７３５ｂ１に進入せず、直線部７３５ｂ２上の所定位置（湾曲部７３５ｂ１との接続側の端部）に位置される。
【０３０２】
即ち、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置まで回転される場合、摺動ピン７６１ｃは、湾曲部７３５ｂ１を通過した後、直線部７３５ｂ２に進入し、その直線部７３５ｂ２の終端（摺動孔７３５ｂの他端側（図４０（ａ）左側））へ向かって摺動した後、終端で方向転換し、直線部７３５ｂ２を湾曲部７３５ｂ１へ向かって摺動されるが、湾曲部７３５ｂ１に進入する直前（即ち、直線部７３５ｂ２上）で停止される。これにより、後述するように、駆動モータ７６３に必要とされる駆動力を抑制できる。
【０３０３】
図４１及び図４２は、回転部材７３０の正面模式図であり、突出部材７３５がスライド変位されると共に揺動部材７３２が揺動される際の遷移状態が図示される。なお、図４１及び図４２では、回転部材７３０の一部の構成のみが模式的に図示される。また、図４１（ａ）では、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態が、図４１（ｂ）では、駆動体７６１が所定回転位置に配置された状態が、図４２（ａ）では、駆動体７６１が所定回転位置および第２回転位置の間の回転位置に配置された状態が、図４２（ｂ）では、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態が、それぞれ図示される。
【０３０４】
図４１（ａ）に示す状態（即ち、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態）では、揺動部材７３２の先端が最上方に位置されると共に、突出部材７３５が最下方に位置される。この状態から駆動体７６１が所定回転位置まで回転されると、図４１（ｂ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最大径である半径Ｒ１から徐々に減少されることで（図４０（ａ）参照）、介設部材７３３が自重により下降され、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を下降させる方向へ自重により回転される。
【０３０５】
一方、突出部材７３５は、図４１（ｂ）に示すように、駆動体７６１が第１回転位置から所定回転位置まで回転される間、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂの湾曲部７３５ｂ１を通過することから、駆動体７６１からの駆動力が伝達されず、最下方となる位置（即ち、図４１（ａ）と同じ位置）において停止状態に維持される。
【０３０６】
所定回転位置に到達した駆動体７６１が（図４１（ｂ）参照）、第２回転位置へ向けて更に回転されると、図４２（ａ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が更に減少されることで（図４０（ａ）参照）、介設部材７３３が自重により下降され、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を下降させる方向へ自重により更に回転される。一方、突出部材７３５は、摺動孔７３５ｂの直線部７３５ｂ２を通過する摺動ピン７６１ｃが、駆動体７６１の回転に伴って、直線部７３５ｂ２の内周面を押し上げることで、上方へスライド変位される。
【０３０７】
図４１（ｂ）に示す状態から駆動体７６１が第２回転位置まで回転されると、図４２（ｂ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最少径である半径Ｒ２まで減少されることで（図４０（ｂ）参照）、介設部材７３３が自重により最下方まで下降され、これに伴って、揺動部材７３２が自重により更に回転されその先端が最下方に位置される。一方、突出部材７３５は、直線部７３５ｂ２が摺動ピン７６１ｃによって最上方まで押し上げられることで、最上方に位置される。
【０３０８】
上述した場合とは逆に、図４２（ｂ）に示す状態（即ち、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態）から駆動体７６１が逆方向に回転されると、図４２（ａ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最小径である半径Ｒ２から徐々に増加されることで（図４０（ｂ）参照）、介設部材７３３（摺動壁７３３ｃ）が上方へ持ち上げられ、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を上昇させる方向へ回転される。一方、突出部材７３５は、摺動孔７３５ｂの直線部７３５ｂ２を通過する摺動ピン７６１ｃが、駆動体７６１の回転に伴って、直線部７３５ｂ２の内周面を押し下げることで、下方へスライド変位される。
【０３０９】
図４２（ａ）に示す状態から駆動体７６１が所定回転位置まで回転されると、図４１（ｂ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径は最大径ｒ１に未だ達していないので、介設部材７３３（摺動壁７３３ｃ）の上方への持ち上げ動作が継続され、これに伴って、揺動部材７３２がその先端を上昇させる方向へ回転される動作も継続される。一方、突出部材７３５は、直線部７３５ｂ２が摺動ピン７６１ｃによって最下方まで押し下げられることで、最下方に位置される。
【０３１０】
図４１（ｂ）に示す状態から駆動体７６１が第１回転位置まで回転されると、図４１（ａ）に示すように、カム部７６１ｂにおけるカム径が最大径である半径Ｒ１まで増加されることで（図４０（ａ）参照）、介設部材７３３が最上方まで押し上げられ、これに伴って、揺動部材７３２の先端が最上方に位置される。一方、突出部材７３５は、摺動ピン７６１ｃが摺動孔７３５ｂの湾曲部７３５ｂ１を通過することから、駆動体７６１からの駆動力が伝達されず、最下方となる位置（即ち、図４１（ｂ）と同じ位置）において停止状態に維持される。
【０３１１】
以上のように、回転部材７３０によれば、１の駆動モータ７６３により２の部材（揺動部材７３２及び突出部材７３５）を変位させることができる。
【０３１２】
ここで、従来品では、１の駆動モータにより２の部材を変位させる場合、２の部材をそれぞれ駆動するための駆動力が重複されるため、駆動モータの負荷が大きくなり、その耐久性の低下を招くという問題点があった。一方で、２の部材を交互に（片方ずつ）変位させる構成では、駆動モータの負荷は低減できるが、２の部材が共に変位する状態を形成できず、変位による演出効果が阻害される。
【０３１３】
これに対し、回転部材７３０によれば、駆動モータ７６３の駆動力を揺動部材７３２へ伝達する第１伝達手段（カム部７６１ｂ及び介設部材７３３）は、揺動部材７３２の先端を下降させる区間（駆動体７６１を第１回転位置から第２回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷を、揺動部材７３２の先端を上昇させる区間（駆動体７６１を第２回転位置から第１回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷よりも小さくすることができる。
【０３１４】
一方、駆動モータ７６３の駆動力を突出部材７３５へ伝達する第２伝達手段（摺動ピン７６１ｃ及び摺動孔７３５ｂ）は、突出部材７３５を下方へスライド変位させる区間（駆動体７６１を第２回転位置から第１回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷を、突出部材７３５を上方へスライド変位させる区間（駆動体７６１を第１回転位置から第２回転位置へ回転させる区間）における駆動モータ７６３の負荷よりも小さくすることができる。
【０３１５】
即ち、回転部材７３０によれば、第１伝達手段が比較的高負荷とされる場合には、第２伝達手段を比較的低負荷とし、第１伝達手段が比較的高負荷とされる場合には、第２伝達手段を比較的低負荷とすることができる。よって、駆動モータ７６３の負荷を分散することができるので、駆動モータ７６３の負荷を低減して、その耐久性の向上を図ることができる。
【０３１６】
更に、揺動部材７３２及び突出部材７３５を交互に（片方ずつ）変位させる必要がなく、これら揺動部材７３２及び突出部材７３５が共に変位する状態を形成できるので、駆動モータ７６３の負荷の低減を図りつつ、両部材７３２，７３５の変位による演出効果の向上を図ることができる。
【０３１７】
また、第１伝達手段は、カム部７６１ｂ及び摺動壁７３３ｃの連動により揺動部材７３２を変位させると共に、第２伝達手段は、摺動ピン７６１ｃ及び摺動孔７３５ｂの連動により突出部材７３５を変位させるものであり、カム部７６１ｂのカム径や摺動孔７３５ｂの形状に応じて、カム部７６１ｂ及び摺動ピン７６１ｃの単位変位量あたり（即ち、駆動体７６１の単位回転あたり）の揺動部材７３２及び突出部材７３５の変位量を変化させられる。言い換えると、駆動モータ７６３の負荷を変化させられる。よって、駆動モータ７６３の駆動状態（供給電力）を一定に維持した場合でも、揺動部材７３２及び突出部材７３５の変位の速度に変化を付与することができる。その結果、駆動モータ７６３の負荷の抑制を図りつつ、演出効果を高めることができる。
【０３１８】
また、駆動モータ７６３の負荷を小さくする区間（第１伝達手段では、揺動部材７３２の先端を下降させる区間（駆動体７６１を第１回転位置から第２回転位置へ回転させる区間）であり、第２伝達手段では、突出部材７３５を下方へスライド変位させる区間（駆動体７６１を第２回転位置から第１回転位置へ回転させる区間））は、揺動部材７３２又は突出部材７３５の変位に重力方向下方への変位成分を持たせる、即ち、揺動部材７３２又は突出部材７３５の自重による変位を利用することで形成される。よって、カム部７６１ｂのカム径や摺動孔７３５ｂの形状が複雑化されることを抑制できる。これにより、部品コストの削減を図ることができる。また、カム部７６１ｂのカム径や摺動孔７３５ｂの形状の複雑化が抑制されることで、揺動部材７３２又は突出部材７３５の変位の速度を一定としやすくでき、その分、駆動モータ７６３の負担を抑制できる。
【０３１９】
この場合、本実施形態では、第１伝達手段におけるカム部７６１ｂと第２伝達手段における摺動ピン７６１ｃとが一体に形成されるので、それらカム部７６１ｂと摺動ピン７６１ｃとを別々に配置するためのスペースを不要とでき、その分、回転部材７３０の小型化を図ることができる。また、カム部７６１ｂと摺動ピン７６１ｃとが別々に形成される場合と比較して、揺動部材７３２及び突出部材７３５の変位のずれを抑制して、両部材７３２，７３５の同期の精度を高めることができる。
【０３２０】
ここで、駆動体７６１を第１位回転位置から回転させる際、即ち、停止状態にある突出部材７３５の上方へのスライド変位を開始する際には、慣性力の影響を受けて、駆動モータ７６３の負荷が大きくなるため、初速が遅くなり、演出効果が阻害されるおそれがある。これに対し、本実施形態では、突出部材７３５の摺動孔７３５ｂに湾曲部７３５ｂ１が形成され、かかる湾曲部７３５ｂ１においては、駆動体７６１（摺動ピン７６１ｃ）から突出部材７３５（摺動孔７３５ｂ）への駆動力の伝達が非伝達とできる。よって、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過する間、駆動モータ７６３の負荷を軽減して、その分、駆動体７６１の回転に勢いを付けることができるので、停止状態にある突出部材７３５の上方へのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０３２１】
一方、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１を通過している間（即ち、駆動体７６１が第１回転位置から所定回転位置へ回転されている間）は、突出部材７３５が停止状態に維持されるところ、揺動部材７３２は、先端を下方へ下降させる方向へ自重により回転される（図４１（ａ）及び図４１（ｂ）参照）。よって、突出部材７３５を停止状態に維持しつつ、揺動部材７３２を揺動させる場合に、その揺動に必要な駆動モータ７６３の駆動力（負荷）を抑制できる。その結果、駆動体７６１の回転に勢いをより強くすることができるので、停止状態にある突出部材７３５の上方へのスライド変位をスムーズに開始させることができる。
【０３２２】
また、このように、突出部材７３５を停止状態に維持している間も、揺動部材７３２を揺動させることができることで、これら突出部材７３５及び揺動部材７３２の両者が停止状態とされることを回避して、変位による演出効果の向上を図ることができる。
【０３２３】
上述の通り、本実施形態では、摺動孔７３５ｂに湾曲部７３５ｂ１を設け、突出部材７３５の上方へのスライド変位を開始する際には、かかる湾曲部７３５ｂ１を利用して、駆動体７６１の回転に勢いを付与することで、突出部材７３５を停止状態からスムーズに変位させる。
【０３２４】
この場合、本実施形態では、突出部材７３５のスライド変位が開始された後は、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１に進入する前に、駆動体７６１の回転駆動が停止される。即ち、駆動体７６１が第２回転位置に配置された状態では、摺動ピン７６１ｃは湾曲部７３５ｂ１に進入せず、直線部７３５ｂ２上の所定位置（湾曲部７３５ｂ１との接続側の端部）に位置される（図４０（ｂ）及び図４２（ｂ）参照）。これにより、駆動モータ７６３の負荷が過大となることを回避できる。
【０３２５】
即ち、クランク擦接部材の案内溝をクランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成することで、駆動手段の駆動力を非伝達とできる（非伝達区間を形成できる）ところ、クランク部材のピン部が案内溝を往復する構造では、ピン部が、非伝達区間を通過して、所定位置で方向転換した状態からは、非伝達区間の形状が、クランク部材の回転中心に向かって凸の円弧となる。そのため、方向転換した後のピン部が非伝達区間を通過する際には、摺動抵抗が大きくなるだけでなく、駆動体７６１の単位回転あたりの突出部材７３５の上方へのスライド変位量が急激に大きくなり、駆動モータ７６３の負荷が過大となる。よって、摺動ピン７６１ｃが湾曲部７３５ｂ１に到達する前に、駆動体７６１の回転を停止することで、駆動モータ７６３の負荷が過大となることを回避できる。
【０３２６】
次いで、図４３から図５２を参照して、昇降ユニット８００について詳しい説明をする。
【０３２７】
まず、図４３から図４５を参照して、昇降ユニット８００の全体構成について説明する。図４３（ａ）は、昇降ユニット８００の正面図であり、図４３（ｂ）は、昇降ユニット８００の背面図であり、図４３（ｃ）は、昇降ユニット８００の側面図である。図４４は、昇降ユニット８００の分解正面斜視図であり、図４５は、昇降ユニット８００の分解背面斜視図である。
【０３２８】
図４３から図４５に示すように、昇降ユニット８００は、上合体ユニット５００におけるベース部材５１０の正面に配設される正面視横長矩形のベース部材８１０と、そのベース部材８１０に昇降可能に配設される昇降部材８２０と、その昇降部材８２０に駆動力を付与する駆動モータ８９１と、その駆動モータ８９１の回転の駆動力を伝達する伝達ギヤ８４０と、ベース部材８１０に一端が軸支されると共に伝達ギヤ８４０の回転により軸支部を中心に回転可能に配設されるリンク部材８５０と、そのリンク部材８５０に連結されリンク部材８５０の変位によりスライド変位可能に配設されるスライド部材８６０と、そのスライド部材８６０のスライド変位を昇降部材８２０に伝達する伝達部材８７０とを主に備えて形成される。
【０３２９】
ベース部材８１０は、左右方向（図４３（ｂ）左右方向）中央部に前後方向に貫通形成される摺動孔８１１，８１２，８１３と、背面側に円柱状に突出する軸支ピン８１４〜８１７とを主に備えて形成される。
【０３３０】
各摺動孔８１１，８１２，８１３は、内部に後述するスライド部材８６０の各摺動ピン８６１，８６２，８６３を挿通して、スライド部材８６０のスライド方向を規制する孔であり、重力方向（図４３（ｂ）上下方向）に長く開口する長孔状に形成される。従って、スライド部材８６０を、各摺動孔８１１，８１２，８１３の長手方向に沿って摺動可能に配設できる。
【０３３１】
各摺動孔８１１，８１２，８１３は、左右に並んで形成されており、中央部に摺動孔８１１が、その摺動孔８１１の両隣に摺動孔８１２及び摺動孔８１３が形成される。言い変えると、摺動孔８１２及び摺動孔８１３の間に摺動孔８１１が形成される。
【０３３２】
軸支ピン８１４〜８１６は、後述する伝達ギヤ８４０の各ギヤ８４２〜８４４の軸に挿通されて各ギヤ８４２〜８４４を回転可能に軸支する突起であり、各ギヤの８４２〜８４４の軸に貫通形成される孔の内径よりも、小さい外径の円柱状に形成される。
【０３３３】
軸支ピン８１７は、後述するリンク部材８５０の一端に貫通形成される貫通孔８５１に挿通されて、リンク部材８５０を回転可能に軸支する突起であり、貫通孔８５１の内径よりも小さい外径の円柱状に形成される。
【０３３４】
駆動モータ８９１は、上述したように、昇降部材８２０に駆動力を付与する駆動源である。駆動モータ８９１は、ベース部材８１０の背面側に板状体から形成される背面カバー８９２を介してベース部材８１０に配設される。駆動モータ８９１の軸は、背面カバー８９２に貫通形成される貫通孔８９２ａに挿通され、貫通孔８９２ａを介して伝達ギヤ８４０のギヤ８４１の軸に内嵌される。よって、駆動モータ８９１に回転の駆動力が作用されると、駆動モータ８９１の軸に連結されるギヤ８４１が回転される。
【０３３５】
伝達ギヤ８４０は、ギヤ８４１〜８４４を連結して構成されるギヤ列であり、上述したように、ギヤ８４２〜８４４は、ベース部材８１０の背面側に突出する軸支ピン８１４〜８１６に回転可能に軸支される。よって、ギヤ８４１が回転されると、その駆動力が、ギヤ８４２及びギヤ８４３を介して、終端のギヤ８４４に伝達される。従って、駆動モータ８９１を駆動させることで終端のギヤ８４４を回転させることができる。
【０３３６】
ギヤ８４４には、背面側に円柱形状に突出する突起８４４ａが形成される。突起８４４ａは、後述するリンク部材８５０にその駆動力を伝達するための突起であり、先端がリンク部材８５０と前後方向（図４３左右方向）に重なる距離に突出形成される。
【０３３７】
リンク部材８５０は、横長矩形の板状体から形成される。リンク部材８５０は、一端に円形に貫通する貫通孔８５１と、他端にリンク部材８５０の長手方向と略同一方向の長孔状に貫通される伝達側摺動溝８５４と、貫通孔８５１及び伝達側摺動溝８５４の間に形成される連結側摺動溝８５３と、を主に備えて形成される。
【０３３８】
貫通孔８５１は、上述したように、内側にベース部材８１０の軸支ピン８１７を挿通して、リンク部材８５０をベース部材８１０に対して回転可能に軸支するための貫通孔であり、軸支ピン８１７の外径よりも大きい内径に形成される。よって、リンク部材８５０は、貫通孔８５１にベース部材８１０の軸支ピン８１７が挿通されると共に背面側からカラーＣ３が挿通されてねじ等で締結されることで、ベース部材８１０に脱落不能に連結される。
【０３３９】
リンク部材８５０における貫通孔８５１の縁部には、正面側（図４３（ｂ）紙面奥側）に円環形状に突出する円環部８５２が形成される。円環部８５２は、ベース部材８１０とリンク部材８５０との間に所定の隙間を形成して、その隙間に伝達ギヤ８４０を回転可能に収容するための隙間形成部材であり、伝達ギヤ８４０の各ギヤ８４１〜８４４の厚み幅よりも大きい突出寸法に設定される。
【０３４０】
また、円環部８５２には、外周側にねじりばねＳＰ１が配設される。ねじりばねＳＰ１は、金属材料からなる針金を円柱状の螺旋に重ね巻いて形成されており、周方向に付勢力を作用させることができる。円環部８５２の外径は、ねじりばねＳＰ１の螺旋に重ね巻いた内縁部の内径よりも少し小さく設定される。これにより、ねじりばねＳＰ１がねじれる際に、ねじりばねＳＰ１の螺旋に重ね巻いた状態が崩れて、ねじりばねＳＰ１の付勢力が、ねじりばねＳＰ１の螺旋部分の軸方向（円環部８５２の軸方向）に作用することを抑制できる。従って、円柱状の螺旋部分が比較的に大きいねじりばねＳＰ１であっても、円環部８５２により、その螺旋状態が崩れることを抑制して、付勢方向を安定させることができる。
【０３４１】
即ち、円環部８５２は、ベース部材８１0とリンク部材８５０との間に伝達ギヤ８４０を配設するスペースを形成するだけでなく、ねじりばねＳＰ１の付勢方向を安定させる役割とを兼用させることができる。
【０３４２】
ねじりばねＳＰ１は、一端がリンク部材８５０の正面側から鉤状に突出する係止部８５５に係合されると共に、他端がベース部材８１０の背面側から鉤状に突出する係止部８１８に係合される。よって、ねじりばねＳＰ１は、リンク部材８５０の回転変位により、その形状を弾性変形して、リンク部材８５０に回転軸の軸周りの方向に付勢力を作用させることができる。
【０３４３】
連結側摺動溝８５３は、ギヤ８４４の突起８４４ａが内部に挿通される長孔であり、内周面の短手方向の幅寸法が、突起８４４ａの外径よりも小さく形成される。よって、突起８４４ａは、ギヤ８４４の回転により変位した際に、連結側摺動溝８５３の内側を摺動して変位することができる。これにより、リンク部材８５０は、突起８４４ａの変位に伴って、貫通孔８５１を中心に回転変位することができる。なお、リンク部材８５０の詳しい変位様態については後述する。
【０３４４】
伝達側摺動溝８５４は、内部にスライド部材８６０の摺動ピン８６１を挿通して、リンク部材８５０の回転変位に伴って、スライド部材８６０を変位させる孔であり、その短手方向の幅寸法が、摺動ピン８６１の外径よりも小さく形成される。よって、伝達側摺動溝８５４の内部にベース部材８１０の摺動孔８１１を挿通されたスライド部材８６０の摺動ピン８６１を挿通できる。
【０３４５】
また、軸支ピン８１６の先端にリンク部材８５０の背面側からカラーＣ３をねじ等で締結することで、リンク部材８５０とスライド部材８６０とを間にベース部材８１０を介した状態で連結できる。従って、ベース部材８１０の背面側に配設されるリンク部材８５０の回転変位により、ベース部材８１０の正面側に配設されるスライド部材８６０をスライド変位させることができる。
【０３４６】
スライド部材８６０は、正面視縦長矩形の板状体に形成され、重力方向の長さ寸法が、ベース部材８１０の重力方向の長さ寸法よりも小さく設定される。よって、スライド部材８６０とベース部材８１０とを前後方向に重ね合わせた際に、スライド部材８６０がベース部材８１０の外縁部から外側に張り出すことを抑制できる。これにより、正面視における昇降ユニット８００の全体の外形を小さくすることができる。
【０３４７】
スライド部材８６０は、背面側から円柱状に突出形成される複数の摺動ピン８６１〜８６３と、前後方向に貫通形成された複数のスライド側摺動孔８６４〜８６６と、正面側に突出する円柱状の２つの突起８６７とを主に備えて形成される。
【０３４８】
摺動ピン８６１は、上述したように、リンク部材８５０の伝達側摺動溝８５４に挿通されており、伝達側摺動溝８５４の変位に伴って変位できる。摺動ピン８６２及び摺動ピン８６３は、スライド部材８６０の変位方向を規制する突起であり、ベース部材８１０の摺動孔８１２及び摺動孔８１３に挿通されると共に、その摺動ピン８６２及び摺動ピン８６３の先端に、ベース部材８１０の背面側からカラーＣ３がねじ等によりそれぞれ締結される。
【０３４９】
よって、スライド部材８６０の摺動ピン８６２及び摺動ピン８６３は、ベース部材８１０に直線の長孔状に貫通形成された摺動孔８１２及び摺動孔８１３に挿通されるので、スライド部材８６０がベース部材８１０に対して回転不能にされると共に、摺動孔８１２及び摺動孔８１３の長孔方向にスライド可能に連結される。その結果、リンク部材８５０が貫通孔８５１を軸に回転変位されることで、スライド部材８６０を重力方向（摺動孔８１２及び摺動孔８１３の長孔方向）に変位させることができる。
【０３５０】
複数のスライド側摺動孔８６４〜８６６は、後述する第２スライド部材８７１の突起８７１ａ〜８７１ｃが挿入される孔であり、重力方向に長い長穴状に形成され、短手方向の幅寸法が突起８７１ａ〜８７１ｃの外径よりも小さく形成される。
【０３５１】
伝達部材８７０は、スライド部材８６０の正面側に配設される部材であり、重力方向に延設されると共に対象に一対配設されるラック８７２と、その各ラック８７２にのラックギヤに歯合する各ピニオンギヤ８７３と、その各ピニオンギヤ８７３の間に配設される第２スライド部材８７１とを主に備えて形成される。
【０３５２】
ラック８７２は、正面視縦長矩形に形成され、ベース部材８１０の正面側に締結固定される。また、ラック８７２は、ベース部材８１０の中央部を中心に左右対称に一対配設される。各ラック８７２の対向側の側面には、ラックギヤ８７２ａが刻設されており、後述するピニオンギヤ８７３と歯合される。
【０３５３】
ピニオンギヤ８７３は、スライド部材８６０の突起８６７に回転可能に軸支されると共に、ラック８７２のラックギヤ８７２ａに歯合される。よって、スライド部材８６０が重力方向にスライド変位されると、ピニオンギヤ８７３も同様に重力方向に変位される。この際、ピニオンギヤ８７３は、スライド部材８６０に回転可能に軸支されると共に、ラックギヤ８７２ａに歯合されるので、スライド部材８６０の変位に伴って回転される。
【０３５４】
第２スライド部材８７１は、正面視縦長矩形に形成され、下方側の端部に正面側に屈曲して立設する立設部８７１ｅと、左右方向両側の側面に刻設されるラックギヤ８７１ｄと、背面側に円柱状に突出する複数の突起８７１ａ〜８７１ｃとを主に備えて形成される。
【０３５５】
立設部８７１ｅは、その立設先端面に後述する昇降部材８２０が締結される壁部であり、その先端部に内部にねじを挿通して昇降部材８２０と締結するための連結孔８７１ｅ１が貫通形成される。よって、第２スライド部材８７１と昇降部材８２０とを締結することができる。
【０３５６】
また、立設部８７１ｅは、昇降部材８２０とベース部材８１０の間に隙間を形成して、その隙間に後述する装飾部材８３０を配設するための隙間形成部であり、装飾部材８３０の前後方向の厚みよりも、大きい立設寸法に設定される。これにより、昇降部材８２０とベース部材８１０との間に装飾部材８３０を配設することができる。
【０３５７】
ラックギヤ８７１ｄは、上述したピニオンギヤ８７３と歯合する歯合面であり、第２スライド部材８７１の左右両側面に刻設される。即ち、第２スライド部材８７１の左右方向の長さ寸法は、２つのピニオンギヤ８７３の間の距離寸法と略同一に設定される。
【０３５８】
複数の突起８７１ａ〜８７１ｃは、上述したように、スライド部材８６０の各スライド側摺動孔８６４〜８６６に挿通されると共に、その突起８７１ａ〜８７１ｃの先端側にスライド部材８６０の背面側から各スライド側摺動孔８６４〜８６６の内側にカラーＣ４が挿通されてねじ等で締結される。これにより、第２スライド部材８７１は、スライド部材８６０に対して回転可能とされると共に、各スライド側摺動孔８６４〜８６６の長手方向に沿ってスライド可能に保持される。
【０３５９】
よって、スライド部材８６０が変位されると、上述したように、ピニオンギヤ８７３が回転されるので、その回転に伴って、ピニオンギヤ８７３と歯合する第２スライド部材８７１をスライド変位させることができる。従って、第２スライド部材８７１は、スライド部材８６０に対して重力方向にスライド変位するので、ベース部材８１０に対して、スライド部材８６０の変位速度よりも速い変位速度で変位させることができると共に、スライド部材８６０よりも変位する距離を大きくすることができる。従って、昇降ユニット８００のユニットとしての大きさを小型化できると共に、第２スライド部材８７１に締結される昇降部材８２０の変位速度および変位距離が小さくなることを抑制することができる。
【０３６０】
昇降部材８２０は、上述したように第２スライド部材８７１の変位伴って、上下に変位する部材であり、正面視略台形に形成される。昇降部材８２０は、背面側に突出する突起８２１を備える。
【０３６１】
突起８２１は、第２スライド部材８７１の立設部８７１ｅと連結される突起であり、立設部の連結孔８７１ｅ１と対向する位置に突出形成される。また、突出先端面には、ねじ止め用の締結孔８２１ａが形成されており、連結孔８７１ｅ１の内部に挿通したねじを締結孔８２１ａで締結することができる。これにより、第２スライド部材８７１と昇降部材８２０とを締結固定することができる。
【０３６２】
伝達部材８７０の正面側には、カバー部材８８０及び装飾部材８３０が配設される。カバー部材８８０は、伝達部材８７０が正面側に変位することを規制する板部材であり、これにより、伝達部材８７０が、正面側に変位して装飾部材８３０に衝突することを抑制できる。
【０３６３】
装飾部材８３０は、遊技機のタイトルやロゴを模した形状に形成されており、背面側に光を発光するＬＥＤが配設される。これにより、遊技者側にタイトルやロゴ等から光を出射して遊技者に興趣を与えることができる。
【０３６４】
次いで、図４６から図５２を参照して、昇降ユニット８００の可動様態について説明する。
【０３６５】
図４６は、第１状態における昇降ユニット８００の正面図であり、図４７は、第２状態における昇降ユニット８００の正面図であり、図４８は、第３状態における昇降ユニット８００の正面図である。図４９は、第１状態における昇降ユニット８００の背面図であり、図５０は、第２状態における昇降ユニット８００の背面図であり、図５１は、第３状態における昇降ユニット８００の背面図である。図５２（ａ）は、第１状態における伝達部材８７０とスライド部材８６０とリンク部材８５０との正面図であり、図５２（ｂ）は、第２状態における伝達部材８７０とスライド部材８６０とリンク部材８５０との正面図であり、図５２（ｃ）は、第３状態における伝達部材８７０とスライド部材８６０とリンク部材８５０との正面図である。
【０３６６】
なお、昇降ユニット８００の第１状態とは、昇降部材８２０が最上方に位置し装飾部材８３０及びベース部材８１０の正面側に配設される状態であり、第３状態とは、昇降部材８２０が最下方に位置し装飾部材８３０及びベース部材８１０の下方に配設される状態であり、第２状態とは、昇降部材８２０が第１状態と第３状態の中間位置に配設された状態である。
【０３６７】
また、図５１には、回転部材４３５，４５５の回転軸から最も離間した端部に置ける回転部材４３５，４５５の変位軌跡が２点鎖線で図示されると共に、仮想線ＫＳ３の符号が付与される。
【０３６８】
図４６、図４９及び図５２（ａ）に示すように、昇降ユニット８００が第１状態に位置する際には、リンク部材８５０の他端側（伝達側摺動溝８５４が形成される側）が、一端側（貫通孔８５１が形成される側）よりも重力方向上方に位置される。この場合、伝達部材８７０は、ラック８７２の上端部にピニオンギヤ８７３が歯合されると共に、第２スライド部材の下端部にピニオンギヤ８７３が歯合される。即ち、第２スライド部材８７１は、上方に位置された状態とされる。従って、第２スライド部材８７１に連結される昇降部材８２０も同様に上方に位置した状態とされる。
【０３６９】
また、第１状態では、リンク部材８５０に駆動モータ８９１からの駆動力を伝達する伝達ギヤ８４０の終端のギヤ８４４の軸および突起８４４ａを結ぶ仮想線ＫＳ１と、リンク部材８５０の貫通孔８５１の軸および連結側摺動溝８５３の短手方向の中間位置とを結んだ仮想線ＫＳ２とが直交する位置とされる（図４９参照）。
【０３７０】
即ち、第１状態では、リンク部材８５０と伝達ギヤ８４０の終端のギヤ８４４が、死点の関係とされる。よって、昇降部材８２０をリンク部材８５０の連結側摺動溝８５３とギヤ８４４の突起８４４ａで保持することができる。従って、駆動モータ８９１の駆動力をオフにしても、昇降部材８２０の荷重でリンク部材８５０が変位することを抑制できる。その結果、第１状態における昇降ユニット８００に電力を付与することなく、第１状態を保持することができるので、消費エネルギーを少なくできる。
【０３７１】
図４６、図４９及び図５２（ａ）に示す状態から駆動モータ８９１に電力が付与され回転の駆動力が作用すると、上述したように、伝達ギヤ８４０の各ギヤ８４１〜８４４が回転してその駆動力が伝達される。終端のギヤ８４４の突起８４４ａは、回転の駆動に伴って、その位置が変位させられる。突起８４４ａは、リンク部材８５０の連結側摺動溝８５３の内部に挿入して連結される。よって、リンク部材８５０は、突起８４４ａの変位に伴って貫通孔８５１の軸を中心に回転変位させられる。
【０３７２】
リンク部材８５０が回転変位されると、リンク部材８５０の伝達側摺動溝８５４に摺動ピン８６１が挿入されて連結されるスライド部材８６０が、スライド変位される。これにより、スライド部材８６０の突起８６７に軸支される伝達部材８７０のピニオンギヤ８７３を変位させることができる。よって、ピニオンギヤ８７３は、その変位に従って、ラック８７２に形成されるラックギヤ８７２ａにより回転できる。従って、２つのピニオンギヤ８７３の間に配設される第２スライド部材８７１をスライド変位させることができる。その結果、昇降部材８２０を変位させることができる。
【０３７３】
図４７、図５０及び図５２（ｂ）に示すように、第２状態における昇降ユニット８００は、駆動モータ８９１が回転されることで、リンク部材８５０が貫通孔８５１の軸を中心に回転変位された状態とされる。よって、昇降部材８２０をベース部材８１０に対して、第１状態よりも下方に変位させることができる。
【０３７４】
次に、図４８、図５１及び図５２（ｃ）に示すように。第３状態における昇降ユニット８００は、第２状態からさらに駆動モータ８９１が回転され、リンク部材８５０が貫通孔８５１の軸を中心に回転変位された状態とされる。よって、第１状態から第２状態への変位と同様に、昇降部材８２０をベース部材８１０に対して、第２状態よりも下方に変位させることができる。
【０３７５】
この場合、昇降部材８２０は、装飾部材８３０の下方に隣接した位置に配置される。よって、装飾部材８３０に形成される遊技機のタイトルやロゴを遊技者に視認させることができる。また、昇降部材８２０は、装飾部材８３０の下方に隣接されることで、昇降部材８２０と装飾部材８３０とを組み合わせて１つの模様（キャラクター）を形成することができる。即ち、昇降ユニット８００を初期位置の第１状態から第３状態に変位させることで、遊技領域の前方に昇降ユニット８００の昇降部材８２０と装飾部材８３０を組み合わせた模様（キャラクター）を表示することができる。
【０３７６】
さらに、第３状態では、スライド部材８６０の各摺動ピン８６１〜８６３が、ベース部材８１０の各摺動孔８１１〜８１３の下降端に位置される。従って、昇降部材８２０の荷重を３つの各摺動ピン８６１〜８６３で保持することができるので、伝達ギヤ８４０におけるギヤ８４４の突起８４４ａに昇降部材８２０の荷重が作用することを抑制できる。その結果、ギヤ８４４が破損することを抑制することができる。
【０３７７】
次いで、図５３から図６１を参照して、各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の合体状態について説明する。
【０３７８】
初めに、図５３及び図５４を参照して、各可動ユニットが変位して各可動ユニットが遊技盤１３の中央部に変位された状態について説明をする。図５３は、合体状態における動作ユニット２００の正面図である。図５４は、図５３のＬＩＶ−ＬＩＶ線における動作ユニット２００の模式断面図である。
【０３７９】
なお、図５３に示す合体状態とは、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して昇降し、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５が中央部に変位し、昇降ユニット８００の昇降部材８２０がベース部材８１０に対して下方に変位した状態である。このように、各可動ユニット（突出ユニット７００、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００）の各部材（昇降ベース７２０、回転部材４３５，４５５及び昇降部材８２０）を互いに、近接させることで、１つの模様（遊技機１０のタイトル、ロゴ又はキャラクターなど）として遊技者に視認させることができる。
【０３８０】
また、各可動ユニットは、それぞれ各部材が模様を模した形状に形成される。例えば、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、動物の羽根を模した形状に形成され、突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０は、弓の形をした形状に形成され、昇降ユニット８００の昇降部材８２０には、遊技機のタイトルを模した形状に形成される。
【０３８１】
さらに、上述したように、昇降ユニット８００は、昇降部材８２０と装飾部材８３０とを組み合わせて１つの模様（キャラクター）を形成できるので、合体（張出状態）において、昇降ベース７２０、回転部材４３５，４５５、昇降部材８２０及び装飾部材８３０を組み合わせて１の模様（キャラクター）を形成できる。
【０３８２】
即ち、昇降ユニット８００は、昇降ベース８２０と装飾部材８３０とを組み合わせて１つの表示面を形成するだけでなく、動作ユニット２００に配設される他の可動ユニット（突出ユニット７００及びスライドユニット４００）と組み合わせて１つの表示面とすることができる。その結果、動作ユニット２００に配設される各可動ユニット（昇降ユニット８００、突出ユニット７００及びスライドユニット４００）の変位状態の異ならせることで複数の表示形態を形成することができ、遊技者に興趣を与えることができる。
【０３８３】
図５３及び図５４に示すように、合体状態における動作ユニット２００は、昇降ユニット８００の昇降部材８２０にスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５の一部が、前後方向（図５４左右方向）に重なる位置に配置される。即ち、昇降部材８２０と各回転部材４３５，４５５とが前後方向に異なる位置に配設される。なお、昇降部材８２０は、各回転部材４３５，４５５の前方側（図５４左側）に配設される（図５４参照）。
【０３８４】
言い変えると、動作ユニット２００は、退避位置および合体（張出）位置で変位可能に形成される突出ユニット７００、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００を備えて形成されており、昇降部材８２０は、突出ユニット７００及びスライドユニット４００と前後方向に位置を異ならせて配設される。よって、３つの可動ユニットの突出ユニット７００、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００をそれぞれ変位させて１つの模様を形成できるので、より大型の模様（キャラクター）を形成でき、その分演出効果を高めることができる。
【０３８５】
この場合、昇降ユニット８００の昇降部材８２０は、突出位置において、突出ユニット７００の回転部材７３０及びスライドユニット４００の回転部材４３５，４５５と前後方向位置を異ならせて配置されるので、張出位置において回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５と当接しない。即ち、張出位置において、部材同士を当接する場合、或いは、当接する可能性がある場合、当接時の衝撃による破損を考慮して設定する必要があるところ、昇降部材８２０は、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５と当接されないので、その変位速度を比較的早くすることができる。その結果、例えば、後発の昇降部材８２０を先発の回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５に張出位置で追いつくように変位させるなどの様態を形成でき、模様（キャラクター）を形成する際に演出効果を高めることができる。
【０３８６】
また、突出ユニット７００の突出部材７３５は、スライドユニット４００における各スライド部材４３０，４５０の各回転部材４３５，４５５よりも背面側に配設される。よって、各スライド部材４３０，４５０が変位された際に、故障や誤作動により本来の停止位置で停止することなく変位動作が継続された場合に、各回転部材４３５，４５５が、突出部材７３５に当接することを抑制できる。その結果、突出部材７３５及び各回転部材４３５，４５５が破損することを抑制できる。
【０３８７】
ここで、複数の可動ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）が、可動して遊技機の中央部（第３図柄表示装置８１の前方）のスペースで合体する際に、その側面同士を衝突させて合体する遊技機がある。しかしながら、側面を衝突させて合体する場合、その衝突により衝突面に傷が形成され易い。そのため、可動ユニットの意匠性が損なわれやすいという問題点がある。
【０３８８】
また、衝突面に傷が形成されることを抑制するために、衝突の速度を遅くすることが考えられるが、可動ユニットの変位速度を落とす必要があるために、役物の合体動作の速度が下がってしまい。遊技者の興趣が損なわれるという問題点がある。
【０３８９】
これに対し、本実施形態では、上述したように複数の可動ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）が、それぞれ、前後方向に位置が異なって配設されるので、可動ユニットを遊技機の中央のスペースに変位させて合体させた際に互いの側面が衝突しない。よって、可動ユニットに傷が形成されることを抑制して、可動ユニットの意匠性が損なわれることを抑制できる。
【０３９０】
さらに、可動ユニットを遊技機の中央のスペースに変位させて合体させた際に互いの側面が衝突しないので、合体の変位時に変位の速度を一定にすることができる。その結果、役物の合体動作の速度が下がることを抑制して、遊技者の興趣が損なわれることを抑制できる。
【０３９１】
また、本実施形態では、上述したように、昇降ユニット８００及びスライドユニット４００の左スライド部材４３０が、２段式のラック（昇降ユニット８００は、ラック８７２と第２スライド部材８７１との間にピニオンギヤ８７３を介した形態、スライドユニット４００は、第１部材４３１と第２部材４３３との間に第１側ピニオンギア４３２を介した形態（図１３参照）により構成される。よって、従来の１段式のラック（ラックとピニオンのみで構成される形態）よりも変位動作の速度を向上できる。従って、変位速度を向上することで、各動作ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）の合体動作を早くできる。その結果、遊技者が合体の動作を視認できる時間を短くすることができるので、遊技者の興趣が損なわれることを抑制できる。
【０３９２】
ここで、各可動ユニット（昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）を前後方向に異なる位置に配設すると前後方向寸法が嵩み大型化する。かかる前後方向寸法を抑制するために、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５との前後方向寸法をそれぞれ小さく（薄く）すると、構成の確保が困難となる。
【０３９３】
これに対し、昇降部材８２０は、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５と前後方向位置を同じとする側に張りだして形成される第２スライド部材８７１を備えるので、全体（昇降部材８２０、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５との合計）としての前後方向寸法を抑制して、遊技機１０の前後方向における小型化を図りつつ、昇降部材８２０の前後方向寸法を大きくして、その剛性を確保することができる。
【０３９４】
また、昇降ユニット８００の昇降部材８２０は、第２スライド部材８７１により、正面側に突出した位置に配設され、第２スライド部材８７１とスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５とが前後方向に重なる位置に配設される。これにより、昇降ユニット８００の昇降部材８２０の背面側のスペースを大きくできると共に、前後方向（図５４左右方向）に嵩む幅を小さくすることができる。即ち、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５を、左右方向（図５３左右方向）の幅寸法が小さい第２スライド部材８７１と前後方向同一の位置に配置することで、昇降ユニット８００とスライドユニット４００とが干渉することを抑制しつつ、前後方向に嵩む幅を小さくすることができる（図５４参照）。なお、第２スライド部材８７１は、左右方向の幅が小さく形成されるので、回転部材４３５，４５５が変位する変位軌跡と交差しないようにできるので、第２スライド部材８７１と回転部材８７１とが、変位の際に衝突することを抑制できる（図５１の仮想線ＫＳ３参照）。
【０３９５】
次に、図５５から図５８を参照して各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）が合体状態に変位する際の変位様態について説明する。図５５から図５８は、動作ユニット２００の正面図である。なお、図５５から図５８は、図５５を初期位置として各可動ユニットが合体状態に変位する際の変位様態が順に図示される。
【０３９６】
なお、動作ユニット２００に配設する各可動ユニットの動作は、３つの所定のタイミングで切替られる。本実施形態では、図５５に示す初期位置から順に第１動作、第２動作、第３動作として説明する。
【０３９７】
第１動作では、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して、上方にスライド変位される。第２動作では、突出ユニット７００が第１動作から引き続きその動作が継続され、スライドユニット４００の基部材４３４，４３５が遊技機１０の中央部へスライド変位して回転部材４３５，４５５が４５度程度回転変位され、昇降ユニット８００の昇降部材８２０が下方にスライド変位される。第３動作では、突出ユニット８００の突出部材８３５が上方にスライド変位されると共に、揺動部材８３２の先端が下方に回転変位される。
【０３９８】
初めに、図５５及び図５６に示すように、第１動作は、突出ユニット７００が、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対してスライド変位させることで行われる。これにより、突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０が上方に変位される。なお、昇降ベース７２０の変位の詳しい説明は上述した通りであるのでその詳しい説明は省略する。
【０３９９】
図５６及び図５７に示すように、第２動作は、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００を変位させることで行われる。この際、左右のスライド部材４５０（基部材４３４，４５４）のスライド変位距離は同一に設定される。
【０４００】
なお、第２動作は、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して変位の途中で行われる。よって、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０対して変位する変位動作の終了タイミングと、回転部材４３５，４５５及び昇降部材７２０の変位動作の終了タイミングとを略同一にすることができる。
【０４０１】
各スライド部材４３０，４５０は、上述したように、スライド変位されるに伴って、各回転部材４３５，４５５が回転変位されるので、各回転部材４３５及び４５５の回転角度を遊技盤１３の中心位置（図５７左右方向中央位置）を挟んで対称の角度に回転変位される。
【０４０２】
ここで、退避位置および合体（張出）位置の間で、それぞれ直線変位可能に形成される第１部材および第２部材を備え、第１部材および第２部材を、それぞれ合体位置へ変位させて近接または当接させることで、第１部材および第２部材を関連付けて（一体化して）、１つのキャラクターとして遊技者に視認させる演出をする遊技機がある。
【０４０３】
この場合、演出効果を高めるためには、第１部材および第２部材が張出位置へ変位された際に、より大型のキャラクターが形成可能であることが有効である。そのためには、第１部材および第２部材を大型に形成する必要がある。
【０４０４】
しかしながら、第１部材および第２部材がそれぞれ直線変位により合体（張出）位置へ変位される構造であると、第１部材および第２部材を大型化させると、合体位置へ変位させる途中で互いが干渉するおそれがある。よって、第１部材の変位と第２部材との変位とを同時に行うことができず、それぞれの変位をずらして行う必要があるため、キャラクターが形成されるまでに時間が嵩み、間延びするため、演出効果が阻害される。
【０４０５】
これに対し、本実施形態では、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して昇降する直線変位とされることで、合体位置に配設されると共に、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５が、退避位置から回転変位されることで合体位置に配置されるので、合体位置への変位の途中で、昇降ベース７２０に配設される回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５が互いに干渉することを抑制できる。よって、突出ユニット７００の昇降ベース７２０の変位とスライドユニット４００の回転部材４３５，４５５の変位とを同時に行うことができるので、キャラクターが、形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０４０６】
また、回転部材４３５，４５５の変位軌跡は、直線変位される昇降ベース７２０の変位軌跡と交わらない回転軌跡とされると共に、その回転部材４３５，４５５の回転軌跡の終端位置が昇降ベース７２０の変位軌跡の終端位置と隣り合う位置に設定される。即ち、昇降ベース７２０の直線上の変位軌跡に対して、回転部材４３５，４５５の回転軌跡は、少なくとも昇降ベース７２０の変位方向の変位成分を有する回転軌跡とされ、その回転軌跡は合体（張出）位置に変位されるに従って、昇降ベース７２０の変位方向の変位成分が減少されるように設定される。
【０４０７】
これにより、回転部材４３５，４５５の変位軌跡を、昇降ベース７２０の変位軌跡に対して外側から回り込む変位軌跡とすることができる。よって、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５を回転変位させることで、回転部材４３５，４５５の変位軌跡を昇降の直線変位をする突出ユニット７００の昇降ベース７２０の変位軌跡を避けた変位軌跡とすることができる。従って、回転部材４３５，４５５及び昇降ベース７２０の変位タイミングがずれたとしても、互いの軌跡が交わらないので、互いの部材が干渉することを抑制できる。その結果、突出ユニット７００の昇降ベース７２０の変位とスライドユニット４００の回転部材４３５，４５５の変位とを同時に行うことができるので、模様（キャラクター）が、形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０４０８】
さらに、回転部材４３５，４５５の変位軌跡を、昇降ベース７２０の変位軌跡に対して外側から回り込む変位軌跡となることで、直線変位するスライドユニット７００の昇降ベース７２０の変位方向と直交する方向の外形を大きくしても、回転部材４３５，４５５と干渉することを抑制しやすくできる。よって、昇降ベース７２０を大型化することができる。
【０４０９】
上述したように、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、スライド変位可能な基部材４３４，４５４に配設される。即ち、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、回転変位と直線変位とが組み合わされた様態で変位されて、合体（張出）位置に変位される。よって、回転部材４３５，４５５に曲線状の軌跡を形成させやすくできる。その結果、回転部材４３５，４５５が合体位置への変位の途中で、回転部材７３０と干渉することを抑制しやすくできる。
【０４１０】
即ち、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４の直線変位により合体（張出）位置へ移動しつつ、突出ユニット７００との関係で回転を行うことができるので、回転を合体位置への移動ではなく突出ユニット７００との干渉を回避するための変位として使用でき、その結果、互いの干渉を抑制しやすくできる。
【０４１１】
ここで、回転部材４３５，４５５を回転変位させるのみの場合には、回転軸の位置が固定されるので、回転部材４３５，４５５の回転軸を回転部材４３５，４５５の端部に設定される場合には、回転部材４３５，４５５が回転された際に、回転軸と反対側の端部が回転変位するのみであるために、昇降ベース７２０の変位距離を大きく設定し難い。また、回転部材４３５，４５５の回転軸を回転部材４３５，４５５の中央に設定する場合には、退避位置から張出位置に変位する際に、回転部材の先端が背面ケース３００と衝突するために、回転部材を退避位置に配設し難い。
【０４１２】
これに対して、本実施形態では、回転部材４３５，４５５の回転軸は、回転部材４３５，４５５の中央位置に形成されると共に、その回転軸がスライド変位可能とされる基部材４３４，４５４に連結されるので、回転部材４３５，４５５を直線変位と回転変位とを組み合わせた動作とさせることができる。よって、回転部材４３５，４５５を回転させる際に、直線変位を加えることで、退避位置に配設される回転部材４３５，４５５が回転変位した際に背面ケース３００と衝突することを抑制しつつ、変位距離を大きく設定することができる。
【０４１３】
また、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５は、回転変位と直線変位とが組み合わされた様態で変位されるので、回転部材４３５，４５５の退避位置での姿勢を、合体位置での姿勢とは独立して規定できる。即ち、回転部材４３５，４５５が回転のみで、退避位置と合体位置とで変位する場合では、回転部材４３５，４５５の退避位置での姿勢が、張出位置からの回転角度により規定されるところ、回転部材４３５，４５５は、回転変位と直線変位とが組み合わされるので、直線変位できる分、退避位置での姿勢を合体位置での姿勢とは独立して規定できる。よって、退避位置での回転部材４３５，４５５の姿勢の自由度を高めることができる。
【０４１４】
言い変えると、回転部材４３５，４５５は、退避位置（基部材４３４，４５４が外側に配置された位置）ではその長手方向を、退避位置における退避スペースの長手方向と平行な方向にされる。一方、合体位置（基部材４３４，４５４が中央に変位した位置）では、回転することで、第３図柄表示装置８１の長手方向と略同一の方向にされる。これにより、退避位置での回転部材４３５，４５５の姿勢の自由度を高めることができると共に、合体位置では、遊技盤１３の中央部により張りだすことができる。
【０４１５】
さらに、ここで、遊技機１０（動作ユニット２００）の中央部には、横長矩形に形成される第３図柄表示装置８１が配設されるため、第３図柄表示装置８１が大型化されるに従って、左右両側のスペースが小さくなる。そのため、回転部材４３５，４５５を横長の形状に形成し、合体（張出）位置において、横長の姿勢で配置して、突出ユニット７００ともにキャラクターを形成する構成では、大型のキャラクターを形成できず、演出効果を十分に発揮できない。即ち、遊技領域は、縦長に形成される一方、第３図柄表示装置８１は、横長に形成されるため、遊技領域の幅方向における第３図柄表示装置の一側および他側は比較的狭くされ、部材の配設スペースの確保が困難である。よって退避位置で回転部材４３５，４５５が第３図柄表示装置８１の表示領域にはみ出さないためには、かかる第２部材を小型に形成する必要があった。
【０４１６】
これに対し、本実施形態では、回転部材４３５，４５５は、合体（張出）位置では、横長となる姿勢で配設される一方、退避位置では、縦長となる姿勢で配設されるので、第３図柄表示装置８１の一側または他側における部材の配設スペースを有効に活用して、その分、回転部材４３５，４５５を大型化でき、その結果、合体位置において突出ユニット７００と共に形成する模様（キャラクター）をより大型化できる。
【０４１７】
即ち、回転部材４３５，４５５が退避する退避スペースを小さくして、遊技機１０の中央部（第３図柄表示装置８１）のスペースを確保すると共に、合体位置では、その遊技機１０の中央部への張出量を確保できる。よって、回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００とで形成される模様（キャラクター）を大型化できる。
【０４１８】
また、上述したように、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４に回転変位可能に連結されており、回転部材４３５，４５５の回転変位と基部材４３４，４５４の直線変位とを同期させられるので、突出ユニット７００に対する回転部材の相対的な位置精度を高められる。その結果、回転部材４３５，４５５が張出位置への変位の途中で、突出ユニット７００と干渉することを抑制しやすくできる。
【０４１９】
さらに、回転部材４３５，４５５を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、回転部材４３５，４５５を大型に形成でき、合体（張出）位置において、突出ユニット７００と共に形成するキャラクターをより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における第３図柄表示装置８１の一側および他側のように、比較的狭く部材の配設スペースの確保が困難である領域であっても、かかる領域に回転部材４３５，４５５の退避位置を設定しつつ、回転部材４３５，４５５を大型に形成できる。
【０４２０】
また、突出ユニット７００は、回転部材７３０に揺動部材７３２を備える。第２動作において、揺動部材７３２は、回転部材７３０に対して上方に変位された状態とされるので、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５に近づけて当接させることができる。よって、回転部材４３５，４５５の変位を揺動部材７３２への当接により停止させることができる。この場合、揺動部材７３２は、その先端が上方に変位された状態とされるので、回転部材４３５，４５５を確実に揺動部材７３２へ当接させることができる。なお、揺動部材７３２への回転部材４３５，４５５への当接の詳しい説明は後述する。
【０４２１】
次に、図５７及び図５８に示すように、第３動作は、突出ユニット７００の突出部材７３５を変位させることで行われる。即ち、突出ユニット７００の突出部材７３５の変位のみ、各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の動作の最後に行われる。上述したように、突出ユニット７００の突出部材７３５は、その変位に伴って、揺動部材７３２を変位させることができる。
【０４２２】
よって、突出ユニット７００の突出部材７３５を変位させることで、突出部材７３５の先端が、昇降ユニット８００の昇降部材８２０の背面側に変位される。従って、突出ユニット７００と昇降ユニット８００とが連結されるので、遊技者に、各可動ユニットが一体（合体状態）にされた状態を視認させて役物の変位による興趣を与えることができる。
【０４２３】
さらに、突出部材７３５の変位に伴って、揺動部材７３２を下方に変位させることができるので、スライドユニット４００における各スライド部材４３０，４５０の回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間の隙間（スペース）を第２動作時よりも大きくすることができる。
【０４２４】
これにより、回転部材４３５，４５５（スライド部材４３０，４５０）が合体状態の際に、変位可能なスペースを確保できる。その結果、合体状態における動作ユニット２００において、回転部材４３５，４５５（スライド部材４３０，４５０）を更に回転させる変位をすることができ、動作ユニット２００の合体状態における変位様態のバリエーションを増やすことができる。
【０４２５】
即ち、突出ユニット７００の昇降ベース７２０が張出位置へ変位される際は、揺動部材７３２を回転部材７３０から離間した状態とし、回転部材４３５，４５５の変位を受け止める役割を発揮させつつ、その後は、回転部材７３０へ近接する方向へ揺動部材７３２を変位させ、その変位に伴い形成されたスペースを回転部材４３５，４５５の変位スペースとして活用でき、回転部材４３５，４５５の変位により、演出効果を高めることができる。
【０４２６】
ここで、各動作ユニット（スライドユニット４００，突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の合体により形成される模様（キャラクター）の一例を示す。例えば、各動作ユニットの各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース７２０（回転部材７３０）、昇降部材８２０）が合体されると弓および矢を模した形状が形成される。この場合、回転部材４３５，４５５を弓を模した形状とすることで、上述した揺動部材７３２と回転部材４３５，４５５との隙間を利用して、回転部材４３５，４５５を動作させ、弓が矢に引かれてしなった状態や、弓から矢が放たれてしなりが解除された状態を形成できる。なお、回転部材４３５，４５５は、弓部分の両端部の一部とされ、昇降ベース７２０（回転部材７３０）は、矢の後端側（矢じりと反対側）の一部とされ、昇降部材８２０は、弓の中央分とされ、昇降ユニット８００の装飾部材８２０が、矢の先端側（矢じり側）の一部とされる。
【０４２７】
次いで、図５９を参照して、スライドユニット４００の左スライド部材４３０の停止位置が超過方向にずれた場合の説明をする。図５９（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０との正面図である。なお、図５９（ａ）及び（ｂ）は、左スライド部材４３０の停止位置が超過方向にずれて左回転部材４３５と揺動部材７３２とが衝突した際の遷移状態が図示される。
【０４２８】
また、図５９（ａ）及び（ｂ）では、左回転部材４３５が、揺動部材７３２に衝突する場合のみを説明し、右回転部材４５５が揺動部材７３２に衝突する場合は、左回転部材４３５が動作ユニット２００の左右方向（図６左右方向）中央位置を中心に対称に配設された場合と同一として考え、その詳しい説明は省略する。
【０４２９】
ここで、合体状態におけるスライドユニット４００の各スライド部材４３０，４５０は、制御不良、各部材のがたつき又はセンサの取り付け位置の誤差の不具合により、図５９（ａ）に示すように、本来の合体状態の停止位置では停止されず、突出ユニット７００の揺動部材７３２に各回転部材４３５，４５５の側面が衝突する可能性があった。そのため、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突して部品が破損する恐れがあった。
【０４３０】
これに対し、本実施形態では、上述したように、揺動部材７３２が配設される回転部材７３０は、昇降ベース７２０に対して回転可能に配設されるので、図５９（ｂ）に示すように、回転部材７３０を昇降ベース７２０に対して回転させることで、回転部材４３５が揺動部材７３２に衝突した際の衝撃を緩和することができる。よって、揺動部材７３２及び各回転部材４３５，４５５が破損することを抑制できる。
【０４３１】
即ち、突出ユニット７００の回転部材７３０は、昇降ベース７２０に対して回転することで、突出ユニット７００の変位様態のバリエーションを増加させられるだけでなく、左回転部材４３５及び揺動部材７３２が衝突して破損することを抑制することができる。
【０４３２】
また、図５９（ｂ）に示すように、左回転部材４３５の側面が突出ユニット７００の揺動部材７３２に衝突して、回転部材７３０が昇降ベース７２０に対して回転変位された際には、回転部材４３５と衝突する揺動部材７３２と一対に配設される揺動部材７３２が回転して右スライド部材４５０の回転部材４５５と当接する。
【０４３３】
よって、回転部材７３０を回転させて回転部材４３５と揺動部材７３２との衝突の衝撃を緩和した後に、回転部材４３５が更に回転しようとする駆動力を右スライド部材４５０の回転部材４５５に作用させることができる。従って、回転部材７３０が更に回転させられることを規制することができる。
【０４３４】
即ち、揺動部材７３２及び回転部材４３５（回転部材４５５）は、左右に２組形成され、一方の組において揺動部材７３２に回転部材４３５（回転部材４５５）が当接されると、その当接に伴い、他方の組において揺動部材７３２が、回転部材４５５（回転部材４３５）に変位されるように形成されるので、例えば、一方の組において、回転部材４３５（回転部材４５５）が、基準の位置を超えて、変位されて揺動部材７３２に当接された際に、その当接に伴って、他方の組において、揺動部材７３２を回転部材４５５（回転部材４３５）へ向けて変位させることができる。よって、他方の組において、揺動部材７３２が回転部材４５５（回転部材４３５）に当接されることで、一方の組における揺動部材７３２への回転部材４３５（回転部材４５５）の当接による衝撃を、揺動部材７３２（回転部材７３０）のみで受け止めるのではなく、他方の組における回転部材４５５（回転部材４３５）にも受け止めさせることができる。これにより、運動エネルギーを分散させることができ、一方の組における回転部材４３５（回転部材４５５）の変位を停止させやすくできると共に、各部材の破損を抑制できる。
【０４３５】
また、この場合、揺動部材７３２は、回転部材４５５（回転部材４３５）の回転軸よりも重力方向上側（図０７（ｂ）上側）の部分の側面と衝突されるので、回転部材４５５（回転部材４３５）に当接した際に、回転部材４５５（回転部材４３５）の回転軸の軸周りに作用する回転モーメントと反対方向に駆動力を作用させることができるので、回転部材４５５（回転部材４３５）の回転モーメントを利用して回転部材７３０の回転を規制することができる。よって、その分、回転部材７３０の回転を規制するために電力を供給する必要がないので、駆動エネルギーを抑制できる。
【０４３６】
次いで、図６０を参照して、スライドユニット４００の各スライド部材４３０，４５０の停止位置が超過方向にずれた場合を説明する。図６０（ａ）及び（ｂ）は、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０との正面図である。なお、図６０（ａ）及び（ｂ）は、各スライド部材４３０，４５０の停止位置がずれて各回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが衝突した際の遷移状態が図示される。
【０４３７】
ここで、各スライド部材４３０，４５０の停止位置が超過方向にずれた際には、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突して、揺動部材７３２又は各回転部材４３５，４５５が破損する恐れがあった。
【０４３８】
これに対し、本実施形態では、上述した第３動作を第２動作の終了タイミング（回転部材４３５，４５５の変位動作の終了タイミング）で行うことで、揺動部材７３２が下方へ変位される。よって、各回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２が衝突した際に、揺動部材７３２を下方へ変位させてその衝突の衝撃を緩和することができる。その結果、揺動部材７３２又は各回転部材４３５，４５５が破損することを抑制できる。
【０４３９】
また、この場合、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突した際の衝撃を、突出部材７３５を突出させる駆動力にすることができるので、突出部材７３５を駆動させる駆動モータ７６３の負荷を軽減させることができる。即ち、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突した際の衝撃を、摺動壁７３３ｃを介して駆動体７６１のカム部７６１ｂに伝達させることで、駆動体７６１（図４０参照）が回転する方向に作用させることができる。その結果、突出部材７３５を駆動させる駆動モータ７６３の負荷を軽減することができる。
【０４４０】
なお、第３動作を第２動作が終了した後に所定の時間をおいてさせても良い。この場合、各スライド部材４３０，４５０の停止位置が超過方向にずれて、揺動部材７３２と各回転部材４３５，４５５とが衝突した際には、揺動部材７３２及び突出部材７３５を変位させる駆動モータ７６３の回転抵抗により、揺動部材７３２を変位させつつ回転部材４３５，４５５の変位を停止させ易くできる。
【０４４１】
さらに、回転部材４３５，４５５の負荷を駆動モータ７６３の回転方向に作用させることができるので、駆動モータ７６３を駆動させる際の駆動エネルギーを小さくできる。
【０４４２】
次いで、図６１を参照して、第３動作における各回転部材４３５，４５５の変位について説明する。図６１（ａ）及び（ｂ）は、第３動作におけるスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５と突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０との正面図である。なお、図６１（ｂ）では、第３動作における各回転部材４３５，４５５を変位させた状態が図示される。
【０４４３】
図６１（ａ）に示すように、第３動作における各回転部材４３５，４５５及びスライドユニット４００の回転部材７３０との間の隙間は、第３動作の変位がされる際に、回転部材７３０の揺動部材７３２が突出部材７３５の変位に伴って下方（図６１（ａ）下方向）に変位することで大きくされる。よって、第３動作における回転部材４３５，４５５は、第２動作よりもさらに変位可能とされる。
【０４４４】
よって、図６１（ｂ）示すように、左右のスライド部材４３０，４５０の基部材４３４，４５４を更に遊技機１０の中央部にスライド変位させることで、回転部材４３５，４５５を回転させられると共に、遊技機１０の中央部へ変位させることができる。これにより、遊技者から視認される昇降部材８２０及び各回転部材４３５，４５５の合体（張出）状態にさらに一体感を出すことができる。
【０４４５】
次いで、図６２から図６８を参照して、動作ユニット２００の第２合体状態について説明する。
【０４４６】
初めに、図６２から図６４を参照して、動作ユニット２００の第２合体状態へ変位について説明する。図６２から図６４は、動作ユニット２００の正面図である。なお、図６２から図６４は、動作ユニット２００の各可動ユニットが第２合体状態の位置へ張り出される遷移状態がそれぞれ図示される。また、図６２には退避（初期）位置における動作ユニット２００が、図６４には第２合体位置における動作ユニット２００が、図６３には退避位置と第２合体位置との中間位置における動作ユニット２００が、それぞれ図示される。
【０４４７】
さらに、図５３〜図６１を参照して説明した動作ユニット２００の各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース７２０（回転部材７３０）及び昇降部材８２０）の合体（張出）位置における状態を以下では、第１合体状態と称して説明する。また、第１合体状態では、第１の可動ユニット群（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の各可動ユニットを関連付けて（一体化して）、１つの模様を第１の演出態様として遊技者に認識させることができる。
【０４４８】
図６２に示すように、動作ユニット２００が退避位置に配置された状態では、スライドユニット４００が退避位置（図１７（ａ）に示す位置）に、上合体ユニット５００が退避位置（図２２（ａ）に示す位置）に、下合体ユニット６００が退避位置に（図２７（ａ）に示す位置）にそれぞれ配置された状態となる。動作ユニット２００による第２合体状態の形成は、図６２に示す状態から、まず、スライドユニット４００の基部材４３４が遊技盤１３の中央部にスライド変位され、上合体ユニット５００の上変位部材５３０が下方に変位され、下合体ユニット６００の下変位部材６４０が上方に変位されることで、図６３に示す状態が形成される。次いで、スライドユニット４００が張出位置（図１８（ａ）に示す位置）に、上合体ユニット５００が張出位置（図２２（ａ）に示す位置）に、下合体ユニット６００が張出位置（図２７（ｃ）に示す位置）にそれぞれ変位されることで、図６４に示す第２合体状態とされる。
【０４４９】
第２合体状態では、第２の可動ユニット群（スライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００）の各可動ユニットを関連づけて（一体化して）、１つの模様を第２の演出態様として遊技者に認識させることができる。なお、第２の演出態様で形成される模様（キャラクター）は、例えば、ペガサス（馬の胴体に羽が生えた空想上の生物）等を模した模様（キャラクター）とされる。この場合、ペガサスの胴体部分を形成する部品が下合体ユニット６００とされ、ペガサスの頭を形成する部品が上合体ユニット５００とされ、ペガサスの羽を形成する部品がスライドユニット４００とされる。
【０４５０】
第２合体状態におけるスライドユニット４００の左スライド部材４３０は、スライド変位可能に配設される基部材４３４が、スライド終端位置の張出位置（図１８（ａ）に示す位置）に変位される。即ち、第１合体状態における基部材４３４と、第２合体状態における基部材４３４とは、退避位置からスライド変位される距離が異なって配置される。また、回転部材４３５は、基部材４３４に連結されるので、第１合体状態と第２合体状態とで回転部材４３５の配置する位置を異ならせることができる。
【０４５１】
さらに、上述したように、回転部材４３５の回転変位は、基部材４３４のスライド変位に連動（同期）されているので、第１合体状態と第２合体状態とで、基部材４３４が退避位置からスライド変位する距離が異なる分、回転部材４３５の回転角度（姿勢）が異なって配置される。なお、本実施形態では、回転部材４３５の回転角度（姿勢）は、第１合体状態と第２合体状態とで、回転軸を中心に略１８０度異なった姿勢で配設される。
【０４５２】
動作ユニット２００は、上述したように各動作ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）の各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース７２０（回転部材７３０）及び昇降部材８２０）の張出位置への変位により、各部材が合体して１つの模様（キャラクター）を形成できる。
【０４５３】
即ち、動作ユニット２００は、第１の演出態様として、動作ユニット２００の中央のスペース（第３図柄表示装置８１の前方のスペース）に各部材を合体させて１つの模様（キャラクター）を形成するだけでなく、第２の演出態様として、動作ユニット２００の中央のスペースに各部材を合体させて、第１の演出態様と異なる模様を形成することができる。
【０４５４】
よって、第１の演出態様と第２の演出態様とで、異なる模様を形成することができるので、演出や時間等により第１の演出態様と第２の演出態様とのそれぞれを遊技者に視認させることができる。従って、演出のバリエーションを増やすことができるので、遊技者に様々な演出を見せて興趣を与えることができる。
【０４５５】
ここで、退避位置および合体（張出）位置の間で変位可能に形成される複数の可動ユニットからなる第１の可動ユニット群と、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の可動ユニットからなる第２の可動ユニット群とを備えた遊技機が知られている。
【０４５６】
この遊技機によれば、第１の可動ユニット群の可動ユニットが張出位置に配置されると、それら第１の可動ユニット群の各可動ユニットを関連付けて（一体化して）、１つの模様（キャラクター）を第１の演出態様として遊技者に認識させる一方、第２の可動ユニット群の各可動ユニットが張出位置に配置されると、それら第２の可動ユニット群の各可動ユニットを関連付けて（一体化して）、別の模様（キャラクター）を第２の演出態様として遊技者に認識させるという演出が行われる。即ち、第１の演出態様では、第２の可動ユニット群の各可動ユニットを退避位置へ退避させる一方、第１の可動ユニット群の各可動ユニットを張出位置へ配置することで、それら第１の可動ユニット群の各可動ユニット群により第１の模様（キャラクター）を遊技領域に形成し、第２の遊技状態では、第１の各可動ユニットを退避位置へ退避させる一方、第２の可動ユニット群の各可動ユニットを張出位置へ配置することで、それら第２の可動ユニット群の各可動ユニットにより第２のキャラクターを遊技領域に形成するという演出が行われる。
【０４５７】
この場合、演出効果を高めるためには、より大きな模様（キャラクター）が形成可能であることが有効となる。そのためには、第１の可動ユニット群の各可動ユニットおよび第２の可動ユニット郡の各可動ユニットをそれぞれ大型に形成する必要がある。
【０４５８】
しかしながら、上述した従来の技術のように、複数のキャラクター（演出態様）を形成すると、その分、複数のキャラクターを形成するために必要となる可動ユニットの総数も多くなるところ、各可動ユニットを退避させておくための領域（スペース）は限られているため、各可動ユニットを大型化することが困難であるという問題点があった。そのため、各キャラクター（演出態様）をそれぞれ大きくすることが困難である。
【０４５９】
これに対し、本実施形態によれば、第１の可動ユニット群（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）うちの１つの可動ユニットと第２の可動ユニット群（スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００）のうちの可動ユニットの１つの可動ユニットとが兼用されるので、その分、複数（第１及び第２）の演出態様を形成するために必要となる可動ユニットの総数を減らすことができ、各可動ユニットを大型化することができる。その結果、各模様（キャラクター）をそれぞれ大きくすることができる。
【０４６０】
即ち、本実施形態では、スライドユニット４００の回転部材４３５が、第１の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部と第２の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部として兼用されるので、その分、第１の演出態様または第２の演出態様を形成するための可動ユニットを減らすことができる。よって、背面ケース３００の内側縁部の退避スペース（図６２に示す退避状態の中央のスペース（第３図柄表示装置８１の前方のスペース）以外のスペース）にスペースができるので、各可動ユニット（スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）を大型化することができる。
【０４６１】
また、各可動ユニットの各部材（回転部材４３５，４５５、上変位部材５３０、下変位部材６４０、昇降ベース７２０（回転部材７３０）及び昇降部材８２０）を大型化することができるので、第１の演出態様と第２の演出態様とで形成される模様（キャラクター）を大型化することができる。
【０４６２】
ここで、上述したように、スライドユニット４００の回転部材４３５が、第１の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部と第２の演出態様として遊技者に視認させる模様（キャラクター）の一部として兼用される場合に、第１の演出態様と第２の演出態様とで、同じ位置に配置されていると、第１の演出態様と第２の演出態様とで共通の可動ユニットの部材（回転部材４３５）が使用されていることを遊技者が視認しやすくなり、興趣を阻害する。
【０４６３】
また、同じ位置に配置された部材（回転部材４３５）を使用して、第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【０４６４】
これに対し、本実施形態では、回転部材４３５は、第１の演出態様を形成する際に配置される合体（張出）位置と第２の演出態様を形成する際に配置される合体（張出位置）とが異なる位置とされるので、かかる回転部材４３５が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に視認させ難くでき、興趣が阻害されることを抑制できる。
【０４６５】
言い変えると、第１の演出態様と第２の演出態様とでは、回転部材４３５の配置される位置が異なるので、第１の演出態様と第２の演出態様とで形成される模様（キャラクター）に、回転部材４３５が兼用されていることを遊技者に視認させ難くできる。よって、遊技者の興趣が阻害されることを抑制できる。
【０４６６】
また、第１の演出態様と第２の演出態様とで回転部材４３５を異なる位置（張出位置）に配置できる分、自由度を高めることができ、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【０４６７】
ここで、第１合体状態と第２合体状態とで、回転部材４３５が同じ姿勢で配設されると、第１の演出態様と第２の演出態様とで、回転部材４３５が兼用されていることを遊技者が視認しやすくなり、興趣を阻害する。また、同じ姿勢の回転部材４３５を使用して、第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【０４６８】
これに対し、本実施形態では、回転部材４３５が、第１の演出態様を形成する際の姿勢と、第２の演出態様を形成する際の姿勢とが、異なる姿勢とされるので、かかる回転部材４３５が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に認識されにくくでき、興趣が阻害されることを抑制できる。また、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【０４６９】
よって、上述したように、回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで、配置される位置が異なると共に、配置される姿勢（回転角度）が異なる姿勢とされるので、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に視認されにくくでき、興趣が阻害されることを抑制できる。
【０４７０】
即ち、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用される回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで配置される位置又は姿勢のどちらか一方が異なる状態とされるのみでは、第１の演出態様と第２の演出態様とで、回転部材４３５を兼用していることを遊技者に認識させる可能性があるところ、かかる回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで、配置される位置および姿勢のどちらも異なる態様とされるので、第１合体状態と第２合体状態とで回転部材４３５が兼用されていることを遊技者に視認されにくくできる。
【０４７１】
また、回転部材４３５は、直線変位する基部材４３４に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位される。よって、第１の演出態様又は第２の演出態様を形成する際の張出位置および姿勢（回転角度）の自由度を高めることができる。
【０４７２】
さらに、回転部材４３５は、上述したように基部材４３４のスライド変位と連動（同期）されるので、基部材４３４に対する回転部材４３５の相対的な位置精度（姿勢）を高められる。よって、上変位部材５３０及び下変位部材６４０とを関連付けて（一体化して）、全体を所定の模様（キャラクター）として遊技者に認識させることができる。
【０４７３】
また、回転部材４３５を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、回転部材３４５を大型に形成でき、第２の演出態様において形成される模様（キャラクター）をより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における第３図柄表示装置８１の一側および他側のように、比較的狭く、部材の配設スペースの確保が困難である領域があっても、かかる領域に回転部材４３５の退避状態の位置を設定しつつ、回転部材４３５を大型に形成できる。
【０４７４】
この場合、伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆは、基部材４３４の打ちの回転部材４３５が退避位置において正面視で重なるよう領域に配置されるので、その分、基部材４３４のうちの他の領域（変換機構が配置されない領域）の前後方向を寸法を小さくできる。よって、下変位部材６４０及び基部材４３４が直線変位される際に、下変位部材６４０が基部材４３４の側面に当接することを抑制できる。
【０４７５】
次に、図６５から図６８を参照して、第２合体状態を形成する動作ユニット２００の変位態様について詳しく説明する。図６５（ａ）から図６６（ｂ）は、スライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の正面図である。図６７（ａ）は、図６５（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩａ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図であり、図６７（ｂ）は、図６５（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩｂ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図である。図６８（ａ）は、図６６（ａ）の矢印ＬＸＶＩＩＩａ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図であり、図６８（ｂ）は、図６６（ｂ）の矢印ＬＸＶＩＩＩｂ方向視におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の模式図である。
【０４７６】
なお、図６５（ａ）から図６６（ｂ）は順に、退避状態から第２合体状態への変位態様が図示されている。図６５（ａ）は、退避状態におけるスライドユニット４００が、図６５（ｂ）は第１状態におけるスライドユニット４００が、図６６（ａ）は第２状態におけるスライドユニット４００が、図６６（ｂ）は退避状態におけるスライドユニット４００がそれぞれ図示される。
【０４７７】
また、図６５（ａ）から図６５（ｂ）に示す第１状態までの変位は、スライドユニット４００の基部材４３４がスライド変位されることで行われる。即ち、退避位置から第２合体状態への初期の変位動作は、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００は停止状態とされ、スライドユニット４００が第１状態に変位される。
【０４７８】
図６６（ａ）は、図６５（ｂ）に示す第１状態から図６６（ｂ）に示す第２合体状態への変位の中間位置におけるスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００の正面図である。また、図６６（ａ）に示す第２状態への遷移は、第１状態からスライドユニット４００の左スライド部材４３０のスライド変位が継続されつつ、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００が変位されることで行われる。即ち、第１状態から第２状態への遷移は、第２の演出態様の模様（キャラクター）を形成するスライドユニット４００、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００が変位されることで行われる。また、第２状態から第２合体状態への遷移は、第１状態から第２状態への変位動作が継続されることで行われる。
【０４７９】
さらに、図６５から図６８では、理解を容易とするために上合体ユニット５００のベース部材５１０、下合体ユニット６００のベース部材６１０及びスライドユニット４００の回転部材５３６が鎖線で図示される。
【０４８０】
図６５（ａ）及び図６７（ａ）に示すように、退避状態（退避位置に配置された状態）において、上合体ユニット５００は、上変位部材５３０がベース部材５１０の内部に収容された状態とされ、下合体ユニット６００は、下変位部材６４０が下ベース部材６１０と前後方向に重なる位置に配設される。また、スライドユニット４００の左スライド部材４３０は、基部材４３４の一部が下変位部材６４０の背面側に配置され、回転部材４３５が下変位部材６４０の前方に配置される。即ち、下変位部材６４０は、左スライド部材４３０の回転部材４３５と基部材４３４との間に配置される。
【０４８１】
左スライド部材４３０の基部材４３４は、上述したように正面側に配設される正面側基部材４３４ｂと背面側に配設される背面側基部材４３４ａ（図１３参照）とから形成されており、正面側基部材４３４ｂの軸支孔４３４ｂ１の下側（図６７（ｂ）下側）に背面側に窪む段部４３４ｂ２が形成される。
【０４８２】
段部４３４ｂ２は、基部材４３４と下合体ユニット６００の下変位部材６４０とが干渉することを抑制するための窪みを形成する部位であり、基部材４３４の段部４３４ｂ２よりも下側が全体に背面側に窪むことで、回転部材４３５と基部材４３４との間の隙間を大きくできる。
【０４８３】
即ち、基部材４３４の段部４３４ｂ２よりも下方側は、背面側に窪んで形成されるので、基部材４３４と回転部材４３５との間の隙間を大きくでき、その隙間に下合体ユニット６００の下変位部材６４０を配設することができる。
【０４８４】
また、基部材４３４の下方側の前後方向の厚みが小さくされるので、下変位部材６４０との対向間の隙間を大きくできる。よって、後述する第１状態（図６５（ｂ）に示す状態）に基部材４３４がスライド変位される際に、下変位部材６４０と基部材４３４とが当接することを抑制できる。
【０４８５】
一方、基部材４３４の段部４３４ｂ２よりも上側は、前後方向の厚みを厚くすることで、回転部材４３５へ駆動を伝達する伝達手段となる伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆ（図１３参照）が配設可能とされる。
【０４８６】
基部材４３４は、上述したようにベース部材４１０に対してスライド変位可能に上端側（図６５上側）が連結されて垂下された状態とされ、下端側（図６５下側）が背面ケース３００と案内部材４１９との対向間に摺動可能に挿入される（図６参照）ので、基部材４３４の上側ほど左右方向（図６５（ａ）左右方向）にスライド変位させた際に力が作用されやすいところ、基部材４３４の上方における前後方向の厚みを厚くすることができるので、基部材４３４が変形することを抑制できる。
【０４８７】
また、退避位置（図６５（ａ）の位置）では、段部４３４ｂ２と軸支孔４３４ｂ１との間の平面に、下合体ユニット６００の連結アーム６５０の背面側が当接される。よって、退避状態における下合体ユニット６００が前後方向に倒れることを抑制することができる。
【０４８８】
即ち、下合体ユニット６００は、下変位部材６４０が上下方向に長く形成されるので、上端部が前後方向に倒れやすいところ、下変位部材６４０の上方に連結される連結アーム６５０と基部材４３４とを当接した状態とすることで、下変位部材６４０の上端部が前後方向に倒れることを抑制して、退避位置における下合体ユニット６００の前後方向の位置を安定させることができる。よって、基部材４３４が第１状態にスライド変位する際に下変位部材６４０と当接することを抑制できる。
【０４８９】
図６５（ｂ）及び図６７（ｂ）に示すように、左スライド部材４３０が第１状態の位置に変位されると、基部材４３４の変位に伴って回転部材４３５が回転変位される。これにより、基部材４３４が所定量変位されることで回転部材４３５が回転して、回転部材４３５と下合体ユニット６００とが前後方向に重ならない位置とすることができると共に、基部材４３４と下合体ユニット６００とが前後方向に重ならない位置とすることができる。
【０４９０】
即ち、正面視において基部材４３４と回転部材４３５と下合体ユニット６００の下ベース部材６１０とに囲まれる領域Ｋ２（図６５（ｂ）参照）の内側に、下ベース部材６１０と前後方向に重ならない部分の下変位部材６４０が配置される。
【０４９１】
上述したように下合体ユニット６００の下変位部材６４０は、上下方向に長く形成されるので、上端部が前後方向に傾倒しやすいところ、領域Ｋ２の内部に下変位部材６４０を配置することができるので、下変位部材６４０と基部材４３４及び回転部材４３５とが衝突することを抑制できる。
【０４９２】
第１状態では、基部材４３４が、上合体ユニット５００の上変位部材５３０を変位させる（回転駆動力を）伝達するための連結軸５３１から離間した側（上当接部５３３側）の上変位部材５３０と前後方向に重なる位置に配置される。これにより、第２状態に変位する際に、上合体ユニット５００の上変位部材５３０が基部材４３４と回転部材４３５とを連結する回転軸４３５ａと衝突することを抑制できる。
【０４９３】
即ち、退避位置からスライドユニット４００及び上合体ユニット５００が同じ開始時間（タイミング）で変位される場合では、上変位部材５３０と回転部材４３５の回転軸４３５ｂとが衝突するところ、上変位部材５３０が下降変位を開始する開始時間を左スライド部材４３０が変位を開始する開始時間よりも遅らせることで、上合体ユニット５００の上変位部材５３０が回転軸４３５ａと衝突することを抑制できる。
【０４９４】
また、上変位部材５３０の張出位置への下降変位は、上変位部材６３０の背面側に基部材４３４が位置する際に始動される。これにより、上変位部材６３０が変位する際に基部材４３４の側面に衝突することを抑制できる。
【０４９５】
即ち、上変位部材５３０は、ベース部材５１０に一端側のみ連結されるので、他端側（上当接部５３３側）が前後方向に変位しやすい。また、上述したように上変位部材５３０は、動作ユニット２００の左右方向（図６６（ｂ）左右方向中央部）にスライド変位するに従って下方に回転して張り出し変位される。よって、基部材４３４が上変位部材５３０よりも中央側にスライド変位された状態で上変位部材５３０が変位されると、上変位部材５３０の他端側が基部材４３４の正面よりも背面側に変位して、基部材４３４の側面に衝突するところ、上変位部材５３０の背面側に基部材４３４が位置する際に上変位部材５３０の変位が行われるので、上変位部材５３０が変位する際に基部材４３４の側面に衝突することを抑制できる。
【０４９６】
図６６（ａ）及び図６８（ａ）に示すように、第１状態と第２合体状態との間の第２状態では、左スライド部材４３０の基部材４３４が第１状態よりもさらに左右方向右側（図６６（ａ）右側）にスライド変位される。よって、基部材４３４のスライド変位に従って（連動して）回転変位される回転部材４３５も回転変位される。これにより、回転軸４３５ａよりも下合体ユニット６００側（図６５（ｂ）左側）に位置する回転部材４３５の一端を回転させて回転軸４３５ａの上方に位置させることできる。従って、基部材４３４をスライド変位させることで領域Ｋ２の左右方向（図６６（ａ）左右方向）の幅を大きくすると共に、回転部材４３５を回転させることで、領域Ｋ２の上下方向（図６６（ａ）上下方向）の幅を大きくすることができる。
【０４９７】
これにより、下合体ユニット６００の下変位部材６４０が変位する際に、下変位部材６４０の上端部が前後方向に傾倒した際に基部材４３４及び回転部材４３５に衝突することを抑制できる。
【０４９８】
また、上合体ユニット５００の上変位部材５３０は、基部材４３４と前後方向に重なる状態を維持しつつ変位される。即ち、第１状態から第２状態への変位の際には、上変位部材５３０の背面側に基部材４３４を配置した状態とできるので、上述したように、上変位部材５３０の他端部（上当接部５３３側）が前後方向に変位して基部材４３４の側面に衝突することを抑制できる。
【０４９９】
言い変えると、上変位部材５３０は、第１状態から第２合体状態に変位される間において、基部材４３４と正面視において重なる位置に配置されるので、第２合体状態を形成する位置に変位されるまでの間に、上変位部材５３０が基部材４３４の側面に当接されることを抑制できる。
【０５００】
さらに、上変位部材５３０の張り出し位置は、基部材４３４と回転部材４３５との対向間に設置されるので、回転部材４３５をより前面側に位置させて、遊技者に視認させやすくしつつ、上変位部材５３０と回転部材４３５とを関連付けて（一体化して）、全体を所定の模様（キャラクター）として遊技者に視認させやすくできる。
【０５０１】
図６６（ｂ）及び図６８（ｂ）に示すように、第２合体状態では、上合体ユニット５００の上変位部材５３０と下合体ユニット６００の下当接部６４３とが当接した状態とされると共に、回転部材４３５の一部が上変位部材５３０と下合体ユニット６００の前方側（図６８（ｂ）左側）に配置された状態とされる。
【０５０２】
これにより、回転部材４３５、上変位部材５３０及び下変位部材６４０を近接した位置に配設して遊技者に１つの模様（キャラクター）として視認させることができる。
【０５０３】
ここで、回転部材４３５は、第１の演出態様と第２の演出態様とで異なる張出位置および異なる姿勢（回転角度）とされ、複数の停止状態を形成する必要があるため、制御または、構造が複雑となり、その分、停止状態（配設位置および姿勢）にばらつきが生じ易い。そのため、第２の演出態様を形成する際に、上合体ユニット５００の上変位部材５３０及び下合体ユニット６００の下変位部材６４０に、スライドユニット４００の回転部材４３５が当接する場合、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置に達していないと、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００との間に隙間が形成される一方、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置を超えると、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００を押し出して位置ずれを生じさせる。従って、合体状態における上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００との関係性を維持することが困難となる。
【０５０４】
これに対して、本実施形態では、回転部材４３５が、第１の演出態様と第２の演出態様とにおいて、各可動ユニット（スライドユニット４００、上合体ユニット５００、下合体ユニット６００、突出ユニット７００、昇降ユニット８００）の可動部材（上変位部材５３０、下変位部材６４０、昇降ベース７２０（回転部材７３０）、昇降部材８２０）と前後方向に異なる位置に配設されると共に正面視において各可動ユニットの可動部材の一部と重なるので、第１の演出態様および第２の演出態様での停止状態（張出置または姿勢）にばらつきが生じた場合でも、各可動ユニットの各可動部材との関連性を維持しやすくできる。即ち、正面視で一部が重なることで、回転部材４３５の変位が不足した場合でも、各可動ユニットの各可動部材との間に隙間が形成されることを抑制できると共に、前後方向に位置が異なることで、回転部材４３５の変位が過大となった場合でも、各可動ユニットの各可動部材が押し出されて位置ずれが生じることを抑制できる。その結果、合体状態において各可動ユニットの各可動部材との関連性を維持しやすくできる。
【０５０５】
また、第２の演出態様では、上変位部材５３０の上当接部５３３と下変位部材６４０の下当接部６４３とが当接されて配置され、その前方に回転部材４３５が配置されるので、上変位部材５３０と下変位部材６４０と回転部材４３５とを関連付けて（一体化して）、第２合体状態において形成される模様（キャラクター）を遊技者に認識させやすくできる。
【０５０６】
即ち、第２の演出態様では、上変位部材５３０と下変位部材６４０とを前後方向に同じ位置とすることができるので、合体（張出）状態における上変位部材５３０と下変位部材６４０とを一体化して遊技者に視認させやすくできる分、第２の演出態様で形成される模様（キャラクター）を遊技者に視認しやすくできる。
【０５０７】
この場合、回転部材４３５は、上述したように、停止状態（配置位置および姿勢）にばらつきが生じ易いところ、かかる回転部材４３５が第２の演出態様を形成する際の停止位置において、上変位部材５３０及び下変位部材６４０に当接する構造では、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置に達しないと、上変位部材５３０及び下変位部材６４０の間に隙間が形成されて、関連づけ（一体化）が阻害される。
【０５０８】
同様に、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置を超えても、上変位部材５３０及び下変位部材６４０を押し出して位置ずれを生じさせることから、関連付け（一体化）が阻害される。即ち、第２の演出態様では、上変位部材５３０及び下変位部材６４０が当接されるので、回転部材４３５が上変位部材５３０及び下変位部材６４０と当接されるものであると、回転部材４３５の配置位置や姿勢が目標位置を超えた場合に、上変位部材５３０又は下変位部材６４０を押し出す。この場合、互いが当接された状態の上変位部材５３０と下変位部材６４０とが位置ずれするので、回転部材４３５に対して上変位部材５３０及び下変位部材６４０が位置ずれするだけでなく、各部材が位置ずれされる。従って、上変位部材５３０と下変位部材６４０とが合体（張出）位置において互いに当接される場合には、回転部材４３５を上変位部材５３０と下変位部材６４０との前方に配置する構成が特に有効となる。
【０５０９】
また、この場合、回転部材４３５の一部は、上変位部材５３０の当接部５３３及び下変位部材６４０の当接部６４３が当接した部分の少なくとも一部の前方側に配設されるので、上変位部材５３０と下変位部材との当接部分を回転部材４３５により遊技者から視認し難くできる。よって、上変位部材５３０と下変位部材６４０と回転部材４３５とを１つの模様として遊技者に認識させやすくできる。その結果、遊技者が第２の演出態様の模様（キャラクター）として認識できず興趣が損なわれることを抑制できる。
【０５１０】
次いで、図６９から図７３を参照して、第２実施形態におけるスライドユニット２４００について説明する。
【０５１１】
まず、第２実施形態におけるスライドユニット２４００の全体構成について、図６９から図７１を参照して説明する。図６９は、第２実施形態におけるスライドユニット２４００の分解正面斜視図である。図７０は、スライドユニット２４００の分解背面斜視図ある。
【０５１２】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第２実施形態における左スライド部材２４３０及び右スライド部材２４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５１３】
図６９及び図７０に示すように、第２実施形態におけるベース部材２４１０は、本体ベース部材２４８０と、その本体ベース部材２４８０に対して回転可能に配置される回転伝達部材２４８５とを主に備えて構成される。
【０５１４】
本体ベース部材２４８０は、正面視矩形横長の板状体から形成されると共に、下側縁部に突出板部４１１が遊技盤正面側に立設される。また、本体ベース部材２４８０には、長手方向両端部の下面側に突出部２４８１が突出形成される。
【０５１５】
突出板部４１１は、上面側に第１部材４３１のスライド変位に伴って第１部材４３１に配置した第１側ピニオンギヤ４３２に回転を付与するためのベース側ラックギヤ４１２が刻設される。
【０５１６】
突出部２４８１は、上述したように、本体ベース部材２４８０の長手方向両端に形成される。突出部２４８１は、後述する回転伝達部材２４８５の軸部２４８６が挿入される円形状の軸受穴２４８１ａが凹設される。また、本体ベース部材２４８０の長手方向一端側（遊技機機右側）に形成された突出部２４８１には、貫通孔２４８１ｂが左右方向に貫通形成される。
【０５１７】
軸受穴２４８１ａは、本体ベース部材２４８０の長手方向中央から外方に向かって本体ベース部材２４８０の両側に凹設され、両端部に形成される互いの軸心が同心に形成される。
【０５１８】
回転伝達部材２４８５は、断面略矩形に形成され、本体ベース部材２４８０の長手方向の距離寸法よりもやや小さい寸法に設定された角柱形状に形成される。回転伝達部材２４８５の両端部には、側面視略円形に形成されると共に所定の厚みを有する回転部２４８７が形成され、かかる回転部２４８７の軸心から長手方向外側に軸状体の軸部２４８６が突出形成される。
【０５１９】
また、回転伝達部材２４８５の下面側には、その長手方向他端側（遊技盤左側）に左回転伝達ラックギヤ４１３と、その長手方向一側（遊技盤右側）に右回転伝達ラックギヤ４１４とが刻設される。
【０５２０】
回転伝達部材２４８５の両端に形成された軸部２４８６は、互いの軸心が同心に形成される。また、上述したように、軸部２４８６は、突出部２４８１に形成された軸受穴２４８１ａの内側に挿入されるので、軸部２４８６の径寸法が軸受穴２４８１ａよりも小さく形成される。
【０５２１】
これにより、回転伝達部材２４８５は、軸部２４８６が突出部２４８１の軸受穴２４８１ａに挿入されて、本体ベース部材２４８０に配置されると、軸部２４８６の軸を中心に回転することができる。
【０５２２】
回転伝達部材２４８５の一側（遊技盤右側）に形成された回転部２４８７の側面には、円形ラック２４８７ａが刻設される。回転伝達部材２４８５は、円形ラック２４８７ａが、本体ベース部材２４８０の長手方向一側（正面視右側）に配置されたピニオンギヤ２４８８と歯合した状態で本体ベース部材２４８０に配置される。
【０５２３】
ピニオンギヤ２４８８は、回転駆動モータ２４８９の駆動力を回転伝達部材２４８５に伝達するためのギヤであり、軸心が回転駆動モータ２４８９に締結される。回転駆動モータ２４８９は、その回転軸が突出部２４８１の貫通孔２４８１ｂに挿通されると共に、突出部２４８１の反対面からピニオンギヤ２４８８が締結される。
【０５２４】
よって、回転駆動モータ２４８９に回転の駆動力を付与することで、ピニオンギヤ２４８８が回転され、回転伝達部材２４８５の回転部２４８７に形成された円形ラック２４８７ａに駆動力が付与される。これにより、回転伝達部材２４８５が、軸部２４８６を中心に回転することができる。
【０５２５】
左回転伝達ラックギヤ４１３は、左スライド部材２４３０に配置される伝達ギヤ２４３７ａと歯合する。伝達ギヤ２４３７ａは、伝達ギヤ４３７ｂと歯合しており、伝達ギヤ２４３７ａが回転することにより、複数の伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆに駆動力が伝達される。これにより、左スライド部材２４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５に回転の駆動を付与することができる。
【０５２６】
右回転伝達ラックギヤ４１４は、右スライド部材２４５０に配置される伝達ギヤ２４５７ａと歯合する。伝達ギヤ２４５７ａは、伝達ギヤ４３７ｂと歯合しており、伝達ギヤ２４５７ａが回転することにより、複数の伝達ギヤ４５７ｂ〜４５７ｆに駆動が伝達される。これにより、右スライド部材２４５０のスライド変位に伴って回転部材４５５に回転の駆動力を付与することができる。
【０５２７】
次に、図７１を参照して、伝達ギヤ２４３７ａ及び伝達ギヤ２４５７ａについて説明をする。なお、伝達ギヤ２４３７ａ及び伝達ギヤ２４５７ａは、その形状は同一であるので、伝達ギヤ２４５７ａの詳しい説明を省略する。
【０５２８】
図７１（ａ）は、伝達ギヤ２４３７ａの背面図であり、図７１（ｂ）は、伝達ギヤ２４３７ａの側面図である。
【０５２９】
図３に示すように、伝達ギヤ２４３７ａは、一定の歯厚を有する歯部２４３７ａ１と歯厚が背面側に向かうに従って漸次小さくなる膨出部２４３７ａ２とを備えて形成される。
【０５３０】
歯部２４３７ａ１は、左回転伝達ラックギヤ４１３及び伝達ギヤ４３７ｂと歯合する部分であり、左回転伝達ラックギヤ４１３及び伝達ギヤ４３７ｂの歯部の厚み寸法（前後方向の寸法）と略同一の厚み寸法に形成される。
【０５３１】
膨出部２４３７ａ２は、歯厚が背面側に向かうほど歯厚中央部に向かって漸次小さくなる形状に膨出した部位である。膨出部２４３７ａ２が歯部２４３７ａ１から背面側に膨出する距離寸法は、歯部２４３７ａ１の前後方向の距離寸法と略同一、又は、歯部２４３７ａ１の前後方向の距離寸法よりも小さく設定される。これにより、膨出部２４３７ａ２の剛性が低下することを抑制でき、膨出部２４３７ａ２が破損することを抑制できる。
【０５３２】
次に、図７２及び図７３を参照して、回転伝達部材２４８５の動作について説明する。なお、以下については、左スライド部材２４３０を代表例として説明し、右スライド部材２４５０についての説明は省略する。
【０５３３】
図７２（ａ）は、回転伝達部材２４８５と伝達ギヤ２４３７ａとが歯合した状態におけるスライドユニット２４００を正面視した模式図であり、図７２（ｂ）は、回転伝達部材２４８５と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット２４００正面視した模式図である。図７３（ａ）は、図７２（ａ）のＬＸＸＩＩＩａ−ＬＸＸＩＩＩａ線におけるスライドユニット２４００の断面模式図であり、図７３（ｂ）は、図７２（ｂ）のＬＸＸＩＩＩｂ−ＬＸＸＩＩＩｂ線におけるスライドユニット２４００の断面模式図である。
【０５３４】
なお、図７２では、理解を容易とするために、回転伝達部材２４８５の一部が破線で図示される。また、伝達ギヤ２４３７ａ及び伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆが透視状態で図示される。
【０５３５】
図７２（ａ）及び図７３（ａ）に示すように、回転伝達部材２４８５の左回転伝達ラックギヤ４１３が下方（図７２及び図７３の下方）に位置する状態では、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとが歯合した状態が形成される。
【０５３６】
よって、左スライド部材２４３０がベース部材２４１０に対してスライド変位することで、左回転伝達ラックギヤ４１３と歯合した伝達ギヤ２４３７ａが回転する。これにより、伝達ギヤ２４３７ａの回転の駆動力が伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆに伝達されることで、回転部材４３５が回転する。
【０５３７】
一方、上述したように、回転駆動モータ２４８９に回転の駆動力を付与して、回転伝達部材２４８５を背面側上方に回転させると、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除される。
【０５３８】
即ち、図７２（ｂ）及び図７３（ｂ）に示すように、回転伝達部材２４８５が軸部２４８６を中心に回転すると、回転伝達部材２４８５に形成された左回転伝達ラックギヤ４１３が回転伝達部材２４８５の回転に伴って上方に変位する。これにより、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除される。
【０５３９】
よって、左スライド部材２４３０がベース部材２４１０に対してスライド変位しても、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合が解除されているので、伝達ギヤ２４３７ａは回転しない。その結果、回転部材４３５には、伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆから駆動力が伝達されないので、左スライド部材２４３０が変位したとしても、回転しない形態とすることができる。
【０５４０】
即ち、左スライド部材２４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材２４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５が回転される第１駆動状態と、左スライド部材２４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されず、回転部材４３５が非回転のままで左スライド部材２４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材２４３０のスライド変位を停止させて、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させる第３駆動状態とを形成することができる。
【０５４１】
これにより、左スライド部材２４３０及び回転部材４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０５４２】
ここで、左スライド部材２４３０に回転部材４３５を回転運動させるための駆動力を付与する駆動モータを配置することも考えられる。しかしながら、左スライド部材２４３０に駆動モータが配置されると、左スライド部材２４３０の重量が嵩んで、左スライド部材２４３０を駆動する（スライド変位させる）ための左駆動モータ４７５の付加が大きくなるという問題点があった。
【０５４３】
これに対し、第２実施形態によれば、左スライド部材２４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されない第２駆動状態を、ベース部材２４１０に配置した回転駆動モータ２４８９によって形成することができる。即ち、回転部材４３５を回転駆動させるための駆動手段を左スライド部材２４３０に配設する必要がないので、その分、左スライド部材２４３０を駆動するための左駆動モータ４７５の負荷を抑制することができる。
【０５４４】
また、伝達ギヤ２４３７ａに駆動力を伝達する左回転伝達ラックギヤ４１３を備えた回転伝達部材２４８５が、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に平行な回転軸に沿って回転されることで、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合を解除するものであると、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際に、ギヤが歯合できず側面同士が衝突して左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ２４３７ａとの歯合ができないという問題があった。
【０５４５】
これに対し、第２実施形態によれば、伝達ギヤ２４３７ａに膨出部２４３７ａ２が形成されるので、伝達ギヤ２４３７ａの側面の面積を小さくできる。よって、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯部を伝達ギヤ２４３７ａの歯部と歯部との間に挿入しやすくできる。
【０５４６】
また、膨出部２４３７ａ２は、伝達ギヤ２４３７ａの背面側に向かうに従って、歯厚が漸次小さく形成されるので、漸次小さくなる傾斜面に沿って左回転伝達ラックギヤ４１３の歯部を歯部２４３７ａ１へ案内することができる。
【０５４７】
即ち、伝達ギヤ２４３７ａに膨出部２４３７ａ２が形成されることで、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際の歯合をスムーズに行うことができる。
【０５４８】
なお、第２実施形態における軸部２４８６は、その軸心が第１駆動状態の左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４の前面の平面上に形成されることが好ましい。よって、回転伝達部材２４８５が回転して、第１駆動状態から第２駆動状態に切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４が、伝達ギヤ２４３７ａ、２４５７ａ側に変位することを抑制できる。従って、回転伝達部材２４８５の第１駆動状態から第２駆動状態への切り替わりをスムーズに行うことができる。
【０５４９】
次に、図７４から図７６を参照して、第３実施形態におけるスライドユニット３４００について説明する。図７４は、第３実施形態におけるスライドユニット３４００の分解正面斜視図である。
【０５５０】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第３実施形態における左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５５１】
図７４に示すように、第３実施形態におけるベース部材３４１０は、本体ベース部材３４８０と、その本体ベース部材３４８０の前方に配置される収容部材３４９０とを主に備える。
【０５５２】
本体ベース部材３４８０は、正面視略矩形の板状体に形成されると共に、縁部に突出板部３４１１が立設される。
【０５５３】
突出板部３４１１の下側には、下面側に長手方向他端側（遊技盤左側）に左回転伝達ラックギヤ４１３と、その長手方向一側（遊技盤右側）に右回転伝達ラックギヤ４１４とが刻設される。一方、上面側の突出板部３４１１には、挿通孔３４８１ｃが上下方向に貫通形成される。
【０５５４】
収容部材３４９０は、左スライド部材４３０の第１部材４３１及び第２部材４３３と、右スライド部材４５０のラック部材４５１とが配置される部材であり、正面視矩形状の板状体に形成されると共に、縁部から遊技機正面側に突出した突出壁３４９１が形成され、その突出壁３４９１の内周面に第１部材４３１、第２部材４３３及びラック部材４５１が配置される。
【０５５５】
また、収容部材３４９０は、正面視における外形形状が、本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内周面の形状よりも小さく形成される。これにより、収容部材３４９０を本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内側に配置することができる。
【０５５６】
収容部材３４９０の下側の突出壁３４９１には、その内面にベース側ラックギヤ４１２が刻設される。一方、収容部材３４９０の上側の突出壁３４９１には、上下方向に貫通する貫通孔３４９１ａが形成される。
【０５５７】
貫通孔３４９１ａは、後述する伸縮式のシリンダー３４９５の軸部と収容部材３４９０とを締結するために、収容部材３４９０の内側からボルト（図示しない）を挿通するため穴であり、シリンダー３４９５の軸部の直径よりも直径が小さく形成される。
【０５５８】
シリンダー３４９５は、その駆動により収容部材３４９０を上下にスライド変位をさせる部材であり、電力を付与することで、シリンダー３４９５の内部から突出した軸部がシリンダー３４９５の内部に挿入されて、その軸部の突出する距離を変位させる部材（ソレノイド）である。
【０５５９】
シリンダー３４９５は、その軸部が本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１に形成された挿通孔３４８１ｃの内側に挿通された状態で収容部材３４９０と締結される。また、シリンダー３４９５の本体側は、本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１ａに締結固定される。
【０５６０】
よって、シリンダー３４９５に電力を付与すると、シリンダー３４９５の軸部が上下に変位して、シリンダー３４９５の軸部に締結された収容部材３４９０が上下に変位できる。即ち、収容部材３４９０を、本体ベース部材３４８０に対して、上下方向に変位させることができる。
【０５６１】
次に、図７５及び図７６を参照して、収容部材３４９０の動作について説明する。また、以下については、左スライド部材４３０を代表例として説明し、右スライド部材４５０についての説明は省略する。
【０５６２】
図７５（ａ）は、本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとが歯合した状態におけるスライドユニット３４００を正面視した模式図であり、図７５（ｂ）は、収容部材３４９０が変位して本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット３４００を正面視した模式図である。図７６（ａ）は、図７５（ａ）のＬＸＸＶＩａ−ＬＸＸＶＩａ線におけるスライドユニット３４００の断面模式図であり、図７６（ｂ）は、図７５（ｂ）のＬＸＸＶＩｂ−ＬＸＸＶＩｂ線におけるスライドユニット３４００の断面模式図である。なお、図７５では、理解を容易とするために、収容部材３４９０の一部および本体ベース部材３４８０の一部が破線で図示される。また、伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆが透視状態で図示される。
【０５６３】
図７５（ａ）及び図７６（ａ）に示すように、収容部材３４９０が上方に位置する状態では、収容部材３４９０の底面と本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内面との距離寸法Ｌ１が十分に確保された状態で配置されると共に、本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとが歯合した状態を形成する。
【０５６４】
よって、左スライド部材４３０がベース部材３４１０に対してスライド変位することで、左回転伝達ラックギヤ４１３と歯合する伝達ギヤ４３７ａが回転する。これにより、伝達ギヤ４３７ａの回転の駆動力が伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆに伝達されるので、回転部材４３５が回転する。
【０５６５】
一方、上述したように、シリンダー３４９５の軸部を、シリンダー３４９５の内部から突出した状態に変位させると、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除される。
【０５６６】
即ち、収容部材３４９０が下方に位置する状態では、収容部材３４９０の底面と本体ベース部材３４８０の突出板部３４１１の内面との距離寸法Ｌ２が距離寸法Ｌ１よりも小さくされた状態で配置され、本体ベース部材３４８０の左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除した状態を形成する（距離寸法Ｌ１＞Ｌ２）。
【０５６７】
よって、左スライド部材４３０がベース部材３４１０に対して、スライド変位しても、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除されているので、伝達ギヤ４３７ａが回転しない。その結果、回転部材４３５には、伝達ギヤ４３７ｂ〜４３７ｆからの駆動力が伝達されないので、左スライド部材４３０が変位したとしても、回転しない形態を形成することができる。
【０５６８】
即ち、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されず、回転部材４３５が非回転のままで左スライド部材４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位を停止させて、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させる第３駆動状態とを形成することができる。これにより、左スライド部材４３０の運動（直線運動及び回転運動）の組み合わせの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０５６９】
また、第３実施形態では、左スライド部材４３０に配置される伝達ギヤ４３７ａを、本体ベース部材３４８０に形成される左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に対して垂直な方向に変位させることで、第１駆動状態と第２駆動状態とを切り替えることができる。
【０５７０】
よって、第２駆動状態から第１駆動状態へと切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合をスムーズに行うことができる。
【０５７１】
即ち、伝達ギヤ４３７ａの歯部と左回転伝達ラックギヤ４１３の歯部との位相がずれた状態では、その位相を合わせる必要がある。しかしながら、伝達ギヤ４３７ａが、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に対して垂直な方向に変位する場合は、位相がずれた状態で伝達ギヤ４３７ａを左回転伝達ラックギヤ４１３に近づけると、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面と伝達ギヤ４３７ａの歯面とが当接しつつ、左回転伝達ラックギヤ４１３の歯面に沿って伝達ギヤ４３７ａが回転しながら歯合するので、左回転伝達ラックギヤ４１３及び伝達ギヤ４３７ａの位相を合わせる必要がなく、歯合をスムーズに行うことができる。
【０５７２】
次いで、図７７及び図７８を参照して、第４実施形態におけるスライドユニット４４００について説明する。図７７は、第４実施形態におけるベース部材４４１０の正面図である。
【０５７３】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第４実施形態における左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５７４】
図７７に示すように、第４実施形態におけるベース部材４４１０は、正面視矩形横長の板状体から形成されると共に、下側縁部に突出板部４１１が遊技盤正面側に立設される。突出板部４１１の底面側には、回転部材４３５に回転の駆動力を付与する左回転伝達ラックギヤ４４１３と、回転部材４５５に回転の駆動力を付与する右回転伝達ラックギヤ４４１４とが形成される。
【０５７５】
左回転伝達ラックギヤ４４１３は、ベース部材４４１０の長手方向左側に位置して形成される。また、左回転伝達ラックギヤ４４１３の両端部および中央部には、その歯面を切り欠いた切欠き部４４１３ａが形成される。さらに、切欠き部４４１３ａに隣接する左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯は、切欠き部４４１３ａに隣接しない歯に比べて外形が小さい小型歯部４４１３ｂを備える。
【０５７６】
一方、右回転伝達ラックギヤ４４１４は、ベース部材４４１０の長手方向右側に位置して形成される。また、右回転伝達ラックギヤ４４１４の両端部には、その歯面を切り欠いた切欠き部４４１４ａが形成される。さらに、切欠き部４４１４ａに隣接する右回転伝達ラックギヤ４４１４の歯は、隣接していない歯に比べて外形が小さい小型歯部４４１４ｂを備える。
【０５７７】
次に、図７８を参照して、スライドユニット４４００の動作について説明する。また、以下については、左スライド部材４３０を代表例として説明し、右スライド部材４５０についての説明は省略する。
【０５７８】
図７８（ａ）は、ベース部材４４１０の左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとが歯合した状態におけるスライドユニット４４００を正面視した模式図であり、図７８（ｂ）は、ベース部材４４１０の左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合が解除された状態におけるスライドユニット４４００を正面視した模式図である。なお、図７８では、理解を容易とするために、ベース部材４４１０の一部が破線で図示される。また、伝達ギヤ４３７ａ〜４３７ｆが透視状態で図示される。
【０５７９】
図７８（ａ）に示すように左スライド部材４３０が変位して、伝達ギヤ４３７ａが、切欠き部４４１３ａ以外の左回転伝達ラックギヤ４４１３の下側に位置する際には、伝達ギヤ４３７ａが左回転伝達ラックギヤ４４１３と歯合した状態を形成する。
【０５８０】
一方、図７８（ｂ）に示すように、左スライド部材４３０が変位して、伝達ギヤ４３７ａが、左回転伝達ラックギヤ４４１３の切欠き部４４１３ａの下側に位置する際には、伝達ギヤ４３７ａが左回転伝達ラックギヤ４４１３と歯合を解除した状態を形成する。
【０５８１】
即ち、左回転伝達ラックギヤ４４１３のうちの歯が欠落した切欠き部４４１３ａに伝達ギヤ４３７ａが到達するまでの間は、左スライド部材４３０のスライド変位に伴って、回転部材４３５を回転させることができる。一方、左回転伝達ラックギヤ４４１３のうちの歯が欠落した切欠き部４４１３ａに伝達ギヤ４３７ａが到達した際に、左スライド部材４３０のスライド変位を停止させることで、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させることができる。
【０５８２】
よって、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材４３０のスライド変位に伴って回転部材４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位が回転部材４３５の回転運動に変換されず、回転部材４３５が非回転のままで左スライド部材４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材４３０のスライド変位を停止させて、回転部材４３５の回転をその慣性力により継続させる第３駆動状態とを形成することができる。これにより、左スライド部材４３０の運動（直線運動及び回転運動）の組み合わせの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０５８３】
また、第１駆動状態と第３駆動状態との切り換えを、左回転伝達ラックギヤ４４１３の一部の歯を欠落することで、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合を解除する構成であるので、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合を解除するための駆動モータ等を左スライド部材４３０に配置する必要がないので、その分、左スライド部材４３０の重量を軽くできる。その結果、左スライド部材４３０をスライド変位させるための左駆動モータ４７５の負荷を抑制することができる。
【０５８４】
さらに、左回転伝達ラックギヤ４４１３には、小型歯部４４１３ｂが形成されるので、第３駆動状態から第１駆動状態へ切り替わる際に、切欠き部４４１３ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯が破損することを防止でき、左回転伝達ラックギヤ４４１３の耐久性を向上することができる。
【０５８５】
即ち、切欠き部４４１３ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯は、切欠き部４４１３ａを通過した伝達ギヤ４３７ａの歯が衝突するため損傷しやすい。
【０５８６】
この場合、左回転伝達ラックギヤ４４１３に小型歯部４４１３ｂが形成されるので、第３駆動状態から第１駆動状態へ切り替わる際に、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合をスムーズに行うことができる。
【０５８７】
即ち、小型歯部４４１３ｂを備えない左回転伝達ラックギヤ４４１３では、第３駆動状態から第１駆動状態へ切り替わる際に、伝達ギヤ４３７ａとの回転の位相がずれていると、伝達ギヤ４３７ａの歯と左回転伝達ラックギヤ４４１３との歯とが噛み合ってしまい歯合できないおそれがある。
【０５８８】
この場合、切欠き部４４１３ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３の歯を他の歯よりも小さい外形に形成することで、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの回転の位相がずれている場合でも、小型歯部４４１３ｂと伝達ギヤ４３７ａとが当接した際に互いの歯が噛み合うことを抑制して、伝達ギヤ４３７ａを回転させてその位相を調整することができる。その結果、左回転伝達ラックギヤ４４１３と伝達ギヤ４３７ａとの歯合をスムーズに行うことができる。
【０５８９】
次いで、図７９から図８１を参照して、第５実施形態における左スライド部材５４３０について説明する。図７９は、第５実施形態における左スライド部材５４３０の分解斜視正面図である。図８０は、左スライド部材５４３０の分解背面斜視図である。なお、以下については、左スライド部材５４３０を代表例として説明し、左スライド部材５４３０についての説明は省略する。
【０５９０】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第５実施形態における左スライド部材５４３０及び右スライド部材５４５０は、そのスライド変位に伴って回転部材５４３５及び回転部材５４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０５９１】
図７９及び図８０に示すように、第５実施形態における左スライド部材５４３０は、回転部材５４３５の回転軸５４３５ａにワンウェイクラッチ５４３９が配置される。
【０５９２】
ワンウェイクラッチ５４３９は、伝達ギヤ５４３７ｆの軸心に円形に貫通形成された軸孔５４３７ｆ１に連結される外輪５４３９ｂと、回転部材５４３５の回転軸５４３５ａに連結される内輪５４３９ｃと、内輪５４３９ｃの各カム面に配設される複数のローラ５４３９ｄと、それら各ローラ５４３９ｄを保持する保持器５４３９ｅと、保持器５４３９ｅに連結されカム面に対するローラ５４３９ｄの位相を切り替えるスイッチングプレート５４３９ａとを主に備えて構成される。
【０５９３】
スイッチングプレート５４３９ａには、長穴形状に貫通した摺動溝５４３９ａ１が形成されており、その摺動溝５４３９ａ１の内周面に後述する変位部材５４３６の正面側に突出した突出部５４３６ｄが挿入される。
【０５９４】
次に、図８１を参照して、ワンウェイクラッチ５４３９の動作について説明する。図８１（ａ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作される前の状態における左スライド部材５４３０を正面視した模式図であり、図８１（ｂ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作された後の状態における左スライド部材５４３０を正面視した模式図である。なお、図８１では、理解を容易とするために、図面を簡略化すると共に、ワンウェイクラッチ５４３９及び変位部材５４３６の一部が破線で図示される。
【０５９５】
図８１（ａ）に示すように、回転部材５４３５の背面側に変位部材５４３６が配置されている状態では、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄが、カム面の端部に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの間に形成されるくさびにかみ込まれる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が駆動状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達される。
【０５９６】
一方、図８１（ｂ）に示すように、変位部材５４３６が、回転部材５４３５に対して変位した場合は、その変位に伴って、変位部材５４３６に形成された突出部５４３６ｄの位置が回転部材５４３５に対して変位する。これにより、スイッチングプレート５４３９ａが切り替えられる。
【０５９７】
スイッチングプレート５４３９ａが切り換えられると、ローラ５４３９ｄがカム面の中立位置に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの噛み合い空間から離れる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が中立空転状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達されない。
【０５９８】
よって、回転部材５４３５に連結された変位部材５４３６を変位させることで、ワンウェイクラッチ５４３９が回転の伝達を許容する状態と、回転の伝達を遮断する状態とを形成することができる。
【０５９９】
即ち、左スライド部材５４３０のスライド変位が、回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材５４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材５４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に変換されず、回転部材５４３５が非回転のままで左スライド部材５４３０がスライド変位される第２駆動状態と、左スライド部材５４３０のスライド変位を停止させる際にワンウェイクラッチ５４３９が回転の伝達を許容する状態から遮断する状態に変更されることで、左スライド部材５４３０が停止された状態で回転部材５４３５の回転がその慣性力により継続される第３駆動状態を形成することができる。
【０６００】
よって、第１駆動状態、第２駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材５４３０および回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６０１】
また、左スライド部材５４３０及び回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）に加え、変位部材５４３６の変位を組み合わせることができるので、その組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６０２】
この場合、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａが、変位された変位部材５４３６によって操作されるので、変位により演出を行う役割とスイッチングプレート５４３９ａを操作する役割とを変位部材５４３６に兼用させることができる。即ち、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａを操作するための駆動モータ等を左スライド部材５４３０に別途設ける必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、左スライド部材５４３０を駆動するための左駆動モータ４７５の負荷を抑制することができる。
【０６０３】
次いで、図８２から図８５を参照して、第６実施形態における左スライド部材６４３０について説明する。
【０６０４】
まず、図８２及び図８３を参照して、左スライド部材６４３０の全体構成について説明する。図８２は、第６実施形態における左スライド部材６４３０の分解正面斜視図である。図８３は、左スライド部材６４３０の分解背面斜視図である。なお、以下については、左スライド部材６４３０を代表例として説明し、右スライド部材６４５０についての説明は省略する。
【０６０５】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第６実施形態における左スライド部材６４３０及び右スライド部材６４５０は、ワンウェイクラッチ５４３９切替により、左スライド部材６４３０及び右スライド部材６４５０のスライド変位に伴って回転部材５４３５及び回転部材５４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０６０６】
図８２及び図８３に示すように、第６実施形態における左スライド部材６４３０は、ワンウェイクラッチ５４３９が背面側基部材４３４ａの貫通孔６４３４ａ１に挿通された状態で回転部材５４３５の回転軸５４３５ａに配置される。
【０６０７】
背面側基部材４３４ａに形成された貫通孔６４３４ａ１は、ワンウェイクラッチ５４３９を背面側から前方側に挿通させるための孔であり、その穴径が、ワンウェイクラッチ５４３９の外径よりも大きく形成される。
【０６０８】
ワンウェイクラッチ５４３９は、外輪５４３９ｂが伝達ギヤ５４３７ｆの軸孔５４３７ｆ１に連結され、内輪５４３９ｃが回転部材５４３７の回転軸５４３５ａに連結され、スイッチングプレート５４３９ａの摺動溝５４３９ａ１が後述する操作子６４３８に連結される。
【０６０９】
操作子６４３８は、正面視矩形縦長の棒状体に形成される。操作子６４３８は、下方側の端部に前方に突出した連結ピン６４３８ａが形成されると共に、上下方向中央部よりもやや上方に、前後方向に貫通した貫通孔６４３８ｂが形成される。
【０６１０】
貫通孔６４３８ｂは、背面側基部材４３４ａの背面側から後方に円柱状に突出した挿通ピン６４３４ａ２に挿通される孔であり、挿通ピン６４３４ａ２の外径よりも大きい孔径に形成される。
【０６１１】
よって、操作子６４３８の貫通孔６４３８ｂが、背面側基部材４３４ａの挿通ピン６４３４ａ２に挿通されてボルトＴ（図示しない）が挿通ピン６４３４ａ２の先端に締結されると、操作子６４３８は、貫通孔６４３８ｂを軸心として回転可能な状態で背面側基部材４３４ａの背面に配置される。
【０６１２】
連結ピン６４３８ａは、ワンウェイクラッチ５４３９の摺動溝５４３９ａ１に挿通される円柱体であり、その外径寸法が摺動溝５４３９ａ１の溝幅の寸法よりも小さく形成される。
【０６１３】
よって、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａが、ワンウェイクラッチ５４３９の摺動溝５４３９ａ１に挿通された状態で、操作子６４３８が貫通孔６４３８ｂを軸心に回転すると、連結ピン６４３８ａの位置が変わることでワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａを変位させることができる。
【０６１４】
また、貫通孔６４３８ｂと挿通ピン６４３４ａ２との間には、ねじりバネ（図示しない）が配置される。ねじりバネは、一端が背面側基部材４３４ａに係止され、他端が操作子６４３８に係止される。これにより、操作子６４３８は、正面視において貫通孔６４３８ｂを軸心に常に右回転方向に付勢される。その結果、操作子６４３８に外部の力が作用していない状態では、ワンウェイクラッチ５４３９を常に駆動状態（左スライド部材６４３０のスライド変位を回転部材５４３５の回転に伝達する状態）にすることができる。
【０６１５】
次に、図８４及び図８５を参照して、ワンウェイクラッチ５４３９の動作について説明する。
【０６１６】
図８４（ａ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作される前の状態におけるスライドユニット６４００を正面視した模式図であり、図８４（ｂ）は、スイッチングプレート５４３９ａが操作された後の状態におけるスライドユニット６４００を正面視した模式図である。図８５（ａ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶａ−ＬＸＸＸＶａ線におけるスライドユニット６４００の断面模式図であり、図８５（ｂ）は、図８４（ａ）のＬＸＸＸＶｂ−ＬＸＸＸＶｂ線におけるスライドユニット６４００の断面模式図である。なお、図８４では、理解を容易とするために、ワンウェイクラッチ５４３９及び操作子６４３８が破線で図示される。
【０６１７】
図８４（ａ）及び（ｂ）に示すように、ベース部材６４１０には、左スライド部材６４３０のスライド終端部に、ベース部材６４１０の突出板部４１１の底面側から突出した突起６４１１ａが形成される。
【０６１８】
図８４（ａ）及び図８５（ａ）に示すように、操作子６４３８に外部の力が作用していない状態では、操作子６４３８は、その長手方向が基部材４３４の長手方向と一致する状態で配置される。
【０６１９】
この場合、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄが、カム面の端部に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの間に形成されるくさびにかみ込まれる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が駆動状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達される。
【０６２０】
一方、図８４（ｂ）及び図８５（ｂ）に示すように、左スライド部材６４３０がスライド変位して、スライド変位の終端部直前に、左スライド部材６４３０に配置された操作子６４３８の他端側（上方側）の正面視右側の側面がベース部材６４１０の突起６４１１ａと当接する。
【０６２１】
操作子６４３８の側面とベース部材６４１０とが当接したあと、左スライド部材６４３０がさらに終端部まで移動すると、操作子６４３８が貫通孔６４３８ｂを中心に正面視左回転方向に変位される。
【０６２２】
よって、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａに連結したワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａが回転させられて、ワンウェイクラッチ５４３９の駆動状態が切り換えられる。
【０６２３】
スイッチングプレート５４３９ａが切り換えられると、ローラ５４３９ｄがカム面の中立位置に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの噛み合い空間から離れる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が中立空転状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達されない状態を形成できる。
【０６２４】
よって、左スライド部材６４３０の変位量に伴って、操作子６４３８に外力を作用させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の回転の伝達を許容する状態と、回転の伝達を遮断する状態とを形成することができる。
【０６２５】
即ち、左スライド部材６４３０のスライド変位が、回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材６４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材６４３０のスライド変位を停止させる際にワンウェイクラッチ５４３９が回転の伝達を許容する状態から遮断する状態に変更されることで、左スライド部材６４３０が停止された状態で回転部材５４３５の回転がその慣性力により継続される第３駆動状態を形成することができる。
【０６２６】
よって、第１駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材６４３０および、回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６２７】
また、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａの操作が、左スライド部材６４３０のスライド変位によって行われるので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えるためのモータ等を左スライド部材６４３０に配置する必要がないので、その分、左スライド部材６４３０の重量を軽くできる。その結果、左スライド部材６４３０を駆動するための駆動手段の負荷を軽くすることができる。
【０６２８】
次に、図８６から図８９を参照して、第７実施形態について説明する。まず、図８６を参照して、第７実施形態におけるスライドユニット７４００について説明する。図８６は、第７実施形態におけるスライドユニット７４００の分解背面斜視図である。なお、以下については、左スライド部材７４３０を代表例として説明し、右スライド部材７４５０についての説明は省略する。
【０６２９】
第１実施形態では、左スライド部材４３０及び右スライド部材４５０のスライド変位に伴って回転部材４３５及び回転部材４５５を回転させる場合を説明したが、第７実施形態における左スライド部材７４３０及び右スライド部材７４５０は、ワンウェイクラッチ５４３９切替により、左スライド部材７４３０及び右スライド部材７４５０のスライド変位に伴って回転部材５４３５及び回転部材５４５５を回転させる状態と非回転の状態とに切り換えられる。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０６３０】
図８６に示すように、ベース部材７４１０の背面には、後述する第２スライド部材７４６０が配置される凹溝７４１７が形成される。
【０６３１】
第２スライド部材７４６０は、上面にギヤ歯面が形成されたラックギヤ７４６１と、ラックギヤ７４６１の前後の側面に対向して配置される２つの板部材７４６２と、２つの板部材７４６２に挟持されて保持される軸部７４６３と、軸部７４６３を挿通した状態で配置されるローラ７４６５と、ラックギヤ７４６１の上方に配置されてラックギヤ７４６１の歯面と歯合する駆動ギヤ７４６４とを主に備えて形成される。
【０６３２】
ラックギヤ７４６１は、正面視横長矩形に形成されると共に、上面側にギヤの歯面７４６１ａが形成される。また、正面視における長手方向の略中央位置には、前後方向に貫通した止め穴７４６１ｂが形成される。
【０６３３】
板部材７４６２は、後述するローラ７４６５を保持するための部材であり、正面視縦長矩形の板状体に形成される。板部材７４６２は、ラックギヤ７４６１側に位置する摺動溝７４６２ａが側面に上下方向に長く凹設され、その摺動溝７４６２ａの上方に前後方向に貫通孔７４６２ｂが貫通形成される。
【０６３４】
貫通孔７４６２ｂは、ラックギヤ７４６１と締結するための貫通孔である。貫通孔７４６２ｂにねじ（図示せず）を挿通して、そのねじをラックギヤ７４６１の止め穴７４６１ｂと締結することで、板部材７４６２が固定される。
【０６３５】
軸部７４６３は、板部材７４６２の摺動溝７４６２ａの内部に挿入される円柱状の部材であり、摺動溝７４６２ａの幅寸法よりも、小さい外径に形成される。また、軸方向寸法は、ラックギヤ７４６１の厚み（前後方向）寸法よりも大きく形成される。
【０６３６】
これにより、軸部７４６３が、２つの板部材７４６２に挟持されて保持されると、摺動溝７４６２ａが上下方向に長く凹設される分、軸部７４６３を上下方向にスライド変位させることができる。
【０６３７】
ローラ７４６５は、外形が円柱状に形成されると共に、その軸心に前後方向に貫通した軸孔が形成される。ローラ７４６５は、軸孔に軸部７４６３が挿通され、２つの板部材７４６２の間に配置される。
【０６３８】
駆動ギヤ７４６４は、ラックギヤ７４６１の歯面７４６１ａと歯合してラックギヤ７４６１を左右方向にスライド変位する駆動力を作用させるための部材であり、後述するモータ７４６６と連結される。
【０６３９】
モータ７４６６は、ラックギヤ７４６１に駆動力を付与する部材であり、モータ取付板７４６７の貫通孔７４６７ａにモータ７４６６の軸を挿通した状態で、モータ取付板７４６７に取着される。
【０６４０】
よって、モータ７４６６に回転力を付与すると、モータ７４６６に連結された駆動ギヤ７４６４が回転して、ラックギヤ７４６１を左右方向にスライド変位させることができる。
【０６４１】
また、２枚の板部材７４６２のうち、前方に配設される板部材７４６２には、その前方側に配置される平面に装飾（図柄などの表示）が施される。これにより、第２スライド部材７４６０は、左スライド部材７４３０と前後方向に重なる位置から重ならない位置までスライド変位することで、遊技者からその装飾面を視認可能にすることができる。
【０６４２】
次に、図８７から図８９を参照して、左スライド部材７４３０の状態遷移を説明する。図８７から図８９は、スライドユニット７４００を正面視した模式図である。
【０６４３】
まず、図８７を参照して左スライド部材７４３０について説明する。図８７に示すように、左スライド部材７４３０は、第６実施形態における左スライド部材６４３０と、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａの可動域、操作子６４３８の変位前の位置および貫通孔６４３８ｂと挿通ピン６４３４ａ２との間に付勢ばねを配置しないという点で異なるのみであるので、その詳しい説明は省略する。
【０６４４】
次に、図８７から図８９を参照して、ワンウェイクラッチ５４３９の動作について説明する。
【０６４５】
初めに、図８７（ａ）に示すように、左スライド部材７４３０がスライド変位する前の状態では、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａは、貫通孔６４３８ｂよりも左右方向左側に配置される。即ち、操作子６４３８の他端側（上端側）が右側に傾倒した状態で配置される。
【０６４６】
この場合、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄが、カム面の端部に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの間に形成されるくさびにかみ込まれる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が駆動状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達される。
【０６４７】
よって、左スライド部材７４３０をスライド変位させて、操作子６４３８の他端側（上端側）がローラ７４６５と当接する位置（図８７（ｂ）に図示する位置）まで変位する間、左スライド部材７４３０の変位に伴って、回転部材５４３５を回転運動させることができる。
【０６４８】
また、図８７（ｂ）に示すように、操作子６４３８は、ローラ７４６５と当接した際に、操作子６４３８の他端側（上端側）が、ローラ７４６５の軸心よりも上方の側面と当接する。よって、操作子６４３８の他端側（上端側）が右側に傾倒した状態であるため、左スライド部材７４３０をさらにスライド変位させると、そのスライド変位によりローラ７４６５を下方に付勢しつつ、操作子６４３８を貫通孔６４３８ｂを軸心として回転させることができる。
【０６４９】
図８８（ａ）に示すように、操作子６４３８の長手方向が、第２部材の長手方向と略一致する位置まで回転させられると、操作子６４３８の他端側（上端側）は、ローラ７４６５の軸心と略同一の高さに位置するローラ７４６５の側面と当接する。
【０６５０】
よって、左スライド部材７４３０をさらにスライド変位させると、そのスライド変位により、ローラ７４６５を右方向に付勢しつつ、操作子６４３８を貫通孔６４３８ｂを軸心として回転させることができる。
【０６５１】
図８８（ｂ）に示すように、操作子６４３８の他端側（上端側）が右側に傾倒した状態に配置されると、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａが、貫通孔６４３８ｂよりも左側に配置される。
【０６５２】
よって、操作子６４３８の連結ピン６４３８ａに連結したワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａが回転させられて、ワンウェイクラッチ５４３９の駆動状態が切り換えられる。
【０６５３】
これにより、ワンウェイクラッチ５４３９のローラ５４３９ｄがカム面の中立位置に配置され、内輪５４３９ｃ及び外輪５４３９ｂの噛み合い空間から離れる。これにより、ワンウェイクラッチ５４３９が中立空転状態とされる。その結果、伝達ギヤ４３７ａの回転が回転部材５４３５に伝達されない状態を形成できる。
【０６５４】
また、操作子６４３８の他端側（上端側）が左側に傾倒した状態まで回転させられると、操作子６４３８の他端側（上端側）は、ローラ７４６５の軸心よりも下方の側面と当接する。よって、操作子６４３８の他端側（上端側）が左側に傾倒した状態であるため、左スライド部材７４３０をさらにスライド変位させると、そのスライド変位によりローラ７４６５を上方に付勢させることができる。
【０６５５】
よって、図８９（ａ）に示すように、ローラ７４６５を挿通した軸部７４６３が上方にスライド変位される。その結果、ローラ７４６５が、操作子６４３８よりも上方に位置するので、操作子６４３８をローラ７４６５よりも右側に変位させることができる。よって、左スライド部材７４３０を図８９（ｂ）に示す位置まで変位させることができる。
【０６５６】
また、左スライド部材７４３０がローラ７４６５よりも右側に位置する際の回転部材５４３５の回転は、上述したように、ワンウェイクラッチ５４３９が回転伝達を遮断している状態であるので、ローラ７４６５よりも左側をスライド変位した際の回転部材５４３５の回転の慣性力によりその回転を継続する状態にできる。
【０６５７】
よって、左スライド部材７４３０の変位量に伴って、操作子６４３８に外力を作用させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の回転の伝達を許容する状態と、回転の伝達を遮断する状態とを形成することができる。
【０６５８】
即ち、左スライド部材７４３０のスライド変位が、回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材７４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材７４３０の変位が停止された状態で、回転部材５４３５の回転がその慣性力により、継続される第３駆動状態を形成することができる。
【０６５９】
よって、第１駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材７４３０および、回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６６０】
また、この場合、第３駆動状態の慣性力を停止させる（例えば、慣性力が作用しなくなる時間まで待つ）ことで、左スライド部材７４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に作用されず、回転部材５４３５が非回転のままで左スライド部材７４３０がスライド変位される第２駆動状態を形成することができる。
【０６６１】
よって、第１駆動状態、第２駆動状態および第３駆動状態を形成することができ、左スライド部材７４３０および、回転部材５４３５の運動（直線運動および回転運動）の組み合わせの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０６６２】
また、ワンウェイクラッチ５４３９のスイッチングプレート５４３９ａの操作が、左スライド部材７４３０のスライド変位によって行われるので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えるためのモータ等を左スライド部材７４３０に配置する必要がないので、その分、左スライド部材７４３０の重量を軽くできる。その結果、左スライド部材７４３０を駆動するための駆動手段の負荷を軽くすることができる。
【０６６３】
また、第７実施形態では、第２スライド部材７４６０が左スライド部材７４３０のスライド方向に沿って変位可能に配置されるので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態が切替られる位置、即ち、回転部材５４３５の回転が許容される許容状態から規制状態に又は許容状態から規制状態に変更される位置を変更することができる。これにより、左スライド部材７４３０が、スライド変位される際に回転部材５４３５の回転状態が変更される位置や、左スライド部材７４３０のスライド変位が停止された状態で回転部材５４３５が回転される位置を遊技状態などに応じて変更することができ、その結果、演出効果を高めることができる。
【０６６４】
また、左スライド部材７４３０のスライド変位に加え、第２スライド部材７４６０もスライド変位が可能とされることで、その分、演出効果を高めることができるところ、かかる第２スライド部材７４６０が、変位により演出を行う役割とワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替える役割とを兼用するので、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替える位置を変更するための手段を別途設ける必要がない。よって、部品点数を削減して、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０６６５】
また、第７実施形態では、第２スライド部材７４６０が左スライド部材７４３０のスライド方向に沿って変位可能に配置されるので、第２スライド部材７４６０を変位させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えることができる。
【０６６６】
即ち、左スライド部材７４３０の左右方向のどちらか一方に第２スライド部材７４６０が配置された状態から、左スライド部材７４３０を停止させた状態で、第２スライド部材７４６０を左右方向のどちらか他方へ変位させることで、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えることができる。
【０６６７】
よって、左スライド部材７４３０をスライド変位させることなく、ワンウェイクラッチ５４３９の状態を切り替えて、左スライド部材７４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に変換されて、左スライド部材７４３０の変位に伴って回転部材５４３５が回転する第１駆動状態と、左スライド部材７４３０のスライド変位が回転部材５４３５の回転運動に作用されず、回転部材５４３５が非回転のままで左スライド部材７４３０がスライド変位される第２駆動状態を形成することができる。
【０６６８】
次いで、図９０から図９５を参照して、第８実施形態におけるスライドユニット８４００について説明する。
【０６６９】
まず、第８実施形態におけるスライドユニット８４００の全体構成について、図９０から図９２を参照して説明する。図９０は、第８実施形態におけるスライドユニット８４００の正面図である。図９１は、スライドユニット８４００の分解正面斜視図である。図９２は、スライドユニット８４００の分解背面斜視図である。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０６７０】
図９０から図９２に示すように、第８実施形態におけるスライドユニット８４００は、背面ケース３００の底壁部３０１に配設されるベース部材８４１０と、そのベース部材８４１０に配設される摺動棒部材４２０と、その摺動棒部材４２０に摺動可能に連結される左スライド部材８４３０と、その左スライド部材８４３０を摺動棒部材４２０に沿ってスライド変位させるための駆動機構とを主に備える。
【０６７１】
ベース部材８４１０は、正面視横長矩形に形成され、その長手方向に沿って摺動棒部材４２０が正面側に配設される。また、ベース部材８４１０には、突出板部４１１が形成され、その突出板部４１１の上面側に、ベース側ラックギヤ８４１２が形成される。
【０６７２】
ベース側ラックギヤ８４１２は、摺動棒部材４２０の長手方向に沿って延設されるラックギヤであり、左スライド部材８４３０の第１側ピニオンギヤ４３２及び第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが歯合される。
【０６７３】
左スライド部材８４３０は、正面視矩形横長の第１部材８４３１と、その第１部材８４３１に垂下される正面視矩形縦長の基部材８４３１ｂと、第１部材８４３１に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する正面視矩形縦長の第２部材８４３３と、その第２部材８４３３に垂下される正面視矩形縦長の基部材８４３４と、第２部材８４３３に回転可能に配設される第２側ピニオンギヤ８４３３ｄと、その第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが歯合される第３側ラックギヤ８４４５ａを有する正面視矩形横長の第３部材８４４５と、その第３部材８４４５に垂下される正面視矩形横長の基部材８４４６と、を主に備えて構成される。
【０６７４】
第１部材８４３１は、その第１部材８４３１の長手方向に沿って延設された断面円形の内周面を有する摺動孔を備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向に沿って摺動可能とされる。即ち、第１部材８４３１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材８４１０にスライド可能に配設される。
【０６７５】
第１側ピニオンギヤ４３２は、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２に歯合される。よって、第１部材８４３１が、ベース部材８４１０に対してスライド変位されると、そのスライド変位に伴って、ベース側ラックギヤ８４１２から作用を受けて、第１側ピニオンギヤ４３２が回転される。
【０６７６】
第２部材８４３３は、第１部材８４３１に変位可能に配設されると共に、上端部の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第１部材８４３１に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動可能とされる。
【０６７７】
この場合、第２部材８４３３には、その下面に第２側ラックギヤ４３３ａが刻設される。よって、第２部材８４３３が、第１部材８４３１に対して相対変位される。
【０６７８】
また、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄは、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２に歯合される。よって、第２部材８４３３が、ベース部材８４１０に対してスライド変位されると、そのスライド変位に伴って、ベース側ラックギヤ８４１２から作用を受けて、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが回転される。
【０６７９】
第３部材８４４５は、第２部材８４３３に変位可能に配設されると共に、上端部の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第２部材８４３３に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動可能とされる。
【０６８０】
この場合、第３部材８４４５には、その下面に第３側ラックギヤ８４４５ａが刻設される。また、第３側ラックギヤ８４４５ａは、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄに歯合されている。よって、上述したように、第２部材８４３３の変位に伴って、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが回転されると、その第２側ピニオンギヤ８４３３ｄから作用を受けることで、かかる第３部材８４４５が第２部材８４３３に対して相対変位される。
【０６８１】
即ち、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第２部材８４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材８４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材８４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材８４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６８２】
また、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第３部材８４４５の第３側ラックギヤ８４４５ａとの両者に、第２部材８４３３の第２側ピニオンギヤ８４３３ｄを歯合させるので、第３部材８４４５に対して、第２部材８４３３の直線運動に伴う駆動力と、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄの回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第２部材８４３３をスライド変位させた場合に、第３部材８４４５を第２部材８４３３よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６８３】
次いで、図９３及び図９４を参照して、スライドユニット８４００の動作について説明する。図９３（ａ）から図９３（ｃ）は、スライドユニット８４００を正面視した模式図であり、左スライド部材８４３０がスライド変位される際の遷移状態が図示される。図９４（ａ）は、図９３（ａ）のＸＣＩＶａ−ＸＣＩＶａ線におけるスライドユニット８４００の模式断面図であり、図９４（ｂ）は、図９３（ｂ）のＸＣＩＶｂ−ＸＣＩＶｂ線におけるスライドユニット８４００の模式断面図であり、図９４（ｃ）は、図９３（ｃ）のＸＣＩＶｃ−ＸＣＩＶｃ線におけるスライドユニット８４００の模式断面図である。なお、図９３では、カバー部材４１６、案内部材４１９、駆動モータ４７５が取り外された状態が図示される。
【０６８４】
図９３（ａ）及び図９４（ａ）に示すように、左スライド部材８４３０が退避位置に配置された状態では、第１部材８４３１の内側に第２部材８４３３が配設され、第２部材８４３３の内側に第３部材８４４５が配設される。
【０６８５】
この場合、第１部材８４３１に垂下された基部材８４３１ｂの前方に、第２部材８４３３に垂下された基部材８４３４が位置し、その基部材８４３４の前方に第３部材８４４５の基部材８４４６が配置される。
【０６８６】
即ち、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６は、前後方向に異なる位置に（前後方向に重なった状態で）配置される（図５（ａ）参照）。よって、第１部材８４３１と第２部材８４３３と第３部材８４４５とが、それぞれスライド変位した際に、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６が、それぞれ干渉することなくスライド変位することができる。また、第１部材８４３１、第２部材８４３３及び第３部材８４４５を配設するためのスペースを抑制して小型化を図ることができる。
【０６８７】
さらに、第１部材８４３１、第２部材８４３３及び第３部材８４４５を配設するためのスペースを抑制できる分、遊技盤中央部に形成される演出領域Ｋ（図９３（ａ）では、ベース部材８４１０の下側と基部材８４４６の左側との重なった領域）を確保することができる。
【０６８８】
左スライド部材８４３０が退避位置に配置された状態から、左駆動モータ４７５（図９１参照）が正方向に駆動されると、左駆動モータ４７５に連結された左ピニオンギヤ４７３が、回転させられ、左ピニオンギヤ４７３と歯合した左駆動ギヤ４７１が回転させられる。
【０６８９】
左駆動ギヤ４７１が回転させられると、その回転が左駆動ギヤ４７１と歯合する第１部材８４３１の第１側ラックギヤ４３１ａに伝達され、第１部材８４３１がスライド変位される。
【０６９０】
この場合、上述したように、第２部材８４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとベース部材８４１０のベース側ラックギヤ４１２とが互いに平行な姿勢で向い合せに配設され、それら第２側ラックギヤ４３３ａ及びベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で第１部材８４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２が介設されるので、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第２部材８４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材８４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材８４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材８４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６９１】
これにより、スライドユニット８４００の第１部材８４３１および第２部材８４３３を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０６９２】
また、第３部材８４４５の第３側ラックギヤ８４４５ａとベース部材８４１０のベース側ラックギヤ４１２とが互いに平行な姿勢で向い合せに配設され、それら第３側ラックギヤ８４４５ａ及びベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で第２部材８４３３に軸支された第２側ピニオンギヤ８４３３ｄが介設されるので、ベース部材８４１０のベース側ラックギヤ８４１２と第３部材８４４５の第３側ラックギヤ８４４５ａとの両者に、第２部材８４３３の第２側ピニオンギヤ８４３３ｄを歯合させるので第３部材８４４５に対して、第２部材８４３３の直線運動に伴う駆動力と、第２側ピニオンギヤ８４３３ｄの回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第２部材８４３３をスライド変位させた場合に、第３部材８４４５を第２部材８４３３よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０６９３】
その結果、図９３（ｂ）に示すように、第２部材８４３３は、第１部材８４３１に対して相対的にスライド変位することができる。また、第３部材８４４５は、第２部材８４３３に対して相対的にスライド変位することができる。
【０６９４】
これにより、スライドユニット８４００の第２部材８４３３および第３部材８４４５を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０６９５】
図９３（ｃ）及び図９４（ｃ）に示すように、左スライド部材８４３０が、張出位置に配置された状態では、第２部材８４３３が第１部材８４３１の内側から一部の重なりを残して突出し、第３部材８４４５が第２部材８４３３の内側から一部の重なりを残して突出した状態に配置される。
【０６９６】
この場合、本実施形態では、第１部材８４３１に垂下された基部材８４３１ｂの正面視左側の側面と第２部材８４３３に垂下された基部材８４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される。また、第２部材８４３３に垂下された基部材８４３４の正面視左側の側面と第３部材８４４５に垂下された基部材８４４６の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される。
【０６９７】
即ち、基部材との間に隙間が形成されない。よって、演出領域Ｋの全域に、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６を配置させることができる。
【０６９８】
次いで、図９５から図９８を参照して、第９実施形態におけるスライドユニット９４００について説明する。
【０６９９】
まず、第９実施形態におけるスライドユニット９４００の全体構成について、図９５及び図９６を参照して説明する。図９５は、第９実施形態におけるスライドユニット９４００の分解正面斜視図である。図９６は、左スライド部材９４３０の分解正面斜視図である。
【０７００】
第１実施形態では、基部材４３４が第２部材４３３に垂下される場合を説明したが、第９実施形態におけるスライドユニット９４００は、第１部材４３１に基部材９４３１ｂが垂下され、第２部材８４３３に垂下された基部材９４３４が配設される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０７０１】
図９５及び図９６に示すように、第９実施形態におけるスライドユニット９４００は、背面ケース３００の底壁部３０１に配設されるベース部材８４１０と、そのベース部材８４１０に配設される摺動棒部材４２０と、その摺動棒部材４２０に摺動可能に連結される左スライド部材９４３０と、その左スライド部材９４３０を摺動案内溝に沿ってスライド変位させるための駆動機構とを主に備える。
【０７０２】
左スライド部材９４３０は、正面視矩形横長の第１部材８４３１と、その第１部材８４３１に垂下される正面視矩形縦長の基部材９４３１ｂと、第１部材８４３１に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤ４３２と、その第１側ピニオンギヤ４３２が歯合される第２側ラックギヤ４３３ａを有する正面視矩形縦長の第２部材９４３３と、その第２部材９４３３に垂下される正面視矩形縦長の基部材９４３４と、その基部材９４３４に配設されるスライドレール９４４３と、そのスライドレール９４４３に連結される正面視矩形縦長の基部材９４４６と、自在に変形可能な糸状のワイヤ９４４４と、を主に備えて構成される。
【０７０３】
第１部材８４３１は、その第１部材８４３１の長手方向に沿って延設された断面円形の内周面を有する摺動孔を備え、その摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、摺動棒部材４２０の軸方向に沿って摺動可能とされる。即ち、第１部材８４３１は、摺動棒部材４２０を介して、ベース部材９４１０にスライド可能に配設される。
【０７０４】
基部材９４３１ｂには、その上端側の正面視左側の側面に背面側から凹設された凹溝が形成され、その凹溝の内側に上下方方向に延設された円柱状の連結軸９４３１ｂ１が形成される（図９８参照）。
【０７０５】
第２部材９４３３は、第１部材８４３１に変位可能に配設されると共に、上端部の摺動孔に摺動棒部材４２０が挿通されることで、第１部材８４３１に対して相対変位しつつ、摺動棒部材４２０に沿って摺動可能とされる。
【０７０６】
この場合、ベース部材９４１０のベース側ラックギヤ９４１２と第２部材９４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとの両者に、第１部材８４３１の第１側ピニオンギヤ４３２を歯合させるので、第２部材９４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材９４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０７０７】
基部材９４３４には、その上端側の正面視右側面が前後方向に切り欠かれた切欠き９４３４ｃが形成され、その切欠き９４３４ｃの内側に回転可能に円盤状のローラ９４３４ｄが配置される。また、基部材９４３４には、その上端側正面に、後述するスライドレール９４４３が、その伸縮方向を左右方向にした状態で配設される。
【０７０８】
ローラ９４３４ｄは、後述するワイヤ９４４４の変位を補助するための部材であり、その上下方向の位置が、第１部材８４３１の連結軸９４３１ｂ１と略同一の位置に配置される。
【０７０９】
スライドレール９４４３は、第３部材をスライド可能に保持するための部材であり、２枚の板から形成されると共に、互いの板がスライド変位可能に形成される。また、スライドレール９４４３は、内部にコイルばね（図示せず）が配設されており、互いの板が離れる方向に付勢される。
【０７１０】
基部材９４３７は、の背面側がスライドレール９４４３に締結されることで、第２部材９４３３に対してスライド可能に配設される。
【０７１１】
基部材９４３７には、その上端部の正面視右側の側面に背面側から凹設された凹溝が形成され、その凹溝の内側に上下方向に延設された円柱状の連結軸９４４６ａが形成される。また、連結軸９４４６ａは、その上下方向の位置が、第１部材８４３１の連結軸９４３１ｂ１と略同一の位置に配置される。
【０７１２】
ワイヤ９４４４は、基部材９４３７を第１部材８４３１及び第２部材９４３３の変位に伴って変位させるための部材であり、ピアノ線や釣り糸等から形成される。ワイヤ９４４４は、一端が第１部材の連結軸９４３１ｂ１に連結されると共に、他端が第３部材９５３３の連結軸９４４６ａに連結される。また、ワイヤ９４４４は、その一端と他端を連結する連結経路が、第１部材８４３１の基部材９４３１ｂと第２部材９４３３の基部材９４３４との間に位置すると共に、第２部材９４３３のローラ９４３４ｄの側面と一部が当接した状態で配置される（図９参照）。
【０７１３】
次に、図９７及び図９８を参照して、スライドユニット９４００の動作について説明する。図９７（ａ）から図９７（ｃ）は、スライドユニット９４００の正面図であり、左スライド部材９４３０がスライド変位される際の遷移状態が図示される。図９８（ａ）は、図９７（ａ）のＸＣＶＩＩＩａ−ＸＣＶＩＩＩａ線におけるスライドユニット９４００の模式断面図であり、図９８（ｂ）は、図９７（ｂ）のＸＣＶＩＩＩｂ−ＸＣＶＩＩＩｂ線におけるスライドユニット９４００の模式断面図であり、図９８（ｃ）は、図９７（ｃ）のＸＣＶＩＩＩｃ−ＸＣＶＩＩＩｃ線におけるスライドユニット９４００の模式断面図である。なお、図９３では、カバー部材４１６、案内部材４１９、駆動モータ４７５が取り外された状態が図示される。
【０７１４】
図９７（ａ）及び図９８（ａ）に示すように、左スライド部材９４３０が、退避位置に配置された状態では、基部材９４３１ｂと基部材９４３４と基部材９４４６とが、前後方向に異なる位置に配置される。よって、基部材９４３１ｂと基部材９４４６と基部材９４４６とが、それぞれ干渉することなくスライド変位することができる。基部材９４３１ｂと基部材９４３４と基部材９４４６とを配設するためのスペースを抑制して小型化を図ることができる。
【０７１５】
さらに、基部材９４３１ｂと基部材９４３４と基部材９４４６とを配設するためのスペースを抑制できる分、遊技盤中央に形成される演出領域Ｋを確保することができる。
【０７１６】
また、左スライド部材９４３０が、退避位置に配置した状態では、基部材９４３４と基部材９４４６との間に配設したスライドレールの付勢力により、基部材９４４６に基部材９４３４に対して左方向にスライドする力が作用するが、ワイヤ９４４４を連結軸９４３１ｂ１と連結軸９４３８とを連結すると共に、その連結経路を基部材９４３１ｂと基部材９４３４との間とすることで、基部材９４３４により、基部材９４４６が基部材９４３４に対して左方向にスライド変位することを抑制できる。
【０７１７】
即ち、ワイヤ９４４４の長さ寸法を、基部材９４３４の左右方向の長さ寸法と、基部材９４３１ｂ、基部材９４３４及び基部材９４４６の厚み方向の寸法とを合わせた寸法とすることで、基部材９４３１ｂ、基部材９４３４及び基部材９４４６とが前後方向に重なった状態を維持できる。
【０７１８】
左スライド部材９４３０が退避位置に配置された状態から、左駆動モータ４７５（図９５参照）が正方向に駆動されると、左駆動モータ４７５に連結された左ピニオンギヤ４７３が回転させられ、左ピニオンギヤ４７３と連結した左駆動ギヤ４７１が回転させられる。
【０７１９】
左駆動ギヤ４７１が回転させられると、その回転が左駆動ギヤ４７１と歯合する第１部材８４３１の第１側ラックギヤ４３１ａに伝達され、第１部材８４３１がスライド変位される。
【０７２０】
この場合、上述したように、第２部材９４３３の第２側ラックギヤ４３３ａとベース部材８４１０のベース側ラックギヤ４１２の両者に歯合された状態で第１部材８４３１に軸支された第１側ピニオンギヤ４３２が介設されるので、第２部材９４３３に対して、第１部材８４３１の直線運動に伴う駆動力と、第１側ピニオンギヤ４３２の回転運動に伴う駆動力とを付与することができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、第１部材８４３１をスライド変位させた場合に、第２部材９４３３を第１部材８４３１よりも増速された状態で、ベース部材８４１０に対してスライド変位させることができる。
【０７２１】
これにより、スライドユニット９４００の第１部材８４３１及び第２部材９４３３を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０７２２】
また、この場合、基部材９４３１ｂと基部材９４３４との前後方向の位置がずれた位置に配置される。即ち、基部材９４３１ｂと基部材９４３４との前後方向の重なり寸法が、図９（ａ）に示す重なり寸法Ｌ３から、図９（ｂ）に示す重なり寸法Ｌ４に変位される。
【０７２３】
よって、基部材９４３１ｂと基部材９４３４との前後方向の重なり寸法がＬ３からＬ４に変位された分、ワイヤ９４４４を緩ませることができる（Ｌ３＞Ｌ４）。よって、ワイヤ９４４４が緩んだ分、基部材９４４６を基部材９４３４に対してスライドレール９４４３の付勢力によりスライド変位させることができる。その結果、ベース部材８４１０に対して、基部材９４３１ｂをスライド変位させた場合に、基部材９４４６を基部材９４３４よりも増速された状態で、基部材９４３４に対してスライド変位させることができる。
【０７２４】
これにより、スライドユニット９４００の基部材９４３４及び基部材９４４６を演出領域Ｋにスライド変位させる（遮蔽状態）又は、演出領域Ｋから退避させる（開放状態）際に要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切替を迅速に行うことができる。
【０７２５】
図９３（ｃ）及び図９４（ｃ）に示すように、左スライド部材９４３０が、張出位置に配置された状態では、基部材９４３１ｂの正面視左側の側面と基部材９４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される。また、基部材９４３４の正面視左側の側面と基部材９４４６の正面視右側の側面とは、前後方向に略同一の位置に配置される。
【０７２６】
即ち、基部材との間に隙間が形成されない。よって、演出領域Ｋの全域に、基部材８４３１ｂ、基部材８４３４及び基部材８４４６を配置させることができる。
【０７２７】
また、第９実施形態では、基部材９４４６のスライド変位を、スライドレール９４４３とワイヤ９４４４で行うことができるので、第８実施形態のように、基部材８４４６の上部に第３部材８４４５を配設する必要がない。よって、第３部材８４４５を配置しない分、ベース部材８４１０及び摺動棒部材４２０の長手方向の距離寸法を小さくすることができ、ベース部材８４１０を配設するためのスペースを抑制して小型化を図ることができる。
【０７２８】
次いで、図９９から図１０２を参照して、第１０実施形態における昇降ユニット８００について説明する。
【０７２９】
まず、第１０実施形態における昇降ユニット１０８００の全体構成について、図９９及び図１００を参照して説明する。図９９（ａ）は、第１０実施形態における昇降ユニット１０８００の正面図であり、図９９（ｂ）は、昇降ユニット１０８００の背面図であり、図９９（ｃ）は、昇降ユニット１０８００の側面図である。図１００は、昇降ユニット１０８００の分解正面斜視図である。
【０７３０】
第１実施形態では、動作ユニット２００に配設される各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００）が、合体（張出）位置において互いに非連結とされる場合を説明したが、第１０実施形態では、動作ユニット１０２００に配設される各可動ユニット（（スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット１０８００）が、合体状態において互いに連結される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０７３１】
図９９及び図１００に示すように、第１０実施形態における昇降ユニット１０８００は、ベース部材８１０に昇降可能に配設される昇降部材１０８２０を備えて形成される。昇降部材１０８２０は、正面視略台形に形成され、背面側に突出する突起８２１と、背面側から突出して形成される係合部１０８２２とを主に備えて形成される。
【０７３２】
係合部１０８２２は、動作ユニット２００が合体状態に変位された際に、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５及び突出ユニット７００の突出部材７３５が係合させる長方形状の突起であり、昇降部材１０８２０の背面側から突出して形成される。係合部１０８２２は、その左右方向寸法が、合体状態における各回転部材４３５，４５５の対向間の距離寸法と略同一又はやや大きく設定されると共に、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５よりも背面側に突出した状態に形成される。よって、動作ユニット２００が合体状態に変位された際に各回転部材４３５，４５５と係合部１０８２２とを当接させることができる（図１０２（ａ）参照）。
【０７３３】
また、係合部１０８２２は、昇降部材１０８２０の背面側から、長方形状に突出して形成され、重力方向に貫通する貫通孔１０８２２ａを備える。貫通孔１０８２２ａは、内部に突出ユニット７００の突出部材７３５を挿通させる部材であり、上面視における突出部材７３５の先端部よりも大きい開口に形成される。これにより、動作ユニット２００を合体状態に変位させた際に突出部材７３５の先端部を貫通孔１０８２２ａの内部に挿通させることができる（図１０２（ｂ）参照）。
【０７３４】
次いで、図１０１及び図１０２を参照して、合体状態における動作ユニット１０２００について説明する。図１０１は、合体状態における動作ユニット１０２００であり、図１０２（ａ）は、図１０１のＣＩＩａ−ＣＩＩａ線における動作ユニット１０２００の模式断面図であり、図１０２（ｂ）は、図１０１のＣＩＩｂ−ＣＩＩｂ線における動作ユニット１０２００の模式断面図である。
【０７３５】
図１０１及び図１０２に示すように、合体状態における動作ユニット１０２００の昇降ユニット１０８００（昇降部材１０８２０）には、係合部１０８２２の側面にスライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５が当接される（図１０２（ａ）参照）。
【０７３６】
なお、係合部１０８２２は、背面視においてその外形が下方に向かうに従って幅寸法が小さくされる略台形に形成される。即ち、係合部１０８２２の左右（図９９（ｂ）左右）の側面は、下方に向かうに従って左右方向中央部に傾斜して形成される。
【０７３７】
また、上述したように、係合部１０８２２の貫通孔１０８２２ａには、突出部材７３５が挿入される。この場合、突出部材７３５の背面側には、下方に向かうに従って突出距離が大きく形成される傾斜部１０７３５ａが形成されており、貫通孔１０８２２ａの内壁と傾斜部１０７３５ａとが当接可能に形成される。
【０７３８】
よって、係合部１０８２２により、昇降ユニット１０８００と、スライドユニット４００及び突出ユニット７００とが、当接（連結）された状態とすることができるので、合体状態における各可動ユニット（昇降ユニット１０８００、スライドユニット４００及び突出ユニット７００）の配置にずれが発生することを抑制できる。その結果、合体状態における各可動ユニットの一体感を遊技者に与えることができるので、遊技者の興趣を向上することができる。
【０７３９】
また、各可動ユニットどうしが連結されるので、昇降部材１０８２０の周期的な変位を、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５及び突出ユニット７００の突出部材７３５に伝達することができる。
【０７４０】
詳しく説明すると、昇降部材１０８２０を駆動させる駆動モータ８９１に比較的小さい回転駆動を往復で繰り返し作用させることで、昇降部材１０８２０は、比較的小さい距離で上下に変位される（振動する）。
【０７４１】
この場合、スライドユニット４００の各回転部材４３５，４５５は、係合部１０８２２の左右（図９９（ｂ）左右）の側面と当接された状態とされるので、左右の側面の傾斜形状により係合部１０８２２と当接した側を動作ユニット１０２００の左右方向（図１０１左右方向）外側に向かって変位させることができる。
【０７４２】
なお、回転部材４３５，４５５は、合体（張出）位置において、その重心により係合部１０８２２と当接した側を動作ユニット１０２００の左右方向内側に向かって変位させる方向に回転モーメントが付与される。よって、昇降部材１０８２０の変位により回転変位された回転部材４３５，４５５は、回転モーメントにより再び係合部１０８２２と当接することができる。その結果、昇降部材１０８２０が周期的な繰り返しの変位をされることで、回転部材４３５，４５５に周期的な繰り返しの変位をさせることができる。
【０７４３】
一方、突出ユニット７００の突出部材７３５は、傾斜部１０７３５ａが係合部１０８２２の貫通孔１０８２２ａに当接されるので、昇降部材１０８２０に周期的な繰り返しの変位が付与されることで、傾斜部１０７３５の傾斜面を係合部１０８２２の貫通孔１０８２２ａの内面が摺動する。よって、傾斜面１０７３５ａの傾斜により、突出部材７３５が前方（図１０２（ｂ）左方向）に押し出される距離が周期的に変位される。その結果、昇降部材１０８２０が周期的な繰り返しの変位をされることで、突出部材７３５に周期的な繰り返しの変位をさせることができる。従って、他の駆動モータ７６３，４７５，４７６に駆動力を作用する必要がない分、駆動エネルギーを抑制することができる。
【０７４４】
即ち、合体（張出）位置において、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５に当接可能に形成される昇降部材１０８２０を備え、昇降部材１０８２０は、周期的な変位が可能に形成されるので、昇降部材１０８２０の周期的な変位を利用して回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５を周期的に変位させることができる。言い変えると、回転部材７３０（昇降ベース７２０）と回転部材４３５，４５５と昇降部材１０８２０とにより形成される模様（キャラクター）を振動させることができ、これにより、演出的な効果を高めることができる。また、この場合、互いを当接させることで、昇降部材１０８２０の周期的な変位を強制的に変位させる構成であり、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５を周期的に変位させる機構をそれぞれ設ける必要がない。よって、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０７４５】
また、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５は、互いに離間した（非当接の）状態とされるので、互いの影響を受けることなく昇降部材１０８２０から、周期的な変位を作用されることができる。即ち、昇降部材１０８２０の周期的な変位を回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５のそれぞれへ伝達し易くできる。
【０７４６】
さらに、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５を関連させず、これらを互いに異なる様態で周期的に変位（振動）させることができる。即ち、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５は、互いに異なる構成（部品点数や各部品の形状）であるため、同じ振動が昇降部材１０８２０から伝達されても、互いに異なる様態で振動される。よって、１のキャラクターのうち回転部材７３０が形成する部分と回転部材４３５，４５５が形成する部分とを異なる様態で振動させることができる。よって、その分、演出効果を高めることができる。
【０７４７】
例えば、第１０実施形態の場合、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４に対して回転可能に配設されるので、昇降部材１０８２０の周期的な変位により、回転軸を中心に周方向に回転変位する動作を周期的に繰り返す様態とでき、回転部材７３０は、と突出部材７３５の傾斜部１０７３５の傾斜により、前後方向に押しだされる動作を周期的に繰り返す様態とできる。
【０７４８】
また、各回転部材４３５，４５５及び突出部材７３５は、変位（振動）する駆動源に直接連結されるので、駆動力の伝達を効率よく行うことができる。
【０７４９】
即ち、突出部材７３５が各回転部材４３５，４５５に連結される場合では、突出部材７３５を変位（振動）させる駆動力が各回転部材４３５，４５５を介して伝達されるので、突出部材７３５に伝達される駆動力が小さくされるところ、第１０実施形態では、各回転部材４３５，４５５及び突出部材７３５は、変位（振動）する駆動源に直接連結されるので、駆動力の伝達を効率よく行うことができる。
【０７５０】
さらに、昇降部材１０８２０は、合体（張出）位置における前後方向位置が、回転部材７３０及び回転部材４３５，４５５よりも、前方となる位置に配置されるので、遊技者に近い側に配設される昇降部材１０８２０を周期的に変位（振動）させることができる。即ち、遊技者が視認しやすい手前側の昇降部材１０８２０が振動源として模様（キャラクター）が振動されるので、振動による迫力を遊技者に伝えやすい演出を行うことができる。
【０７５１】
次いで、図１０３から図１０７を参照して、第１１実施形態における動作ユニット２００について説明する。
【０７５２】
まず、第１１実施形態における駆動体１１７６１について図１０３を参照して説明する。図１０３（ａ）は、第１１実施形態における駆動体１１７６１が第１回転位置に配設された状態の駆動体１１７６１の正面図であり、図１０３（ｂ）は、駆動体１１７６１が第２回転位置に配置された状態の駆動体７６１の正面図である。
【０７５３】
第１実施形態では、突出部材７３５を張出位置（回転部材７３０から突出した状態）へ変位させる駆動体７６１の回転に伴って、介設部材７３３が下降するように、駆動体７６１のカム部７６１ｂが形成される場合を説明したが、第１１実施形態では、突出部材７３５を張出位置（回転部材７３０から突出した状態）へ変位させる駆動体１１７６１の回転に伴って、介設部材７３３が上昇するように、駆動体１１７６１のカム部１１７６１ｂが形成される。なお、上記各実施形態と同一の部分には同一の符号を付してその説明は省略する。
【０７５４】
図１０３（ａ）及び図１０３（ｂ）に示すように、第１１実施形態の駆動体１１７６１のカム部１１７６１ｂは、駆動体１１７６１が第１回転位置に配置された状態において、摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ１）におけるカム径（半径Ｒ３）が最小径に設定されると共に、駆動体１１７６１が第２回転位置に配置された状態において摺動壁７３３ｃに当接されるカム面（位置Ｐ２）におけるカム径（半径Ｒ４）が最大径に設定され、位置Ｐ１から位置Ｐ２へ向かうに従ってカム径が連続的に増加するように形成される。
【０７５５】
よって、摺動壁７３３ｃ（即ち、介設部材７３３）の上下方向位置は、カム部７６１ｂの作用により、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置へ回転されると、最下方から最上方まで連続的に上昇され、駆動体７６１が第２回転位置から第１回転位置へ回転されると、最下方から最上方まで連続的に下降される。
【０７５６】
従って、駆動体７６１が第１回転位置から第２回転位置まで回転されると、カム部１１７６１ｂにおけるカム径が最大径である位置Ｐ２まで増加されることで、介設部材７３３が最上方に押し上げられ、これに伴って、揺動部材７３２の先端が最上方に位置される。
【０７５７】
次に、図１０４から図１０７を参照して各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット１１７００及び昇降ユニット８００）が合体状態に変位する際に変位様態について説明する。図１０４から図１０７は、動作ユニット２００の正面図である。なお、図１０４から図１０７は、図１０４を初期位置として各可動ユニットが合体（張出）状態に変位する際の変位様態が順に図示される。
【０７５８】
なお、動作ユニット２００に配設する各可動ユニットの動作は、３つの所定のタイミングで切替られる。第１０実施形態では、図１０４に示す初期位置から順に第１動作、第２動作、第３動作として説明する。
【０７５９】
第１動作では、突出ユニット７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して、上方にスライド変位される。第２動作では、突出ユニット１１７００が第１動作から引き続きその動作が継続され、スライドユニット４００の基部材４３４，４３５が遊技機１０の中央部へスライド変位して回転部材４３５，４５５が４５度程度回転変位され、昇降ユニット８００の昇降部材８２０が下方にスライド変位される。第３動作では、突出ユニット８００の突出部材８３５が上方にスライド変位されると共に、揺動部材８３２の先端が上方に回転変位される。
【０７６０】
初めに、図１０４に示すように初期位置における動作ユニット２００の突出ユニット１１７００は、揺動部材７３２の先端が、回転部材１１７３０に近接した状態で配設される。よって、退避状態における動作ユニット２００の中央部に形成されるスペースを大きくできる。即ち、退避状態での、各可動ユニットの配置スペースを小さくして、張出動作時の張出量を大きくできる。
【０７６１】
次に、図１０４及び図１０５に示すように、第１動作は、突出ユニット１１７００の変位が行われる。図１０５に示すように、第１動作における突出ユニット１１７００の変位は、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対してスライド変位させることで行われる。これにより、突出ユニット７００の昇降ベース７２０及び回転部材７３０が合体位置に変位される。なお、昇降ベース７２０の変位の詳しい説明は第１実施形態と同様であるため、その詳しい説明は省略する。
【０７６２】
図１０５及び図１０６に示すように、第２動作は、スライドユニット４００及び昇降ユニット８００を変位させることで行われる。この際、左右のスライド部材４３０，４５０（基部材４３４，４５４）のスライド変位距離は同一距離に設定される。
【０７６３】
第２動作の変位により、突出ユニット１１７００の昇降ベース７２０がベース部材７１０に対して昇降し、スライドユニット４００の回転部材４３５，４５５が中央部に変位し、昇降ユニット８００の昇降部材８２０が、ベース部材８１０に対して下方に変位した状態とされる。なお、第３状態では、突出ユニット１１７０の突出部材７３５は、回転部材１１７３０の内部に収容された状態とされる。
【０７６４】
また、この場合、回転部材１１７３０の揺動部材７３２の先端は、回転部材１１７３０に対して近接した下降位置とされる。よって、回転部材１１７３０は、合体（張出位置）へ配置されるまでの間は、揺動部材７３２が回転部材１１７３０に近接された状態に維持されるので、合体位置への変位の途中で回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に干渉することを抑制できる。よって、各可動ユニット（昇降部材８２０、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０により形成される模様（キャラクター）が形成されるまでの時間を短縮して演出効果を高めることができる。
【０７６５】
さらに、揺動部材７３２の先端は、回転部材１１７３０に対して近接した下降位置とされるので、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との隙間を大きくすることができるので、回転部材４３５，４５５を大きく形成できる。よって、各可動ユニット（スライドユニット４００、突出ユニット１１７００及び昇降ユニット８００）の各部材（回転部材４３５，４５５、昇降ベース１１７２０（回転部材１１７３０）及び昇降部材８２０）が合体して形成する模様（キャラクター）を大きくすることができる。
【０７６６】
次に、図１０６及び図１０７に示すように、第３動作は、突出ユニット１１７００の突出部材７３５を変位させる（駆動体１１７６１を回転させる）ことで行われる。即ち、突出ユニット１１７００の突出部材７３５の変位のみ、各動作ユニット（スライドユニット４００及び昇降ユニット８００）の動作の最後に行われる。上述したように、突出ユニット１１７００の突出部材７３５は、その変位に伴って、揺動部材７３２を変位させることができる。
【０７６７】
よって、突出ユニット１１７００の突出部材７３５の変位に伴って、揺動部材７３２の先端を回転部材１１７３０から離間させる方向に上昇させることができる。従って、動作ユニット２００が合体（張出）位置とされる際には、揺動部材７３２の先端を回転部材１１７３０から離間させることで、昇降部材８２０、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）により形成される模様（キャラクター）をより大型化することができる。
【０７６８】
以上、上記実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の変形改良が可能であることは容易に推察できるものである。
【０７６９】
上記各実施形態において、１の実施形態の一部または全部を他の１又は複数の実施形態の一部または全部と入れ替えて又は組み合わせて、遊技機を構成しても良い。
【０７７０】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００において、左スライド部材４３０（第１部材４３１）を右スライド部材４５０（ラック部材４５１）に当接（衝突）させる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材４３０（第１部材４３１）をベース部材４１０に当接させるように形成しても良い。
【０７７１】
この場合には、ベース部材４１０に被当接部を設けると共に、かかる被当接部を、左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位範囲の一端（終点）に配設し、各部品の寸法のばらつきや左駆動モータ４７５の制御のばらつきなどに起因して、左スライド部材４３０（第１部材４３１）の停止位置が目標位置よりも延びた場合に、第１部材４３１を被当接部材に当接させる（即ち、被当接部材を左スライド部材４３０の変位を規制するストッパとして機能させる）。第２部材４３３よりもスライド変位の速度が相対的に遅くされる第１部材４３１を被当接部材に当接させることで、その当接の際の衝撃を弱めて、両者の破損を抑制することができる。
【０７７２】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００において、左スライド部材４３０（第１部材４３１）の当接対象（第１部材４３１が当接される部材）である右スライド部材４５０（ラック部材４５１）の変位が、スライド変位（直線運動）であり、かつ、その変位の方向が、左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の方向と平行とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材４３０（第１部材４３１）の当接対象は、少なくとも左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の方向と平行な方向への変位成分を有していれば、その変位の形態は任意である。よって、当接対象の変位は、回転運動や曲線に沿った運動であっても良い。
【０７７３】
このように、当接対象が、少なくとも左スライド部材４３０（第１部材４３１）のスライド変位の方向と平行な方向への変位成分を有していれば、左スライド部材４３０（第１部材４３１）が当接された際に、上述した平行な変位成分により、当接対象を後退させる（逃がす）ことができ、その分、緩衝作用を発揮させることができる。また、当接の場合とは逆方向に当接対象を変位させることで、上述した平行な変位成分により、左スライド部材４３０（第１部材４３１）を押し返して、左スライド部材４３０の初期動作（停止状態からスライド変位を開始する動作）を補助することができる。
【０７７４】
なお、当接対象は、駆動手段により駆動されるものである必要はない。駆動手段による駆動に代えて、或いは、駆動手段による駆動に加えて、付勢手段（ゴムやウレタンなどの弾性素材、コイルスプリングやねじりばねなどのばね等）により付勢されるように形成しても良い。この場合には、左スライド部材４３０（第１部材４３１）が当接された際に、付勢手段を弾性変形させることで、上述した緩衝作用を発揮させることができると共に、その弾性回復力に左スライド部材４３０（第１部材４３１）を押し返すことで、左スライド部材４３０の初期動作を補助することができる。
【０７７５】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、上変位部材５３０と下変位部材６４０とが、張出位置へ略同時に配置される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、上変位部材５３０が先に張出位置に配置され、その後、下変位部材６４０が張出位置に配置される（即ち、停止状態の上当接部５３３に対して下当接部６４３が当接される）ものであっても良い。この場合であっても、上記実施形態の場合と同様に、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７７６】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、下変位部材６４０の当接対象（下変位部材６４０が張出位置において当接（合体）される対象）である上変位部材５３０が変位可能に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、当接対象は停止されているもの（変位不能なもの）であっても良い。この場合であっても、上記実施形態の場合と同様に、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７７７】
上記第１実施形態では、下合体ユニット６００において、下変位部材６４０が張出位置に配置される際の駆動アーム６３０の回転位置が張出回転位置とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。
【０７７８】
例えば、下変位部材６４０が張出位置に配置される際の駆動アーム６３０の回転位置を、垂直回転位置としても良い。即ち、駆動アーム６３０が垂直回転位置まで回転された状態を、下変位部材６４０の張出位置とし、その張出位置において、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接されるように形成しても良い。
【０７７９】
或いは、下変位部材６４０が張出位置に配置される際の駆動アーム６３０の回転位置を、水平回転位置と垂直回転位置との間の回転位置（例えば、水平回転位置から駆動アーム６３０が８０度回転された回転位置）としても良い。即ち、駆動アーム６３０が水平回転位置と垂直回転位置との間の回転位置まで回転された状態を、下変位部材６４０の張出位置とし、その張出位置において、下変位部材６４０が上変位部材５３０に当接されるように形成しても良い。
【０７８０】
これらいずれの構成であっても、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７８１】
上記第１実施形態では、下合体ユニット６００において、駆動アーム６３０の回転によって下変位部材６４０が変位される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、他の構造を採用しても良い。他の構造としては、例えば、下変位部材６４０の背面（駆動アーム連結軸６４１に対応する位置の背面）から円柱状の案内ピンを突設すると共に、その案内ピンが摺動可能な案内溝をベース部材６１０に延設し、案内ピンを案内溝に沿って摺動させることで、下変位部材６４０を退避位置および張出位置の間で変位させる構造が例示される。
【０７８２】
かかる構造の場合には、下変位部材６４０の変位（速度）成分のうちの少なくとも当接対象（下変位部材６４０が張出位置において当接（合体）される対象）へ向かう方向の成分が、少なくとも張出位置の近傍において減少するように、案内溝の形状を設定する。これによって、上記第１実施形態の場合と同様に、下変位部材６４０の当接対象へ向かう方向の速度成分の変化（減少）によって、当接（衝突）時の衝撃を弱めて、跳ね返りを抑制することができる。
【０７８３】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、下合体ユニット６００（下変位部材６４０）のみが、当接対象へ向かう方向の速度成分が減少可能に形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、これに代えて、或いは、これに加えて、上合体ユニット５００（上変位部材５３０）が、当接対象へ向かう方向の速度成分が減少可能に形成されても良い。この場合、下合体ユニット６００を上下反転したものを上合体ユニット５００として配設しても良い。
【０７８４】
上記第１実施形態では、上合体ユニット５００及び下合体ユニット６００において、駆動モータ５４３，６７２の駆動状態（供給電力）が一定（即ち、ラック部材５２０の変位速度および駆動アーム６３０の回転速度が一定）に維持される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、かかる駆動モータ５４３，６７２の駆動状態（供給電力）を増減（即ち、ラック部材５２０の変位速度および駆動アーム６３０の回転速度を増減）させても良い。例えば、張出位置の近傍において上変位部材５３０又は下変位部材６４０の速度成分のうちの少なくとも相手へ向かう方向の成分が減少するように、駆動モータ５４３，６７２への供給電力を減少させて、ラック部材５２０の変位速度および駆動アーム６３０の回転速度を減少させる形態が例示される。なお、供給電力を減少させる対象は、駆動モータ５４３，６７２の一方のみでも良く、両方で良い。
【０７８５】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、介設部材７３３における摺動壁７３３ｃの底面と駆動体７６１におけるカム部７６１ｂのカム面とが当接する位置が、正面視において、駆動体７６１の回転中心を通過する鉛直線上に位置する場合を説明したが（図４０参照）、必ずしもこれに限られるものではなく、上述した底面とカム面とが当接する位置を、駆動体７６１の回転中心を通過する鉛直線から水平方向一側へ離間した位置に設定しても良い。この場合には、揺動部材７３２及び介設部材７３３が自重により下降される際には、突出部材７３５を上昇させる回転方向へ駆動体７６１が回転されるように、揺動部材７３２及び介設部材７３３の重量が駆動体７６１に作用され、突出部材７３５が自重により下降される際には、揺動部材７３２及び介設部材７３３を上昇させる回転方向へ駆動体７６１が回転されるように、揺動部材７３２及び介設部材７３３の重量が駆動体７６１に作用されるように形成することが好ましい。これら揺動部材７３２及び介設部材７３３と突出部材７３５の自重を利用して、駆動モータ７６３の負荷を抑制できるからである。
【０７８６】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、駆動体７６１のカム部７６１ｂのカム径が半径Ｒ１の最大径から半径Ｒ２の最少径まで連続的に減少される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、駆動体７６１が第１回転位置に配置された状態における位置Ｐ１から所定の範囲におけるカム径が、半径Ｒ１と同一の半径に設定されていても良い。この所定の範囲の中心角は、駆動体７６１の摺動ピン７６１ｃが、突出部材７３５の摺動孔７３５ｂにおける湾曲部７３５ｂ１を通過するのに要する角度に対応して設定されることが好ましい。揺動部材７３２の変位が開始されるタイミングを、突出部材７３５の変位が開始されるタイミングと一致させることができ、演出効果を高めることができる。
【０７８７】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、揺動部材７３２又は突出部材７３５の一方が鉛直（重力）方向上方への変位（速度）成分を有している間は、他方が鉛直（重力）方向下方への変位（速度）成分を有し、揺動部材７３２又は突出部材７３５の一方が鉛直（重力）方向下方への変位（速度）成分を有している間は、他方が鉛直（重力）方向上方への変位（速度）成分を有するように形成することで、駆動モータ７６３の負担を均一化する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、駆動体７６１のカム部７６１ｂにおけるカム形状（カム径）と突出部材７３５の摺動孔７３５ｂにおける形状（駆動体７６１の回転中心からの距離）とを組み合わせて、駆動モータ７６３の負荷を均一化しても良い。
【０７８８】
即ち、摺動壁７３３ｃに対してカム部７６１ｂから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に大きい領域では、摺動孔７３５ｂに対して摺動ピン７６１ｃから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に小さくなるように、摺動孔７３５ｂの形状を設定し、逆に、摺動孔７３５ｂに対して摺動ピン７６１ｃから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に大きい領域では、摺動壁７３３ｃに対してカム部７６１ｂから作用を及ぼすために必要な負荷が相対的に小さくなるように、カム部７６１ｂの形状を設定する。
【０７８９】
上記第１実施形態では、突出ユニット７００において、付勢ばね７９２の弾性回復力が突出部材７３５を下降（下方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、付勢ばね７９２の弾性回復力が突出部材７３５を上昇（上方へスライド変位）させる方向への付勢力として作用されるようにしても良い。この場合には、上述した摺動孔７３５ｂにおける湾曲部７３５ｂ１との相乗効果により、突出部材７３５が停止状態から上方へスライド変位される際の初速を速くすることができる。
【０７９０】
上記第２実施形態では、スライドユニット２４００において、伝達ギヤ２４３７ａが歯部２４３７ａ１と膨出部２４３７ａ２とを備える場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、回転伝達部材２４８５の左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４に歯厚が漸次小さくなる膨出部が形成されていても良い。この場合も第２実施形態と同様に、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態へと切り替わる際の歯合をスムーズに行うことができる。
【０７９１】
さらに、伝達ギヤ２４３７ａと左回転伝達ラックギヤ４１３及び右回転伝達ラックギヤ４１４との上下方向に配置されたギヤの両側に膨出部を形成しても良い。この場合、第２駆動状態から第１駆動状態へと切り替わる際に歯合する互いのギヤに、膨出部が形成されるので、歯合を解除した第２駆動状態から歯合した第１駆動状態への切り替わりをよりスムーズに行うことができる。
【０７９２】
また、この場合、歯合するギヤの両側に歯厚が漸次小さくなる膨出部を形成することで、膨出部の厚み寸法（ギヤの歯幅方向の寸法）を小さく形成することができる。
【０７９３】
上記第２及び第３実施形態では、スライドユニット２４００及びスライドユニット３４００において、左スライド部材４３０、２４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第１駆動状態から第２駆動状態へ変位する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材４３０、４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第２駆動状態から第１駆動状態へと変位をさせるものであってもよい。
【０７９４】
上記第４実施形態では、スライドユニット４４００において、左回転伝達ラックギヤ４４１３及び右回転伝達ラックギヤ４４１４の切欠き部４４１３ａ，４４１４ａに隣接する歯を、小型に形成した小型歯部とすることでその剛性を高くする場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、切欠き部４４１３ａ，４４１４ａに隣接する歯の歯幅の寸法を大きく形成して、その剛性を高くしても良い。
【０７９５】
この場合も、第４実施形態と同様に、第３駆動状態から第１駆動状態に切り替わる際に、切欠き部４４１３ａ，４４１４ａに隣接した左回転伝達ラックギヤ４４１３及び右回転伝達ラックギヤ４４１４の歯が破損することを防止でき、左回転伝達ラックギヤ４４１３及び右回転伝達ラックギヤ４４１４の耐久性を向上することができる。
【０７９６】
上記第６実施形態では、スライドユニット６４００において、操作子６４３８に変位を与える突起６４１１ａをベース部材６４１１に形成する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、突起６４１１ａを、背面ケース３００に形成して操作子６４３８と当接するように配設してもよい。即ち、突起６４１１ａを形成する位置は、ベース部材６４１１に限られるものではなく、操作子６４３８の変位軌跡上の部材に形成されていれば良い。
【０７９７】
上記第６及び第７実施形態では、スライドユニット６４００及びスライドユニット７４００において、左スライド部材６４３０、７４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第１駆動状態から第２駆動状態もしくは第３駆動状態へ変位する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、左スライド部材６４３０、７４３０が退避位置（遊技機左側の位置）から張出位置（遊技機中央の位置）に変位した際に、第２駆動状態から第１駆動状態へと変位をさせるものであってもよい。
【０７９８】
上記第７実施形態では、スライドユニット７４００において、操作子６４３８に変位を与えるローラ７４６５が第２スライド部材７６４０に配設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、操作子６４３８に変位を与えるローラ７６４５をベース部材７４１０に配設して、ベース部材７４１０に配設した第２スライド部材７６４０のスライド変位に伴って、ローラ７６４５を左スライド部材６４３０の変位方向に変位させるものであっても良い。
【０７９９】
上記第８実施形態では、スライドユニット８４００において、第２側ピニオンギア８５３３ｄの外形を、第１側ピニオンギヤ４３２の外形と略同一に形成することで、第１部材８４３１に対して第２部材８４３３が相対変位する距離と、第２部材８４３３に対して第３部材８４４５が相対変位する距離とを略同一に形成しているが、必ずしもこれに限ったものではなく、第２側ピニオンギヤ８５８３ｄの外形を第１側ピニオンギヤ４３２の外形より小さく、もしくは、大きく形成して、第１部材８４３１に対して第２部材８４３３が相対変位する距離と、第２部材８４３３に対して第３部材８４４５が相対変位する距離とが異なって形成されていても良い。
【０８００】
上記第８及び第９実施形態では、スライドユニット８４００，９４００において、第１部材８４３１，９４３１、第２部材８４３２，９４３２及び第３部材８４４５，９４４５が演出領域Ｋにスライド変位されると、演出領域Ｋが視認不能とされる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、第１部材８４３１，９４３１、第２部材８４３２，９４３２及び第３部材８４４５，９４４５の一部または全部を、光透過性材料から形成し、演出領域Ｋの一部または全部を透視可能としても良い。
【０８０１】
上記第８及び第９実施形態では、スライドユニット８４００及びスライドユニット９４００において、基部材８４３１ｂ，９４３１ｂの正面視左側の側面と基部材８４３４，９４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置され、基部材８４３４，９４３４の正面視左側の側面と基部材８４４６，９４４６の正面視右側の側面とが、前後方向に略同一の位置に配置される場合を説明したが、基部材８４３１ｂ，９４３１ｂの正面視左側の側面と基部材８４３４，９４３４の正面視右側の側面とが、前後方向に重なって配置されていても良く、基部材８４３４，９４３４の正面視左側の側面と基部材８４４６，９４４６の正面視右側の側面とが、前後方向に重なって配置されていても良い。
【０８０２】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００及び突出ユニット７００が合体（張出）位置に変位する際に、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが当接される様態を、制御や寸法のばらつきに起因して両者が基準位置よりも近づいた場合に回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に衝突する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが合体位置に変位された際には、定常的に両者が衝突する位置としてもよい。
【０８０３】
この場合、回転部材４３５，４５５の変位を揺動部材に衝突させて停止できる分、回転部材４３５，４５５の変位動作を素早く停止させることができる。即ち、回転部材４３５，４５５は、基部材４３４，４５４の変位に伴って変位されるので、駆動モータ４７５，４７６からの駆動の伝達経路が長くされる。よって、駆動モータ４７５，４７６の停止動作の伝達に時間がかかるところ、回転部材４３５，４５５を揺動部材７３２に当接させて変位動作を停止させることで、合体（張出）位置で素早く停止することができる。
【０８０４】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００及び突出ユニット７００が合体（張出）位置に変位した際に、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間に形成されるスペースを利用して、回転部材４３５，４５５を更に変位させる場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間に形成されるスペースに、回転部材４３５，４５５に配設される第２部材４３６，４５６を第１実施形態とは反対側に回転させて張出してもよい。
【０８０５】
この場合、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２との間に形成されるスペースに第２部材４３６，４５６を配設して、回転部材４３５，４５５と回転部材７３０（昇降ベース７２０）と昇降部材８２０とを合体位置に変位させて形成される模様（キャラクター）の大きさを大型化しやすくできる。
【０８０６】
上記第１１実施形態では、昇降ユニット８００、スライドユニット４００及び突出ユニット１１７００が合体（張出）位置に変位した際に、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）が、離間された状態に配設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）が、当接された状態に配設されていても良い。この場合、回転部材４３５，４５５及び回転部材１１７３０を当接して配設するので、回転部材４３５，４５５と回転部材１１７３０（昇降ベース７２０）と昇降部材８２０とを合体位置に変位させて形成される模様（キャラクター）の大きさを大型化しやすくできる。
【０８０７】
上記第１実施形態では、スライドユニット４００及び突出ユニット７００が合体（張出）位置に変位し、回転部材４３５，４５５と揺動部材７３２とが当接した際に、回転部材７３０が回転して、回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に衝突した際の衝撃を吸収する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対して回転変位させるものであっても良い。
【０８０８】
この場合、回転部材７３０は、昇降ベース７２０に対して回転させるための駆動を伝達する伝達経路が連結されるので、昇降ベース７２０に対して回転し難いところ、昇降ベース７２０をベース部材７１０に対して回転させることで、回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に当接した際に回転させ易くできるので、回転部材４３５，４５５が揺動部材７３２に衝突した際の衝撃を吸収しやすくできる。
【０８０９】
上記第１実施形態では、第２演出様態を形成した際に、回転部材４３５が上変位部材５３０の当接部５３３及び下変位部材６４０の当接部６４３の当接した部分の少なくとも一部の前方側に配設される場合したが、必ずしもこれに限られるものではなく、回転部材４３５が上変位部材５３０の当接部５３３及び下変位部材６４０の当接部６４３の当接した部分の全体の前方側を覆う態様で配設されていてもよい。また、これを超える領域の前方側に配設されていてもよい。
【０８１０】
この場合、回転部材４３５により、上変位部材５３０と下変位部材６４０との当接部分を遊技者から視認できなくできるので、上変位部材５３０と下変位部材６４０と回転部材４３５とを１つの模様として遊技者に認識させやすくできる。その結果、遊技者が第２の演出態様の模様（キャラクター）として認識できず興趣が損なわれることを抑制できる。
【０８１１】
本発明を上記各実施形態とは異なるタイプのパチンコ機等に実施してもよい。例えば、一度大当たりすると、それを含めて複数回（例えば２回、３回）大当たり状態が発生するまで、大当たり期待値が高められるようなパチンコ機（通称、２回権利物、３回権利物と称される）として実施してもよい。また、大当たり図柄が表示された後に、所定の領域に球を入賞させることを必要条件として遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技を発生させるパチンコ機として実施してもよい。また、Ｖゾーン等の特別領域を有する入賞装置を有し、その特別領域に球を入賞させることを必要条件として特別遊技状態となるパチンコ機に実施してもよい。更に、パチンコ機以外にも、アレパチ、雀球、スロットマシン、いわゆるパチンコ機とスロットマシンとが融合した遊技機などの各種遊技機として実施するようにしても良い。
【０８１２】
なお、スロットマシンは、例えばコインを投入して図柄有効ラインを決定させた状態で操作レバーを操作することにより図柄が変動され、ストップボタンを操作することにより図柄が停止されて確定される周知のものである。従って、スロットマシンの基本概念としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を変動表示した後に識別情報を確定表示する表示装置を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の変動表示が開始され、停止用操作手段（例えばストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の変動表示が停止して確定表示され、その停止時の識別情報の組合せが特定のものであることを必要条件として、遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技を発生させるスロットマシン」となり、この場合、遊技媒体はコイン、メダル等が代表例として挙げられる。
【０８１３】
また、パチンコ機とスロットマシンとが融合した遊技機の具体例としては、複数の図柄からなる図柄列を変動表示した後に図柄を確定表示する表示装置を備えており、球打出用のハンドルを備えていないものが挙げられる。この場合、所定の操作（ボタン操作）に基づく所定量の球の投入の後、例えば操作レバーの操作に起因して図柄の変動が開始され、例えばストップボタンの操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、図柄の変動が停止され、その停止時の確定図柄がいわゆる大当たり図柄であることを必要条件として遊技者に所定の遊技価値を付与する特別遊技が発生させられ、遊技者には、下部の受皿に多量の球が払い出されるものである。かかる遊技機をスロットマシンに代えて使用すれば、遊技ホールでは球のみを遊技価値として取り扱うことができるため、パチンコ機とスロットマシンとが混在している現在の遊技ホールにおいてみられる、遊技価値たるメダルと球との別個の取扱による設備上の負担や遊技機設置個所の制約といった問題を解消し得る。
【０８１４】
以下に、本発明の遊技機に加えて上述した実施形態に含まれる各種発明の概念を示す。
【０８１５】
＜スライドユニット４００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えた遊技機において、前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、前記変位部材の第１部材が前記当接部材に当接されることを特徴とする遊技機Ａ１。
【０８１６】
ここで、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１５−５７１６６号）。この場合、例えば、変位中の変位部材を当接部材に当接させて、かかる当接部材を変位部材と共に変位させるものや、変位部材の変位範囲の終端に当接部材を配設しておき、寸法や制御のばらつきなどに起因して、変位部材の停止位置が目標位置よりも延びた場合に、変位部材を当接部材に当接させる（当接部材をストッパとして機能させる）ものなどが知られている。
【０８１７】
しかしながら、上述した従来の構成では、変位部材が当接部材に当接される際に、変位部材および当接部材が破損するおそれがあるという問題点があった。一方で、破損を抑制するために、変位部材の変位速度を遅くしたのでは、変位部材の変位に伴う演出効果が損なわれる。
【０８１８】
これに対し、遊技機Ａ１によれば、変位部材の変位に伴う演出効果を確保しつつ、変位部材および当接部材の破損を抑制することができる。
【０８１９】
即ち、変位部材は、ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に直線変位可能に配設される第２部材とを備え、第２部材のラックギヤを、第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤを介して、ベース部材のラックギヤに歯合させるので、第１部材をベース部材に対して直線変位させると、第２部材を、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位させることができる。これにより、第２部材の変位速度を速くして、その変位に伴う演出効果を確保することができる。一方で、変位部材は、第２部材よりも変位速度が遅い第１部材を当接部材に当接させるので、その当接の際の衝撃を弱めて、変位部材および当接部材の破損を抑制することができる。
【０８２０】
なお、ベース部材に対する第１部材の駆動の形態としては、例えば、第１部材に形成したラックギヤにベース部材に配設されるピニオンギヤを歯合させ、ピニオンギヤを回転駆動することで第１部材をベース部材に対して直線変位させるものや、ベース部材に基端が回転可能に軸支されたアーム体の先端を第１部材に連結し、アーム体を回転駆動することで、第１部材をベース部材に対して直線変位させるものなどが例示される。
【０８２１】
また、変位部材と当接部材との当接は、第２部材が第１部材に対して突出方向に相対変位される方向への変位部材の直線変位時に行われるものであっても良く、或いは、第２部材が第１部材に対して収納方向に相対変位される方向への変位部材の直線変位時に行われるものであっても良い。いずれの場合であっても、第２部材よりも変位速度が遅い第１部材が当接部材に当接されることで、その当接の際の衝撃を弱めて、変位部材および当接部材の破損を抑制することができる。
【０８２２】
遊技機Ａ１において、前記当接部材は、前記ベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材が当接された際にその変位部材の直線変位を許容する方向であることを特徴とする遊技機Ａ２。
【０８２３】
遊技機Ａ２によれば、遊技機Ａ１の奏する効果に加え、当接部材がベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向が、変位部材が当接された際にその変位部材の変位を許容する方向であるので、変位部材の変位を当接部材が受け止めつつ逃げることで、緩衝作用を発揮することができ、その結果、変位部材および当接部材の破損を抑制しやすくできる。
【０８２４】
なお、変位部材の直線変位を許容する方向とは、当接部材の変位の方向が、変位部材の直線変位の方向の成分を少なくとも含むことを意味する。即ち、当接部材の変位は、直線変位である必要はなく、回転や湾曲（曲線状）変位であっても良い。また、当接部材の変位が直線変位である場合には、その直線変位の方向は、変位部材の直線変位の方向と平行である必要はなく、傾斜していても良い。
【０８２５】
遊技機Ａ２において、前記当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定されることを特徴とする遊技機Ａ３。
【０８２６】
遊技機Ａ３によれば、遊技機Ａ２の奏する効果に加え、当接部材の変位可能な方向が、変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定されるので、変位部材が当接された際に、当接部材の逃げる動作をスムーズに行わせることができる。よって、緩衝作用を確実に発揮して、変位部材および当接部材の破損を抑制しやすくできる。
【０８２７】
遊技機Ａ３において、前記変位部材の直線変位を案内する案内部材を備え、その案内部材によって前記当接部材の直線変位が案内されることを特徴とする遊技機Ａ４。
【０８２８】
遊技機Ａ４によれば、遊技機Ａ３の奏する効果に加え、変位部材の直線変位を案内する案内部材を備え、その案内部材によって当接部材の直線変位が案内されるので、装置全体としての小型化を図ることができる。即ち、変位部材を案内するための第１の案内部材と、当接部材を案内するための第２の案内部材とを、直線変位の方向に直交する方向に位置を違えて並設する場合には、その分、直線変位の方向に直交する方向のスペースが嵩み、大型化を招く。これに対し、遊技機Ａ４によれば、一方の案内部材を兼用することで、スペース効率を向上して、小型化を図ることができる。
【０８２９】
遊技機Ａ２からＡ４のいずれかにおいて、前記当接部材が前記変位部材と非当接となる位置に配置可能とされることを特徴とする遊技機Ａ５。
【０８３０】
遊技機Ａ５によれば、遊技機Ａ２からＡ４のいずれかの奏する効果に加え、当接部材が変位部材と非当接となる位置に配置可能とされるので、変位部材を当接部材に当接させない状態を形成することができる。即ち、変位部材を比較的高速で直線変位させる場合には、寸法や制御のばらつきなどに起因して、変位部材の停止位置が目標位置よりも延びることが想定されやすいので、変位部材を当接部材に当接させる（当接部材をストッパとして機能させる）一方、変位部材を比較的低速で直線変位させる場合には、変位部材の停止位置を目標位置に一致させやすいことから、当接部材を変位部材と非当接となる位置に配置しておき、両者を当接させないことで、当接回数を減らし、当接に伴う変位部材および当接部材の疲労を低減させ、それらの寿命の向上を図ることができる。
【０８３１】
遊技機Ａ２からＡ５のいずれかにおいて、前記当接部材に駆動力を付与する当接部材駆動手段を備え、前記当接部材は、前記当接部材駆動手段の駆動力により、前記変位部材を押し返す方向へ向けて変位可能に形成されることを特徴とする遊技機Ａ６。
【０８３２】
ここで、変位部材は、ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に直線変位可能に配設される第２部材とを備え、第２部材のラックギヤを、第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤを介して、ベース部材のラックギヤに歯合させることで、第１部材のベース部材に対する直線変位を利用して、第２部材を、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位させる構造であるため、駆動に必要な力が比較的大きくなる。特に、変位部材の初期動作時（停止状態からの直線変位の開始時）には、慣性力の影響により、駆動に必要な力が最大となる。よって、初期動作（停止状態からの直線変位の速度）が遅くなるため、その変位に伴う演出効果が阻害されるおそれがある。
【０８３３】
この場合に、遊技機Ａ６によれば、遊技機Ａ２からＡ５の奏する効果に加え、当接部材は、当接部材駆動手段の駆動力により、変位部材を押し返す方向へ向けて変位可能に形成されるので、変位部材の初期動作（停止状態からの直線変位の開始）を補助することができる。よって、変位部材を停止状態から速やかに直線変位させることができる。その結果、初期動作を速くして、その変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０８３４】
なお、変位部材を押し返す方向とは、当接部材の変位の方向が、変位部材の直線変位の方向の成分を少なくとも含むことを意味する。即ち、当接部材の変位は、直線変位である必要はなく、回転や湾曲（曲線状）変位であっても良い。また、当接部材の変位が直線変位である場合には、その直線変位の方向は、変位部材の直線変位の方向と平行である必要はなく、傾斜していても良い。
【０８３５】
遊技機Ａ６において、前記当接部材は、前記当接部材駆動手段の駆動力により、前記変位部材を押し返す方向へ向けて変位される際には、前記変位部材のうちの第１部材に当接されることを特徴とする遊技機Ａ７。
【０８３６】
遊技機Ａ７によれば、遊技機Ａ６の奏する効果に加え、当接部材は、当接部材駆動手段の駆動力により、変位部材を押し返す方向へ向けて変位される際には、変位部材のうちの第１部材に当接されるので、変位部材の初期動作を補助する効率を高めることができる。即ち、当接部材は、第２部材よりも変位速度が遅い第１部材に当接されて、その第１部材を押し返すので、当接部材から変位部材（第１部材）へ補助力が作用している時間（即ち、停止状態の変位部材を押し返し始めてから、変位部材の速度が当接部材の速度を超えて、変位部材の変位が当接部材の変位に先行するまでの時間）をより長くすることができ、その結果、変位部材の初期動作を補助する効率を高めることができる。
【０８３７】
遊技機Ａ６又はＡ７において、前記第１部材および当接部材は、前記ベース部材に対してラックピニオン機構により直線変位され、前記第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が、前記当接部材におけるラックピニオン機構のギヤ比よりも大きなギヤ比に設定されることを特徴とする遊技機Ａ８。
【０８３８】
遊技機Ａ８によれば、遊技機Ａ６又はＡ７の奏する効果に加え、第１部材および当接部材がベース部材に対してラックピニオン機構により直線変位される場合に、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が、当接部材におけるラックピニオン機構のギヤ比よりも大きなギヤ比に設定されるので、変位部材を停止状態から速やかに直線変位させやすくできると共に、直線変位の開始後は、変位部材（第２部材）の直線変位の速度を高めることができ、その結果、変位に伴う演出効果の向上を図ることができる。
【０８３９】
即ち、当接部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が小さなギヤ比に設定されていることで、より大きな駆動力が発揮可能となるので、当接部材により変位部材を押し返す力を強くして、変位部材の初期動作（停止状態からの直線変位の開始）を確実に補助することができる。よって、変位部材を停止状態から速やかに直線変位させることができる。一方、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比が大きなギヤ比に設定されていることで、第１部材の直線変位の速度を速くすることができるので、その分、第２部材の直線変位の速度を高めることができる。
【０８４０】
なお、ギヤ比が大きい（小さい）とは、ピニオンギヤが１回転する際のラックギヤの直線変位の距離が大きい（小さい）ことを意味する。
【０８４１】
ここで、変位部材の初期動作を早めるために、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比を小さくすると、初期動作後の変位部材（第２部材）の直線変位の速度が低くなる。一方、初期動作後の変位部材（第２部材）の直線変位の速度を高めるために、第１部材におけるラックピニオン機構のギヤ比を大きくすると、変位部材の初期動作が遅くなる。即ち、変位部材の初期動作を早めることと、その初期動作後の変位部材（第２部材）の直線変位の速度を高めることとの両立は、従来は不可能であったところ、当接部材が変位部材を押し返す構造を採用したことで、かかる両立が初めて可能となったものである。
【０８４２】
＜下合体ユニット６００を一例とする発明の概念について＞
駆動手段と、その駆動手段により駆動され第１位置へ向けて変位可能に形成される変位部材と、前記第１位置に変位された前記変位部材が当接される被当接部材と、を備えた遊技機において、前記変位部材の速度成分のうちの少なくとも前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ１。
【０８４３】
ここで、一対の変位部材を備え、これら一対の変位部材が、所定間隔を隔てて配置される退避位置と、互いが当接される当接位置（第１位置）との間で変位可能に形成される遊技機が知られている（例えば、特開２０１５−５１１６０号）。この種の遊技機では、例えば、退避位置に退避されている一対の変位部材を、互いに近接する方向へ変位させ、当接位置において当接（合体）させることで、これら一対の変位部材を一体化して、一つのキャラクターを形成するという演出が行われる。
【０８４４】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、一対の変位部材どうしが第１位置において当接された際に、衝撃が発生して、例えば、互いが跳ね返されるなど、姿勢が不安定になるという問題点があった。一方で、当接の際の衝撃を弱めるために、一対の変位部材の変位速度を遅くすると、一対の変位部材を一体化して一つのキャラクターを形成するまでの時間が嵩み、間延びするため、演出の効果が阻害される。
【０８４５】
これに対し、遊技機Ｂ１によれば、変位部材の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置に変位された変位部材が被当接部材に当接される際の衝撃の発生を抑制できる。よって、例えば、変位部材が被当接部材から跳ね返されることを抑制でき、かかる変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８４６】
また、変位部材の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分の減少は、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置の近傍に達するまでは、変位部材の変位の速度を速くすることができるので、変位部材を被当接部材と一体化して一つのキャラクターを形成するまでの時間を低減して、間延びすることを抑制できる。その結果、演出の効果を高めることができる。
【０８４７】
また、被当接部材は、第１位置に停止している部材であっても良く、第１位置へ向けて変位可能に形成される部材であっても良い。後者の場合には、被当接部材は、変位部材より先に第１位置に配置される（即ち、先に第１位置に到達して停止状態にある被当接部材に対して変位部材が当接される）ものであっても良く、変位部材と略同時に第１位置に配置される（即ち、互いに変位状態にある変位部材および被当接部材が第１位置において当接される）ものであっても良い。
【０８４８】
また、被当接部材へ向かう方向の成分が第１位置の近傍において減少する形態としては、第１位置へ向かうに従って連続的に減少する形態や、第１位置へ向かうに従って段階的に減少する形態、これらを組み合わせた形態などが例示される。
【０８４９】
また、被当接部材へ向かう方向への成分の減少とは、被当接部材へ向かう速度が減少されるだけでなく、被当接部材へ向かう方向への速度が０になる場合、及び、被当接部材から離間する方向の速度が増加する（即ち、被当接部材へ向かう方向の速度がマイナスになる）場合を含む趣旨である。
【０８５０】
遊技機Ｂ１において、前記駆動手段の駆動力を前記変位部材に伝達する伝達手段を備え、前記伝達手段は、前記駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で、前記変位部材の速度成分のうちの少なくとも前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ２。
【０８５１】
遊技機Ｂ２によれば、遊技機Ｂ１の奏する効果に加え、伝達手段は、変位部材の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分の第１位置の近傍における減少を、駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で行うことができるので、変位部材の変位位置に応じて駆動手段の駆動状態を増減させるなどの複雑な制御を行う必要がない。よって、駆動手段の制御を簡素化して、制御コストの削減と信頼性の向上とを図ることができる。
【０８５２】
なお、駆動状態が一定とされる状態としては、例えば、駆動手段が電動アクチュエータ（例えば、電動モータ、電動リニアアクチュエータなど）であれば、その供給電流または供給電圧が一定とされる状態が例示される。但し、始動時および停止時の過渡応答における状態の変化は無視するものとする。
【０８５３】
遊技機Ｂ２において、前記変位部材が変位可能に配設されるベース部材を備え、前記伝達手段は、前記ベース部材に回転可能に連結される回転基部とその回転基部から所定距離だけ離間する位置に形成され前記変位部材に回転可能に連結される連結先端部とを有する連結部材を備え、前記連結先端部を前記第１位置へ近接させる方向へ前記連結部材が前記回転基部を回転中心として回転されることで、前記変位部材が前記第１位置へ向けて変位されることを特徴とする遊技機Ｂ３。
【０８５４】
遊技機Ｂ３によれば、変位部材とベース部材との間に連結部材が介設され、連結部材の連結先端部の移動軌跡は、回転基部を中心とする円弧となる。即ち、その円弧の接線方向の変位が変位部材に付与される。この場合、連結部材は、回転基部を回転中心として、連結先端部を第１位置へ近接させる方向へ回転されるので、変位部材の速度成分のうちの第１位置（即ち、被当接部材）へ向かう方向の成分を、少なくとも第１位置の近傍において減少させることができる。このように、伝達手段は、ベース部材と変位部材との間に連結部材を介設し、その連結部材を介して変位部材を変位させるものであるから、遊技機Ｂ２の奏する効果に加え、伝達手段の構造を簡素化できる。
【０８５５】
遊技機Ｂ２において、前記変位部材が変位可能に配設されるベース部材を備え、前記伝達手段は、前記ベース部材に延設され前記変位部材を案内する案内溝を備えると共に、前記変位部材は、前記案内溝に沿って案内される被案内部を備え、前記案内溝は、その案内溝に沿って案内される前記被案内部の速度成分のうちの少なくとも前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ４。
【０８５６】
遊技機Ｂ４によれば、伝達手段が、ベース部材に延設され変位部材を案内する案内溝を備えると共に、その案内溝に沿って案内される被案内部を変位部材が備え、案内溝は、その案内溝に沿って案内される被案内部の速度成分のうちの少なくとも被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置の近傍において減少するように形成される。このように、伝達手段は、変位部材（被案内部）を案内する案内溝を設け、その案内溝に沿って変位部材を変位させるものであるから、遊技機Ｂ２の奏する効果に加え、伝達手段の構造を簡素化できる。
【０８５７】
遊技機Ｂ２からＢ３のいずれかにおいて、前記ベース部材に一側が変位可能に連結されると共に前記変位部材に他側が変位可能に連結される介設部材を備えることを特徴とする遊技機Ｂ５。
【０８５８】
遊技機Ｂ５によれば、遊技機Ｂ２からＢ３のいずれかの奏する効果に加え、ベース部材に一側が変位可能に連結されると共に変位部材に他側が変位可能に連結される介設部材を備えるので、駆動手段の駆動力が伝達手段を介して変位部材に伝達され、変位部材が変位される際に、その変位部材に対して介設部材の変位を作用させることができる。即ち、変位部材の変位を、伝達手段の作用による変位と、介設部材の作用による変位とが組み合わされた形態とすることができる。これにより、変位部材の変位の形態を複雑化して、その変位による演出の効果を高めることができる。
【０８５９】
遊技機Ｂ５において、前記介設部材は、前記一側および他側が前記ベース部材および変位部材に軸支により回転可能に連結されることを特徴とする遊技機Ｂ６。
【０８６０】
遊技機Ｂ６によれば、介設部材は、一側および他側がベース部材および変位部材に軸支により回転可能に連結されるので、変位部材が変位される際に、介設部材は、一側を回転中心として他側が円弧状の軌跡で変位される。よって、かかる円弧状の変位（即ち、円弧の接線方向に沿って変位方向を常に変化させる変位）を介設部材部材から変位部材に作用させることができる。その結果、遊技機Ｂ５の奏する効果に加え、変位部材の変位の形態を複雑化して、その変位による演出の効果を高めることができる。
【０８６１】
遊技機Ｂ２からＢ６のいずれかにおいて、前記伝達手段は、前記変位部材の速度成分のうちの前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置において少なくとも略０となるように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ７。
【０８６２】
遊技機Ｂ７によれば、遊技機Ｂ２からＢ６のいずれかにおいて、伝達手段は、変位部材の速度成分のうちの被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置において少なくとも略０となるように形成されるので、第１位置に変位された変位部材が被当接部材に当接される際の衝撃の発生をより確実に抑制できる。よって、例えば、変位部材が被当接部材から跳ね返されることを抑制でき、かかる変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８６３】
遊技機Ｂ７において、前記伝達手段は、前記変位部材の速度成分のうちの前記被当接部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置においてマイナス値となるように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ８。
【０８６４】
遊技機Ｂ８によれば、遊技機Ｂ７の奏する効果に加え、伝達手段は、変位部材の速度成分のうちの被当接部材へ向かう方向の成分が、第１位置においてマイナス値となるように形成される、即ち、第１位置において変位部材が被当接部材から離間する方向の成分を有するので、第１位置に変位された変位部材が被当接部材に当接される際に、変位部材を被当接部材から逃がすことができ、これにより、衝撃の発生をより確実に抑制できる。よって、例えば、変位部材が被当接部材から跳ね返されることを抑制でき、かかる変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８６５】
また、第１位置においてマイナス値であれば、寸法や制御のばらつきなどに起因して、変位部材が第１位置に到達する前に、変位部材が被当接部材に当接されたとしても、変位部材の速度が遅い（又はマイナス値）である確率を高くしておけるので、衝撃の発生を抑制しやすくできる。
【０８６６】
遊技機Ｂ２からＢ８のいずれかにおいて、前記被当接部材を駆動する第２駆動手段と、その第２駆動手段の駆動力を前記当接部材に伝達する第２伝達手段とを備えると共に、前記被当接部材が前記第１位置へ向けて変位可能に形成され、前記第２伝達手段は、前記第２駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で、前記被当接部材の速度成分のうちの少なくとも前記変位部材へ向かう方向の成分が、前記第１位置の近傍において減少するように形成されることを特徴とする遊技機Ｂ９。
【０８６７】
遊技機Ｂ９によれば、遊技機Ｂ２からＢ８のいずれかの奏する効果に加え、被当接部材が第１位置へ向けて変位可能に形成されるので、一対の部材を当接させることによる演出の効果を高めることができる。例えば、被当接部材および変位部材を互いに近接する方向へ変位させ、第１位置において当接（合体）させることで、これら一対の部材を一体化して、一つのキャラクターを形成することができる。
【０８６８】
この場合、遊技機Ｂ９によれば、第２駆動手段の駆動力を被当接部材に伝達する第２伝達手段を備え、その第２伝達手段は、被当接部材の速度成分のうちの少なくとも変位部材へ向かう方向の成分が、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置に変位された被当接部材が変位部材に当接される際の衝撃の発生を抑制できる。よって、例えば、被当接部材および変位部材が互いに跳ね返されることを抑制でき、これら被当接部材および変位部材の姿勢を安定化することができる。
【０８６９】
また、被当接部材の速度成分のうちの少なくとも変位部材へ向かう方向の成分の減少は、第１位置の近傍において減少するように形成されるので、第１位置の近傍に達するまでは、被当接部材の変位の速度を速くすることができるので、被当接部材を変位部材と一体化して一つのキャラクターを形成するまでの時間を、被当接部材および変位部材の両者でそれぞれ低減して、間延びすることを抑制できる。その結果、演出の効果を高めることができる。
【０８７０】
更に、第２伝達手段は、被当接部材の速度成分のうちの少なくとも変位部材へ向かう方向の成分の第１位置の近傍における減少を、第２駆動手段の駆動状態が一定とされる状態で行うことができるので、被当接部材の変位位置に応じて第２駆動手段の駆動状態を増減させるなどの複雑な制御を行う必要がない。よって、第２駆動手段の制御を簡素化して、制御コストの削減と信頼性の向上とを図ることができる。
【０８７１】
なお、遊技機Ｂ９における被当接部材、第２駆動手段および第２伝達手段は、遊技機Ｂ２からＢ８における変位部材、駆動手段および伝達手段と読み替えて、これらを適用することができる。よって、遊技機Ｂ５又はＢ６における介設部材をベース部材および被当接部材の間に介設しても良い。
【０８７２】
＜突出ユニット７００を一例とする発明の概念について＞
駆動手段と、その駆動手段の駆動力により変位される第１部材および第２部材と、それら第１部材および第２部材へ前記駆動手段の駆動力をそれぞれ伝達する第１伝達手段および第２伝達手段と、を備えた遊技機において、前記第１伝達手段は、前記駆動手段に第１の駆動力が負荷される第１所定区間と、その第１所定区間で負荷される前記第１の駆動力よりも小さい駆動力が前記駆動手段に負荷される第１抑制区間と、を形成可能とされ、前記第２伝達手段は、前記駆動手段に第２の駆動力が負荷される第２所定区間と、その第２所定区間で負荷される前記第２の駆動力よりも小さい駆動力が前記駆動手段に負荷される第２抑制区間と、を形成可能とされ、前記第１伝達手段が前記第１所定区間を形成する状態では、その第１所定区間の少なくとも一部で前記第２伝達手段が前記第２抑制区間を形成すると共に、前記第２伝達手段が前記第２所定区間を形成する状態では、その第２所定区間の少なくとも一部で前記第１伝達手段が前記第１抑制区間を形成することを特徴とする遊技機Ｃ１。
【０８７３】
ここで、駆動手段と、その駆動手段の駆動力により変位される第１部材および第２部材と、それら第１部材および第２部材へ前記駆動手段の駆動力をそれぞれ伝達する第１伝達手段および第２伝達手段と、を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１５−５３９５８号）。かかる遊技機によれば、１の駆動手段により２の部材（第１部材および第２部材）を変位させることができるので、部品点数を削減して、製品コストの削減を図ることができる。しかしながら、１の駆動手段により２の部材を変位させる構成では、両者を駆動するための駆動力が重複されるため、駆動手段の負荷が大きくなり、その耐久性の低下を招くという問題点があった。一方で、２の部材（第１部材および第２部材）を交互に（片方ずつ）変位させる構成では、駆動手段の負荷は低減されるが、２の部材が共に変位する状態を形成できず、演出効果が阻害される。
【０８７４】
これに対し、遊技機Ｃ１によれば、第１伝達手段が、第１所定区間とその第１所定区間よりも駆動手段の負荷を小さくできる第１抑制区間とを形成可能とされると共に、第２伝達手段が、第２所定区間とその第２所定区間よりも駆動手段の負荷を小さくできる第２抑制区間とを形成可能とされ、第１伝達手段が第１所定区間を形成する状態では、その第１所定区間の少なくとも一部で第２伝達手段が第２抑制区間を形成すると共に、第２伝達手段が第２所定区間を形成する状態では、その第２所定区間の少なくとも一部で第１伝達手段が第１抑制区間を形成する、即ち、一方が比較的高負荷とされる場合には、他方を比較的低負荷とし、他方が比較的高負荷とされる場合には、他方を比較的低負荷とすることができる。よって、駆動手段の負荷を分散することができるので、駆動手段の負荷を低減して、その耐久性の向上を図ることができる。
【０８７５】
更に、第１部材および第２部材を交互に（片方ずつ）変位させる必要がなく、これら第１部材および第２部材が共に変位する状態を形成できるので、駆動手段の負荷の低減を図りつつ、演出効果の向上を図ることができる。
【０８７６】
遊技機Ｃ１において、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力により回転されるカム部材と、そのカム部材の周面に擦接されて前記第１部材または第２部材に変位を付与するカム擦接部材とを備え、前記第１抑制区間または第２抑制区間では、前記カム部材の単位回転あたりの前記カム擦接部材の変位量を、前記第１所定区間または第２所定区間における前記カム部材の単位回転あたりの前記カム擦接部材の変位量を小さくすることで、前記駆動手段の負荷を小さくすることを特徴とする遊技機Ｃ２。
【０８７７】
遊技機Ｃ１において、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力により回転される本体部およびその本体部の回転中心から偏心して位置するピン部を有するクランク部材と、そのクランク部材のピン部が摺動する案内溝を有し前記ピン部が前記案内溝に沿って摺動することで前記第１部材または第２部材に変位を付与するクランク擦接部材とを備え、前記第１抑制区間または第２抑制区間では、前記クランク部材の単位回転あたりの前記クランク擦接部材の変位量を、前記第１所定区間または第２所定区間における前記クランク部材の単位回転あたりの前記クランク擦接部材の変位量を小さくすることで、前記駆動手段の負荷を小さくすることを特徴とする遊技機Ｃ３。
【０８７８】
遊技機Ｃ２又はＣ３によれば、遊技機Ｃ１の奏する効果に加え、カム部材およびカム擦接部材の連動またはクランク部材およびクランク擦接部材の連動により第１部材または第２部材を変位させるので、カム部材の外形（回転中心から外周面（擦面）までの距離）及びクランク擦接部材の案内溝の外形（クランク部材の回転中心までの距離）に応じて、カム部材およびクランク部材の単位回転あたりの第１部材または第２部材の変位量を変化させられる。言い換えると、駆動手段の負荷を変化させられる。よって、例えば、駆動手段の駆動状態（例えば、電動モータへの供給電力）を一定に維持した場合でも、第１部材および第２部材の変位の速度に変化を付与することができる。その結果、第１又は第１所定区間と第１又は第２抑制区間とにおいて、第１部材および第２部材の変位速度に変化を形成して、演出効果を高めつつ、第１又は第２抑制区間において、駆動手段の負荷の抑制を図ることができる。
【０８７９】
遊技機Ｃ１からＣ３のいずれかにおいて、前記第１所定区間または第２所定区間では、前記第１部材または第２部材の変位が重力方向上方への変位成分を備え、前記第１抑制区間または第２抑制区間では、前記第１部材または第２部材の変位が重力方向下方への変位成分を備えることを特徴とする遊技機Ｃ４。
【０８８０】
遊技機Ｃ４によれば、遊技機Ｃ１からＣ３のいずれかの奏する効果に加え、第１所定区間または第２所定区間では、第１部材または第２部材の変位が重力方向上方への変位成分を備え、第１抑制区間または第２抑制区間では、第１部材または第２部材の変位が重力方向下方への変位成分を備えるので、第１部材または第２部材の自重を利用して、第１抑制区間または第２抑制区間における駆動手段の負荷を、第１所定区間または第２所定区間における駆動手段の負荷よりも小さくすることができる。
【０８８１】
また、このように、第１部材または第２部材の自重を利用して、駆動手段の負荷を変化させることで、例えば、カム部材およびカム擦接部材の連動またはクランク部材およびクランク擦接部材の連動を利用する場合のように、駆動手段の負荷を変化させる際に、第１部材または第２部材の変位の速度も変化させる必要がなく、第１部材または第２部材の変位の速度を一定に維持しつつ、駆動手段の負荷を変化させることができる。
【０８８２】
遊技機Ｃ１からＣ４のいずれかにおいて、前記第１伝達手段は、前記駆動手段の駆動力により回転されるカム部材と、そのカム部材の周面に擦接されて前記第１部材に変位を付与するカム擦接部材とを備え、前記第２伝達手段は、前記駆動手段の駆動力により回転される本体部およびその本体部の回転中心から偏心して位置するピン部を有するクランク部材と、そのクランク部材のピン部が摺動する案内溝を有し前記ピン部が前記案内溝に沿って摺動することで前記第２部材に変位を付与するクランク擦接部材とを備え、前記カム部材と前記クランク部材とが一体に形成されることを特徴とする遊技機Ｃ５。
【０８８３】
遊技機Ｃ５によれば、遊技機Ｃ１からＣ４のいずれかの奏する効果に加え、カム部材とクランク部材とが一体に形成されるので、それらカム部材とクランク部材とを別々に配置するためのスペースを不要とでき、その分、小型化を図ることができる。また、別々に形成される場合と比較して、第１部材および第２部材の変位のずれを抑制して、両部材の同期の精度を高めることができる。
【０８８４】
遊技機Ｃ１からＣ５のいずれかにおいて、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力を前記第１部材または第２部材へ非伝達として前記第１部材または第２部材を停止状態に維持する非伝達区間を形成可能とされ、その非伝達区間を経た後に前記第１部材または第２部材の変位が開始されることを特徴とする遊技機Ｃ６。
【０８８５】
遊技機Ｃ６によれば、遊技機Ｃ１からＣ５のいずれかの奏する効果に加え、第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、駆動手段の駆動力を第１部材または第２部材へ非伝達として第１部材または第２部材を停止状態に維持する非伝達区間を形成可能とされ、その非伝達区間を経た後に第１部材または第２部材の変位が開始されるので、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。
【０８８６】
即ち、停止状態にある第１部材または第２部材の変位を開始する際は、慣性力の影響を受けて、駆動手段の負荷が大きくなるため、第１部材または第２部材の初速が遅くなり、スムーズに変位させることが困難なところ、駆動手段の駆動力を第１部材または第２部材へ非伝達として第１部材または第２部材を停止状態に維持する非伝達区間を備えるので、かかる非伝達手段において駆動手段を空転させて勢いを付けることができ、勢いを付けた（即ち、非伝達区間を経た）後に、第１部材または第２部材の変位を開始できる。よって、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。
【０８８７】
遊技機Ｃ６において、前記第１伝達手段または第２伝達手段の両者が同時に前記非伝達区間を形成可能とされ、それら各非伝達区間を経た後に前記第１部材および第２部材の変位が開始されることを特徴とする遊技機Ｃ７。
【０８８８】
遊技機Ｃ７によれば、遊技機Ｃ６の奏する効果に加え、第１伝達手段または第２伝達手段の両者が同時に非伝達区間を形成可能とされ、それら各非伝達区間を経た後に第１部材および第２部材の変位が開始されるので、第１部材および第２部材のいずれも変位させる必要がなく、その間、駆動手段を、負荷が小さい状態で空転させることができる。その結果、駆動手段の勢いをより強くすることができ、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。
【０８８９】
遊技機Ｃ６において、前記第１部材または第２部材の一方が前記非伝達区間により停止状態に維持された状態では、前記第１部材または第２部材の他方の変位が重力方向下方への変位成分を備えることを特徴とする遊技機Ｃ８。
【０８９０】
遊技機Ｃ７によれば、遊技機Ｃ６の奏する効果に加え、第１部材または第２部材の一方が非伝達区間により停止状態に維持された状態では、第１部材または第２部材の他方の変位が重力方向下方への変位成分を備えるので、第１部材または第２部材の一方を停止状態に維持しつつ他方を変位させる際に、その変位に必要な駆動力を抑制できる。その結果、駆動手段の勢いをより強くすることができ、停止状態にある第１部材または第２部材をスムーズに変位させることができる。また、第１部材または第２部材の一方を停止状態に維持している間も、第１部材または第２部材の他方を変位させることができるので、第１部材および第２部材の両者が停止状態とされることを回避して、演出効果の向上を図ることができる。
【０８９１】
遊技機Ｃ６からＣ８のいずれかにおいて、前記第１伝達手段または第２伝達手段の少なくとも一方は、前記駆動手段の駆動力により回転される本体部およびその本体部の回転中心から偏心して位置するピン部を有するクランク部材と、そのクランク部材のピン部が摺動する案内溝を有し前記ピン部が前記案内溝に沿って摺動することで前記第１部材または第２部材に変位を付与するクランク擦接部材とを備え、前記クランク擦接部材の案内溝が前記クランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成される区間が前記非伝達区間とされ、前記クランク部材のピン部が前記非伝達区間を通過し、前記第１部材または第２部材の変位が開始され、前記案内溝の所定位置まで達した前記ピン部が摺動方向を転換して、前記非伝達区間へ向けて摺動される場合、前記ピン部が前記非伝達区間に到達する前に、前記クランク部材の回転が停止されることを特徴とする遊技機Ｃ９。
【０８９２】
遊技機Ｃ９によれば、遊技機Ｃ６からＣ８のいずれかの奏する効果に加え、クランク擦接部材の案内溝がクランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成される区間が非伝達区間とされ、クランク部材のピン部が非伝達区間を通過し、第１部材または第２部材の変位が開始され、案内溝の所定位置まで達したピン部が摺動方向を転換して、非伝達区間へ向けて摺動される場合、ピン部が非伝達区間に到達する前に、クランク部材の回転が停止されるので、駆動手段の負荷が過大となることを回避できる。
【０８９３】
即ち、クランク擦接部材の案内溝をクランク部材の回転中心と同心の円弧状に形成することで、駆動手段の駆動力を非伝達とできる（非伝達区間を形成できる）ところ、クランク部材のピン部が案内溝を往復する構造では、ピン部が、非伝達区間を通過して、所定位置で方向転換した状態からは、非伝達区間の形状が、クランク部材の回転中心に向かって凸の円弧となる。そのため、方向転換した後のピン部が非伝達区間を通過する際には、摺動抵抗が大きくなるだけでなく、クランク部材の単位回転あたりのクランク擦接部材の変位量が大きくなり、駆動手段の負荷が過大となる。よって、ピン部が非伝達区間に到達する前に、クランク部材の回転が停止されることで、駆動手段の負荷が過大となることを回避できる。
【０８９４】
＜スライドユニット２４００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材にスライド変位可能に配設されるスライド部材と、そのスライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる駆動手段と、を備えた遊技機において、前記スライド部材に回転可能に配設される回転部材と、前記ベース部材に対する前記スライド部材のスライド変位を前記回転部材の回転運動に変換する変換手段と、を備え、前記変換手段は、前記スライド変位が前記回転部材の回転運動に変換されない状態を形成可能とされることを特徴とする遊技機Ｄ１。
【０８９５】
ここで、ベース部材と、そのベース部材にスライド変位可能に配設されるスライド部材と、そのスライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる駆動手段と、を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１３−２３６８０２号）。また、スライド部材に回転部材と、その回転部材を駆動する（回転させる）ための駆動手段とを配設した遊技機も知られる。この遊技機によれば、スライド部材をスライド変位（直線運動）させつつ、そのスライド部材に配設された回転部材を回転運動させることができ、直線運動と回転運動とを組み合わせた演出を行うことができる。
【０８９６】
しかしながら、上述した従来の遊技機では、回転部材およびその回転部材を回転駆動するための駆動手段がスライド部材に配設されるため、スライド部材全体としての重量が嵩み、かかるスライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷が大きくなるという問題点があった。
【０８９７】
これに対し、遊技機Ｄ１によれば、スライド部材に回転可能に配設される回転部材と、ベース部材に対するスライド部材のスライド変位を回転部材の回転運動に変換する変換手段と、を備えので、スライド部材のスライド変位に伴って、回転部材を回転させることができる。即ち、回転部材を駆動する（回転させる）ための駆動手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くして、かかるスライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０８９８】
この場合、遊技機Ｄ１によれば、変換手段は、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成可能とされるので、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、例えば、回転部材が非回転のままでスライド部材がスライド変位される形態を形成することができる。これにより、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができるので、その分、演出効果を高めることができる。
【０８９９】
遊技機Ｄ１において、前記変換手段は、前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って前記ベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成され前記スライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、それらラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除可能に形成されると共に前記ベース部材に配設される解除手段と、を備えることを特徴とする遊技機Ｄ２。
【０９００】
遊技機Ｄ２によれば、変換手段は、スライド部材のスライド変位の方向に沿ってベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成されスライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤとを備えるので、ラックギヤにピニオンギヤが歯合された状態で、ベース部材に対してスライド部材がスライド変位されることで、スライド変位を回転部材の回転運動に変換することができる。また、変換手段は、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除する解除手段を備えるので、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成できる。即ち、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、例えば、回転部材が非回転のままでスライド部材がスライド変位される形態を形成することができ、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９０１】
この場合、解除手段は、ベース部材に配設され、ラックギヤ及びピニオンギヤの歯合を解除するための手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９０２】
遊技機Ｄ２において、前記解除手段は、前記ベース部材の少なくとも前記ラックギヤが形成される部分を前記ラックギヤの歯面に平行な回転軸に沿って回転させることで、前記ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除することを特徴とする遊技機Ｄ３。
【０９０３】
遊技機Ｄ３によれば、遊技機Ｄ２の奏する効果に加え、解除手段は、ベース部材の少なくともラックギヤが形成される部分をラックギヤの歯面に平行な回転軸に沿って回転させることで、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除するので、かかる回転（即ち、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合の解除）に必要なスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９０４】
遊技機Ｄ３において、前記ラックギヤまたはピニオンギヤの少なくとも一方の歯は、歯幅方向一側に向かうに従って歯厚が漸次小さくされる形状に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ４。
【０９０５】
遊技機Ｄ４によれば、遊技機Ｄ３の奏する効果に加え、ラックギヤまたはピニオンギヤの少なくとも一方の歯は、歯幅方向一側に向かうに従って歯厚が漸次小さくされる形状に形成されるので、ベース部材の少なくともラックギヤが形成される部分が、ラックギヤの歯面に平行な回転軸に沿って回転され、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合が解除された後、ベース部材の上述した部分が逆方向に回転され、ラックギヤとピニオンギヤとが歯合される際に、かかる歯合をスムーズに行うことができる。
【０９０６】
遊技機Ｄ２において、前記解除手段は、前記ベース部材の少なくとも前記ラックギヤが形成される部分を前記ラックギヤの歯面に垂直な方向に変位させることで、前記ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除することを特徴とする遊技機Ｄ５。
【０９０７】
遊技機Ｄ５によれば、遊技機Ｄ２の奏する効果に加え、解除手段は、ベース部材の少なくともラックギヤが形成される部分をラックギヤの歯面に垂直な方向に変位させることで、ラックギヤとピニオンギヤとの歯合を解除するので、かかる解除の後に、ベース部材の上述した部分が逆方向に変位され、ラックギヤとピニオンギヤとが歯合される際に、かかる歯合をスムーズに行うことができる。
【０９０８】
遊技機Ｄ１において、前記変換手段は、前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って前記ベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成され前記スライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、を備え、前記ラックギヤの一部で歯が欠落されることを特徴とする遊技機Ｄ６。
【０９０９】
遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、変換手段は、スライド部材のスライド変位の方向に沿ってベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成されスライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤとを備えるので、ラックギヤにピニオンギヤが歯合された状態で、ベース部材に対してスライド部材がスライド変位されることで、スライド変位を回転部材の回転運動に変換することができる。
【０９１０】
この場合、ラックギヤは、その一部で歯が欠落されるので、そのラックギヤのうちの歯が欠落した部分をピニオンギヤが通過する際に、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成できる。即ち、本構成によれば、ラックギヤのうちの歯が欠落した部分にピニオンギヤが到達するまでの間は、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材を回転させることができる一方、ラックギヤのうちの歯が欠落した部分にピニオンギヤが到達した際に、スライド部材のスライド変位を停止させることで、回転部材の回転をその慣性力により継続させることができる。
【０９１１】
このように、遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、スライド部材のスライド変位が停止された状態で回転部材が回転される形態を形成することができ、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９１２】
また、遊技機Ｄ６によれば、ラックギヤの一部の歯を欠落することで、ラックギヤ及びピニオンギヤの歯合を解除する構成であり、かかるラックギヤ及びピニオンギヤの歯合を解除するための手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９１３】
遊技機Ｄ６において、前記ラックギヤの歯のうちの前記欠落された部分に隣接する歯は、他の歯に比べて剛性が高くされることを特徴とする遊技機Ｄ７。
【０９１４】
遊技機Ｄ７によれば、遊技機Ｄ６の奏する効果に加え、ラックギヤの歯のうちの欠落された部分に隣接する歯は、他の歯に比べて剛性が高くされるので、その耐久性の向上を図ることができる。即ち、欠落された部分に隣接する歯は、ラックギヤの歯が欠落された部分を通過したピニオンギヤの歯が衝突するため、損傷しやすいところ、その剛性が高くされることで、耐久性の向上を図ることができる。
【０９１５】
なお、剛性を高くする手段としては、例えば、歯の歯幅を大きくする形態が例示される。この例によれば、ピニオンギヤとの歯合性の悪化を招くことなく、剛性を高めることができる。
【０９１６】
遊技機Ｄ１において、前記変換手段は、前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って前記ベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成され前記スライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤまたは前記ピニオンギヤから前記回転部材までの回転伝達経路中に配設されるワンウェイクラッチと、を備え、前記ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ８。
【０９１７】
遊技機Ｄ８によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、変換手段は、スライド部材のスライド変位の方向に沿ってベース部材に形成されるラックギヤと、そのラックギヤに歯合可能に形成されスライド部材に回転可能に配設されるピニオンギヤとを備えるので、ラックギヤにピニオンギヤが歯合された状態で、ベース部材に対してスライド部材がスライド変位されることで、スライド変位を回転部材の回転運動に変換することができる。
【０９１８】
この場合、ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更可能に形成されるので、かかるワンウェイクラッチを、回転の伝達を遮断する状態に変更することで、スライド変位が回転部材の回転運動に変換されない状態を形成できる。即ち、ワンウェイクラッチが回転の伝達を許容する状態とされ、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、例えば、ワンウェイクラッチが回転の伝達を遮断する状態とされ回転部材が非回転のままでスライド部材がスライド変位される形態や、或いは、スライド部材の変位を停止させる際にワンウェイクラッチが回転の伝達を許容する状態から遮断する状態に変更されることで、スライド部材が停止された状態で、回転部材の回転がその慣性力により継続される形態を形成することができる。
【０９１９】
このように、遊技機Ｄ６によれば、遊技機Ｄ１の奏する効果に加え、スライド部材のスライド変位に伴って回転部材が回転される形態だけでなく、回転部材を非回転としつつスライド部材をスライド変位させる形態、或いは、スライド部材のスライド変位が停止された状態で回転部材が回転される形態を形成することができ、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）の組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９２０】
遊技機Ｄ８において、前記スライド部材に変位可能に配設される変位部材と、その変位部材を駆動すると共に前記スライド部材に配設される駆動手段とを備えると共に、前記ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更するために操作される操作子を備え、その操作子が、変位された前記変位部材によって操作されることを特徴とする遊技機Ｄ９。
【０９２１】
遊技機Ｄ９によれば、遊技機Ｄ８の奏する効果に加え、スライド部材に変位可能に配設される変位部材と、その変位部材を駆動すると共にスライド部材に配設される駆動手段とを備えるので、スライド部材および回転部材の運動（直線運動および回転運動）に加え、変位部材の変位を組み合わせることができ、その組み合せの数を増やすことができる。その結果、演出効果を高めることができる。
【０９２２】
この場合、ワンウェイクラッチの操作子が、変位された変位部材によって操作されるので、変位により演出を行う役割と操作子を操作する役割とを変位部材に兼用させることができる。即ち、ワンウェイクラッチの操作子を操作するための手段をスライド部材に別途設ける必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９２３】
遊技機Ｄ８において、前記ワンウェイクラッチは、回転の伝達を許容する状態と遮断する状態とを変更するために操作される操作子を備え、前記ベース部材は、前記スライド部材がスライド変位される際の前記操作子の変位軌跡上に位置する係合部を備え、前記スライド部材がスライド変位される際に前記操作子が前記係合部によって操作されることを特徴とする遊技機Ｄ１０。
【０９２４】
遊技機Ｄ１０によれば、遊技機Ｄ８の奏する効果に加え、スライド部材がスライド変位される際の変位軌跡上に位置する係合部をベース部材が備え、スライド部材がスライド変位される際に係合部によって操作子が操作されるので、ワンウェイクラッチの状態を切り替える（即ち、操作子を操作する）ための手段をスライド部材に配設する必要がないので、その分、スライド部材全体としての重量を軽くできる。その結果、スライド部材を駆動する（スライド変位させる）ための駆動手段の負荷を抑制することができる。
【０９２５】
なお、係合部の配設位置は、上述した操作子の変位軌跡上であれば、いずれの位置であっても良い。例えば、変位軌跡上の一端または他端であっても良く、或いは、変位軌跡上の途中であっても良い。
【０９２６】
遊技機Ｄ１０において、前記ベース部材にスライド変位可能に配設される第２スライド部材と、その第２スライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる第２駆動手段とを備え、前記第２スライド部材のスライド変位に伴い前記係合部の位置が前記スライド部材のスライド変位の方向に沿って変更可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ１１。
【０９２７】
遊技機Ｄ１１によれば、遊技機Ｄ１０の奏する効果に加え、第２スライド部材のスライド変位に伴い係合部の位置がスライド部材のスライド変位の方向に沿って変更可能に形成されるので、ワンウェイクラッチの状態が切り替えられる位置、即ち、回転部材の回転が許容状態から規制状態に又は規制状態から許容状態に変更される位置を変更することができる。これにより、スライド部材がスライド変位される際に回転部材の回転状態が変更される位置や、スライド部材のスライド変位が停止された状態で回転部材が回転される位置を例えば遊技状態などに応じて変更することができ、その結果、演出効果を高めることができる。
【０９２８】
また、スライド部材のスライド変位に加え、第２スライド部材もスライド変位が可能とされることで、その分、演出効果を高めることができるところ、かかる第２スライド部材が、変位により演出を行う役割と係合部の位置を変更する役割とを兼用するので、係合部の位置を変更するための手段を別途設ける必要がない。よって、部品点数を削減して、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０９２９】
遊技機Ｄ１０において、前記ベース部材にスライド変位可能に配設される第２スライド部材と、その第２スライド部材に駆動力を付与してスライド変位させる第２駆動手段とを備え、前記第２スライド部材のスライド変位に伴い前記係合部の位置が前記操作子を操作可能な位置と操作不能な位置との間で変更可能に形成されることを特徴とする遊技機Ｄ１２。
【０９３０】
遊技機Ｄ１２によれば、遊技機Ｄ１０の奏する効果に加え、第２スライド部材のスライド変位に伴い係合部の位置が操作子を操作可能な位置と操作不能な位置との間で変更可能に形成されるので、スライド部材がスライド変位される際に、ワンウェイクラッチの状態が切り替えられる形態と、ワンウェイクラッチの状態が切り替えられない形態とを形成することができる。即ち、スライド部材が始端から終端まで変位される途中で、回転部材の回転状態が変更される形態と、スライド部材が始端から終端まで変位される間、回転部材の回転状態が変更されない状態とを形成することができ、その演出効果を高めることができる。
【０９３１】
また、スライド部材のスライド変位に加え、第２スライド部材もスライド変位が可能とされることで、その分、演出効果を高めることができるところ、かかる第２スライド部材が、変位により演出を行う役割と係合部の位置を変更する役割とを兼用するので、係合部の位置を変更するための手段を別途設ける必要がない。よって、部品点数を削減して、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０９３２】
なお、遊技機Ｄ１１又はＤ１２において、係合部は、第２スライド部材に配設されていても良く、或いは、ベース部材に配設されていても良い。後者の場合、係合部がベース部材に変位可能に配設され、第２スライド部材が係合部を直接的または間接的に変位させるものであっても良い。
【０９３３】
＜スライドユニット８４００を一例とする発明の概念について＞
ベース部材と、そのベース部材の所定の領域を遮蔽する遮蔽状態および前記所定の領域を開放する開放状態が形成可能とされる遮蔽開放手段と、を備えた遊技機において、前記遮蔽開放手段は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤと、その第１側ピニオンギヤが歯合される第２側ラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、前記ベース部材に形成され前記第１側ピニオンギヤが歯合されるベース側ラックギヤと、を備え、前記第１部材および第２部材が一側へ直線変位されることで、前記遮蔽状態が形成される共に、前記第１部材および第２部材が前記一側と反対側となる他側へ直線変位されることで、前記開放状態が形成されることを特徴とする遊技機Ｅ１。
【０９３４】
ここで、ベース部材と、そのベース部材の所定の領域を遮蔽する遮蔽状態および所定の領域を開放する開放状態が形成可能とされる遮蔽開放手段とを備えた遊技機が知られている。例えば、特開２０１１−１５６０５８号には、所定の領域に複数の板状の回転板を回転可能に配設し、それら複数の回転板の板面を正面へ向けることで所定の領域を遮蔽する（遮蔽状態を形成する）一方、各回転板を９０度回転させて板厚部分（側面）を正面へ向けることで、各回転板の間に隙間を設け、所定の領域を開放する（開放状態を形成する）ものが開示される。
【０９３５】
しかしながら、上述した従来の遊技機によれば、開放状態を形成しても、所定の領域には、９０度回転されて板厚部分（側面）を正面へ向けた状態の各回転板が残るため、その分、開放される領域が減少されるという問題点があった。各回転板の板厚を薄くするにしても、回転の際の強度を確保するためには薄肉化にも限界がある。
【０９３６】
一方、所定の領域と同じ面積を有する１枚の板状体を変位可能に配設し、かかる板状体を所定の領域へ変位させる（配置する）ことで、所定の領域を遮蔽する（遮蔽状態を形成する）一方、板状体を所定の領域から退避させる（所定の領域外へ変位させる）ことで、所定の領域を開放する（開放状態を形成する）構成の遊技機も知られている。かかる構成の遊技機によれば、板状体を所定の領域から退避させれば、所定の領域を完全に開放することができる。
【０９３７】
しかしながら、かかる構成の遊技機では、板状体が所定の領域と同面積を有するため、所定の領域から退避された板状体を配設するためのスペースとして所定の領域と同じ面積のスペースが必要となり、大型化を招くという問題点があった。また、所定の領域と同面積を有する板状体であるので、かかる板状体を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために比較的長時間を要し、遮蔽状態および開放状態の切り替えを迅速に行うことが困難であるという問題点があった。
【０９３８】
この場合、遊技機Ｅ１によれば、遮蔽開放手段は、ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設される第１側ピニオンギヤと、その第１側ピニオンギヤが歯合される第２側ラックギヤを有すると共に第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、ベース部材に形成され第１側ピニオンギヤが歯合されるベース側ラックギヤとを備え、第１部材および第２部材が一側へ直線変位されることで、遮蔽状態が形成される共に、第１部材および第２部材が一側と反対側となる他側へ直線変位されることで、開放状態が形成される。
【０９３９】
即ち、第１部材および第２部材は、他側への直線変位により、所定の領域から退避されるので、かかる所定の領域をより広く開放させることができる。また、第１部材および第２部材が退避された状態では、第１部材および第２部材が重ね合わされるので、その分、これら所定の領域から退避された第１部材および第２部材を配設するためのスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９４０】
更に、第１部材がベース部材に対して直線変位されると、第２部材が、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位されるので、これら第１部材および第２部材を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切り替えを迅速に行うことができる。
【０９４１】
なお、所定の領域が遮蔽される遮蔽状態は、所定の領域の全面が第１部材および第２部材に完全に遮蔽された状態である必要はなく、所定の領域の一部に開放された領域が存在していても良い。同様に、所定の領域が開放される開放状態は、所定の領域の全面が完全に開放された状態である必要はなく、所定の領域の一部に第１部材または第２部材の一部によって遮蔽された領域が存在していても良い。即ち、遮蔽状態は、開放状態に対して、遮蔽された領域が相対的に大きければ良く、言い換えれば、開放状態は、遮蔽状態に対して、開放された領域が相対的に大きければ良い。
【０９４２】
遊技機Ｅ１において、前記第１部材は、前記ベース部材に直線変位可能に支持される第１本体部と、その本体部に連結される第１変位部とを備え、前記第２部材は、前記第１側ピニオンギヤが歯合される前記第２側ラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に支持される第２本体部と、その第２本体部に連結される第２変位部とを備え、前記第１部材の第１本体部が前記所定の領域の外において前記ベース部材に支持されることを特徴とする遊技機Ｅ２。
【０９４３】
遊技機Ｅ２によれば、遊技機Ｅ１の奏する効果に加え、第１部材が、ベース部材に直線変位可能に支持される第１本体部と、その本体部に連結される第１変位部とを備えると共に、第２部材が、第１側ピニオンギヤが歯合される第２側ラックギヤを有すると共に第１部材に直線変位可能に支持される第２本体部と、その第２本体部に連結される第２変位部とを備え、第１部材の第１本体部が所定の領域の外においてベース部材に支持されるので、第１部材および第２部材が一側または他側へ直線変位される際には、第１変位部および第２変位部の軌跡のみを所定の領域に重ねることができる。即ち、第１本体部および第２本体部は所定の領域の外を通過させ、その軌跡が所定の領域に重なることを回避できる。これにより、開放状態を形成した場合には、第１変位部および第２変位部を所定の領域から完全に退避させ、所定の領域に第１部材および第２部材の一部が残らないので、所定の領域の全面を完全に開放することができる。
【０９４４】
遊技機Ｅ２において、前記遮蔽開放手段は、前記ベース部材に配設される駆動ギヤを備えると共に、前記第１部材の第１本体部は、前記駆動ギヤに歯合される第１側ラックギヤを備え、前記駆動ギヤにより前記第１側ラックギヤが駆動されることで、前記第１部材が前記ベース部材に対して直線変位されることを特徴とする遊技機Ｅ３。
【０９４５】
遊技機Ｅ３によれば、遊技機Ｅ２の奏する効果に加え、遮蔽開放手段が、ベース部材に配設される駆動ギヤを備えると共に、その駆動ギヤに歯合される第１側ラックギヤを第１部材の第１本体部が備え、駆動ギヤにより第１側ラックギヤが駆動されることで、第１部材がベース部材に対して直線変位される構造なので、第１部材を直線変位させるための構造を小型化できる。即ち、ベース部材の所定領域の外に必要なスペースのうち、第１部材および第２部材の第１変位部および第２変位部の退避に必要なスペース以外のスペースを小さくすることができる。
【０９４６】
遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかにおいて、前記遮蔽開放手段は、前記第２部材に回転可能に配設されると共に前記ベース側ラックギヤに歯合される第２側ピニオンギヤと、その第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に前記第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、を備えることを特徴とする遊技機Ｅ４。
【０９４７】
遊技機Ｅ４によれば、遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかの奏する効果に加え、遮蔽開放手段が、第２部材に回転可能に配設されると共にベース側ラックギヤに歯合される第２側ピニオンギヤと、その第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に配設される第３部材とを備えるので、第１部材の直線変位に伴って第２部材が一側へ直線変位されると、その第２部材の変位に伴って第３部材を一側へ直線変位させることができると共に、第１部材の直線変位に伴って第２部材が他側へ直線変位されると、その第２部材の変位に伴って第３部材を他側へ直線変位させることができる。
【０９４８】
よって、第１部材、第２部材および第３部材の一側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域に配置して、遮蔽状態を形成できると共に、第１部材、第２部材および第３部材の他側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させて（所定の領域の外へ変位させて）、開放状態を形成することができる。
【０９４９】
この場合、第１部材、第２部材および第３部材は、他側への直線変位により、所定の領域から退避されるので、かかる所定の領域をより広く開放させることができる。また、第１部材、第２部材および第３部材が退避された状態では、第１部材、第２部材および第３部材が重ね合わされるので、その分、これら所定の領域から退避された第１部材、第２部材および第３部材を配設するためのスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９５０】
特に、このように、３の部材（第１部材、第２部材および第３部材）により所定の領域を遮蔽する構造によれば、同じ面積の所定の領域を２の部材により遮蔽する場合と比較して、所定の領域から退避された３の部材を配設するためのスペースをより小さくすることができる。所定の面積を２分割したものを重ね合わせる場合よりも３分割したものを重ね合わせた方が面積を小さくできるからである。
【０９５１】
更に、第１部材がベース部材に対して直線変位されると、第２部材が、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位されると共に、この第２部材よりも更に増速された状態で、第３部材がベース部材に対して直線変位されるので、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切り替えをより迅速に行うことができる。
【０９５２】
遊技機Ｅ４において、前記第３部材は、前記第２側ピニオンギヤが歯合される前記第３側ラックギヤを有すると共に前記第２部材に直線変位可能に支持される第３本体部と、その第３本体部に連結される第３変位部とを備えることを特徴とする遊技機Ｅ５。
【０９５３】
遊技機Ｅ５によれば、遊技機Ｅ４の奏する効果に加え、第３部材が、第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に支持される第３本体部と、その第３本体部に連結される第３変位部とを備えるので、第１部材、第２部材および第３部材が一側または他側へ直線変位される際には、第１変位部、第２変位部および第３変位部の軌跡のみを所定の領域に重ねることができる。即ち、第１本体部、第２本体部および第３本体部は所定の領域の外を通過させ、その軌跡が所定の領域に重なることを回避できる。これにより、開放状態を形成した場合には、第１変位部、第２変位部および第３変位部を所定の領域から完全に退避させ、所定の領域に第１部材、第２部材および第３部材の一部が残らないので、所定の領域の全面を完全に開放することができる。
【０９５４】
なお、遊技機Ｅ４又はＥ５における技術思想（第２部材に対する第３部材の関係）を拡張して、第４部材、第５部材、・・・、第ｎ部材を更に備える遊技機としても良い。
【０９５５】
即ち、遮蔽開放手段が、第２部材に回転可能に配設されると共にベース側ラックギヤに歯合される第２側ピニオンギヤと、その第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、を備えるという構成を拡張して、遮蔽開放手段が、第ｎ部材に回転可能に配設されると共に前記ベース側ラックギヤに歯合される第ｎ側ピニオンギヤと、その第ｎ側ピニオンギヤが歯合される第ｎ＋１側ラックギヤを有すると共に前記第ｎ部材に直線変位可能に配設される第ｎ＋１部材と、を更に備えるとしても良い（但し、ｎは３以上の整数）。
【０９５６】
同様に、第３部材は、第２側ピニオンギヤが歯合される第３側ラックギヤを有すると共に第２部材に直線変位可能に支持される第３本体部と、その第３本体部に連結される第３変位部とを備えるという構成を拡張して、第ｎ＋１部材は、第ｎ側ピニオンギヤが歯合される第ｎ＋１側ラックギヤを有すると共に第ｎ部材に直線変位可能に支持される第ｎ＋１本体部と、その第ｎ＋１本体部に連結される第ｎ＋１変位部とを備えるとしても良い（但し、ｎは３以上の整数）。
【０９５７】
遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかにおいて、前記遮蔽開放手段は、前記第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、前記第１部材および第２部材が一側または他側へ向けて直線変位される場合にそれら第１部材および第２部材の間の相対変位に伴って前記第３部材を一側または他側へ直線変位させる第３相対変位利用手段と、を備えることを特徴とする遊技機Ｅ６。
【０９５８】
遊技機Ｅ６によれば、遮蔽開放手段は、第２部材に直線変位可能に配設される第３部材と、第１部材および第２部材が一側または他側へ向けて直線変位される場合にそれら第１部材および第２部材の間の相対変位に伴って第３部材を一側または他側へ直線変位させる第３相対変位利用手段と、を備える。よって、遊技機Ｅ１からＥ３のいずれかの奏する効果に加え、次の効果を奏する。
【０９５９】
即ち、第１部材、第２部材および第３部材の一側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域に配置して、遮蔽状態を形成できると共に、第１部材、第２部材および第３部材の他側への直線変位により、これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させて（所定の領域の外へ変位させて）、開放状態を形成することができる。
【０９６０】
この場合、第１部材、第２部材および第３部材は、他側への直線変位により、所定の領域から退避されるので、かかる所定の領域をより広く開放させることができる。また、第１部材、第２部材および第３部材が退避された状態では、第１部材、第２部材および第３部材が重ね合わされるので、その分、これら所定の領域から退避された第１部材、第２部材および第３部材を配設するためのスペースを抑制して、小型化を図ることができる。
【０９６１】
なお、このように、３の部材（第１部材、第２部材および第３部材）により所定の領域を遮蔽する構造によれば、同じ面積の所定の領域を２の部材により遮蔽する場合と比較して、所定の領域から退避された３の部材を配設するためのスペースをより小さくすることができる。所定の面積を２分割したものを重ね合わせる場合よりも３分割したものを重ね合わせた方が面積が小さくなるからである。
【０９６２】
更に、第１部材がベース部材に対して直線変位されると、第２部材が、第１部材よりも増速された状態で、ベース部材に対して直線変位される。よって、第１部材と第２部材との間の相対変位に伴って第３相対変位利用手段が第３部材を直線変位させる場合には、第２部材が増速されている分、第３部材の直線変位を少なくとも第１部材よりも増速させることができる。これら第１部材、第２部材および第３部材を所定の領域から退避させる又はその退避された位置から所定の領域へ配置するために要する時間を短縮して、遮蔽状態および開放状態の切り替えをより迅速に行うことができる。
【０９６３】
＜スライドユニット４００、突出ユニット７００及び昇降ユニット８００を一例とする発明の概念について＞
退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される第１部材および第２部材を備えた遊技機において、前記第１部材は、前記退避位置から直線変位されることで前記張出位置に配置され、前記第２部材は、前記退避位置から少なくとも回転変位を含む態様で変位されることで前記張出位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ１。
【０９６４】
ここで、退避位置および張出位置の間でそれぞれ直線変位可能に形成される第１部材および第２部材を備えた遊技機が知られている（例えば、特開２００７−２５２５３３号）。この種の遊技機では、例えば、退避位置に退避されている第１部材および第２部材を、それぞれ張出位置へ変位させて近接または当接させることで、両者を関連付けて（一体化して）、一つのキャラクターとして遊技者に視認させるという演出が行われる。
【０９６５】
この場合、演出効果を高めるためには、第１部材および第２部材が張出位置へ変位された際に、より大型のキャラクターが形成可能であることが有効となる。そのためには、第１部材および第２部材を大型に形成する必要がある。
【０９６６】
しかしながら、上述した従来の技術では、第１部材および第２部材がそれぞれ直線変位により張出位置へ変位される構造であるため、第１部材および第２部材を大型化させると、張出位置へ変位させる途中で互いが干渉するおそれがある。よって、第１部材の変位と第２部材の変位とを同時に行うことができず、それぞれの変位をずらして行う必要があるため、キャラクターが形成されるまでに時間が嵩み、間延びするため、演出効果が阻害されるという問題点があった。
【０９６７】
これに対し、遊技機Ｆ１によれば、第１部材が、退避位置から直線変位されることで張出位置に配置されると共に、第２部材が、退避位置から少なくとも回転変位を含む態様で変位されることで張出位置に配置されるので、張出位置への変位の途中で第１部材および第２部材が互いに干渉することを抑制できる。よって、第１部材の変位と第２部材の変位とを同時に行うことができるので、キャラクターが形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０９６８】
遊技機Ｆ１において、前記第２部材は、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されることで、前記張出位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ２。
【０９６９】
遊技機Ｆ２によれば、遊技機Ｆ１の奏する効果に加え、第２部材は、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されることで、張出位置に配置されるので、曲線状の軌跡を形成できる。よって、第２部材が張出位置への変位の途中で第１部材と干渉することを抑制しやすくできる。
【０９７０】
遊技機Ｆ２において、直線変位される直線基部材を備え、前記第２部材は、前記直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されることを特徴とする遊技機Ｆ３。
【０９７１】
遊技機Ｆ３によれば、遊技機Ｆ２の奏する効果に加え、直線変位される直線基部材を備え、第２部材は、直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されるので、第２部材が張出位置への変位の途中で第１部材と干渉することを抑制しやすくできると共に、退避位置での第２部材の姿勢の自由度を高めることができる。即ち、第２部材は、直線基部材の直線変位により張出位置へ移動しつつ、第１部材との関係で回転を行うことができるので、回転を、張出位置への移動ではなく、第１部材との干渉を回避するための変位として使用でき、その結果、互いの干渉を抑制しやすくできる。また、これにより、第２部材の退避位置での姿勢を、その張出位置での姿勢とは独立して規定できるので、退避位置での第２部材の姿勢の自由度を高めることができる。
【０９７２】
遊技機Ｆ２又はＦ３において、遊技領域に配設される液晶表示装置を備え、前記遊技領域の幅方向における前記液晶表示装置の一側または他側に前記第２部材の退避位置が設定され、前記第２部材は、張出位置では横長となる姿勢で配置されると共に退避位置では縦長となる姿勢で配置されることを特徴とする遊技機Ｆ４。
【０９７３】
ここで、第２部材を横長の形状に形成し、張出位置において横長の姿勢で配置して、第１部材と共にキャラクターを形成する構成では、大型のキャラクターを形成できず、演出効果を十分に発揮できない。即ち、遊技領域は縦長に形成される一方、液晶表示装置は、横長に形成されるため、遊技領域の幅方向における液晶表示装置の一側および他側は比較的狭くされ、部材の配設スペースの確保が困難である。よって、退避位置で第２部材が液晶表示装置の表示領域にはみ出さないためには、かかる第２部材を小型に形成する必要があった。
【０９７４】
この場合、遊技機Ｆ４によれば、遊技機Ｆ２又はＦ３の奏する効果に加え、第２部材は、張出位置では横長となる姿勢で配置される一方、退避位置では縦長となる姿勢で配置されるので、液晶表示装置の一側または他側における部材の配設スペースを有効に活用して、その分、第２部材を大型化でき、その結果、張出位置において第１部材と共に形成するキャラクターをより大型化できる。
【０９７５】
遊技機Ｆ３において、前記直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、前記直線基部材の直線変位を前記第２部材の回転に変換する変換機構とを備えることを特徴とする遊技機Ｆ５。
【０９７６】
遊技機Ｆ５によれば、遊技機Ｆ３の奏する効果に加え、直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、直線基部材の直線変位を第２部材の回転に変換する変換機構とを備えるので、直線基部材の直線変位と第２部材の回転とを同期させられるので、第１部材に対する第２部材の相対的な位置精度を高められる。その結果、第２部材が張出位置への変位の途中で第１部材と干渉することを抑制しやすくできる。
【０９７７】
また、第２部材を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、第２部材を大型に形成でき、張出位置において第１部材と共に形成するキャラクターをより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における液晶表示装置の一側および他側のように、比較的狭く、部材の配設スペースの確保が困難である領域であっても、かかる領域に第２部材の退避位置を設定しつつ、第２部材を大型に形成できる。
【０９７８】
遊技機Ｆ１からＦ５のいずれかにおいて、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される第３部材を備え、その第３部材は、張出位置において前記第１部材および第２部材と前後方向位置を異ならせて配置されることを特徴とする遊技機Ｆ６。
【０９７９】
遊技機Ｆ６によれば、遊技機Ｆ１からＦ５のいずれかの奏する効果に加え、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される第３部材を備えるので、第１部材および第２部材と共に、より大型のキャラクターを形成でき、その分、演出効果を高めることができる。この場合、第３部材は、張出位置において第１部材および第２部材と前後方向位置を異ならせて配置されるので、張出位置において第１部材および第２部材と当接しない。即ち、張出位置において部材どうしを当接させる場合、或いは、当接する可能性がある場合、当接時の衝撃による破損を考慮して、変位速度を設定する必要があるところ、第３部材は、第１部材および第２部材と当接されないので、その変位速度を比較的速くすることができる。その結果、例えば、後発の第３部材を先発の第１部材および第２部材に張出位置で追いつくように変位させるなどの態様を形成でき、キャラクターを形成する際の演出効果を高めることができる。
【０９８０】
遊技機Ｆ６において、前記第３部材は、前記第１部材および第２部材と前後方向位置を同じとする側に張り出して形成される張出部を備えることを特徴とする遊技機Ｆ７。
【０９８１】
ここで、第１部材および第２部材と第３部材との前後方向位置を異ならせると、その分、遊技機の前後方向寸法が嵩み大型化する。かかる前後方向寸法を抑制するために、第１部材および第２部材と第３部材との前後方向寸法をそれぞれ小さく（薄く）すると、剛性の確保が困難となる。
【０９８２】
これに対し、遊技機Ｆ７によれば、第３部材は、第１部材および第２部材と前後方向位置を同じとする側に張り出して形成される張出部を備えるので、全体（第１部材および第２部材と第３部材との合計）としての前後方向寸法を抑制して、遊技機の前後方向における小型化を図りつつ、第３部材の前後方向寸法を大きくして、その剛性を確保することができる。
【０９８３】
遊技機Ｆ１からＦ７のいずれかにおいて、前記第１部材に配設され、張出位置において前記第２部材の一部が当接される被当接部材を備えることを特徴とする遊技機Ｆ８。
【０９８４】
遊技機Ｆ８によれば、遊技機Ｆ１からＦ７のいずれかの奏する効果に加え、第１部材は、張出位置において第２部材の一部が当接される被当接部材を備えるので、被当接部材への当接により、第２部材の変位を停止させることができる。
【０９８５】
なお、被当接部材は、第１部材および第２部材が張出位置に配置されると定常的に第２部材が当接される位置に形成されていても良く、或いは、第１部材および第２部材が張出位置に配置された際に制御ばらつきや寸法ばらつきに起因して両者が基準位置よりも近づいた場合に第２部材が当接される位置に形成されていても良い。
【０９８６】
遊技機Ｆ８において、前記被当接部材は、前記第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、前記第１部材は、前記被当接部材が前記第１部材から離間された状態で張出位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ９。
【０９８７】
遊技機Ｆ９によれば、遊技機Ｆ８の奏する効果に加え、被当接部材は、第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、第１部材は、被当接部材が第１部材から離間された状態で張出位置に配置されるので、張出位置における第２部材との確実な当接を可能とできる。また、張出位置では被当接部材が第１部材から離間される方向へ変位されている分、第１部材および第２部材により形成されるキャラクターをより大型化することができる。
【０９８８】
遊技機Ｆ９において、前記第１部材が張出位置へ配置された後、前記被当接部材が前記第１部材へ近接する方向へ変位されることを特徴とする遊技機Ｆ１０。
【０９８９】
遊技機Ｆ１０によれば、遊技機Ｆ９の奏する効果に加え、第１部材が張出位置へ配置された後、被当接部材が前記第１部材へ近接する方向へ変位されるので、第２部材が変位するためのスペースを形成できる。即ち、第１部材が張出位置へ配置される際は、被当接部材を第１部材から離間した状態とし、第２部材の変位を受け止める役割を発揮させつつ、その後は、第１部材へ近接する方向へ被当接部材を変位させ、その変位に伴い形成されたスペースを第２部材の変位スペースとして活用でき、第２部材の変位により、演出効果を高めることができる。
【０９９０】
遊技機Ｆ８において、前記被当接部材は、前記第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、前記第１部材は、少なくとも退避位置では、前記被当接部材が前記第１部材に近接された状態とされることを特徴とする遊技機Ｆ１１。
【０９９１】
遊技機Ｆ１１によれば、遊技機Ｆ８の奏する効果に加え、被当接部材は、第１部材に近接および離間する方向に変位可能に形成され、第１部材は、少なくとも退避位置では、被当接部材が第１部材に近接された状態とされるので、退避位置における第１部材の配設スペースの抑制を図ることができる。また、張出位置において被当接部材を第１部材から離間する方向へ変位させた場合には、その分、第１部材および第２部材により形成されるキャラクターをより大型化することができる。
【０９９２】
遊技機Ｆ１１において、前記第１部材は、張出位置に配置されるまでの間は、前記被当接部材が前記第１部材に近接された状態に維持されることを特徴とする遊技機Ｆ１２。
【０９９３】
遊技機Ｆ１２によれば、遊技機Ｆ１１の奏する効果に加え、第１部材は、張出位置に配置されるまでの間は、被当接部材が第１部材に近接された状態に維持されるので、張出位置への変位の途中で被当接部材が第２部材に干渉することを抑制できる。よって、キャラクターが形成されるまでの時間を短縮して、演出効果を高めることができる。
【０９９４】
遊技機Ｆ９からＦ１２のいずれかにおいて、前記第２部材および被当接部材の組を二組備え、一方の組において前記被当接部材に前記第２部材が当接されると、その当接に伴い、他方の組において前記被当接部材が前記第２部材へ向けて変位されるように形成されることを特徴とする遊技機Ｆ１３。
【０９９５】
遊技機Ｆ１３によれば、遊技機Ｆ９からＦ１２のいずれかの奏する効果に加え、第２部材および被当接部材の組を二組備え、一方の組において被当接部材に第２部材が当接されると、その当接に伴い、他方の組において被当接部材が第２部材へ向けて変位されるように形成されるので、例えば、一方の組において、第２部材が基準の位置を越えて変位されて被当接部材に当接された際に、その当接に伴って、他方の組において、被当接部材を第２部材へ向けて変位させることができる。よって、他方の組において被当接部材が第２部材に当接されることで、一方の組における被当接部材への第２部材の当接による衝撃を、第１部材のみで受け止めるのではなく、他方の組における第２部材にも受け止めさせることができる。これにより、運動エネルギーを分散させることができ、一方の組における第２部材の変位を停止させやすくできると共に、各部材の破損を抑制できる。
【０９９６】
なお、一方の組における当接に伴い他方の組における被当接部材が第２部材へ向けて変位される構造としては、例えば、一方の組における被当接部材の変位が他方の組における被当接部材に伝達され、その伝達に伴い他方の組における被当接部材が第２部材へ向けて変位される構造、一方の組における被当接部材の変位が第１部材へ伝達され、その伝達に伴い、第１部材が変位されることで、第１部材と一体となって他方の組における被当接部材が第２部材へ向けて変位される構造、或いは、これらを組み合わせた構造などが例示される。
【０９９７】
遊技機Ｆ１からＦ１３のいずれかおいて、張出位置において前記第１部材および第２部材に当接されると共に周期的な変位が可能に形成される周期変位部材を備えることを特徴とする遊技機Ｆ１４。
【０９９８】
遊技機Ｆ１４によれば、遊技機Ｆ１からＦ１３のいずれかの奏する効果に加え、張出位置において第１部材および第２部材に当接可能に形成される周期変位部材を備え、周期変位部材は、周期的な変位が可能に形成されるので、かかる周期変位部材の周期的な変位を利用して第１部材および第２部材を周期的に変位させることができる。即ち、第１部材および第２部材と周期変位部材とにより形成されたキャラクターを振動させることができ、これにより、演出効果を高めることができる。また、この場合、互いを当接させることで、周期変位部材の周期的な変位を共用する構造であり、第１部材および第２部材を周期的に変位させる機構をそれぞれ設ける必要がない。よって、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【０９９９】
なお、第１部材および第２部材は、張出位置において、互いに当接していても良く、或いは、離間した状態（非当接）とされていても良い。
【１０００】
遊技機Ｆ１４において、前記周期変位部材は、張出位置における前後方向位置が、前記第１部材および第２部材よりも前方となる位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｆ１５。
【１００１】
遊技機Ｆ１５によれば、遊技機Ｆ１４の奏する効果に加え、周期変位部材は、張出位置における前後方向位置が、第１部材および第２部材よりも前方となる位置に配置されるので、遊技者に近い側に配設される部材（周期変位部材）を周期的に変位（振動）させることができる。即ち、遊技者が視認しやすい手前側の部材が振動源としてキャラクターが振動されるので、振動による迫力を遊技者に伝えやすい演出を行うことができる。
【１００２】
遊技機Ｆ１４又はＦ１５において、張出位置において、前記第１部材および第２部材どうしが非当接とされることを特徴とする遊技機Ｆ１６。
【１００３】
遊技機Ｆ１６によれば、遊技機Ｆ１４又はＦ１５の奏する効果に加え、張出位置において、第１部材および第２部材どうしが非当接とされるので、周期変位部材の周期的な変位を第１部材および第２部材へ伝達しやすくすることができる。また、第１部材および第２部材を関連させず、これらを互いに異なる態様で周期的に変位（振動）させることができる。即ち、第１部材および第２部材は互いに異なる構成（部品点数や各部品の形状）であるため、同じ振動が周期変位部材から伝達されても、互いに異なる態様で振動される。よって、一のキャラクターのうちの第１部材が形成する部分と第２部材が形成する部分とを異なる態様で振動させることができる。よって、その分、演出効果を高めることができる。また、異なる振動源を複数設けなくても良いので、その分、製品コストの削減を図ることができる。
【１００４】
＜スライドユニット４００、上合体ユニット７００及び下合体ユニット８００を一例とする発明の概念について＞
退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第１の群と、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第２の群とを備え、前記第１の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第１の群の各変位手段により第１の演出態様が形成され、前記第２の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第２の群の各変位手段により第２の演出態様が形成される遊技機において、前記第１の群のうちの一の変位手段と前記第２の群のうちの一の変位手段とを兼用する兼用手段を備えることを特徴とする遊技機Ｇ１。
【１００５】
ここで、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第１の群と、退避位置および張出位置の間で変位可能に形成される複数の変位手段からなる第２の群とを備えた遊技機が知られている（例えば、特開２０１４−１７６５７８号）。
【１００６】
この遊技機によれば、第１の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第１の群の各変位手段を関連付けて（一体化して）、一のキャラクター（第１の演出態様）として遊技者に認識させる一方、第２の群の各変位手段が張出位置に配置されると、それら第２の群の各変位手段を関連付けて（一体化して）、別のキャラクター（第２の演出態様）として遊技者に認識させるという演出が行われる。即ち、第１の遊技状態では、第２の群の各変位手段を退避位置へ退避させる一方、第１の群の各変位手段を張出位置へ配置することで、それら第１の群の各変位手段により第１のキャラクターを遊技領域に形成し、第２の遊技状態では、第１の群の各変位手段を退避位置へ退避させる一方、第２の群の各変位手段を張出位置へ配置することで、それら第２の群の各変位手段により第２のキャラクターを遊技領域に形成するという演出が行われる。
【１００７】
この場合、演出効果を高めるためには、より大きなキャラクターが形成可能であることが有効となる。そのためには、第１の群の各変位手段および第２の群の各変位手段をそれぞれ大型に形成する必要がある。
【１００８】
しかしながら、上述した従来の技術のように、複数のキャラクター（演出態様）を形成すると、その分、複数のキャラクターを形成するために必要となる変位手段の総数も多くなるところ、各変位手段を退避させておくための領域（スペース）は限られているため、各変位手段を大型化することが困難であるという問題点があった。そのため、各キャラクター（演出態様）をそれぞれ大きくすることが困難である。
【１００９】
これに対し、遊技機Ｇ１によれば、第１の群のうちの一の変位手段と第２の群のうちの一の変位手段とを兼用する兼用手段を備えるので、その分、複数（第１及び第２）の演出態様を形成するために必要となる変位手段の総数を減らすことができ、各変位手段を大型化することができる。その結果、各演出態様（キャラクター）をそれぞれ大きくすることができる。
【１０１０】
遊技機Ｇ１において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際に配置される張出位置と、前記第２の演出態様を形成する際に配置される張出位置とが異なる位置とされることを特徴とする遊技機Ｇ２。
【１０１１】
ここで、第１の演出態様が形成される場合と第２の演出態様が形成される場合とで、兼用手段が同じ張出位置に配置されていると、第１の演出態様と第２の演出態様とで共通の変位手段（兼用手段）が使用されていることを遊技者が認識しやすくなり、興趣を阻害する。また、同じ位置（張出位置）に配置された兼用手段を使用して第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【１０１２】
これに対し、遊技機Ｇ２によれば、遊技機Ｇ１の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際に配置される張出位置と、第２の演出態様を形成する際に配置される張出位置とが異なる位置とされるので、かかる兼用手段が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に認識させ難くでき、興趣が阻害されることを抑制できる。また、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用手段を異なる位置（張出位置）に配置できる分、自由度を高めることができ、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【１０１３】
遊技機Ｇ１又はＧ２において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際の姿勢と、前記第２の演出態様を形成する際の姿勢とが異なる姿勢とされることを特徴とする遊技機Ｇ３。
【１０１４】
ここで、第１の演出態様が形成される場合と第２の演出態様が形成される場合とで、兼用手段が同じ姿勢であると、第１の演出態様と第２の演出態様とで共通の変位手段（兼用手段）が使用されていることを遊技者が認識しやすくなり、興趣を阻害する。また、同じ姿勢の兼用手段を使用して第１の演出態様と第２の演出態様とをそれぞれ形成する必要があると、その分、自由度が低下して、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成し難くなる。
【１０１５】
これに対し、遊技機Ｇ３によれば、遊技機Ｇ１又はＧ２の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際の姿勢と、第２の演出態様を形成する際の姿勢とが異なる姿勢とされるので、かかる兼用手段が、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用されていることを遊技者に認識させ難くでき、興趣が阻害されることを抑制できる。また、第１の演出態様と第２の演出態様とで兼用手段を異なる姿勢とできる分、自由度を高めることができ、第１の演出態様と第２の演出態様との相違（形状や配設位置）を形成しやすくできる。
【１０１６】
遊技機Ｇ２又はＧ３において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、前記第１の群のうちの少なくとも一の変位手段に対して、前後方向位置が異なり且つ正面視で少なくとも一部が重なることを特徴とする遊技機Ｇ４。
【１０１７】
ここで、兼用手段は、第１の演出態様が形成される場合と第２の演出が形成される場合とで、異なる張出位置または（及び）異なる姿勢とされ、複数の停止状態を形成する必要があるため、制御または構造が複雑となり、その分、停止状態（配設位置または（及び）姿勢）にばらつきが生じやすい。この場合、兼用手段が張出位置において一の変位手段に当接する（少なくとも一部で前後方向位置が一致する）構造では、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置に達しないと、一の変位手段との間に隙間が形成される一方、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置を越えると、一の変位手段を押し出して位置ずれを生じさせる。そのため、一の変位手段との関係性を維持することが困難となる。
【１０１８】
これに対し、遊技機Ｇ４によれば、遊技機Ｇ２又はＧ３の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、第１の群のうちの少なくとも一の変位手段に対して、前後方向位置が異なり且つ正面視で少なくとも一部が重なるので、その停止状態（張出位置または（及び）姿勢）にばらつきが生じた場合でも、一の変位手段と兼用手段との関連性を維持しやすくできる。即ち、正面視で一部が重なることで、兼用手段の変位が不足した場合でも、一の変位手段との間に隙間が形成されることを抑制できると共に、前後方向位置が異なることで、兼用手段の変位が過大となった場合でも、一の変位手段が押し出されて位置ずれが生じることを抑制できる。その結果、一の変位手段と兼用手段との関連性を維持しやすくできる。
【１０１９】
遊技機Ｇ４において、前記一の変位手段と前記第１の群のうちの他の変位手段とは、前記第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、互いに当接されることを特徴とする遊技機Ｇ５。
【１０２０】
遊技機Ｇ５によれば、遊技機Ｇ４において、一の変位手段と第１の群のうちの他の変位手段とは、第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、互いに当接されるので、それら一の変位手段および他の変位手段を関連付けて（一体化して）、全体を所定のキャラクターとして遊技者に認識させやすくできる。
【１０２１】
この場合、兼用手段は、上述したように、停止状態（張出位置または（及び）姿勢）にばらつきが生じやすいところ、かかる兼用手段が、第１の演出態様を形成する際の張出位置において、一の変位手段に当接される（少なくとも一部で前後方向位置が一致する）構造では、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置に達しないと、一の変位手段との間に隙間が形成されて、関連付け（一体化）が阻害される。同様に、兼用手段の配設位置や姿勢が目標位置を越えても、一の変位手段を押し出して位置ずれを生じさせることから、関連付け（一体化）が阻害される。即ち、一の変位手段と第１の群のうちの他の変位手段とが張出位置において互いに当接される場合には、上記遊技機Ｇ４の構成（前後方向位置が異なり、且つ、正面視において一部が重なる）が特に有効となる。
【１０２２】
遊技機Ｇ５において、前記兼用手段は、前記第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、前記一の変位手段および他の変位手段よりも前後方向前側に位置されると共に、それら一の変位手段と他の変位手段とが互いに当接される部分に対して正面視で重なることを特徴とする遊技機Ｇ６。
【１０２３】
遊技機Ｇ６によれば、遊技機Ｇ５の奏する効果に加え、兼用手段は、第１の演出態様を形成する際の張出位置に配置されると、一の変位手段および他の変位手段よりも前後方向前側に位置されると共に、それら一の変位手段と他の変位手段とが互いに当接される部分に対して正面視で重なるので、例えば、一の変位手段または（及び）他の変位手段の目標位置にずれが発生して、それら両変位手段の間に隙間が形成された場合に、かかる隙間を兼用手段により遮蔽して、遊技者に視認し難くできる。その結果、一の変位手段と他の変位手段との関連性が阻害されることを抑制できると共に、両変位手段と兼用手段との関連性を維持しやすくできる。
【１０２４】
遊技機Ｇ２からＧ６のいずれかにおいて、直線変位される直線基部材を備え、前記兼用手段は、前記直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位され、前記第１の演出態様を形成する際に配置される前記兼用手段の張出位置と、前記第２の演出態様を形成する際に配置される前記兼用手段の張出位置とが異なる位置とされ、かつ、前記第１の演出態様を形成する際の前記兼用手段の姿勢と、前記第２の演出態様を形成する際の前記兼用手段の姿勢とが異なる姿勢とされることを特徴とする遊技機Ｇ７。
【１０２５】
遊技機Ｇ７によれば、遊技機Ｇ２からＧ６の奏する効果に加え、直線変位される直線基部材を備え、兼用手段は、直線基部材に回転可能に配設されることで、回転変位と直線変位とが組み合わされた態様で変位されるので、第１の演出態様または第２の演出態様を形成する際のその張出位置および姿勢の自由度を高めることができる。
【１０２６】
遊技機Ｇ７において、前記第１の群のうちの一の変位手段の前後方向位置が、前記直線基部材と前記兼用手段との間に設定されることを特徴とする遊技機Ｇ８。
【１０２７】
遊技機Ｇ８によれば、遊技機Ｇ７の奏する効果に加え、第１の群のうちの一の変位手段の前後方向位置が、直線基部材と記兼用手段との間に設定されるので、兼用手段をより前面側に位置させて、遊技者に視認させやすくしつつ、一の変位手段と兼用手段との前後方向位置をより近接させることができる。よって、一の変位手段と兼用手段とを関連付けて（一体化して）、全体を所定のキャラクターとして遊技者に認識させやすくできる。
【１０２８】
遊技機Ｇ８において、前記第１の群のうちの一の変位手段および前記兼用手段が退避位置に配置された状態において、前記一の変位手段が前記直線基部材と正面視において重なる位置に配置されることを特徴とする遊技機Ｇ９。
【１０２９】
遊技機Ｇ９によれば、遊技機Ｇ８の奏する効果に加え、第１の群のうちの一の変位手段および兼用手段が退避位置に配置された状態において、一の変位手段と直線基部材とが正面視において重なる位置に配置されるので、第１の演出態様を形成するべく、一の変位手段および直線基部材（兼用手段）が張出位置へ変位される際に、一の変位手段が直線基部材の側面に当接されることを抑制できる。
【１０３０】
遊技機Ｇ９において、前記第１の群のうちの他の変位手段および前記兼用手段が退避位置に配置された状態において、前記他の変位手段が前記直線基部材に正面視において重ならない位置に配置され、前記他の変位手段および前記兼用手段が張出位置へ向けて変位される途中において、前記他の変位手段が前記直線基部材に正面視において重なる位置に配置され、前記直線基部材は、少なくとも前記他の変位手段が正面視において重なる領域が、前記一の変位手段が正面視において重なる領域よりも前後方向寸法が小さくされることを特徴とする遊技機Ｇ１０。
【１０３１】
遊技機Ｇ１０によれば、遊技機Ｇ９の奏する効果に加え、第１の群のうちの他の変位手段および兼用手段が退避位置に配置された状態において、他の変位手段が直線基部材に正面視において重ならない位置に配置され、他の変位手段および兼用手段が張出位置へ向けて変位される途中において、他の変位手段が直線基部材に正面視において重なる位置に配置され、直線基部材は、少なくとも他の変位手段が正面視において重なる領域が、一の変位手段が正面視において重なる領域よりも前後方向寸法が小さくされるので、第１の演出態様を形成するべく、他の変位手段および直線基部材（兼用手段）が張出位置へ変位される際に、他の変位手段が直線基部材の側面に当接されることを抑制できる。
【１０３２】
遊技機Ｇ１０において、前記直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、前記直線基部材の直線変位を前記兼用手段の回転に変換する変換機構とを備え、その変換機構が、前記直線基部材のうちの前記一の変位手段が退避位置において正面視で重なる領域に配置されることを特徴とする遊技機Ｇ１１。
【１０３３】
遊技機Ｇ１１によれば、遊技機Ｇ１０の奏する効果に加え、直線基部材に駆動力を付与して直線変位させる駆動手段と、直線基部材の直線変位を兼用手段の回転に変換する変換機構とを備えるので、直線基部材の直線変位と兼用手段の回転とを同期させられるので、直線基部材に対する兼用手段の相対的な位置精度（姿勢）を高められる。よって、変位手段と兼用手段とを関連付けて（一体化して）、全体を所定のキャラクターとして遊技者に認識させやすくできる。
【１０３４】
また、兼用手段を回転させるための駆動手段を別途設けることを不要とできるので、その分、兼用手段を大型に形成でき、張出位置において形成されるキャラクターをより大型化できる。例えば、遊技領域の幅方向における液晶表示装置の一側および他側のように、比較的狭く、部材の配設スペースの確保が困難である領域であっても、かかる領域に兼用手段材の退避位置を設定しつつ、兼用手段を大型に形成できる。
【１０３５】
この場合、変換機構は、直線基部材のうちの一の変位手段が退避位置において正面視で重なる領域に配置されるので、その分、直線基部材のうちの他の領域（変換機構が配置されない領域）の前後方向寸法を小さくできる。よって、他の変位手段および直線基部材（兼用手段）が張出位置へ変位される際に、他の変位手段が直線基部材の側面に当接されることを抑制できる。
【１０３６】
遊技機Ａ１からＡ８，Ｂ１からＢ９，Ｃ１からＣ９，Ｄ１からＤ１２，Ｅ１からＥ６，Ｆ１からＦ１６及びＧ１からＧ１１のいずれかにおいて、前記遊技機はスロットマシンであることを特徴とする遊技機Ｋ１。中でも、スロットマシンの基本構成としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を動的表示した後に識別情報を確定表示する可変表示手段を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の動的表示が開始され、停止用操作手段（ストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の動的表示が停止され、その停止時の確定識別情報が特定識別情報であることを必要条件として、遊技者に有利な特別遊技状態を発生させる特別遊技状態発生手段とを備えた遊技機」となる。この場合、遊技媒体はコイン、メダル等が代表例として挙げられる。
【１０３７】
遊技機Ａ１からＡ８，Ｂ１からＢ９，Ｃ１からＣ９，Ｄ１からＤ１２，Ｅ１からＥ６，Ｆ１からＦ１６及びＧ１からＧ１１のいずれかにおいて、前記遊技機はパチンコ遊技機であることを特徴とする遊技機Ｋ２。中でも、パチンコ遊技機の基本構成としては操作ハンドルを備え、その操作ハンドルの操作に応じて球を所定の遊技領域へ発射し、球が遊技領域内の所定の位置に配設された作動口に入賞（又は作動口を通過）することを必要条件として、表示手段において動的表示されている識別情報が所定時間後に確定停止されるものが挙げられる。また、特別遊技状態の発生時には、遊技領域内の所定の位置に配設された可変入賞装置（特定入賞口）が所定の態様で開放されて球を入賞可能とし、その入賞個数に応じた有価価値（景品球のみならず、磁気カードへ書き込まれるデータ等も含む）が付与されるものが挙げられる。
【１０３８】
遊技機Ａ１からＡ８，Ｂ１からＢ９，Ｃ１からＣ９，Ｄ１からＤ１２，Ｅ１からＥ６，Ｆ１からＦ１６及びＧ１からＧ１１のいずれかにおいて、前記遊技機はパチンコ遊技機とスロットマシンとを融合させたものであることを特徴とする遊技機Ｋ３。中でも、融合させた遊技機の基本構成としては、「複数の識別情報からなる識別情報列を動的表示した後に識別情報を確定表示する可変表示手段を備え、始動用操作手段（例えば操作レバー）の操作に起因して識別情報の変動が開始され、停止用操作手段（例えばストップボタン）の操作に起因して、或いは、所定時間経過することにより、識別情報の動的表示が停止され、その停止時の確定識別情報が特定識別情報であることを必要条件として、遊技者に有利な特別遊技状態を発生させる特別遊技状態発生手段とを備え、遊技媒体として球を使用すると共に、前記識別情報の動的表示の開始に際しては所定数の球を必要とし、特別遊技状態の発生に際しては多くの球が払い出されるように構成されている遊技機」となる。
＜その他＞
パチンコ機等の遊技機において、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材を備えた遊技機が知られている（特許文献１：特開２０１５−５７１６６号公報）。
しかしながら、上述した遊技機では、変位部材が他の部材に当接される際に、破損するおそれがあるという問題点があった。
本技術的思想は、上記例示した問題点を解決するためになされたものであり、破損を抑制できる遊技機を提供することを目的とする。
＜手段＞
この目的を達成するために技術的思想１の遊技機は、ベース部材と、そのベース部材に直線変位可能に配設される変位部材と、その変位部材と当接可能に形成される当接部材と、を備えたものであり、前記変位部材は、前記ベース部材に直線変位可能に配設される第１部材と、その第１部材に回転可能に配設されるピニオンギヤと、そのピニオンギヤが歯合されるラックギヤを有すると共に前記第１部材に直線変位可能に配設される第２部材と、を備え、前記ベース部材は、前記ピニオンギヤが歯合されるラックギヤを備え、前記変位部材の前記第１部材が前記当接部材に当接される。
技術的思想２の遊技機は、技術的思想１記載の遊技機において、前記当接部材は、前記ベース部材に変位可能に配設されると共に、その当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材が当接された際にその変位部材の直線変位を許容する方向である。
技術的思想３の遊技機は、技術的思想２記載の遊技機において、前記当接部材の変位可能な方向は、前記変位部材の直線変位の方向と平行な方向に設定される。
＜効果＞
技術的思想１記載の遊技機によれば、破損を抑制できる。
技術的思想２記載の遊技機によれば、技術的思想１記載の遊技機の奏する効果に加え、破損を抑制しやすくできる。
技術的思想３記載の遊技機によれば、技術的思想２記載の遊技機の奏する効果に加え、破損を抑制しやすくできる。
【符号の説明】
【１０３９】
１０                    パチンコ機（遊技機）
８１                    第３図柄表示装置（液晶表示装置）
４００                  スライドユニット（第１の郡の一部、第２の郡の一部）
４１０、２４１０、３４１０、６４１０、７４１０、８４１０  ベース部材
６４１１                突起（係合部）
４１２                  ベース側ラックギヤ（ラックギヤ）
４１３、４４１３        左回転伝達ラックギヤ
４４１３ａ、４４１４ａ  切欠き部（欠落された部分）
４４１３ｂ、４４１４ｂ  小型歯部（欠落された部分に隣接する歯）
４１４、４４１４        右回転伝達ラックギヤ
４２０                  摺動棒部材（案内部材）
４３０、２４３０、５４３０、６４３０、７４３０、８４３０、９４３０  左スライド部材（変位部材、スライド部材）
４３１、８４３１        第１部材（第１本体部）
４３１ａ                第１側ラックギヤ（ラックピニオン機構の一部）
８４３１ｂ              基部材（第１変位部）
４３２                  第１側ピニオンギヤ（ピニオンギヤ）
４３２ａ                第２側ラックギヤ（ラックピニオン機構の一部）
４３３、８４３３、９４３３  第２部材（第２本体部）
４３３ａ                第２側ラックギヤ（ラックギヤ）
８４３３ｄ              第２側ピニオンギヤ
４３４                  基部材（直線基部材）
８４３４、９４３４      基部材（第２変位部）
４３５                  回転部材（兼用手段）
４３５、４５４、５４３５、５４５５  回転部材（第２部材）
４３７ａ、４５７ａ、２４３７ａ、２４５７ａ  伝達ギヤ（ピニオンギヤ）
５４３９                ワンウェイクラッチ
５４３９ａ              スイッチングプレート（操作子）
９４４４                ワイヤ（相対変位利用手段）
８４４５                第３部材（第３本体部）
８４４５ａ              第３側ラックギヤ
８４４６、９４４６      基部材（第３変位部）
４５０、２４５０、５４５０、６４５０、７４３０  右スライド部材（当接部材、スライド部材）
４５４                  基部材（直線基部材）
４５５                  回転部材（第２部材）
４７１                  左駆動ギヤ（ラックピニオン機構の一部）
４７２                  右駆動ギヤ（ラックピニオン機構の一部）
４７６                  右駆動モータ（当接部材駆動手段）
４７５                  左駆動モータ（駆動手段）
４７６                  右駆動モータ（駆動手段）
５００                  上合体ユニット（第２の郡の一部）
５３０                  上変位部材（被当接部材）
６００                  下合体ユニット（第２の群の一部）
６１０                  ベース部材
６３０                  駆動アーム（連結部材）
６３１                  軸支孔（回転基部）
６３３                  連結孔（連結先端部）
６４０                  下変位部材（変位部材）
７００                  突出ユニット（第１の郡の一部）
７４６０                第２スライド部材
７４６５                ローラ（係合部）
７４６６                モータ（第２駆動手段）
６５０                  連結アーム（介設部材）
６７２                  駆動モータ（駆動手段）
７２０                  昇降ベース（第１部材の一部）
７３０                  回転部材（第１部材の一部）
７３２                  揺動部材（第１部材または第２部材、非当接部材）
７３３                  介設部材（カム擦接部材）
７３３ｃ                摺動壁（第１伝達手段の一部または第２伝達手段の一部）
７３５                  突出部材（第２部材または第１部材、クランク擦接部材）
７３５ｂ                摺動孔（第２伝達手段の一部または第１伝達手段の一部、案内溝）
７３５ｂ１              湾曲部（非伝達区間）
７６１                  駆動体（カム部材、クランク部材）
７６１ｂ                カム部（第１伝達手段の一部または第２伝達手段の一部）
７６１ｃ                摺動ピン（第２伝達手段の一部または第１伝達手段の一部、ピン部）
７６３                  駆動モータ（駆動手段）
８００                  昇降ユニット（第２の郡の一部）
８２０                  昇降部材（第３部材、周期変位部材）
８７１                  第２スライド部材（張出部）
Ｖｖ                    上方へ向かう速度成分（被当接部材へ向かう方向の成分）