(57)【要約】【課題】遮熱部材について破損の防止およびシール特性の向上を容易に実現可能なガスタービンを提供する。【解決手段】実施形態のガスタービンは、ケーシングと、ケーシングに回転可能に収容されているタービンロータと、ケーシングの内部に設置されている静翼およびタービンロータの外周面に設置されている動翼を含むタービン段落と、を備え、タービン段落が軸方向において複数設けられ、ケーシング内を流れる作動媒体が動翼に作用してタービンロータが回転する。遮熱部材は、タービンロータの外周面のうち静翼に対面する部分において、複数の遮熱部材セグメントがタービンロータの回転方向に配置されることで構成されている。複数の遮熱部材セグメントは、回転方向において前方側に位置する前方端面および後方側に位置する後方端面が軸方向に対して傾斜している。【選択図】図３Ａ
2020012440.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシングと、
前記ケーシングに回転可能に収容されているタービンロータと、
前記ケーシングの内部に設置されている静翼および前記タービンロータの外周面に設置されている動翼を含むタービン段落と、
を備え、前記タービン段落が軸方向において複数設けられ、前記ケーシング内を流れる作動媒体が前記動翼に作用して前記タービンロータが回転するガスタービンであって、
前記タービンロータの外周面のうち前記静翼に対面する部分に設置されており、複数の遮熱部材セグメントが前記タービンロータの回転方向に配置されることによって構成されている遮熱部材
を有し、
前記複数の遮熱部材セグメントは、前記回転方向において前方側に位置する前方端面および後方側に位置する後方端面が前記軸方向に対して傾斜している、
ガスタービン。
【請求項２】
前記複数の遮熱部材セグメントは、
前記前方端面において上流側に位置する端部が下流側に位置する端部よりも前記回転方向において前方側に位置するように前記前方端面が前記軸方向に対して第１の傾斜角で傾斜していると共に、前記後方端面において上流側に位置する端部が下流側に位置する端部よりも前記回転方向において後方側に位置するように前記後方端面が前記軸方向に対して第２の傾斜角で傾斜している第１の遮熱部材セグメントと、
前記前方端面において上流側に位置する端部が下流側に位置する端部よりも前記回転方向において後方側に位置するように前記前方端面が前記軸方向に対して前記第２の傾斜角で傾斜していると共に、前記後方端面において上流側に位置する端部が下流側に位置する端部よりも前記回転方向において前方側に位置するように前記後方端面が前記軸方向に対して前記第１の傾斜角で傾斜している第２の遮熱部材セグメントと、
を含み、
前記第１の遮熱部材セグメントと前記第２の遮熱部材セグメントとが前記回転方向において交互に配置されており、
前記作動媒体の熱によって前記第１の遮熱部材セグメントおよび前記第２の遮熱部材セグメントに熱伸びが生じ、前記回転方向に沿った力が前記第１の遮熱部材セグメントおよび前記第２の遮熱部材セグメントに加わったときには、前記第１の遮熱部材セグメントおよび前記第２の遮熱部材セグメントが前記軸方向に移動する、
請求項１に記載のガスタービン。
【請求項３】
前記複数の遮熱部材セグメントは、
前記前方端面および前記後方端面が互いに平行であって前記軸方向に対して傾斜しており、
前記作動媒体の熱によって前記複数の遮熱部材セグメントに熱伸びが生じ、前記回転方向に沿った力が前記複数の遮熱部材セグメントに加わったときには、前記タービンロータの径方向を回転中心軸として前記複数の遮熱部材セグメントが回転移動する、
請求項１に記載のガスタービン。
【請求項４】
前記遮熱部材は、
前記タービンロータの外周面に形成された被係合溝に内側部分が係合される脚部と、
前記脚部の外側部分に設けられている遮熱板と
を有し、
前記軸方向において前記脚部の内側部分と前記被係合溝の内面との間に第１の隙間が介在していると共に、
前記軸方向において前記遮熱板と前記動翼の植込部との間に第２の隙間が介在しており、
前記軸方向における前記第１の隙間の幅は、前記軸方向における前記第２の隙間の幅よりも広い、
請求項１から３のいずれかに記載のガスタービン。
【請求項５】
前記複数の遮熱部材セグメントの間、および、前記遮熱板と前記動翼の植込部との間にシール部材が設けられている、
請求項４に記載のガスタービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、ガスタービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ガスタービン発電プラントにおいては、発電効率の向上のために、タービン入口温度（ガスタービンの入口に供給される作動媒体の温度）を上昇させている。そして、ガスタービンにおいては、タービン入口温度の上昇に伴って、タービンロータおよび動翼を高温の作動媒体から保護するために、遮熱構造が設けられている。
【０００３】
遮熱構造としては、たとえば、タービンロータの外周面を遮熱部材で包囲した構造が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−２００２４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
関連技術に係るガスタービンにおいてタービン段落が設けられた部分の要部について、図７を用いて説明する。図７は、鉛直面（ｘｚ面）の一部断面を模式的に示しており、縦方向が鉛直方向ｚであり、横方向が第１水平方向ｘであり、紙面に直交する方向が第２水平方向ｙである。図７では、タービンロータ４３の軸方向と同じ方向を流れる作動媒体の流れ方向Ｍに関して太い矢印で示しており、左側が上流側Ｕｓであって右側が下流側Ｄｓである。
【０００６】
図７に示すように、ガスタービン４において、タービンロータ４３は、ロータ本体部４３１にロータディスク４３２が設けられている。ロータ本体部４３１は、回転軸ＡＸに沿って延在している。ロータディスク４３２は、ロータ本体部４３１の外周面において凸状に突き出るように複数設けられている。複数のロータディスク４３２は、回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）において間を隔てて配置されている。そして、ロータディスク４３２の外周面に動翼４６が設けられている。
【０００７】
動翼４６は、タービンロータ４３の径方向において内側（図７では下側）に植込部４６１が設けられている。植込部４６１は、ロータディスク４３２の外周面に嵌合されている。そして、動翼４６は、タービンロータ４３の径方向において外側（図７では上側）に、スナッバ４６２が設けられている。スナッバ４６２は、動翼４６の振動を抑制するために設置されている。そして、内部ケーシング４１ａの内周面において、スナッバ４６２の外周面に対面する部分には、作動媒体の漏洩を減らすために、シールフィン４１ｆが設けられている。
【０００８】
静翼４５は、内部ケーシング４１ａの内周面に設置されている。静翼４５は、タービンロータ４３の径方向において内側にダイヤフラム内輪４５１が設けられている。ダイヤフラム内輪４５１の内周面には、シールフィン４５１ｆが設けられている。
【０００９】
そして、タービンロータ４３の外周面のうち静翼４５に対面する部分には、遮熱部材５０が設けられている。ここでは、遮熱部材５０は、タービンロータ４３を構成するロータ本体部４３１の外周面においてダイヤフラム内輪４５１の内周面に対面する部分に支持されている。遮熱部材５０は、ケーシング４１の内部において作動媒体が流れる主流路と、タービンロータ４３との間を遮断するために設けられている。
【００１０】
遮熱部材５０は、遮熱板５１と脚部５２とを備えており、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ（図７では上側から下側へ）向かうに伴って、遮熱板５１と脚部５２とが順次設けられている。
【００１１】
遮熱部材５０において、遮熱板５１は、タービンロータ４３の回転軸ＡＸに沿って延在する部分を含む。遮熱板５１は、遮熱板５１の外周面とダイヤフラム内輪４５１の内周面との間に隙間が介在していると共に、遮熱板５１の内周面とロータ本体部４３１の外周面との間に空間が介在するように設置されている。
【００１２】
脚部５２は、タービンロータ４３の径方向に延在しており、脚部５２において径方向の内側には係合部５２ａが形成されている。係合部５２ａは、タービンロータ４３の回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）における幅が、脚部５２よりも広くなるように形成されている。ロータ本体部４３１の外周面においてダイヤフラム内輪４５１の内周面に対面する部分には、被係合溝ＴＲが形成されており、脚部５２において径方向の内側部分が被係合溝ＴＲに係合されている。ここでは、被係合溝ＴＲは、第１の被係合溝部ＴＲ１と第２の被係合溝部ＴＲ２とを含み、第１の被係合溝部ＴＲ１よりも径方向の外側に第２の被係合溝部ＴＲ２が位置している。第１の被係合溝部ＴＲ１は、回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）における幅が、係合部５２ａと同じであり、第２の被係合溝部ＴＲ２は、回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）における幅が、脚部５２と同じである。第１の被係合溝部ＴＲ１は、係合部５２ａを収容し、第２の被係合溝部ＴＲ２は、脚部５２のうち径方向の内側に位置する部分を収容している。
【００１３】
図８では、遮熱部材５０において、タービンロータ４３の回転軸ＡＸが直交する鉛直面（ｙｚ面）であって、図７に示すｘ１−ｘ１部分の断面を模式的に示している。
【００１４】
遮熱部材５０は、図８に示すように、複数の遮熱部材セグメント５００を含む。複数の遮熱部材セグメント５００は、タービンロータ４３の回転方向Ｒにおいて遮熱部材５０を分割した部品である。遮熱部材セグメント５００は、回転方向Ｒに沿った円弧形状であって、複数の遮熱部材セグメント５００が回転方向Ｒに並ぶように配置されることで遮熱部材５０がリング状に構成される。
【００１５】
遮熱部材セグメント５００は、遮熱板セグメント５１０と脚部セグメント５２０とを含む。遮熱部材セグメント５００の遮熱板セグメント５１０がタービンロータ４３の回転方向Ｒに複数配置されることによって、遮熱部材５０の遮熱板５１を構成する。そして、遮熱部材セグメント５００の脚部セグメント５２０がタービンロータ４３の回転方向Ｒに複数配置されることによって、遮熱部材５０の脚部５２を構成する。
【００１６】
図９では、遮熱部材５０においてタービンロータ４３の回転軸ＡＸが直交する鉛直面（ｙｚ面）のうち、回転方向Ｒに隣接して並ぶ一対の遮熱部材セグメント５００の間を拡大して示している。ここでは、遮熱板５１を構成する一対の遮熱板セグメント５１０の間を拡大して示している。図９において、横方向は、実質的に回転方向Ｒであって、左側が回転方向Ｒの前方側Ｆｗであり、右側が回転方向Ｒの後方側Ｂｗである。図９において、縦方向は、実質的に径方向に相当する。
【００１７】
図９に示すように、一対の遮熱板セグメント５１０の間には、図７に示したシールピン６１（シール部材）が介在している。ここでは、遮熱部材セグメント５００の遮熱板セグメント５１０は、回転方向Ｒの前方側Ｆｗに位置する前方端面ＳＦと、回転方向Ｒの後方側Ｂｗに位置する後方端面ＳＢとを含み、前方端面ＳＦには、シールピン収容溝Ｍ６１が形成されている。そして、そのシールピン収容溝Ｍ６１の内部にシールピン６１が収容されている。図示を省略しているが、図７に示した他のシールピン６２は、脚部セグメント５２０に形成されたシールピン収容溝（図示省略）に収容されている。シールピン６１，６２は、回転方向Ｒに並ぶ複数の遮熱部材セグメント５００の間を密封するために設置されている。具体的には、図７に示すように、シールピン６１，６２は、ダイヤフラム内輪４５１の内周面と遮熱板５１の外周面との間に漏れた漏洩媒体ＭＬが、遮熱板５１の内周面とロータ本体部４３１の外周面との間に位置する空間に漏れることを抑制するために設置されている。
【００１８】
遮熱部材５０の動作に関して、図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃを用いて説明する。図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃでは、遮熱部材５０に関して、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの様子を示している。図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃにおいて、横方向は、タービンロータ４３の回転軸ＡＸに沿った軸方向であって作動媒体の流れ方向Ｍに相当し、左側が流れ方向Ｍの上流側Ｕｓであり、右側が流れ方向Ｍの下流側Ｄｓである。また、図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃにおいて、縦方向は、タービンロータ４３の回転方向Ｒに相当し、上側が回転方向Ｒの前方側Ｆｗであり、下側が回転方向Ｒの後方側Ｂｗである。図１０Ａは、組立時（運転停止時）の様子を示している。図１０Ｂは、負荷運転時の様子を示している。図１０Ｃは、起動時の様子を示している。
【００１９】
ここでは、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃに示すように、回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置する前方端面ＳＦ、および、後方側Ｂｗに位置する後方端面ＳＢが、回転軸ＡＸに沿った軸方向に沿うように形成されている。
【００２０】
図１０Ａに示すように、ガスタービンの組立時（運転停止時）においては、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間には、間隙Ｇが介在している。つまり、一の遮熱部材セグメント５００の前方端面ＳＦと、その一の遮熱部材セグメント５００の前方側Ｆｗにおいて隣りに位置する他の遮熱部材セグメント５００の後方端面ＳＢとの間の幅δがゼロよりも大きい値δ０（δ０＞０）になっている。
【００２１】
図１０Ｂに示すように、ガスタービンの負荷運転時においては、遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、高温の作動媒体に晒されるので、熱伸び（熱膨張）が生ずる。また、遮熱部材セグメント５００のそれぞれには、タービンロータ４３の回転に伴って、径方向に大きな遠心力が加わる。このため、一の遮熱部材セグメント５００の前方端面ＳＦと、その一の遮熱部材セグメント５００の前方側Ｆｗに位置する他の遮熱部材セグメント５００の後方端面ＳＢとが互いに接触した状態になる。つまり、一の遮熱部材セグメント５００の前方端面ＳＦと、その一の遮熱部材セグメント５００の前方側Ｆｗに位置する他の遮熱部材セグメント５００の後方端面ＳＢとの間の幅δがゼロ（δ＝０）になる。その結果、回転方向Ｒに並ぶ複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間には、突っ張り力Ｆ（圧縮応力）が加わった状態になる。上述したように、ガスタービンの組立時（運転停止時）においては、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間には、間隙Ｇが介在している。このため、ガスタービンの負荷運転時に複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間に加わる突っ張り力Ｆを低減することができる。
【００２２】
図１０Ｃに示すように、ガスタービンの起動時（回転上昇時）においては、負荷運転を行う前に、負荷運転よりも少ない量の作動媒体を供給することによってタービンロータ４３の回転数を上昇させるので、遮熱部材セグメント５００は、熱伸びが小さい状態で径方向に遠心力が加わる。このため、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間に介在する間隙Ｇは、ガスタービンの組立時（運転停止時）よりも大きい。つまり、一の遮熱部材セグメント５００の前方端面ＳＦと、その一の遮熱部材セグメント５００の前方側Ｆｗに位置する他の遮熱部材セグメント５００の後方端面ＳＢとの間の幅δは、ガスタービンの組立時（運転停止時）における値δ０よりも、ガスタービンの起動時（回転上昇時）における値δ１の方が大きくなる（δ１＞δ０）。したがって、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間を十分にシールすることができない場合がある。また、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間に設置されているシールピン６１，６２が脱落する可能性がある。さらに、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれの間のシール特性を向上させるために、シールピン６１，６２を増やした場合には、部品点数の増加に伴うコストの増加や、組立て作業の増加などが生ずる。
【００２３】
ガスタービンの起動時（回転上昇時）におけるシール特性を向上させるために、ガスタービンの組立時（運転停止時）に複数の遮熱部材セグメント５００の間に介在する間隙Ｇを広くした場合には、ガスタービンの負荷運転時に複数の遮熱部材セグメント５００に加わる突っ張り力Ｆが大きくなるため、遮熱部材セグメント５００が破損する可能性が高まる。
【００２４】
上記のような事情により、遮熱部材に関して、破損の防止およびシール特性の向上を実現することは、容易でない。
【００２５】
したがって、本発明が解決しようとする課題は、遮熱部材について破損の防止およびシール特性の向上を容易に実現可能なガスタービンを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２６】
実施形態のガスタービンは、ケーシングと、ケーシングに回転可能に収容されているタービンロータと、ケーシングの内部に設置されている静翼およびタービンロータの外周面に設置されている動翼を含むタービン段落と、を備え、タービン段落が軸方向において複数設けられ、ケーシング内を流れる作動媒体が動翼に作用してタービンロータが回転する。遮熱部材は、タービンロータの外周面のうち静翼に対面する部分において、複数の遮熱部材セグメントがタービンロータの回転方向に配置されることで構成されている。複数の遮熱部材セグメントは、回転方向において前方側に位置する前方端面および後方側に位置する後方端面が軸方向に対して傾斜している。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は、第１実施形態に係るガスタービンの要部を示す図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係るガスタービンにおいて、タービン段落が設けられた部分の要部を示す図である。
【図３Ａ】図３Ａは、第１実施形態に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、第１実施形態に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、第１実施形態に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図４Ａ】図４Ａは、第２実施形態に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第２実施形態に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図４Ｃ】図４Ｃは、第２実施形態に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図５】図５は、第３実施形態に係るガスタービンにおいて、タービン段落が設けられた部分の要部を示す図である。
【図６】図６は、第４実施形態に係るガスタービンにおいて、タービン段落が設けられた部分の要部を示す図である。
【図７】図７は、関連技術に係るガスタービンにおいて、タービン段落が設けられた部分の要部を示す図である。
【図８】図８は、関連技術に係るガスタービンにおいて、遮熱部材が設けられた部分を示す図である。
【図９】図９は、関連技術に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の一部を拡大して示す図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、関連技術に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、関連技術に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【図１０Ｃ】図１０Ｃは、関連技術に係るガスタービンにおいて、遮熱部材の動作を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
＜第１実施形態＞
本実施形態のガスタービン４の構成について、図１を用いて説明する。図１は、鉛直面（ｘｚ面）の一部断面を示しており、縦方向が鉛直方向ｚであり、横方向が第１水平方向ｘであり、紙面に直交する方向が第２水平方向ｙである。また、図１では、作動媒体の流れに関して太い矢印で示しており、左側が上流側Ｕｓであって右側が下流側Ｄｓである。
【００２９】
図１に示すように、ガスタービン４は、ケーシング４１とタービンロータ４３とを備えている。ガスタービン４は、多段式であって、複数のタービン段落４７が設けられている。ガスタービン４を構成する各部について順次説明する。
【００３０】
ケーシング４１は、内部ケーシング４１ａと外部ケーシング４１ｂとを有する二重構造であって、外部ケーシング４１ｂが内部に内部ケーシング４１ａを収容している。ケーシング４１において、内部ケーシング４１ａの内周面には、静翼４５が設置されている。静翼４５は、タービンロータ４３の回転方向Ｒ（周方向）に複数が配置されており、複数の静翼４５が静翼翼列を構成している。静翼翼列は、複数段であって、複数段の静翼翼列がタービンロータ４３の回転軸ＡＸに沿った軸方向（第１水平方向ｘ）に並んでいる。
【００３１】
タービンロータ４３は、円柱状の棒状体であって、回転軸ＡＸが第１水平方向ｘに延在している。タービンロータ４３は、ケーシング４１の内部に収容されており、回転軸ＡＸに沿った軸方向に作動媒体が流れることによって回転するように支持されている。タービンロータ４３は、外周面に動翼４６が設置されている。動翼４６は、タービンロータ４３の回転方向Ｒに複数が配置されており、複数の動翼４６が動翼翼列を構成している。動翼翼列は、静翼翼列と同様に、複数段であって、複数段の動翼翼列がタービンロータ４３の回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）に沿って並んでいる。つまり、静翼翼列と動翼翼列とで構成されたタービン段落４７は、複数段落であって、複数段落のタービン段落４７が回転軸ＡＸに沿った軸方向に並ぶように設けられている。
【００３２】
ガスタービン４には、燃焼器（図示省略）から作動媒体として供給される燃焼ガスをケーシング４１の内部に導入するために、ガス供給管４１１とインレットスリーブ４２１とノズルボックス４２２とが設置されている。ガス供給管４１１は、外部ケーシング４１ｂの外部に設けられている。インレットスリーブ４２１は、内部ケーシング４１ａと外部ケーシング４１ｂとを貫通するように設けられている。ノズルボックス４２２は、内部ケーシング４１ａの内部に設けられている。
【００３３】
ガスタービン４において、燃焼ガスは、ガス供給管４１１とインレットスリーブ４２１とノズルボックス４２２とを順次流れた後に、タービンロータ４３の回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）に流れる。このとき、燃焼ガスは、回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）に並ぶ複数段のタービン段落４７のそれぞれにおいて膨張して仕事を行う。これにより、タービンロータ４３が回転方向Ｒへ回転する。燃焼ガスは、最終のタービン段落４７を通過した後は、排気管４１２を介してケーシング４１の外部へ排出される。
【００３４】
第１実施形態に係るガスタービンにおいてタービン段落が設けられた部分の要部について、図２、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃを用いて説明する。
【００３５】
図２は、図７と同様に、鉛直面（ｘｚ面）の一部断面を模式的に示している。図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃでは、図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃと同様に、遮熱部材５０に関して、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの様子を示している。図３Ａは、図１０Ａと同様に、組立時（運転停止時）の様子を示している。図３Ｂは、図１０Ｂと同様に、負荷運転時の様子を示している。図３Ｃは、図１０Ｃと同様に、起動時の様子を示している。
【００３６】
図２、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃに示すように、第１実施形態に係るガスタービンは、上記した関連技術の場合（図７、図１０Ａ、図１０Ｂ、および、図１０Ｃなどを参照）と同様に、タービンロータ４３は、ロータ本体部４３１にロータディスク４３２が設けられており、ロータディスク４３２の外周面に動翼４６が設けられている。そして、内部ケーシング４１ａの内周面に静翼４５が設置されている。しかし、第１実施形態に係るガスタービンは、遮熱部材５０が、上記した関連技術の場合と異なっている。また、本実施形態では、シールピン６１，６２（図１参照）が設けられていない。この点、および、これに関連する点を除き、本実施形態は、上記した関連技術の場合と同様であるため、重複する部分に関しては、適宜、説明を省略する。
【００３７】
本実施形態において、遮熱部材５０は、図２に示すように、関連技術の場合と同様に、タービンロータ４３の外周面のうち静翼４５に対面する部分に設けられている。遮熱部材５０は、遮熱板５１と脚部５２とを備えており、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ向かうに伴って、遮熱板５１と脚部５２とが順次設けられている。
【００３８】
遮熱部材５０は、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃに示すように、関連技術の場合と同様に、複数の遮熱部材セグメント５００を含む。本実施形態では、関連技術の場合と異なり、回転方向Ｒに並ぶ複数の遮熱部材セグメント５００の間にシールピン６１，６２（図７参照）が設置されていない。
【００３９】
また、本実施形態では、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃに示すように、関連技術の場合と異なり、軸方向に対して傾斜した分割線で遮熱部材５を回転方向Ｒに分割することによって形成されている。このため、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置する前方端面ＳＦ１，ＳＦ２、および、後方側Ｂｗに位置する後方端面ＳＢ１，ＳＢ２が、関連技術の場合と異なり、回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して平行でない。複数の遮熱部材セグメント５００は、回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置する前方端面ＳＦ１，ＳＦ２、および、後方側Ｂｗに位置する後方端面ＳＢ１，ＳＢ２が、回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して傾斜している。
【００４０】
具体的には、本実施形態の遮熱部材５０は、遮熱部材セグメント５００として、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２とを含み、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２とが回転方向Ｒにおいて交互に配置されている。
【００４１】
第１の遮熱部材セグメント５０１は、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃに示すように、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの外形が、台形形状である。ここでは、第１の遮熱部材セグメント５０１の台形形状は、上流側Ｕｓに位置する底辺および下流側Ｄｓに位置する底辺が回転方向Ｒに沿っており、上流側Ｕｓに位置する底辺の方が下流側Ｄｓに位置する底辺よりも長くなっている。
【００４２】
そして、第１の遮熱部材セグメント５０１は、前方端面ＳＦ１のうち上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置するように、前方端面ＳＦ１が回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して第１の傾斜角θ１で傾斜している。これと共に、第１の遮熱部材セグメント５０１は、後方端面ＳＢ２のうち上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて後方側Ｂｗに位置するように、後方端面ＳＢ２が回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して第２の傾斜角θ２で傾斜している。
【００４３】
第２の遮熱部材セグメント５０２は、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃに示すように、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの外形が、台形形状である。ここでは、第２の遮熱部材セグメント５０２の台形形状は、第１の遮熱部材セグメント５０１の台形形状と同様に、上流側Ｕｓに位置する底辺および下流側Ｄｓに位置する底辺が回転方向Ｒに沿っている。しかし、第２の遮熱部材セグメント５０２の台形形状は、第１の遮熱部材セグメント５０１の台形形状と異なり、上流側Ｕｓに位置する底辺よりも下流側Ｄｓに位置する底辺の方が長くなっている。
【００４４】
そして、第２の遮熱部材セグメント５０２は、前方端面ＳＦ２において上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて後方側Ｂｗに位置するように、前方端面ＳＦ２が回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して第２の傾斜角θ２で傾斜している。これと共に、第２の遮熱部材セグメント５０２は、後方端面ＳＢ２において上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置するように、後方端面ＳＢ２が回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して第１の傾斜角θ１で傾斜している。
【００４５】
上記の遮熱部材５０の動作に関して、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃを用いて説明する。
【００４６】
ガスタービンの組立時（運転停止時）においては、図３Ａに示すように、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との両者は、互いが回転方向Ｒにおいて接触している。
【００４７】
具体的には、第１の遮熱部材セグメント５０１の前方端面ＳＦ１と第２の遮熱部材セグメント５０２の後方端面ＳＢ２とが接触している。また、第１の遮熱部材セグメント５０１の後方端面ＳＢ１と第２の遮熱部材セグメント５０２の前方端面ＳＦ２とが接触している。つまり、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間の幅δがゼロ（δ＝０）になっている。
【００４８】
図３Ｂに示すように、ガスタービンの負荷運転時においては、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２は、高温の作動媒体に晒されるので、熱伸び（熱膨張）が生ずる。これにより、回転方向Ｒに隣接して並ぶ第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２とのそれぞれにおいては、前方端面ＳＦ１，ＳＦ２と後方端面ＳＢ１，ＳＢ２とのそれぞれに対して、接触力Ｆ（突っ張り力）が回転方向Ｒに沿った方向に加わった状態になる。
【００４９】
上述したように、本実施形態では、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２は、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの外形が台形形状であって、前方端面ＳＦ１，ＳＦ２および後方端面ＳＢ１，ＳＢ２が回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して傾斜している。このため、熱伸び（熱膨張）の発生により、回転方向Ｒに沿った方向に加わった接触力Ｆの分力によって、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２が、回転軸ＡＸに沿った軸方向に移動する。ここでは、第１の遮熱部材セグメント５０１が上流側Ｕｓに移動し、第２の遮熱部材セグメント５０２が下流側Ｄｓに移動する。これにより、遮熱部材５０の周長が短くなる。
【００５０】
その結果、ガスタービンの負荷運転時において、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２のそれぞれに作用する接触力Ｆが緩和される。したがって、本実施形態では、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２において、破損（曲げ、座屈などの大変形）が生ずることを効果的に防止可能である。
【００５１】
図３Ｃに示すように、ガスタービンの起動時（回転上昇時）においては、負荷運転を行う前に、負荷運転よりも少ない量の作動媒体を供給することによってタービンロータ４３の回転数を上昇させるので、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２は、熱伸びが小さい状態で径方向に遠心力が加わる。このため、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間には、間隙Ｇが介在する。つまり、第１の遮熱部材セグメント５０１の前方端面ＳＦ１と第２の遮熱部材セグメント５０２の後方端面ＳＢ２との間の幅δは、ガスタービンの組立時（運転停止時）における値（δ＝０）よりも、ガスタービンの起動時（回転上昇時）における値δ１の方が大きくなる（δ１＞０）。同様に、第１の遮熱部材セグメント５０１の後方端面ＳＢ１と第２の遮熱部材セグメント５０２の前方端面ＳＦ２との間の幅δは、ガスタービンの組立時（運転停止時）における値（δ＝０）よりも、ガスタービンの起動時（回転上昇時）における値δ１の方が大きくなる（δ１＞０）。
【００５２】
しかしながら、本実施形態では、上述したように、ガスタービンの負荷運転時において第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２のそれぞれに作用する接触力Ｆが緩和されるので、ガスタービンの組立時（運転停止時）においては、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２を回転方向Ｒにおいて接触させることができる。換言すると、本実施形態では、ガスタービンの組立時（運転停止時）において、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間に介在する間隙を狭くさせることが可能であって、その間隙を設けなくてもよい。
【００５３】
このため、本実施形態では、ガスタービンの起動時（回転上昇時）に第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間に介在する間隙Ｇの幅δを、関連技術の場合（図１０Ｃ参照）よりも狭くすることができる。その結果、本実施形態では、遮熱部材５０に関して、関連技術の場合（図１０Ｃ参照）よりもシール特性を向上することができる。
【００５４】
以上のように、本実施形態では、遮熱部材５０に関して、破損の防止およびシール特性の向上を容易に実現することができる。また、本実施形態では、シール特性が向上しているため、シールピン６１，６２（図１参照）を設置する必要がないので、部品点数の増加に伴うコストの増加や、組立て作業の増加などが生ずることを防止可能である。
【００５５】
なお、上記の実施形態では、ガスタービンの組立時（運転停止時）において、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間の幅δは、ゼロ（δ＝０）である場合について説明したが、これに限らない。ガスタービンの組立時（運転停止時）において、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間の幅δは、必要であれば、ゼロ（δ＝０）でなくてもよい。
【００５６】
また、上記の実施形態では、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２は、第１の傾斜角θ１と第２の傾斜角θ２とが互いに異なっている場合について説明したが、これに限らない。第１の傾斜角θ１と第２の傾斜角θ２とは、互いに同じであってもよい。
【００５７】
＜第２施形態＞
第２実施形態に係るガスタービンの要部について、図４Ａ、図４Ｂ、および、図４Ｃを用いて説明する。
【００５８】
図４Ａ、図４Ｂ、および、図４Ｃでは、図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃと同様に、遮熱部材５０に関して、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの様子を示している。図４Ａは、図３Ａと同様に、組立時（運転停止時）の様子を示している。図４Ｂは、図３Ｂと同様に、負荷運転時の様子を示している。図４Ｃは、図３Ｃと同様に、起動時の様子を示している。
【００５９】
図４Ａ、図４Ｂ、および、図４Ｃに示すように、第２実施形態に係るガスタービンは、遮熱部材５０が、上記した第１実施形態の場合（図３Ａ、図３Ｂ、および、図３Ｃなどを参照）と異なっている。この点、および、これに関連する点を除き、本実施形態は、上記した第１実施形態の場合と同様であるため、重複する部分に関しては、適宜、説明を省略する。
【００６０】
本実施形態において、遮熱部材５０は、図４Ａ、図４Ｂ、および、図４Ｃに示すように、複数の遮熱部材セグメント５００を含む。本実施形態では、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置する前方端面ＳＦ、および、後方側Ｂｗに位置する後方端面ＳＢが、回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して平行でない。複数の遮熱部材セグメント５００において、前方端面ＳＦおよび後方端面ＳＢは、互いに平行であるが、回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して傾斜している。
【００６１】
本実施形態では、複数の遮熱部材セグメント５００は、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの外形が、平行四辺形形状である。ここでは、遮熱部材セグメント５００の平行四辺形形状は、回転軸ＡＸに沿った軸方向において対向する対辺が、回転方向Ｒに沿っていると共に、回転方向Ｒにおいて対向する対辺が、回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して傾斜している。
【００６２】
具体的には、遮熱部材セグメント５００は、前方端面ＳＦにおいて上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて後方側Ｂｗに位置するように、前方端面ＳＦが軸方向に対して第３の傾斜角θ３で傾斜している。これと共に、遮熱部材セグメント５００は、後方端面ＳＢにおいて上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて後方側Ｂｗに位置するように、後方端面ＳＢが軸方向に対して第３の傾斜角θ３で傾斜している。
【００６３】
上記の遮熱部材５０の動作に関して、図４Ａ、図４Ｂ、および、図４Ｃを用いて説明する。
【００６４】
ガスタービンの組立時（運転停止時）においては、図４Ａに示すように、複数の遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、回転方向Ｒにおいて接触している。つまり、一の遮熱部材セグメント５００の前方端面ＳＦと、その一の遮熱部材セグメント５００の前方側Ｆｗにおいて隣りに位置する他の遮熱部材セグメント５００の後方端面ＳＢとの間の幅δがゼロ（δ＝０）になっている。
【００６５】
図４Ｂに示すように、ガスタービンの負荷運転時においては、遮熱部材セグメント５００のそれぞれは、高温の作動媒体に晒されるので、熱伸び（熱膨張）が生ずる。これにより、回転方向Ｒに隣接して並ぶ遮熱部材セグメント５００のそれぞれにおいては、前方端面ＳＦと後方端面ＳＢとのそれぞれに対して、接触力Ｆが回転方向Ｒに沿った方向に加わった状態になる。
【００６６】
上述したように、本実施形態では、遮熱部材セグメント５００は、タービンロータ４３の径方向において外側から内側へ観察したときの外形が平行四辺形形状であって、前方端面ＳＦおよび後方端面ＳＢが回転軸ＡＸに沿った軸方向に対して傾斜している。このため、熱伸び（熱膨張）の発生により回転方向Ｒに沿った方向に接触力Ｆが加わったときには、タービンロータ４３の径方向に沿った軸を回転中心軸として遮熱部材セグメント５００が回転して移動する（図４Ｂでは、時計回りに回転）。つまり、遮熱部材５０の周長が短くなるように、遮熱部材セグメント５００の回転移動が生ずる。
【００６７】
その結果、ガスタービンの負荷運転時において、遮熱部材セグメント５００のそれぞれに作用する接触力Ｆが緩和される。したがって、本実施形態では、遮熱部材セグメント５００において、破損（曲げ、座屈などの大変形）が生ずることを効果的に防止可能である。
【００６８】
図４Ｃに示すように、ガスタービンの起動時（回転上昇時）においては、負荷運転を行う前に、負荷運転よりも少ない量の作動媒体を供給することによってタービンロータ４３の回転数を上昇させるので、遮熱部材セグメント５００は、熱伸びが小さい状態で径方向に遠心力が加わる。このため、回転方向Ｒに隣接して並ぶ遮熱部材セグメント５００の間には、間隙Ｇが介在する。つまり、一の遮熱部材セグメント５００の前方端面ＳＦと、その一の遮熱部材セグメント５００の前方側Ｆｗに位置する他の遮熱部材セグメント５００の後方端面ＳＢとの間の幅δは、ガスタービンの組立時（運転停止時）における値δ０（δ０＝０）よりも、ガスタービンの起動時（回転上昇時）における値δ１の方が大きくなる（δ１＞０）。
【００６９】
しかしながら、本実施形態では、上述したように、ガスタービンの負荷運転時において遮熱部材セグメント５００のそれぞれに作用する接触力Ｆが緩和されるので、ガスタービンの組立時（運転停止時）においては、遮熱部材セグメント５００を回転方向Ｒにおいて接触させることができる。換言すると、本実施形態では、ガスタービンの組立時（運転停止時）において、複数の遮熱部材セグメント５００の間に介在する間隙を狭くさせることが可能であって、その間隙を設けなくてもよい。
【００７０】
このため、本実施形態では、ガスタービンの起動時（回転上昇時）に複数の遮熱部材セグメント５００の間に介在する間隙Ｇの幅δを、関連技術の場合（図１０Ｃ参照）よりも狭くすることができる。その結果、本実施形態では、遮熱部材５０に関して、関連技術の場合（図１０Ｃ参照）よりシール特性を向上することができる。
【００７１】
以上のように、本実施形態では、第１実施形態の場合と同様に、遮熱部材５０に関して、破損の防止およびシール特性の向上を容易に実現することができる。また、本実施形態では、第１実施形態の場合と同様に、シール特性が向上しているため、シールピン６１，６２（図１参照）を設置する必要がないので、部品点数の増加に伴うコストの増加や、組立て作業の増加などが生ずることを防止可能である。
【００７２】
なお、上記の実施形態では、ガスタービンの組立時（運転停止時）において、回転方向Ｒに隣接して並ぶ遮熱部材セグメント５００の間の幅δがゼロ（δ＝０）である場合について説明したが、これに限らない。ガスタービンの組立時（運転停止時）において、回転方向Ｒに隣接して並ぶ遮熱部材セグメント５００の間の幅δは、必要であれば、ゼロ（δ＝０）でなくてもよい。
【００７３】
また、本実施形態の遮熱部材セグメント５００において、前方端面ＳＦおよび後方端面ＳＢは、上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて後方側Ｂｗに位置するように、軸方向に対して傾斜しているが、これに限らない。遮熱部材セグメント５００において、前方端面ＳＦおよび後方端面ＳＢは、上流側Ｕｓに位置する端部が下流側Ｄｓに位置する端部よりも回転方向Ｒにおいて前方側Ｆｗに位置するように、軸方向に対して傾斜していてもよい。
【００７４】
＜第３施形態＞
第３実施形態に係るガスタービンにおいてタービン段落が設けられた部分の要部について、図５を用いて説明する。図５は、図２と同様に、鉛直面（ｘｚ面）の一部断面を拡大して示している。図５では、ガスタービンの組立時（運転停止時）の状態を示している。
【００７５】
図５に示すように、第３実施形態に係るガスタービンは、被係合溝ＴＲが、上記した第１実施形態の場合（図２を参照）と異なっている。この点、および、これに関連する点を除き、本実施形態は、上記した第１実施形態の場合と同様であるため、重複する部分に関しては、適宜、説明を省略する。
【００７６】
本実施形態では、被係合溝ＴＲは、第１実施形態の場合と同様に、ロータ本体部４３１の外周面においてダイヤフラム内輪４５１の内周面に対面する部分に形成されている。被係合溝ＴＲは、脚部５２のうち径方向の内側に位置する部分を収容している。ここでは、被係合溝ＴＲは、第１の被係合溝部ＴＲ１と第２の被係合溝部ＴＲ２とを含み、第１の被係合溝部ＴＲ１よりも径方向の外側に第２の被係合溝部ＴＲ２が位置している。第１の被係合溝部ＴＲ１は、係合部５２ａを収容している。第２の被係合溝部ＴＲ２は、脚部５２において径方向の内側に位置する部分のうち、係合部５２ａよりも外側に位置する部分を収容している。
【００７７】
しかしながら、本実施形態では、回転軸ＡＸに沿った軸方向における幅は、第１の被係合溝部ＴＲ１の方が、係合部５２ａよりも広い（第１の被係合溝部ＴＲ１の幅ＷＴ１＞係合部５２ａの幅Ｗ５２ａ）。また、回転軸ＡＸに沿った軸方向（ｘ）における幅は、第２の被係合溝部ＴＲ２が収容している脚部５２の部分よりも、第２の被係合溝部ＴＲ２の方が広い（第２の被係合溝部ＴＲ２の幅ＷＴ２＞第２の被係合溝部ＴＲ２が収容している脚部５２の部分の幅Ｗ５２）。このため、脚部５２のうち径方向の内側に位置する部分と、被係合溝ＴＲの内面との間には、軸方向において第１の隙間Ｇ１が介在している。
【００７８】
また、軸方向において遮熱板５１と動翼４６の植込部４６１との間には、第２の隙間Ｇ２が介在している。
【００７９】
本実施形態では、軸方向における第１の隙間Ｇ１の幅ｄ１は、軸方向における第２の隙間Ｇ２の幅ｄ２よりも広い。
【００８０】
本実施形態では、第１実施形態の場合と同様に、遮熱部材５０は、遮熱部材セグメント５００として、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２とを含み、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２とが回転方向Ｒにおいて交互に配置されている（図３Ａ参照）。このため、ガスタービンの負荷運転時においては、第１実施形態の場合と同様に、回転方向Ｒに沿った方向に加わった接触力Ｆの分力によって、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２が、回転軸ＡＸに沿った軸方向に移動する（図３Ｂ参照）。
【００８１】
このとき、本実施形態では、第１実施形態の場合と異なり、軸方向における第１の隙間Ｇ１の幅ｄ１が、軸方向における第２の隙間Ｇ２の幅ｄ２よりも広くなっているので、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２が回転軸ＡＸに沿った軸方向へ第１実施形態の場合よりも容易に移動する。つまり、第１の遮熱部材セグメント５０１および第２の遮熱部材セグメント５０２が回転軸ＡＸに沿った軸方向へ移動する際には、第１実施形態の場合と異なり、第１の遮熱部材セグメント５０１を構成する脚部５２、および、第２の遮熱部材セグメント５０２を構成する脚部５２へ移動による力が加わりにくい。
【００８２】
したがって、本実施形態では、脚部５２において破損（曲げ、座屈などの大変形）が生ずることを効果的に防止可能であるので、信頼性を更に向上させることができる。
【００８３】
なお、上記の実施形態では、第１実施形態に示した構成（図３Ａなどを参照）において、図５に示すように、被係合溝ＴＲを構成する場合について説明したが、これに限らない。第２実施形態に示した構成（図４Ａなどを参照）において、図５に示すように、被係合溝ＴＲを構成してもよい。この場合においても、上記の実施形態と同様な効果を奏することができる。
【００８４】
＜第４施形態＞
第４実施形態に係るガスタービンにおいてタービン段落が設けられた部分の要部について、図６を用いて説明する。図６は、図５と同様に、鉛直面（ｘｚ面）の一部断面を拡大して示している。図６では、ガスタービンの組立時（運転停止時）の状態を示している。なお、図６では、遮熱部材セグメント５００として設けられた第１の遮熱部材セグメント５０１に関しては、回転方向Ｒの前方側Ｆｗに位置する前方端面ＳＦ１を示している。第２の遮熱部材セグメント５０２に関しては、第１の遮熱部材セグメント５０１と同様であるため、図示を省略している。
【００８５】
図６に示すように、第４実施形態に係るガスタービンは、上記した第３実施形態の場合（図５を参照）と異なり、シールピン６１，６２、および、シールプレート６３，６４がシール部材として設けられている。この点、および、これに関連する点を除き、本実施形態は、上記した第３実施形態の場合と同様であるため、重複する部分に関しては、適宜、説明を省略する。
【００８６】
シールピン６１，６２は、図６から判るように、第１の遮熱部材セグメント５０１と、第２の遮熱部材セグメント５０２との間に介在するように、第１の遮熱部材セグメント５０１に設けられている。図示を省略しているが、シールピン６１，６２は、関連技術の場合と同様に（図９参照）、前方端面ＳＦ１に形成されたシールピン収容溝（図示省略）に収容されている。具体的には、シールピン６１は、遮熱板セグメント５１０の前方端面ＳＦ１に形成されたシールピン収容溝（図示省略）に収容されている。シールピン６２は、脚部セグメント５２０の前方端面ＳＦ１に形成されたシールピン収容溝（図示省略）に収容されている。
【００８７】
シールプレート６３，６４は、図６に示すように、遮熱板セグメント５１０と動翼４６の植込部４６１との間に介在している。具体的には、シールプレート６３は、遮熱板セグメント５１０のうち上流側Ｕｓに位置する側面と、その遮熱板セグメント５１０よりも上流側Ｕｓに位置する植込部４６１の側面との間に介在している。シールプレート６４は、遮熱板セグメント５１０のうち下流側Ｄｓに位置する側面と、その遮熱板セグメント５１０よりも下流側Ｄｓに位置する植込部４６１の側面との間に介在している。図示を省略しているが、シールプレート６３，６４は、遮熱板セグメント５１０と動翼４６の植込部４６１とのそれぞれに形成されたシールピン収容溝（図示省略）に収容されている。
【００８８】
以上のように、本実施形態では、複数の遮熱部材セグメント５００の間、および、遮熱板５１と動翼４６の植込部４６１との間にシール部材（シールピン６１，６２、シールプレート６３，６４）が設けられている。このため、本実施形態では、シール特性を更に向上させることができる。特に、ガスタービンの起動時（回転上昇時）に、第１の遮熱部材セグメント５０１と第２の遮熱部材セグメント５０２との間に間隙Ｇが介在した場合であっても、本実施形態では、シールピン６１，６２によってシール特性を向上可能である。また、遮熱板５１と動翼４６の植込部４６１との間にシールプレート６３，６４が介在しているので、遮熱部材セグメント５００の移動を確保した状態で、シール特性を向上可能である。
【００８９】
なお、上記の実施形態では、第１実施形態に示した構成（図３Ａなどを参照）において、図６に示すように、シール部材（シールピン６１，６２、シールプレート６３，６４）を設置する場合について説明したが、これに限らない。第２実施形態に示した構成（図４Ａなどを参照）において、図６に示すように、シール部材（シールピン６１，６２、シールプレート６３，６４）を設置してもよい。この場合においても、上記の実施形態と同様な効果を奏することができる。
【００９０】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００９１】
４…ガスタービン、５…遮熱部材、４１…ケーシング、４１ａ…内部ケーシング、４１ｂ…外部ケーシング、４１ｆ…シールフィン、４３…タービンロータ、４５…静翼、４６…動翼、４７…タービン段落、５０…遮熱部材、５１…遮熱板、５２…脚部、５２ａ…係合部、６１…シールピン、６２…シールピン、６３…シールプレート、６４…シールプレート、４１１…ガス供給管、４１２…排気管、４２１…インレットスリーブ、４２２…ノズルボックス、４３１…ロータ本体部、４３２…ロータディスク、４５１…ダイヤフラム内輪、４５１ｆ…シールフィン、４６１…植込部、４６２…スナッバ、５００…遮熱部材セグメント、５０１…第１の遮熱部材セグメント、５０２…第２の遮熱部材セグメント、５１０…遮熱板セグメント、５２０…脚部セグメント、ＡＸ…回転軸、Ｂｗ…後方側、Ｄｓ…下流側、Ｆｗ…前方側、Ｇ…間隙、Ｇ１…第１の隙間、Ｇ２…第２の隙間、Ｍ６１…シールピン収容溝、Ｒ…回転方向、ＳＢ…後方端面、ＳＢ１，ＳＢ２…後方端面、ＳＦ…前方端面、ＳＦ１，ＳＦ２…前方端面、ＴＲ…被係合溝、ＴＲ１…第１の被係合溝部、ＴＲ２…第２の被係合溝部、Ｕｓ…上流側、θ１…第１の傾斜角、θ２…第２の傾斜角、θ３…第３の傾斜角
【図１】
2020012440.tif 000003
【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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