(57)【要約】【課題】太陽電池モジュールの受光面積の増加を図りながら、意匠性を向上させることができる太陽光発電システムを得ること。【解決手段】太陽光発電システムは、第１太陽電池モジュールと、第１太陽電池モジュールと列方向に並んで設置され列方向と直交する段方向に沿った寸法が第１太陽電池モジュールよりも小さい第２太陽電池モジュール１ｂと、第２太陽電池モジュール１ｂを設置場所に固定する第１固定部材２１と、第１固定部材２１と第２太陽電池モジュール１ｂとの第２方向に沿った間隔を調整する間隔調整部材３と、を備える。【選択図】図５
2020094453.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１太陽電池モジュールと、
前記第１太陽電池モジュールと第１方向に並んで設置され、第１方向と直交する第２方向に沿った寸法が前記第１太陽電池モジュールよりも小さい第２太陽電池モジュールと、
前記第２太陽電池モジュールを設置場所に固定する固定部材と、
前記固定部材と前記第２太陽電池モジュールとの第２方向に沿った間隔を調整する間隔調整部材と、
を備えることを特徴とする太陽光発電システム。
【請求項２】
前記第２太陽電池モジュールは、前記第２太陽電池モジュールの外縁のうち第２方向に位置する第２方向縁部を有しており、
前記固定部材は、前記第２方向縁部と第２方向で一致する位置に配置された支持部を有しており、
前記間隔調整部材は、前記支持部と前記第２方向縁部との間に設けられることを特徴とする請求項１に記載の太陽光発電システム。
【請求項３】
前記間隔調整部材の第２方向に沿った寸法は、前記第１太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法と前記第２太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法との寸法差と同一であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の太陽光発電システム。
【請求項４】
前記間隔調整部材の第２方向に沿った寸法をＸ、前記第１太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法と前記第２太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法との寸法差をＹ、前記間隔調整部材の段方向の数をＮ、Ｎを自然数としたときに、Ｙ＝ＮＸの式が成立することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の太陽光発電システム。
【請求項５】
前記間隔調整部材の第２方向に沿った寸法をＸ、前記第１太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法と前記第２太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法との寸法差をＹ、前記第２太陽電池モジュールの第２方向に沿った枚数をＭとしたときに、Ｙ＞（Ｙ−Ｘ）Ｍの式が成立することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の太陽光発電システム。
【請求項６】
前記第１太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法は、前記第２太陽電池モジュールの第１方向に沿った寸法と異なることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の太陽光発電システム。
【請求項７】
前記第１太陽電池モジュールのうち第１方向に沿って設置された太陽電池セルの枚数は、前記第２太陽電池モジュールのうち第１方向に沿って設置された太陽電池セルの枚数と異なることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の太陽光発電システム。
【請求項８】
前記間隔調整部材は、金属製であることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の太陽光発電システム。
【請求項９】
前記間隔調整部材は、前記固定部材に固定されていることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか１項に記載の太陽光発電システム。
【請求項１０】
前記間隔調整部材および前記固定部材の少なくとも一方には、前記間隔調整部材および前記固定部材の他方に向けて突出する凸部が設けられることを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか１項に記載の太陽光発電システム。
【請求項１１】
前記間隔調整部材は、複数の板状部材で構成されていることを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか１項に記載の太陽光発電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の太陽電池モジュールを備える太陽光発電システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅の屋根、ビルの屋上等に複数の太陽電池モジュールを並べて設置した太陽光発電システムが知られている。このような太陽光発電システムでは、スペースが限られた設置場所でより多くの発電量を得るために、太陽電池モジュールを設置場所に敷き詰めて設置し、太陽電池モジュールの受光面積を広く確保することが一般的に行われている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、三角形状、台形状等の寄棟屋根において、矩形状の太陽電池モジュールと三角形状の太陽電池モジュールを設置する方法が開示されている。この方法では、同寸法かつ矩形状の太陽電池モジュールを屋根の傾斜方向および傾斜方向と直交方向に並べて設置し、矩形状の太陽電池モジュールと降棟との間に形成される三角形状のスペースに三角形状の太陽電池モジュールを設置することで、太陽電池モジュールの受光面積の増加を図っている。
【０００４】
また、太陽電池モジュールの受光面積を広く確保する別の方法としては、矩形状の太陽電池モジュールのみを設置場所に設置する方法がある。この方法では、傾斜方向に沿った寸法が異なる複数の太陽電池モジュールを用意し、設置場所の形状および面積に合わせて異寸法の太陽電池モジュールの組合せおよび枚数を調整することで、太陽電池モジュールを設置場所に敷き詰めている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１９４８６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、傾斜方向に沿った寸法が異なる太陽電池モジュールを傾斜方向と直交する方向に並べて設置すると、隣り合う太陽電池モジュールが傾斜方向にずれる。このずれは、太陽電池モジュールの傾斜方向に沿った枚数が増えるほど大きくなるため、見栄えが悪くなって意匠性が損なわれるという問題がある。
【０００７】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、太陽電池モジュールの受光面積の増加を図りながら、意匠性を向上させることができる太陽光発電システムを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明にかかる太陽光発電システムは、第１太陽電池モジュールと、前記第１太陽電池モジュールと第１方向に並んで配置され、第１方向と直交する第２方向に沿った寸法が前記第１太陽電池モジュールよりも小さい第２太陽電池モジュールと、前記第２太陽電池モジュールを設置場所に固定する固定部材と、前記固定部材と前記第２太陽電池モジュールとの第２方向に沿った間隔を調整する間隔調整部材と、を備える。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、太陽電池モジュールの受光面積の増加を図りながら、意匠性を向上させることができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１に係る太陽光発電システムを示す斜視図
【図２】実施の形態１に係る太陽電池モジュールを示す分解斜視図
【図３】実施の形態１に係る太陽電池モジュールを示す平面図
【図４】実施の形態１に係る太陽電池モジュールおよび固定手段を示す斜視図
【図５】実施の形態１に係る太陽電池モジュールの固定構造を示す図であって、図４のＶ−Ｖ線断面図
【図６】比較例に係る太陽光発電システムを示す図であって、段方向寸法および列方向寸法が異なる太陽電池モジュールを列方向に並べて設置した状態を示す平面図
【図７】図６の太陽光発電システムの一部を模式的に示す平面図
【図８】実施の形態１に係る太陽光発電システムを示す図であって、段方向寸法および列方向寸法が異なる太陽電池モジュールを列方向に並べて設置した状態を示す平面図
【図９】図８の太陽光発電システムの一部を模式的に示す平面図
【図１０】実施の形態１に係る第１太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図
【図１１】実施の形態１に係る第２太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図
【図１２】本発明の実施の形態２に係る太陽光発電システムの第２太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図であって、図４に示すＶ−Ｖ線断面図に相当する図
【図１３】本発明の実施の形態３に係る太陽光発電システムの第２太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図であって、図４に示すＶ−Ｖ線断面図に相当する図
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明の実施の形態にかかる太陽光発電システムを図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１２】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る太陽光発電システムを示す斜視図である。
【００１３】
図１に示すように、太陽光発電システム１００は、複数の太陽電池モジュール１と、太陽電池モジュール１を設置場所に固定する固定手段２と、を備える。設置場所は、例えば、住宅の屋根、ビルの屋上等である。設置場所の設置面は、水平面でも傾斜面でもよい。なお、以下の説明において第１方向である「列方向」とは、太陽光発電システム１００を正面から見たときの左右方向のことである。また、第２方向である「段方向」とは、太陽電池モジュール１が設置される設置面内で列方向と直交する方向のことである。
【００１４】
太陽電池モジュール１は、図１の例では列方向に並んで２枚設置されている。図１では図示を省略しているが、太陽電池モジュール１は段方向にも複数枚設置されている。太陽電池モジュール１の大きさ、列方向の枚数および段方向の枚数は、設置場所の形状および面積に合わせて適宜変更すればよい。ここで、複数の太陽電池モジュール１を区別する場合には、列方向に並んで設置された一方の太陽電池モジュール１を第１太陽電池モジュール１ａと称し、他方の太陽電池モジュール１を第２太陽電池モジュール１ｂと称する。
【００１５】
第２太陽電池モジュール１ｂは、第１太陽電池モジュール１ａと列方向に並んで設置されている。第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂは、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａよりも小さい。第１太陽電池モジュール１ａおよび第２太陽電池モジュール１ｂは、いずれも、太陽電池パネル１１と、太陽電池パネル１１の外縁を保持する保持フレーム１２と、を有する。
【００１６】
図２は、実施の形態１に係る太陽電池モジュールを示す分解斜視図である。図３は、実施の形態１に係る太陽電池モジュールを示す平面図である。図２および図３に示すように、太陽電池パネル１１は、平面視矩形の板状部材である。太陽電池パネル１１の外縁のうち長辺は、列方向と平行である。太陽電池パネル１１の外縁のうち短辺は、段方向と平行である。太陽電池パネル１１は、アレイ状に配列された複数の太陽電池セル１１ａを備える。太陽電池セル１１ａは、太陽光を電力に変換する光電変換部である。複数の太陽電池セル１１ａは、直列または並列に接続されている。図示は省略するが、太陽電池セル１１ａの受光面１１ｂの上には、透明基板であるガラスが配置されている。図示は省略するが、太陽電池パネル１１は、エチレンビニルアセテート（Ethylene−Vinyl  Acetate，ＥＶＡ）樹脂またはポリエチレンテレフタレート（Polyethylene  Terephthalate，ＰＥＴ）樹脂などの電気的絶縁材料で複数の太陽電池セル１１ａを封止して形成されている。
【００１７】
保持フレーム１２は、太陽電池パネル１１の外縁の全周に亘って取り付けられた金属製部材である。保持フレーム１２は、太陽電池パネル１１の外形に適合する四角枠状に形成されている。保持フレーム１２は、太陽電池パネル１１の外縁のうち長辺に取り付けられる２つの第１保持フレーム１２ａと、太陽電池パネル１１の外縁のうち短辺に取り付けられる２つの第２保持フレーム１２ｂと、を有する。
【００１８】
図４は、実施の形態１に係る太陽電池モジュールおよび固定手段を示す斜視図である。図５は、実施の形態１に係る太陽電池モジュールの固定構造を示す図であって、図４のＶ−Ｖ線断面図である。固定手段２は、太陽電池モジュール１を設置場所に固定するための手段である。固定手段２は、第１固定部材２１と、第２固定部材２２と、を備える。
【００１９】
第２固定部材２２は、太陽電池モジュール１の直下に配置されるとともに設置面の上に固定される金属製部材である。第２固定部材２２は、段方向に沿って延びている。第２固定部材２２の長手方向は、第１保持フレーム１２ａの長手方向と直交している。第２固定部材２２は、上側が開口する溝型鋼である。
【００２０】
なお、図４では、列方向に間隔を空けて設けた２本の第２固定部材２２に１枚の太陽電池モジュール１を固定した場合を例示しているが、１枚の太陽電池モジュール１を固定する第２固定部材２２の本数を限定する趣旨ではない。また、図示は省略するが、第２固定部材２２には、段方向に並べて複数の太陽電池モジュール１が固定される。
【００２１】
第２固定部材２２は、底壁部２２ａと、２つの側壁部２２ｂと、２つの上壁部２２ｃと、２つの突条部２２ｄと、を有する。
【００２２】
底壁部２２ａは、段方向に沿って延びる板状部位である。底壁部２２ａは、平面視で段方向に長い矩形状に形成されている。底壁部２２ａは、設置面の上に載置されている。図示は省略するが、本実施の形態では底壁部２２ａに形成された孔に木ねじを通し、孔に通した木ねじを設置面にねじ込むことで、第２固定部材２２を設置面に固定している。
【００２３】
２つの側壁部２２ｂは、底壁部２２ａの列方向に沿った両端部から太陽電池モジュール１に向けて垂直に立ち上がる板状部位である。２つの側壁部２２ｂは、列方向に間隔を空けて対向している。以下の説明において一の側壁部２２ｂから他の側壁部２２ｂへ向かう方向を内側と称する場合がある。また、側壁部２２ｂのうち内側に位置する面を内面と称する場合がある。
【００２４】
上壁部２２ｃは、側壁部２２ｂの上端部から内側へ突出する部位である。２つの上壁部２２ｃの間には、隙間が設けられている。
【００２５】
突条部２２ｄは、側壁部２２ｂの内面のうち上壁部２２ｃよりも下方となる部位から内側へ突出する部位である。２つの突条部２２ｄの間には、隙間が設けられている。突条部２２ｄと上壁部２２ｃとの間には、隙間が設けられている。図５に示すように、上壁部２２ｃと突条部２２ｄとの間には、板状の補助固定部材２３が差し込まれる。補助固定部材２３には、ねじ孔２３ａが形成されている。補助固定部材２３の列方向に沿った幅は、２つの側壁部２２ｂ同士の距離よりも小さく、２つの上壁部２２ｃ同士の距離および２つの突条部２２ｄ同士の距離よりも大きい。
【００２６】
図４に示すように、第１固定部材２１は、太陽電池モジュール１を第２固定部材２２に固定するための金属製部材である。第１固定部材２１は、第１保持フレーム１２ａと第２固定部材２２とが交差する各位置に設置されている。図５に示すように、第１固定部材２１は、一枚の金属板をクランク状に折り曲げて形成されている。第１固定部材２１は、固定部２１ａと、支持部２１ｂと、当接部２１ｃと、を有する。
【００２７】
固定部２１ａは、第２固定部材２２の上に固定される板状部位である。固定部２１ａは、平面視矩形状に形成されている。固定部２１ａは、２つの上壁部２２ｃの上に架け渡されている。固定部２１ａには、孔２１ｄが形成されている。
【００２８】
支持部２１ｂは、固定部２１ａの段方向の端部のうち太陽電池モジュール１側に位置する端部から立ち上がっており、後述する間隔調整部材３を支持する板状部位である。支持部２１ｂは、正面視矩形状に形成されている。なお、第１保持フレーム１２ａは、支持部２１ｂと平行な保持フレーム側壁１２ｃを有している。支持部２１ｂは、保持フレーム側壁１２ｃと段方向で一致する位置に配置されている。
【００２９】
当接部２１ｃは、支持部２１ｂの上端から太陽電池モジュール１に向けて延びて受光面１１ｂ側から保持フレーム１２に当接する板状部位である。当接部２１ｃは、平面視矩形状に形成されている。本実施の形態では固定部２１ａの孔２１ｄに通したボルト２４を補助固定部材２３のねじ孔２３ａにねじ込むことで、第１固定部材２１は第２固定部材２２に固定されている。つまり、第１固定部材２１は、補助固定部材２３を介して第２固定部材２２に固定されている。また、第１固定部材２１が第２固定部材２２に固定されることで、第１固定部材２１の当接部２１ｃは保持フレーム１２に受光面１１ｂ側から当接する。
【００３０】
第１固定部材２１の支持部２１ｂと第２太陽電池モジュール１ｂの保持フレーム側壁１２ｃとの間には、間隔調整部材３が設けられている。詳しくは、間隔調整部材３は、支持部２１ｂと第２方向縁部である保持フレーム側壁１２ｃとの間に挟み込まれている。第２太陽電池モジュール１ｂの保持フレーム側壁１２ｃは、第２太陽電池モジュール１ｂの外縁のうち段方向に位置する縁部を構成する。間隔調整部材３は、第１固定部材２１と第２太陽電池モジュール１ｂとの段方向に沿った間隔を調整する板状部材である。なお、第１固定部材２１と第１太陽電池モジュール１ａとの間には、間隔調整部材３が配置されていない。間隔調整部材３は、本実施の形態では金属製であるが、樹脂製でもよい。間隔調整部材３は、本実施の形態では支持部２１ｂと保持フレーム側壁１２ｃとの間に１枚配置されているが、複数枚配置されてもよい。すなわち、間隔調整部材３は、本実施の形態では１枚の板状部材で構成されているが、複数枚の板状部材で構成されてもよい。間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘは、当接部２１ｃの段方向に沿った突出長さＺよりも小さい。
【００３１】
次に、太陽光発電システム１００の作用効果について説明する。
【００３２】
はじめに、図６および図７を参照して、比較例に係る太陽光発電システム２００について説明する。図６は、比較例に係る太陽光発電システムを示す図であって、段方向寸法および列方向寸法が異なる太陽電池モジュールを列方向に並べて設置した状態を示す平面図である。図７は、図６の太陽光発電システムの一部を模式的に示す平面図である。図８は、実施の形態１に係る太陽光発電システムを示す図であって、段方向寸法および列方向寸法が異なる太陽電池モジュールを列方向に並べて設置した状態を示す平面図である。図９は、図８の太陽光発電システムの一部を模式的に示す平面図である。図６および図８では、説明の便宜上、固定手段２を省略している。図７および図９では、説明の便宜上、固定手段２を省略するとともに、太陽電池モジュール１のアウトラインのみを図示している。
【００３３】
図６および図７に示すように、比較例に係る太陽光発電システム２００は、第１太陽電池モジュール１ａと、第２太陽電池モジュール１ｂと、を備える。図６の例では、第１太陽電池モジュール１ａは、列方向に３列×段方向に３列の合計９枚設置されており、第２太陽電池モジュール１ｂは、列方向に１列×段方向に３列の合計３枚設置されている。比較例に係る太陽光発電システム２００は、間隔調整部材３を備えていない。一般的に太陽電池モジュールは大小様々なパターンで用意されるものなので、列方向に沿った寸法が小さい太陽電池モジュールを選択すると、その太陽電池モジュールは段方向に沿った寸法も小さくなることがある。比較例においても、第２太陽電池モジュール１ｂの列方向に沿った寸法Ｐｂは、第１太陽電池モジュール１ａの列方向に沿った寸法Ｐａよりも小さく、第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂは、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａよりも小さい。ここで、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差をＹとする。また、第１太陽電池モジュール１ａおよび第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数をＭとする。
【００３４】
段方向に沿った寸法が異なる第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂを列方向に並べて設置すると、隣り合う第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとでは、段方向に沿った一方の外縁または両方の外縁が段方向にずれる。比較例では、段方向に沿った一方の外縁である紙面下側の外縁を揃えて第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂを並べているので、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとで紙面上側の外縁が寸法差Ｙ分だけ段方向にずれる。このずれは、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数Ｍが増えるほど大きくなる。詳しくは、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂを図７の紙面下側から順次設置した場合には、最後に設置した第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂで紙面上側の外縁の間には、寸法差Ｙ×枚数Ｍ＝ＹＭ分だけのずれが発生する。このため、見栄えが悪くなって意匠性が損なわれる。
【００３５】
これに対して、図９に示すように、本実施の形態に係る太陽光発電システム１００は、第１固定部材２１と第２太陽電池モジュール１ｂとの段方向に沿った間隔を調整する間隔調整部材３を備えることで、第１太陽電池モジュール１ａに対する第２太陽電池モジュール１ｂの段方向の相対位置を容易に調整することができる。このため、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数が増えたとしても、列方向に並んで隣り合う第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの相対位置を一定にできる。詳しくは、図９の例では、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとで紙面下側の外縁が同一直線上に揃う。また、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとで紙面上側の外縁の段方向に沿う距離Ｄが均一となる。これにより、段方向に沿った寸法が異なる太陽電池モジュール１を用いた場合でも、太陽光発電システム１００を見る人に統一感を与えて意匠性を向上させることができる。つまり、段方向に沿った寸法が異なる第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの間に生じる段方向のずれを間隔調整部材３によって容易に調整しつつ、太陽光発電システム１００の意匠性を向上させることができる。なお、理解容易化のために図９では間隔調整部材３を示しているが、実際には、間隔調整部材３は、図５に示す支持部２１ｂと保持フレーム側壁１２ｃとの間に設けられ、当接部２１ｃに覆われている。これにより、間隔調整部材３を外観上視認できないため、間隔調整部材３が意匠性を低下させることはない。
【００３６】
図８に示すように、実施の形態１では、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとが異なることで、設置場所の形状および面積に合わせて太陽光発電システム１００の段方向に沿った設置長さを適宜調整することができる。すなわち、設置場所の段方向の形状および面積に合わせて第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの枚数を自由に組み合わせて段方向に設置することで、より多くの太陽電池モジュール１を設置場所に敷き詰めることが可能になる。これにより、太陽電池モジュール１の受光面積の増加を図ることができる。
【００３７】
図８に示すように、実施の形態１では、第１太陽電池モジュール１ａの列方向に沿った寸法Ｐａと第２太陽電池モジュール１ｂの列方向に沿った寸法Ｐｂとが異なることで、設置場所の形状および面積に合わせて太陽光発電システム１００の列方向に沿った設置長さを適宜調整することができる。すなわち、設置場所の列方向の形状および面積に合わせて第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの枚数を自由に組み合わせて列方向に設置することで、より多くの太陽電池モジュール１を設置場所に敷き詰めることが可能になる。これにより、太陽電池モジュール１の受光面積の増加を図ることができる。なお、第１太陽電池モジュール１ａの列方向に沿った寸法Ｐａと第２太陽電池モジュール１ｂの列方向に沿った寸法Ｐｂとが同じでもよい。
【００３８】
図８に示すように、実施の形態１では、第１太陽電池モジュール１ａのうち列方向に沿って設置された太陽電池セル１１ａの枚数は、第２太陽電池モジュール１ｂのうち列方向に沿って設置された太陽電池セル１１ａの枚数と異なっている。また、第１太陽電池モジュール１ａのうち段方向に沿って設置された太陽電池セル１１ａの枚数は、第２太陽電池モジュール１ｂのうち段方向に沿って設置された太陽電池セル１１ａの枚数と等しくなっている。また、実施の形態１では、第１太陽電池モジュール１ａおよび第２太陽電池モジュール１ｂで異なる寸法の太陽電池セル１１ａを用いている。第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとは、列方向にも段方向にも互いに異なる寸法となっている。列方向にも互いに異なる寸法となっている太陽電池モジュール１を組み合わせることで、設置場所の形状および面積に合わせて太陽光発電システム１００の列方向に沿った設置長さを適宜調整することができる。すなわち、設置場所の列方向の形状および面積に合わせて第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの枚数を自由に組み合わせることで、より多くの太陽電池モジュール１を設置場所に敷き詰めることが可能になる。このため、太陽電池モジュール１の受光面積の増加を図ることができる。なお、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとで、列方向に沿った寸法または段方向に沿った寸法が同じ太陽電池セル１１ａを用いてもよい。この場合には、太陽電池モジュール１のうち列方向に沿って設置された太陽電池セル１１ａの枚数の違い、段方向に沿って設置された太陽電池セル１１ａの枚数の違い、太陽電池セル１１ａ同士の段方向または列方向の間隔の違い、太陽電池モジュール１のうち段方向または列方向で最も端に位置する太陽電池セル１１ａから保持フレーム１２までの距離などによって、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの寸法に違いが生じる。
【００３９】
実施の形態１では、金属製の間隔調整部材３を用いている。これにより、例えば、樹脂製の間隔調整部材を用いる場合に比べて、経年劣化による寸法変化が発生し難くなるため、長期間に亘って安定した間隔調整機能を発揮することができる。
【００４０】
ここで、図９を参照して、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘについて詳しく説明する。間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘは、適宜変更してよいが、本実施の形態では第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差Ｙと同一である。このため、列方向に並んで隣り合う第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの段方向に沿ったずれを間隔調整部材３によって正確に調整することができる。複数枚の間隔調整部材３を用いる場合には、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘの総和を、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差Ｙと同一にすればよい。
【００４１】
なお、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘは、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差Ｙと異なってもよい。この場合には、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法をＸ、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差をＹ、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数をＭとしたときに、Ｙ＞（Ｙ−Ｘ）Ｍの式（１）が成立することが好ましい。ここで、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数Ｍは、同数とする。また、間隔調整部材３の数は、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数Ｍと同数とする。図９の例では、最も紙面下側に位置する第２太陽電池モジュール１ｂの紙面下側の外縁に間隔調整部材３を１個追加して３枚の第２太陽電池モジュール１ｂを紙面上側にシフトすることで、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った枚数Ｍと間隔調整部材３の数を同数にできる。なお、間隔調整部材３の数は、列方向に並ぶ２枚の第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂを１組とするとき、１組あたりの間隔調整部材３の段方向の数のことを指す。上記式（１）を成立させる間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘを決定することで、太陽光発電システム１００全体における第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの間に生じる段方向のずれを、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの１枚分の寸法差Ｙ未満にすることができる。このため、列方向に並んで隣り合う第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの段方向に沿ったずれを間隔調整部材３によって調整することができる。
【００４２】
また、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法をＸ、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差をＹ、間隔調整部材３の数をＮ、Ｎを自然数としたときに、Ｙ＝ＮＸの式（２）が成立することが好ましい。ここで、間隔調整部材３の数Ｎは、列方向に並ぶ２枚の第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂを１組とするとき、１組あたりの間隔調整部材３の段方向の数のことを指す。図９の例では、１組の第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂにつき段方向に１つの間隔調整部材３が配置されている。例えば、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差Ｙが１０ｍｍ、間隔調整部材３の数Ｎが１個だとすると、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘは、上記式（２）からＸ＝１０ｍｍ／１＝１０ｍｍとなる。これにより、間隔調整部材３の段方向に沿った寸法Ｘを、第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差Ｙ以下にすることができる。このため、列方向に並んで隣り合う第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとの段方向に沿ったずれを間隔調整部材３によって調整することができる。
【００４３】
前記した第１太陽電池モジュール１ａの段方向に沿った寸法Ｌａと第２太陽電池モジュール１ｂの段方向に沿った寸法Ｌｂとの寸法差Ｙは、太陽電池セル１１ａの寸法または枚数を異ならせて当初から意図的に設ける場合の他、設計上の差異等に起因して発生する場合もある。後者の例は、太陽電池セル１１ａを列方向に１０枚×段方向に６枚並べた第１太陽電池モジュール１ａと太陽電池セル１１ａを列方向に９枚×段方向に６枚並べた第２太陽電池モジュール１ｂを製造し、第１太陽電池モジュール１ａが長辺１６５７ｍｍ×短辺９９４ｍｍとなり、第２太陽電池モジュール１ｂが長辺１４７０ｍｍ×短辺９９０ｍｍとなる場合が挙げられる。すなわち、短辺のセル数が同じ枚数であっても、４ｍｍの寸法差が発生する場合がある。
【００４４】
図１０は、実施の形態１に係る第１太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図である。図１１は、実施の形態１に係る第２太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図である。図１０および図１１に示す当接部２１ｃの段方向に沿った突出長さＺは、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂで共通の寸法であり、例えば、１２ｍｍである。前記した４ｍｍの寸法差は、当接部２１ｃの段方向に沿った突出長さＺ＝１２ｍｍよりも小さい。したがって、段方向に沿った寸法Ｘが４ｍｍである間隔調整部材３を支持部２１ｂと保持フレーム側壁１２ｃとの間に配置し、第２太陽電池モジュール１ｂを支持部２１ｂから離れる方向に４ｍｍの寸法差分だけずらした場合でも、当接部２１ｃが第１保持フレーム１２ａに確実に当接することになる。このため、第１太陽電池モジュール１ａと第２太陽電池モジュール１ｂとで、同寸法の第１固定部材２１を用いることができる。なお、４ｍｍの寸法差である第１太陽電池モジュール１ａおよび第２太陽電池モジュール１ｂを段方向に１０枚並べた場合には、合計４ｃｍのずれになる。このような場合であっても、間隔調整部材３を用いることでずれを調整することができる。
【００４５】
実施の形態２．
図１２は、本発明の実施の形態２に係る太陽光発電システムの第２太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図であって、図４に示すＶ−Ｖ線断面図に相当する図である。実施の形態２に係る太陽光発電システム１００Ａは、間隔調整部材３を第１固定部材２１に固定する点が前記した実施の形態１と相違する。実施の形態２では、前記した実施の形態１と重複する部分については、同一符号を付して説明を省略する。
【００４６】
図１２に示すように、第１固定部材２１の支持部２１ｂには、段方向に貫通する貫通孔２１ｅが形成されている。間隔調整部材３には、段方向に貫通する貫通孔３１が形成されている。支持部２１ｂの貫通孔２１ｅおよび間隔調整部材３の貫通孔３１には、支持部２１ｂと間隔調整部材３とを固定するためのねじ４が挿入されている。なお、貫通孔２１ｅ，３１は、少なくとも１つずつあればよいが、上下方向または列方向に間隔を空けて複数あってもよい。実施の形態２によれば、間隔調整部材３が第１固定部材２１に固定されるため、間隔調整部材３の位置ずれを防ぐことができる。
【００４７】
実施の形態３．
図１３は、本発明の実施の形態３に係る太陽光発電システムの第２太陽電池モジュールの固定構造を示す断面図であって、図４に示すＶ−Ｖ線断面図に相当する図である。実施の形態３に係る太陽光発電システム１００Ｂは、第１固定部材２１に凸部２１ｆを設けた点が前記した実施の形態１と相違する。実施の形態３では、前記した実施の形態１と重複する部分については、同一符号を付して説明を省略する。
【００４８】
図１３に示すように、第１固定部材２１の支持部２１ｂには、間隔調整部材３に向けて突出する凸部２１ｆが設けられている。凸部２１ｆは、第１固定部材２１と一体でも別体でもよい。別体の凸部２１ｆは、例えば、ダボである。凸部２１ｆは、少なくとも１つあればよいが、実施の形態３では上下方向に間隔を空けて２つ設けられている。図１３に示す凸部２１ｆの断面形状は、矩形状である。凸部２１ｆの突端は、間隔調整部材３に当接している。実施の形態３によれば、第１固定部材２１と第２太陽電池モジュール１ｂとの間に間隔調整部材３が挟み込まれたときに、凸部２１ｆによって間隔調整部材３と第１固定部材２１との間の摩擦係数が高くなるため、間隔調整部材３の位置ずれを防ぐことができる。
【００４９】
なお、間隔調整部材３の方に第１固定部材２１に向けて突出する凸部を設け、凸部を第１固定部材２１に当接させてもよい。また、間隔調整部材３および第１固定部材２１のうち凸部が設けられていない方に凸部が入る凹部を設けてもよい。また、間隔調整部材３および第１固定部材２１の両方に凸部を設けてもよい。この場合には、間隔調整部材３の凸部と第１固定部材２１の凸部の位置をずらし、間隔調整部材３の凸部を第１固定部材２１に当接させるとともに第１固定部材２１の凸部を間隔調整部材３に当接させればよい。
【００５０】
以上の実施の形態に示した構成は、本発明の内容の一例を示すものであり、別の公知の技術と組み合わせることも可能であるし、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、構成の一部を省略、変更することも可能である。
【符号の説明】
【００５１】
１  太陽電池モジュール、１ａ  第１太陽電池モジュール、１ｂ  第２太陽電池モジュール、２  固定手段、３  間隔調整部材、１１ａ  太陽電池セル、１２ｃ  保持フレーム側壁（第２方向縁部）、２１  第１固定部材、２１ｆ  凸部、１００，１００Ａ，１００Ｂ  太陽光発電システム、Ｌａ  第１太陽電池モジュールの段方向に沿った寸法、Ｌｂ  第２太陽電池モジュールの段方向に沿った寸法、Ｐａ  第１太陽電池モジュールの列方向に沿った寸法、Ｐｂ  第２太陽電池モジュールの列方向に沿った寸法。
【図１】
2020094453.tif 000003
【図２】
2020094453.tif 000004
【図３】
2020094453.tif 000005
【図４】
2020094453.tif 000006
【図５】
2020094453.tif 000007
【図６】
2020094453.tif 000008
【図７】
2020094453.tif 000009
【図８】
2020094453.tif 000010
【図９】
2020094453.tif 000011
【図１０】
2020094453.tif 000012
【図１１】
2020094453.tif 000013
【図１２】
2020094453.tif 000014
【図１３】
2020094453.tif 000015