(57)【要約】【課題】  安全性あるいは操作性を高めた媒介具を提供すること。【解決手段】  一実施形態に係る媒介具１００は、内部に複数の流路を接続するための接続流路１０を有した筒体１と、筒体１の一端に設けられた、複数の流路の少なくとも１つに接続するための第１接続具２Ａと、筒体１の他端に設けられた、複数の流路の少なくとも１つに接続するための第２接続具２Ｂと、筒体１の周囲を囲い、第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂよりも筒体１の軸ＡＸを中心とした半径方向Ｒに突出した枠体３と、を備えている。【選択図】  図１
2020094621.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の流路を接続する媒介具であって、
内部に前記複数の流路を接続するための接続流路を有した筒体と、
前記筒体の一端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第１接続具と、
前記筒体の他端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第２接続具と、
前記筒体の周囲を囲い、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記筒体の軸を中心とした半径方向に突出した枠体と、
を備える媒介具。
【請求項２】
前記枠体は、
前記筒体を囲う円形の外リングと、
前記外リングを支持する支持部材と、
を備える請求項１に記載の媒介具。
【請求項３】
前記枠体は、前記外リングよりも径が小さい内リングをさらに備え、
前記筒体は、前記内リングに通されており、
前記支持部材は、前記外リングと前記内リングとを連結する第１連結部材を含む、
請求項２に記載の媒介具。
【請求項４】
前記枠体は、前記筒体の軸方向に並ぶ一対の前記外リングを備え、
前記支持部材は、前記一対の外リングを連結する第２連結部材を含む、
請求項２または３に記載の媒介具。
【請求項５】
前記筒体の外面の一部に設けられ、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記半径方向に突出した突出部分をさらに備え、
前記枠体は、前記突出部分よりも前記半径方向に突出している、
請求項１ないし４のうちいずれか１項に記載の媒介具。
【請求項６】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであり、
前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記筒体の軸方向を向くように曲がっている、
請求項５に記載の媒介具。
【請求項７】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであり、
前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記筒体の接線方向を向くように曲がっている、
請求項５に記載の媒介具。
【請求項８】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路の先端に設けられた第３接続具と、を備える、
請求項５に記載の媒介具。
【請求項９】
前記第３接続具に接続可能な第４接続具を有するキャップをさらに備える、
請求項８に記載の媒介具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の流路を接続する媒介具に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、複数の流路を接続する媒介具の一例として、消防用の一対のホースを接続する媒介具が知られている。このような媒介具は、筒体と、当該筒体の両端に設けられた一対の接続具とを備えている。これら接続具を各ホースの端部に設けられた金具に接続することにより、各ホース内の流路を接続することができる。
【０００３】
また、例えば特許文献１に開示されたように、送水後の残水を抜くためのバルブや、媒介具内の流路の圧力を計測するための圧力計を筒体の外部に備えた媒介具も知られている。
【０００４】
ホースに通水すると、内部の圧力によりホースに捩れが発生する。この捩れが発生しないようにホースを敷設することは現実的に困難である。特に、曲がり角がある箇所では、ホースが最初から捩れた状態で敷設されることも多い。通水によるホースの捩れ、あるいは元々のホースの捩れが元に戻ろうとする回転力により、ホース間に配置された媒介具が回転することがしばしば生じる。
【０００５】
上述のバルブや圧力計のように筒体から突出する部材が設けられている場合、これらの部材が操作に適した方向に位置するように媒介具を配置していたとしても、通水時の媒介具の回転（転倒）により当該部材が意図せぬ方向を向くことがある。さらに、媒介具の回転により、当該部材や周囲の物品が破損したり、作業者に当たったりする可能性がある。
【０００６】
近年では、口径が３００ｍｍを超える大型のホースを使用する石油備蓄基地などの組織が世界中で増えつつある。このような大型のホースの接続に使用される媒介具の重量は大きく、回転に伴う危険が増す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−２７１０４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
媒介具は、上述した消防分野だけでなく、飲料水の送水や農業用水の送水など、他の分野でも利用される。そして、各分野において、より安全で使いやすい媒介具が求められている。そこで、本発明は、安全性あるいは操作性を高めた媒介具を提供することを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
一実施形態に係る媒介具は、内部に複数の流路を接続するための接続流路を有した筒体と、前記筒体の一端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第１接続具と、前記筒体の他端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第２接続具と、前記筒体の周囲を囲い、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記筒体の軸を中心とした半径方向に突出した枠体と、を備えている。
【００１０】
前記枠体は、前記筒体を囲う円形の外リングと、前記外リングを支持する支持部材と、を備えてもよい。前記枠体は、前記外リングよりも径が小さい内リングをさらに備えてもよい。この場合において、前記筒体は、前記内リングに通されてもよい。前記支持部材は、前記外リングと前記内リングとを連結する第１連結部材を含んでもよい。また、前記枠体は、前記筒体の軸方向に並ぶ一対の前記外リングを備えてもよい。前記支持部材は、前記一対の外リングを連結する第２連結部材を含んでもよい。
【００１１】
前記媒介具は、前記筒体の外面の一部に設けられ、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記半径方向に突出した突出部分をさらに備えてもよい。前記枠体は、前記突出部分よりも前記半径方向に突出してもよい。
【００１２】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであってもよい。この場合において、前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記筒体の軸方向を向くように曲がってもよい。また、前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記筒体の接線方向を向くように曲がってもよい。
【００１３】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路の先端に設けられた第３接続具と、を備えてもよい。この場合において、前記媒介具は、前記第３接続具に接続可能な第４接続具を有するキャップをさらに備えてもよい。
【発明の効果】
【００１４】
上記構成によれば、安全性あるいは操作性を高めた媒介具を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、第１実施形態に係る媒介具の概略的な斜視図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係る枠体の概略的な斜視図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係る媒介具を軸方向に見た正面図である。
【図４】図４は、図３に示した媒介具の側面図である。
【図５】図５は、第２実施形態に係る媒介具の概略的な斜視図である。
【図６】図６は、第２実施形態に係る媒介具を軸方向に見た正面図である。
【図７】図７は、図６に示した媒介具の側面図である。
【図８】図８は、第３実施形態に係る媒介具の一部を示す概略的な側面図である。
【図９】図９は、第４実施形態に係る枠体の概略的な斜視図である。
【図１０】図１０は、第５実施形態に係る枠体の一部の概略的な斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
いくつかの実施形態につき、図面を参照しながら説明する。各実施形態においては、媒介具の一例として、消防用水、飲料水あるいは農業用水などを送水するための送水路（送水システム）に用いられる媒介具を開示する。
【００１７】
［第１実施形態］  
図１は、第１実施形態に係る媒介具１００の概略的な斜視図である。この媒介具１００は、可撓性を有するホース１０１Ａ，１０１Ｂを接続するために用いることができる。ホース１０１Ａ，１０１Ｂは、それぞれ端部に接続具１０２Ａ，１０２Ｂを有している。
【００１８】
媒介具１００は、筒体１と、第１接続具２Ａと、第２接続具２Ｂと、枠体３と、複数のバルブ４とを備えている。媒介具１００の各部は、例えば金属材料で形成することができる。ただし、媒介具１００は、樹脂などの非金属材料で形成された部材を含んでもよい。
【００１９】
筒体１は、例えば図示したように円筒状であり、ホース１０１Ａ内の流路とホース１０１Ｂ内の流路とを接続する接続流路１０を内部に有している。第１接続具２Ａは、筒体１の一端に設けられており、接続具１０２Ａと接続可能な構造を有している。第２接続具２Ｂは、筒体１の他端に設けられており、接続具１０２Ｂと接続可能な構造を有している。
【００２０】
図１においては、第１接続具２Ａ、第２接続具２Ｂおよび接続具１０２Ａ，１０２Ｂの構造を簡略化しているが、これら接続具には種々の構造を適用できる。例えば、第１接続具２Ａと接続具１０２Ａは、上述の特開２００７−２７１０４９号公報に開示されたように雌雄の区別のない同一の構造を有してもよいし、反対に雌雄の区別のある構造を有してもよい。第２接続具２Ｂと接続具１０２Ｂについても同様である。
【００２１】
第１接続具２Ａと接続具１０２Ａを接続した状態においては、筒体１の軸ＡＸと接続具１０２Ａの軸とが一致する。また、第２接続具２Ｂと接続具１０２Ｂを接続した状態においては、軸ＡＸと接続具１０２Ｂの軸とが一致する。
【００２２】
ここで、軸ＡＸに沿う方向を軸方向Ｘ、軸ＡＸを中心として軸ＡＸから遠ざかる方向を半径方向Ｒと定義する。第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂの外周面は、半径方向Ｒにおいて、筒体１の外周面よりも突出している。
【００２３】
枠体３は、筒体１の周囲を囲い、第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂよりも半径方向Ｒに突出している。本実施形態において、枠体３は、複数の棒状（線状）の部材で構成されたケージ状である。
【００２４】
各バルブ４は、接続流路１０に開口した吸入口４０と、吸入口４０を通じて接続流路１０に連通する管路４１と、管路４１の先端に設けられた排出口４２と、管路４１を開閉するためのハンドル４３とを備えている。ハンドル４３は、管路４１を開閉する弁体４４（図４参照）を操作するためのものであり、図１の例においては管路４１の最外部（半径方向Ｒにおいて最も突出した位置）に軸支されたレバーである。
【００２５】
図１の例において、管路４１は、筒体１から半径方向Ｒに延び、途中で軸方向Ｘに向けて９０°屈曲している。そのため、排出口４２は軸方向Ｘに向いている。なお、図１においては軸ＡＸを中心に１８０°位相がずれた位置に配置された２つのバルブ４を媒介具１００が備えている。ただし、媒介具１００は、バルブ４を１つのみ備えてもよいし、３つ以上備えてもよい。後述する図３および図４においては、媒介具１００が６つのバルブ４を備える例を開示する。
【００２６】
図２は、枠体３の概略的な斜視図である。枠体３は、一対の外リング３０（３０Ａ，３０Ｂ）と、一対の内リング３１（３１Ａ，３１Ｂ）と、６つの支持部材３２（３２Ａ，３２Ｂ，３２Ｃ，３２Ｄ，３２Ｅ，３２Ｆ）とを備えている。
【００２７】
外リング３０Ａ，３０Ｂは、同じ直径を有する円形である。内リング３１Ａ，３１Ｂは、同じ直径を有する円形である。外リング３０Ａ，３０Ｂの直径は、内リング３１Ａ，３１Ｂの直径よりも大きい。
【００２８】
外リング３０Ａ，３０Ｂは、軸方向Ｘに並んでいる。内リング３１Ａ，３１Ｂは、軸方向Ｘに並んでいる。内リング３１Ａは外リング３０Ａの内側に位置し、内リング３１Ｂは外リング３０Ｂの内側に位置している。
【００２９】
支持部材３２Ａ〜３２Ｆの各々は、内リング３１Ａと外リング３０Ａを連結する第１連結部材３２１と、外リング３０Ａと外リング３０Ｂを連結する第２連結部材３２２と、外リング３０Ｂと内リング３１Ｂを連結する第３連結部材３２３と、内リング３１Ｂと内リング３１Ａを連結する第４連結部材４２４とを有している。第１連結部材３２１および第３連結部材３２３は、半径方向Ｒに沿って延びる棒状である。第２連結部材３２２および第４連結部材３２４は、軸方向Ｘに沿って延びる棒状である。
【００３０】
支持部材３２Ａ〜３２Ｆは、例えば上述の軸ＡＸを中心として６０°のピッチで配置されている。ただし、支持部材３２Ａ〜３２Ｆは必ずしもこのような一定ピッチで配置される必要はない。また、枠体３は、５つ以下あるいは７つ以上の支持部材３２を備えてもよい。
【００３１】
図１に示した筒体１は、内リング３１Ａ，３１Ｂに通されている。例えば、内リング３１Ａ，３１Ｂは、筒体１の外周面に嵌められている。これにより、枠体３が筒体１に取り付けられる。さらに、外リング３０Ａ，３０Ｂは、内リング３１Ａ，３１Ｂおよび支持部材３２Ａ〜３２Ｆによって支持される。
【００３２】
なお、枠体３の構造は図２に示したものに限られない。例えば、外リング３０Ａ，３０Ｂは、支持部材３２によって筒体１の外周面に直接取り付けられてもよい。また、枠体３は、３つ以上の外リング３０を有してもよい。また、枠体３は、軸方向Ｘにおける幅が第１接続具２Ａと第２接続具２Ｂの間の距離程度に広い１つの外リング３０を有してもよい。
【００３３】
続いて、媒介具１００に適用し得るより具体的な構造の一例につき、図３および図４を参照して説明する。図３は、媒介具１００を軸方向Ｘに見た正面図である。図４は、図３に示した媒介具１００の側面図であり、一部の断面構造も示している。
【００３４】
図３に示すように、この適用例においては媒介具１００が６つのバルブ４（４Ａ，４Ｂ，４Ｃ，４Ｄ，４Ｅ，４Ｆ）を備えている。各バルブ４は、軸ＡＸを中心とした周方向において隣り合う２つの支持部材３２の間に配置されている。なお、図４においてはバルブ４Ａ，４Ｄのみを示し、バルブ４Ｂ，４Ｃ，４Ｅ，４Ｆを省略している。
【００３５】
本実施形態においては、第１接続具２Ａと第２接続具２Ｂが同じ構造を有している。図４に示すように、各接続具２Ａ，２Ｂは、円筒状のベース２０と、ベース２０の端部から突出する複数の凸部２１とを備えている。隣り合う凸部２１の間には、凹部２２が形成されている。ベース２０は、筒体１の内側に嵌められている。ベース２０と筒体１は、互いに連結されている。ベース２０の先端には、環状のシール材２３が取り付けられている。さらに、ベース２０と筒体１の間に環状のシール材２４が介在してもよい。
【００３６】
凸部２１は、軸ＡＸを中心とした周方向において、軸ＡＸと略平行な第１側面２１０と、軸ＡＸに対して傾いた第２側面２２０とを有している。第１側面２１０には、フック２１１が設けられている。第２側面２２０には、付勢部材２２１が設けられている。付勢部材２２１は、例えば金属製のボールとこのボールを押すコイルばねとを備えたボールプランジャである。
【００３７】
このような形状の第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂは、同じ形状の接続具と接続可能である。すなわち、図１に示した接続具１０２Ａが第１接続具２Ａと同じ形状を有している場合、両接続具２Ａ，１０２Ａを軸方向Ｘに突き合わせることで、第１接続具２Ａの凸部２１が接続具１０２Ａの凹部２２に入り、接続具１０２Ａの凸部２１が第１接続具２Ａの凹部２２に入る。さらに、両接続具２Ａ，１０２Ａの隣接する凸部２１の付勢部材２２１が互いに押し合い、両接続具２Ａ，１０２Ａの隣接する凸部２１のフック２１１が係合する。両接続具２Ａ，１０２Ａを接続した状態においては、両接続具２Ａ，１０２Ａのシール材２３が接触し、流路が密閉される。図１に示した接続具１０２Ｂが第２接続具２Ｂと同じ形状を有している場合も同様に、両接続具２Ｂ，１０２Ｂを接続可能である。
【００３８】
このように、図３および図４に示す形状の第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂであれば、雌雄の区別なく相手の接続具と接続することができる。ただし、第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂは、雌雄の区別のある形状など、種々の構造を適用することができる。また、第１接続具２Ａと第２接続具２Ｂは、互いに異なる構造を有してもよい。
【００３９】
バルブ４Ａ〜４Ｆは、いずれも第１接続具２Ａ側に管路４１が屈曲している。図４の例においては、管路４１の先端およびハンドル４３が第１接続具２Ａの図中右方の端部よりも突出している。ただし、管路４１の先端およびハンドル４３が第１接続具２Ａの図中右方の端部から突出しなくてもよい。
【００４０】
例えば図３および図４に示すようにハンドル４３が軸ＡＸと平行な姿勢であるとき、管路４１の内部に設けられた弁体４４が管路４１の内部の流路を開ける。この状態からハンドル４３が回されると、弁体４４が管路４１の内部の流路を徐々に閉じる。ハンドル４３が最大位置に到達すると、当該流路が完全に遮断される。最大位置は、例えば図４に示す状態からハンドル４３を９０°回転させた位置である。ハンドル４３の姿勢と弁体４４による流路の開閉状態との関係は、ここで説明したものと反対であってもよい。その他にも、ハンドル４３と弁体４４による流路の開閉状態との関係としては、種々の態様を採用し得る。
【００４１】
枠体３の内リング３１Ａ，３１Ｂは、溝１１Ａ，１１Ｂにそれぞれ嵌められている。図４の例において、溝１１Ａは、筒体１の外周面の凹凸と第１接続具２Ａとで構成されている。同様に、溝１１Ｂは、筒体１の外周面の凹凸と第２接続具２Ｂとで構成されている。
【００４２】
内リング３１Ａ，３１Ｂは、例えば溝１１Ａ，１１Ｂに対して固定されている。ただし、内リング３１Ａ，３１Ｂが溝１１Ａ，１１Ｂに対してスライド可能であってもよい。この場合において、内リング３１Ａ，３１Ｂと溝１１Ａ，１１Ｂの間にベアリング機構が配置されてもよい。内リング３１Ａ，３１Ｂが溝１１Ａ，１１Ｂに対してスライド可能であれば、枠体３に対して筒体１および各接続具２Ａ，２Ｂを回転させることができる。
【００４３】
枠体３の外リング３０Ａ，３０Ｂは、例えば軸ＡＸを中心とした正円形であり、バルブ４Ａ〜４Ｆよりも半径方向Ｒにおいて軸ＡＸから離れた位置にある。したがって、外リング３０Ａ，３０Ｂが地面に接触するように媒介具１００を置いたときに、バルブ４Ａ〜４Ｆが地面に接触しない。ハンドル４３は、その可動範囲内でどのような姿勢にあっても、外リング３０Ａ，３０Ｂより半径方向Ｒに突出することはない。
【００４４】
バルブ４Ａ〜４Ｆは、例えば媒介具１００とホース１０１Ａ，１０１Ｂとの内部に形成される流路に通水した後、当該流路に残った水を排出するために用いられる。例えばホース１０１Ａ，１０１Ｂの口径が３００ｍｍを超えるほどに大型であり、媒介具１００がこの口径に対応する大きさを有している場合、流路に残った水の圧力に加えてホース１０１Ａ，１０１Ｂを含む流路に残った水の質量が大きいため、媒介具１００と接続具１０２Ａ，１０２Ｂとの接続を作業者が解除できない可能性がある。一方、バルブ４Ａ〜４Ｆを通じて排水すれば、流路の圧力が下がり、排水が進むに従って当該流路に残った水の質量も減少するので、媒介具１００と接続具１０２Ａ，１０２Ｂとの接続の解除が容易となる。
【００４５】
ここで、本実施形態との比較例として、枠体３を有さず且つ半径方向Ｒに直線状に延びるバルブを１つのみ備える媒介具を想定する。このような媒介具にて２つのホースの流路を接続して通水すると、内部の圧力により各ホースが捩れることがある。このような捩れ、あるいは元々のホースの捩れが元に戻ろうとする回転力により媒介具が回転（転倒）すると、ノズルの位置が通水前の位置から変化する。したがって、通水前にはハンドルを操作しやすい位置にノズルを位置付けていたとしても、通水後には操作しにくい位置にハンドルが位置する可能性がある。
【００４６】
さらに、バルブが地面に接触するか、地面に近い位置にあると、ハンドルの操作範囲が限られてしまうことがある。この場合、バルブ内の流路を完全に開けることができず、排水効率が低下する。また、媒介具が回転したときに接続具やバルブが地面に当たったり擦れたりすることで、接続具やバルブが破損する可能性もあるし、接続具やバルブが付近の物品や作業者に当たると危険である。
【００４７】
一方、本実施形態に係る媒介具１００は、各接続具２Ａ，２Ｂよりも半径方向Ｒに突出した枠体３を備えているので、各接続具２Ａ，２Ｂが地面に接触しない。さらに、枠体３は、バルブ４（４Ａ〜４Ｆ）よりも半径方向Ｒに突出しているので、バルブ４（４Ａ〜４Ｆ）も地面に接触しない。したがって、媒介具１００が回転したとしても、各接続具２Ａ，２Ｂおよびバルブ４の破損を抑制できる。また、枠体３があるために、周囲の物品や作業者にバルブ４等が当たりにくい。
【００４８】
バルブ４は、地面から離れているために、たとえ媒介具１００の下方に位置する場合でもハンドル４３の操作が容易である。ハンドル４３の操作範囲を広く確保できるために、バルブ４の位置によらずバルブ４内の流路を十分に開けることができる。これにより、ホース１０１Ａ，１０１Ｂを含む流路内に残った水を容易に排出でき、通水後の作業性が格段に向上する。
【００４９】
枠体３は、軸方向Ｘに間隔を空けて並ぶ一対の外リング３０Ａ，３０Ｂを備えている。これら外リング３０Ａ，３０Ｂにより、枠体３を安定して地面に立てることができる。また、これら外リング３０Ａ，３０Ｂは、第２連結部材３２２により連結されている。したがって、外リング３０Ａ，３０Ｂが軸方向Ｘの外力を受けた場合であっても、外リング３０Ａ，３０Ｂの間の距離の変化を抑制できる。
【００５０】
図２の例においては、枠体３を構成する各部材、すなわち外リング３０Ａ，３０Ｂ、内リング３１Ａ，３１Ｂ、第１連結部材３２１、第２連結部材３２２、第３連結部材３２３および第４連結部材４２４はいずれも棒状（線状）であり、これらの間に隙間が形成されている。作業者は、これらの隙間を通じてバルブ４に容易にアクセスできる。
【００５１】
図３および図４の例においては、６つのバルブ４Ａ〜４Ｆが筒体１の周囲に配置されている。このように複数のバルブ４が設けられた場合、作業者は、操作しやすい位置にあるバルブ４を優先的に利用することも可能である。また、複数のバルブ４を同時に開ければ、排水作業を効率的に行える。  
以上の他にも、本実施形態からは種々の好適な効果を得ることができる。
【００５２】
［第２実施形態］  
第２実施形態について説明する。第１実施形態と同一または類似する要素には同一の符号を付し、説明を適宜に省略する。
【００５３】
図５は、本実施形態に係る媒介具２００の概略的な斜視図である。図５に示す媒介具２００は、バルブ４の構造において第１実施形態と異なる。筒体１、第１接続具２Ａ、第２接続具２Ｂおよび枠体３には、第１実施形態と同様の構造を適用できる。
【００５４】
第１実施形態と同じく、バルブ４は、接続流路１０に開口した吸入口４０と、吸入口４０を通じて接続流路１０に連通する管路４１と、管路４１の先端に設けられた排出口４２と、管路４１を開閉するためのハンドル４３と、ハンドル４３の操作に応じて管路４１を開閉する弁体４４（図６参照）とを備えている。図５の例において、ハンドル４３は、管路４１に軸支されたレバーである。ただし、ハンドル４３の形状はこの例に限られない。
【００５５】
図５の例において、管路４１は、筒体１から半径方向Ｒに延び、途中で筒体１の外周面の接線方向を向くように９０°屈曲している。なお、図５の例おいては、軸ＡＸを中心に１８０°位相がずれた位置に配置された２つのバルブ４を媒介具２００が備えている。ただし、媒介具２００は、バルブ４を１つのみ備えてもよいし、３つ以上備えてもよい。
【００５６】
続いて、媒介具２００に適用し得るより具体的な構造の一例につき、図６および図７を参照して説明する。図６は、媒介具２００を軸方向Ｘに見た正面図である。図７は、図６に示した媒介具２００の側面図であり、一部の断面構造も示している。これらの図においては、媒介具２００が６つのバルブ４（４Ａ〜４Ｆ）を備える例を開示する。
【００５７】
図６および図７の例において、第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂの構造は、図３および図４の例と同様である。ただし、第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂは、このような雌雄の区別のない構造に限られない。第１接続具２Ａおよび第２接続具２Ｂには、その他にも種々の構造を適用することができる。
【００５８】
図６に示すように、バルブ４Ａ〜４Ｆは、いずれも第１接続具２Ａ側から見て、反時計回りの方向に屈曲している。ただし、バルブ４Ａ〜４Ｆは、この反対方向に屈曲してもよい。
【００５９】
図６および図７に示すように、バルブ４Ａ〜４Ｆは、ハンドル４３も含めて全体的に枠体３で囲われた領域内に位置している。この場合、枠体３によってバルブ４Ａ〜４Ｆを好適に保護することができる。また、バルブ４Ａ〜４Ｆのハンドル４３が地面等と干渉しにくくなる。
【００６０】
図６に示すように、ハンドル４３が外リング３０Ａ，３０Ｂおよび支持部材３２Ａ〜３２Ｆと軸方向Ｘにおいて重ならない場合には、ハンドル４３の操作性が一層向上する。例えば図６に示すように、ハンドル４３が管路４１の先端近傍から管路４１の屈曲部分に向かう方向に延びる姿勢であるとき、管路４１の内部に設けられた弁体４４が管路４１の内部の流路を開ける。この状態からハンドル４３が回されると、弁体４４が管路４１の内部の流路を徐々に閉じる。ハンドル４３が最大位置に到達すると、当該流路が完全に遮断される。最大位置は、例えば図６に示す状態からハンドル４３を９０°回転させた位置である。ハンドル４３の姿勢と弁体４４による流路の開閉状態との関係は、ここで説明したものと反対であってもよい。その他にも、ハンドル４３と弁体４４による流路の開閉状態との関係としては、種々の態様を採用し得る。
【００６１】
以上の本実施形態の構造であっても、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、本実施形態のようにバルブ４が屈曲する場合、枠体３で囲われた範囲内にバルブ４を配置しやすいなど、付加的な効果を得ることができる。
【００６２】
［第３実施形態］  
第３実施形態について説明する。第１または第２実施形態と同一または類似する要素には同一の符号を付し、説明を適宜に省略する。
【００６３】
図８は、本実施形態に係る媒介具３００の一部を示す概略的な側面図である。図８に示す媒介具３００は、バルブ４に代えて、管口５およびキャップ６を備える点で第１および第２実施形態と異なる。筒体１、第１接続具２Ａ、第２接続具２Ｂおよび枠体３には、第１および第２実施形態と同様の構造を適用できる。
【００６４】
図８においては、一対の管口５およびキャップ６を示しているが、管口５およびキャップ６の数は複数であってもよい。また、媒介具３００は、管口５およびキャップ６に加えて第１実施形態または第２実施形態にて開示したようなバルブ４を備えてもよい。
【００６５】
管口５は、筒体１の外周面から半径方向Ｒに延びる円筒状のベース５０と、第３接続具５１とを有している。ベース５０は、筒体１よりも小さい内径および外径を有している。ベース５０の内部は、筒体１の内部の接続流路１０と連通している。
【００６６】
第３接続具５１は、ベース５０の端部から半径方向Ｒに突出する複数の凸部５１１と、隣り合う凸部５１１の間の凹部５１２と、リング状のシール材５１３とを有している。第３接続具５１の凸部５１１、凹部５１２およびシール材５１３には、例えば各接続具２Ａ，２Ｂの凸部２１、凹部２２およびシール材２３と同様の形状を適用できる。本実施形態において、第３接続具５１の各要素は、各接続具２Ａ，２Ｂの各要素よりも小さい。
【００６７】
キャップ６は、ベース６０と、第３接続具５１に接続可能な第４接続具６１と、バルブ６２とを有している。ベース６０は、例えば円盤状である。第４接続具６１は、ベース６０の端部から突出する複数の凸部６１１と、隣り合う凸部６１１の間の凹部６１２と、リング状のシール材６１３とを有している。これら凸部６１１、凹部６１２およびシール材６１３の形状は、第３接続具５１の凸部５１１、凹部５１２およびシール材５１３と同様である。
【００６８】
バルブ６２は、管路６２１と、管路６２１の先端に設けられた排出口６２２と、ハンドル６２３と、管路６２１の内部に設けられた弁体６２４とを備えている。管路６２１は、第１および第２実施形態におけるバルブ４の管路４１と同様に屈曲している。管路６２１の一端は、ベース６０の底壁に設けられた開口に接続されている。ハンドル６２３は、図８の例においては管路６２１に軸支された蝶型ハンドルであるが、レバーなどの他の形状であってもよい。弁体６２４は、ハンドル６２３の操作に応じて管路６２１を開閉する。
【００６９】
第３接続具５１と第４接続具６１は、上述した第１接続具２Ａと接続具１０２Ａのように接続することができる。ただし、第３接続具５１と第４接続具６１はここで例示した構造に限られず、互いに接続可能な種々の構造を適用することができる。
【００７０】
第３接続具５１と第４接続具６１が接続され、かつバルブ６２が閉じられた状態においては、管口５とキャップ６の内部が気密に保たれる。一方、バルブ６２を開けると、排出口６２２を通じて筒体１の内部の接続流路１０が外部に連通する。
【００７１】
このような管口５およびキャップ６は、第１および第２実施形態におけるバルブ４と同様に、媒介具３００とホースの内部に形成される流路に残った水を排出するために用いることができる。第３接続具５１には、キャップ６の他にも、第３接続具５１と接続可能な種々の要素を接続できる。例えば、第３接続具５１と接続可能な接続具が端部に取り付けられたホースを管口５に接続することもできる。この場合には、媒介具３００が３つ以上の流路を接続するマニホールドとして機能する。
【００７２】
キャップ６を管口５に取り付けた状態においては、キャップ６の全体が枠体３で囲われた領域内に位置する。したがって、枠体３によって管口５およびキャップ６を好適に保護することができる。また、ハンドル６２３が地面等と干渉しにくくなり、ハンドル６２３の操作性を高めることができる。  
その他にも、本実施形態からは第１および第２実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００７３】
［第４実施形態］  
第４実施形態について説明する。第１ないし第３実施形態と同一または類似する要素には同一の符号を付し、説明を適宜に省略する。
【００７４】
図９は、第４実施形態に係る枠体３の概略的な斜視図である。この図の例においては、外リング３０Ａと内リング３１Ａの間の隙間が側板３３によって覆われている。側板３３は、外径が外リング３０Ａの直径と略等しく、内径が内リング３１Ａの直径と略等しい扁平なリング状である。この側板３３は、ねじ止め、溶接あるいは接着などの適宜の方法により、枠体３に取り付けることができる。
【００７５】
なお、側板３３に代えて、あるいは側板３３とともに、外リング３０Ｂと内リング３１Ｂの間の隙間や、外リング３０Ａと外リング３０Ｂの間の隙間の少なくとも一部を覆う側板を設けてもよい。
【００７６】
本実施形態のように、枠体３の隙間の一部を覆った場合であっても、他の隙間から筒体１の外周面に設けられた上述のバルブ４などの要素にアクセスできる。
【００７７】
［第５実施形態］  
第５実施形態について説明する。第１ないし第４実施形態と同一または類似する要素には同一の符号を付し、説明を適宜に省略する。
【００７８】
図１０は、第５実施形態に係る枠体３の一部の概略的な斜視図である。図示したように、外リング３０Ａ，３０Ｂにカバー３４が取り付けられてもよい。カバー３４は、少なくとも外リング３０Ａ，３０Ｂの外周面を覆う。
【００７９】
このようなカバー３４は、外リング３０Ａ，３０Ｂよりも弾力があり、かつ外リング３０Ａ，３０Ｂよりも滑りにくいゴムなどの材料で形成することが好ましい。これにより、地面に枠体３が置かれた際に外リング３０Ａ，３０Ｂが傷付きにくく、かつ滑りにくくなる。
【００８０】
図１０に示したように、カバー３４が凹部３５を有してもよい。この場合、凹部３５に外リング３０Ａ，３０Ｂを嵌めることでカバー３４を取り付けることができる。また、カバー３４が摩耗した場合などには、新しいカバー３４に容易に取り換えることができる。
【００８１】
以上説明した各実施形態は、発明の範囲をこれらの実施形態にて開示した構成に限定するものではない。本発明は、その他の様々な形態で実施することが可能である。各実施形態にて開示した構成やその変形は、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【００８２】
第１および第２実施形態において開示したバルブ４、および、第３実施形態にて開示した管口５とキャップ６は、筒体１の外面の一部に設けられ各接続具２Ａ，２Ｂよりも半径方向Ｒに突出した「突出部分」の一例である。ただし、突出部分は、これらバルブ４等に限られない。例えば、突出部分は、接続流路１０の内部の圧力を計測するための圧力計や、発光素子などを備えた電子部品であってもよい。
【００８３】
媒介具は、各実施形態にて開示したようにホースとホースの接続に用いられるものに限定されない。例えば、媒介具は、池や冠水地の水を排水するためのポンプの機能を有していてもよい。この場合、媒介具が備える複数の接続具の１つに排水用のホースが接続され、他の１つに網目状の吸水口を有したストレーナが接続されてもよい。通常、ポンプにて排水する際には、ポンプの吸水口が池や冠水地の底に当たらないように、また、当該吸水口が小石、泥、ゴミなどの沈殿物を吸い込みにくいように、フロート等でポンプ本体を浮かせる。これに対し、枠体３を備える媒介具がポンプの機能を有している場合、枠体３にて吸水口が底から浮いた状態になるため、フロート等を用いる手間を省くことができる。その他にも、各実施形態にて開示した媒介具は、種々の用途に応用することができる。
【符号の説明】
【００８４】
１００，２００，３００…媒介具、１…筒体、２Ａ…第１接続具、２Ｂ…第２接続具、３…枠体、４…バルブ、３０Ａ，３０Ｂ…外リング、３１Ａ，３１Ｂ…内リング、３２Ａ〜３２Ｆ…支持部材、３２１…第１連結部材、３２２…第２連結部材、３２３…第３連結部材、３２４…第４連結部材、４１…管路、４２…排出口、４３…ハンドル、５…管口、５０…ベース、５１…第３接続具、６…キャップ、６０…ベース、６１…第４接続具、６２…バルブ。
【図１】
2020094621.tif 000003
【図２】
2020094621.tif 000004
【図３】
2020094621.tif 000005
【図４】
2020094621.tif 000006
【図５】
2020094621.tif 000007
【図６】
2020094621.tif 000008
【図７】
2020094621.tif 000009
【図８】
2020094621.tif 000010
【図９】
2020094621.tif 000011
【図１０】
2020094621.tif 000012
【手続補正書】
【提出日】令和1年12月12日(2019.12.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の流路を接続する媒介具であって、
内部に前記複数の流路を接続するための接続流路を有し、軸を中心とした円筒状の筒体と、
前記軸に沿う軸方向における前記筒体の一端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第１接続具と、
前記軸方向における前記筒体の他端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第２接続具と、
前記筒体の周囲を囲い、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記筒体の前記軸を中心とした半径方向に突出した枠体と、を備え、
前記筒体の前記軸、前記第１接続具の軸および前記第２接続具の軸が一致しており、
前記枠体は、
前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記半径方向に離れた位置にあり、前記筒体の前記軸を中心とした円形の外リングと、
前記外リングを支持する支持部材と、を有する、
媒介具。
【請求項２】
前記枠体は、前記外リングよりも径が小さい内リングをさらに備え、
前記筒体は、前記内リングに通されており、
前記支持部材は、前記外リングと前記内リングとを連結する第１連結部材を含む、
請求項１に記載の媒介具。
【請求項３】
前記筒体は、外周面に溝部を有しており、
前記筒体は、前記溝部で前記内リングと接続されている、
請求項２に記載の媒介具。
【請求項４】
前記枠体は、前記軸方向に並ぶ一対の前記外リングを備え、
前記支持部材は、前記一対の外リングを連結する第２連結部材を含む、
請求項２または３に記載の媒介具。
【請求項５】
前記筒体の外面の一部に設けられ、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記半径方向に突出した突出部分をさらに備え、
前記枠体は、前記突出部分よりも前記半径方向に突出している、
請求項１ないし４のうちいずれか１項に記載の媒介具。
【請求項６】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであり、
前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記軸方向を向くように曲がっている、
請求項５に記載の媒介具。
【請求項７】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであり、
前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記筒体の接線方向を向くように曲がっている、
請求項５に記載の媒介具。
【請求項８】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路の先端に設けられた第３接続具と、を備える、
請求項５に記載の媒介具。
【請求項９】
前記第３接続具に接続可能な第４接続具を有するキャップをさらに備える、
請求項８に記載の媒介具。
【手続補正書】
【提出日】令和2年4月13日(2020.4.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の流路を接続する媒介具であって、
内部に前記複数の流路を接続するための接続流路を有し、軸を中心とした円筒状の筒体と、
前記軸に沿う軸方向における前記筒体の一端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第１接続具と、
前記軸方向における前記筒体の他端に設けられた、前記複数の流路の少なくとも１つに接続するための第２接続具と、
前記筒体の周囲を囲い、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記筒体の前記軸を中心とした半径方向に突出した枠体と、を備え、
前記筒体の前記軸、前記第１接続具の軸および前記第２接続具の軸が一致しており、
前記枠体は、
前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記半径方向に離れた位置にあり、前記筒体の前記軸を中心とした円形の外リングと、
前記外リングを支持する支持部材と、を有し、
前記枠体で囲われた領域内に、前記筒体が位置している、
媒介具。
【請求項２】
前記枠体は、前記外リングよりも径が小さい内リングをさらに備え、
前記筒体は、前記内リングに通されており、
前記支持部材は、前記外リングと前記内リングとを連結する第１連結部材を含む、
請求項１に記載の媒介具。
【請求項３】
前記筒体は、外周面に溝部を有しており、
前記筒体は、前記溝部で前記内リングと接続されている、
請求項２に記載の媒介具。
【請求項４】
前記枠体は、前記軸方向に並ぶ一対の前記外リングを備え、
前記支持部材は、前記一対の外リングを連結する第２連結部材を含む、
請求項２または３に記載の媒介具。
【請求項５】
前記枠体は、前記軸方向に並ぶ一対の前記内リングをさらに備え、
前記一対の内リングの間に、隙間が形成されている、
請求項２ないし４のうちいずれか１項に記載の媒介具。
【請求項６】
前記筒体の外面の一部に設けられ、前記第１接続具および前記第２接続具よりも前記半径方向に突出した突出部分をさらに備え、
前記枠体は、前記突出部分よりも前記半径方向に突出している、
請求項１ないし５のうちいずれか１項に記載の媒介具。
【請求項７】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであり、
前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記軸方向を向くように曲がっている、
請求項６に記載の媒介具。
【請求項８】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路を開閉する弁体と、前記弁体を操作するためのハンドルと、を備えるバルブであり、
前記管路は、前記筒体から前記半径方向に延び、かつ排出口が前記筒体の接線方向を向くように曲がっている、
請求項６に記載の媒介具。
【請求項９】
前記突出部分は、前記接続流路に連通する管路と、前記管路の先端に設けられた第３接続具と、を備える、
請求項６に記載の媒介具。
【請求項１０】
前記第３接続具に接続可能な第４接続具を有するキャップをさらに備える、
請求項９に記載の媒介具。