(57)【要約】【課題】配索スペースの小型化を実現できる電線の配索構造およびワイヤハーネスを提供する。【解決手段】電線の配索構造２０およびワイヤハーネス１は、複数相の電線２１，２２，２３と、電線２１，２２，２３が巻き付けられる環形状の磁性体コア３０と、を備える。磁性体コア３０は、環形状の一部をなす第一構成部３１と、環形状の残りをなす第二構成部３２とが連結される分割式である。全ての相の電線２１，２２，２３が、第一構成部３１に巻き付けられていてもよい。【選択図】図４
2020038807.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数相の電線と、
前記電線が巻き付けられる環形状の磁性体コアと、
を備え、
前記磁性体コアは、前記環形状の一部をなす第一構成部と、前記環形状の残りをなす第二構成部とが連結される分割式である
ことを特徴とする電線の配索構造。
【請求項２】
全ての相の前記電線が、前記第一構成部に巻き付けられている
請求項１に記載の電線の配索構造。
【請求項３】
前記第一構成部において、前記電線の配索方向と直交する方向に延在する部分に前記電線が巻き付けられている
請求項２に記載の電線の配索構造。
【請求項４】
複数相の電線と、
前記電線が巻き付けられる環形状の磁性体コアと、
前記電線の端末に設けられた接続部と、
を備え、
前記磁性体コアは、前記環形状の一部をなす第一構成部と、前記環形状の残りをなす第二構成部とが連結される分割式である
ことを特徴とするワイヤハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電線の配索構造およびワイヤハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両では、インバータとモータとの間を三相の電線で繋ぎ、インバータからモータへの電力供給が行われる。このようなインバータからモータへの電力供給において、インバータからの出力に含まれる立ち上がりの急峻な電圧によって、インバータとモータとを接続するワイヤハーネス内で過大なサージ電圧が発生してモータに入力される場合がある。
【０００３】
こうしたサージ電圧を抑制する方法として、電線を磁性体コアに巻き付けることが有効である。ここで、複数相の電線がある場合に、配索スペースを小型化する観点から、１つの磁性体コアに対して複数相の電線を巻き付けることが好ましい。特許文献１には、リング状のフェライトコアに複数のＡＣ線を巻回して形成した一次コイルを有するワイヤハーネスの技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−２３０８５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
配索に要するスペースの小型化について、なお改良の余地がある。例えば、環形状の磁性体コアに対して電線を巻き付ける場合、磁性体コアの内径側には、電線を通すための作業隙間が必要である。この作業隙間を省略もしくは縮小した小型の磁性体コアを用いることができれば、配索スペースの小型化を図ることができる。
【０００６】
本発明の目的は、配索スペースの小型化を実現できる電線の配索構造およびワイヤハーネスを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の電線の配索構造は、複数相の電線と、前記電線が巻き付けられる環形状の磁性体コアと、を備え、前記磁性体コアは、前記環形状の一部をなす第一構成部と、前記環形状の残りをなす第二構成部とが連結される分割式であることを特徴とする。
【０００８】
上記電線の配索構造において、全ての相の前記電線が、前記第一構成部に巻き付けられていることが好ましい。
【０００９】
上記電線の配索構造において、前記第一構成部において、前記電線の配索方向と直交する方向に延在する部分に前記電線が巻き付けられていることが好ましい。
【００１０】
本発明のワイヤハーネスは、複数相の電線と、前記電線が巻き付けられる環形状の磁性体コアと、前記電線の端末に設けられた接続部と、を備え、前記磁性体コアは、前記環形状の一部をなす第一構成部と、前記環形状の残りをなす第二構成部とが連結される分割式であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る電線の配索構造およびワイヤハーネスは、複数相の電線と、電線が巻き付けられる環形状の磁性体コアと、を備え、磁性体コアは、環形状の一部をなす第一構成部と、環形状の残りをなす第二構成部とが連結される分割式である。本発明に係る電線の配索構造およびワイヤハーネスによれば、第一構成部と第二構成部とが分離した状態で電線の巻き付けを行うことが可能である。従って、第一構成部と第二構成部とが連結された状態での内径側の領域面積を、作業隙間を含まない最小限のものとすることができる。よって、本発明に係る電線の配索構造およびワイヤハーネスは、磁性体コアの小型化により配索スペースを小型化できるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施形態に係るワイヤハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。
【図２】図２は、実施形態に係るワイヤハーネスの斜視図である。
【図３】図３は、実施形態に係るワイヤハーネスの電線部の断面図である。
【図４】図４は、実施形態に係る電線の配索構造の斜視図である。
【図５】図５は、実施形態に係る磁性体コアの平面図である。
【図６】図６は、実施形態に係る磁性体コアの斜視図である。
【図７】図７は、電線が巻き付けられた第一構成部の平面図である。
【図８】図８は、電線が巻き付けられた磁性体コアの平面図である。
【図９】図９は、実施形態の第１変形例に係る電線の配索構造の要部平面図である。
【図１０】図１０は、実施形態の第１変形例に係る電線の配索構造の要部斜視図である。
【図１１】図１１は、比較例におけるノイズの伝搬を示す平面図である。
【図１２】図１２は、実施形態の第２変形例に係る電線の配索構造の要部平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明の実施形態に係る電線の配索構造およびワイヤハーネスにつき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１４】
［実施形態］
図１から図８を参照して、実施形態について説明する。本実施形態は、電線の配索構造およびワイヤハーネスに関する。図１は、実施形態に係るワイヤハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図、図２は、実施形態に係るワイヤハーネスの斜視図である。
【００１５】
図１に示すインバータ５０およびモータ６０は、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両に搭載される。インバータ５０は、車両に搭載された電源（図示せず）からの直流出力を三相交流出力に変換する変換装置である。インバータ５０は、ＰＷＭ波形を出力するものでもよいが、正弦波形を出力するものであってもよい。モータ６０は、インバータ５０から出力された三相交流によって駆動される装置であり、例えば、Ｙ字結線の三相モータである。
【００１６】
実施形態に係るワイヤハーネス１は、上記の三相交流型のインバータ５０とモータ６０とを接続する電力供給線として用いられる。ワイヤハーネス１は、例えば、車体を構成するフロアパネルの下側に、車両前後方向に延在するように配線される。ワイヤハーネス１は、図２に示すように、三相交流電力を３本の電線２１，２２，２３を用いて供給する三相３線方式の電線群からなる三相電線である。
【００１７】
図２に示すように、実施形態のワイヤハーネス１は、電線部２、コルゲートチューブ７、インバータ側コネクタ８、モータ側コネクタ９、および筐体１０を有する。電線部２は、同一方向に纏められた３相の電線２１，２２，２３を含む。インバータ側コネクタ８およびモータ側コネクタ９は、電線２１，２２，２３の端末に設けられる接続部の一例である。インバータ側コネクタ８は、電線部２の一端に接続されており、電線部２をインバータ５０に連結する。モータ側コネクタ９は、電線部２の他端に接続されており、電線部２をモータ６０に連結する。図３に示すように、電線部２の外周側は、筒状の編組線６（シールド部材）およびコルゲートチューブ７（保護部材）によって被覆されている。
【００１８】
図３に示すように、電線部２の３相の電線２１，２２，２３は、所定の中心軸線Ｘ１に沿って延在し、かつ、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って等間隔に配置されている。３相の電線２１，２２，２３のそれぞれは、ノンシールドタイプの電線であり、断面円形状の導体部４と、導体部４の外周を被覆する絶縁部５とを有する。図３に示すように、中心軸線Ｘ１と直交する断面における電線２１，２２，２３の断面形状は略円形である。電線２１，２２，２３の導体部４は、例えば、金属製（アルミニウム合金や銅合金など）の複数の素線をらせん状により合わせた撚り線、または棒状の単芯線などからなる。電線２１，２２，２３の絶縁部５は、例えば、合成樹脂により形成される。
【００１９】
電線部２の各電線２１，２２，２３は、図３に示す横断面において、それぞれの中心軸（重心点）が略正三角形をなす配置、所謂、俵積み状の配置となっている。また、３相の電線２１，２２，２３は、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触可能に配置されている。電線部２は、各電線２１，２２，２３の導体部４および絶縁部５が共に可塑性を有しているので、曲げ変形可能となっている。
【００２０】
編組線６は、金属製（例えば、銅合金製）の素線（金属細線）を網目状に編み込んで形成され、全体として筒状をなしている。編組線６は、電線部２の外周側を一括して包囲することでノイズを抑制するシールド部材として機能する。編組線６は、素線の有する可塑性等により、電線部２の曲げ変形に追従して自在に伸縮および変形が可能である。
【００２１】
コルゲートチューブ７は、合成樹脂製のチューブであって、例えば、蛇腹状に形成されている。コルゲートチューブ７は、自在に弾性変形可能であると共に、弾性復元力によって円筒形状を良好に保持可能である。コルゲートチューブ７は、電線部２および編組線６を円筒形状の内部に収容し、電線部２の外周側を被覆して保護する。
【００２２】
筐体１０は、電線部２の配索方向におけるインバータ側コネクタ８とモータ側コネクタ９との間に配置される。電線部２の配索方向は、電線部２の延在する方向であり、本実施形態に係るワイヤハーネス１ではインバータ側コネクタ８とモータ側コネクタ９とを結ぶ中心軸線Ｘ１の方向である。本実施形態の筐体１０は、図２に示すように、インバータ側コネクタ８とモータ側コネクタ９との中間部に配置される。筐体１０の形状は、中空の直方体の形状である。筐体１０の長手方向の一端はインバータ側コネクタ８側のコルゲートチューブ７と連通し、他端はモータ側コネクタ９側のコルゲートチューブ７と連通している。
【００２３】
図４に示す本実施形態の電線の配索構造２０は、電線２１，２２，２３と、環形状の磁性体コア３０を有する。磁性体コア３０は、磁性体（例えば、フェライト等の強磁性体）で形成されている。磁性体コア３０は、図５および図６に示すように、第一構成部３１および第二構成部３２を有する。磁性体コア３０の平面形状は、矩形の長手方向の両端部を半円形に丸めた形状である。第一構成部３１と第二構成部３２は、磁性体コア３０の長手方向の中心線Ｃ１に関して略対称である。第一構成部３１は、四角柱状の柱状部３１ａと、柱状部３１ａの両端に設けられた湾曲部３１ｂ，３１ｃとを有する。湾曲部３１ｂおよび湾曲部３１ｃは、円弧状に湾曲しており、かつ柱状部３１ａから同じ方向に向けて曲がっている。湾曲部３１ｂ，３１ｃの端面は、磁性体コア３０の幅方向と直交する。第二構成部３２は、第一構成部３１と同様に、四角柱状の柱状部３２ａと、円弧状に湾曲した湾曲部３２ｂ，３２ｃを有する。湾曲部３２ｂ，３２ｃの端面は、磁性体コア３０の幅方向と直交する。
【００２４】
第二構成部３２は、係合突起３２ｄ，３２ｅを有する。係合突起３２ｄ，３２ｅは、第二構成部３２の表面および裏面にそれぞれ設けられている。第一の係合突起３２ｄは、湾曲部３２ｂに配置されており、第二の係合突起３２ｅは、湾曲部３２ｃに配置されている。
【００２５】
図４に示すように、電線２１，２２，２３が巻き付けられた磁性体コア３０は、筐体１０の内部に収納される。磁性体コア３０は、長手方向が配索方向と平行となるように筐体１０内に収納される。電線２１，２２，２３は、何れも第一構成部３１に巻き付けられる。より具体的には、本実施形態の電線の配索構造２０では、第一構成部３１の一端側（例えば、モータ側）に第一相の電線２１が巻き付けられ、中央部に第二相の電線２２が巻き付けられ、他端側（例えば、インバータ側）に第三相の電線２３が巻き付けられる。各相の電線２１，２２，２３は、それぞれ第一構成部３１に対して螺旋状に複数回巻き付けられている。
【００２６】
磁性体コア３０に対する電線２１，２２，２３の巻き付けおよび組み立ての手順について説明する。磁性体コア３０に対する電線２１，２２，２３の巻き付けは、第一構成部３１と第二構成部３２とが分離した状態でなされる。図７に示すように、第二構成部３２と連結される前の第一構成部３１に対して電線２１，２２，２３が巻き付けられる。巻き付けの順序は任意であるが、例えば、第一構成部３１の柱状部３１ａに対して、第一相の電線２１、第二相の電線２２、第三相の電線２３の順番で巻き付けられる。なお、ワイヤハーネス１のケーブルインピーダンスを大きな値としてモータ６０、ワイヤハーネス１、インバータ５０間のインピーダンスの整合を図る観点からは、異なる相の電線２１，２２，２３間の静電容量Ｃを小さくすることが望ましい。このため、柱状部３１ａに対する巻き付けに際して、第一相の電線２１と第二相の電線２２との間、および第二相の電線２２と第三相の電線２３との間にそれぞれ隙間を設けることが好ましい。
【００２７】
第一構成部３１に対する電線２１，２２，２３の巻き付けが完了すると、図８に示すように、第一構成部３１と第二構成部３２とが組み合わされる。第一構成部３１の湾曲部３１ｂ，３１ｃの端面に対して、第二構成部３２の湾曲部３２ｂ，３２ｃの端面が当接することで、２つの構成部３１，３２により環形状が形成される。第一構成部３１と第二構成部３２とは、図４に示す連結部材３３によって連結される。連結部材３３は、磁性体コア３０の長手方向の両端部において、第一構成部３１と第二構成部３２とを連結する。連結部材３３は、第一構成部３１の端部を保持する保持部３３ａと、第二構成部３２の係合突起３２ｄ，３２ｅと係合する係合部３３ｂと、を有する。保持部３３ａの平面形状は、第一構成部３１の湾曲部３１ｂ，３１ｃの形状に応じた湾曲形状である。係合部３３ｂは、保持部３３ａから突出した板状部であり、第二構成部３２を表面側および裏面側から挟み込む。係合部３３ｂには、係合孔３３ｃが設けられている。係合孔３３ｃは、第二構成部３２の係合突起３２ｄ，３２ｅと係合し、第一構成部３１と第二構成部３２とを当接させる。言い換えると、保持部３３ａが第一構成部３１を保持した状態で係合孔３３ｃが係合突起３２ｄ，３２ｅと係合することで、第一構成部３１と第二構成部３２とが接触して環形状の磁性体となる。
【００２８】
連結部材３３によって連結された第一構成部３１および第二構成部３２は、電線２１，２２，２３と共に筐体１０内に収容される。筐体１０は、磁性体コア３０の表面側を覆う表面側筐体１１と、磁性体コア３０の裏面側を覆う裏面側筐体１２とが連結される分割式である。筐体１０のモータ側端部およびインバータ側端部には、筒状の開口部１０ａが設けられている。開口部１０ａは、表面側筐体１１に設けられた半円筒部と、裏面側筐体１２に設けられた半円筒部とが組み合わされて形成される。電線２１，２２，２３は、この開口部１０ａに通される。コルゲートチューブ７は、開口部１０ａと嵌合し、結束バンド等の固定部材３４によって開口部１０ａと固定されている。
【００２９】
以上説明したように、本実施形態の電線の配索構造２０は、複数相の電線２１，２２，２３と、電線２１，２２，２３が巻き付けられる環形状の磁性体コア３０と、を備える。電線２１，２２，２３は、磁性体コア３０に対して相ごとの異なる位置に巻き付けられる。磁性体コア３０の特性（透磁率、断面積、磁路長）および磁性体コア３０に対する電線２１，２２，２３の巻き付け数によって、電線部２のインダクタンスＬが所望の値に制御される。インダクタンスＬの目標値は、例えば、回路全体（インバータ５０、ワイヤハーネス１、モータ６０）のインピーダンスの整合度合いを最適にするように定められる。回路全体のインピーダンスの整合を図ることで、インバータ５０、ワイヤハーネス１、モータ６０間のサージ電圧の反射を抑制し、サージを好適に抑制することが可能となる。
【００３０】
磁性体コア３０は、環形状の一部をなす第一構成部３１と、環形状の残りをなす第二構成部３２とが連結される分割式である。磁性体コア３０が分割式であることから、以下に説明するように、磁性体コア３０の小型化が可能となる。分割不能な環形状の磁性体コアに対して複数相の電線２１，２２，２３を巻き付ける場合、磁性体コアの内径側（中空部）に、電線２１，２２，２３を通す際の作業隙間が必要になる。
【００３１】
これに対して、本実施形態の電線の配索構造２０では、磁性体コア３０が分割式である。このため、分割した状態で一方の構成部（例えば、第一構成部３１）に対して電線２１，２２，２３を巻き付け、その後に２つの構成部３１，３２を連結することが可能である。従って、磁性体コア３０の内径側には、巻き付けられた電線２１，２２，２３が収まるだけの領域が確保されていればよく、電線２１，２２，２３を通す際の作業隙間が不要となる。よって、本実施形態の電線の配索構造２０では、磁性体コア３０の小型化が可能である。また、磁性体コア３０の小径化により、高占積率化を図ることが可能である。磁性体コア３０の小型化により、配索スペースの小型化が実現される。
【００３２】
本実施形態のように全ての相の電線２１，２２，２３が、第一構成部３１に巻き付けられることで、高占積率化を図ることが可能である。例えば、隣接する２つの相の電線２１，２２，２３同士を接触させて第一構成部３１に巻き付けることで、無駄な隙間の発生を抑制し、占積率の最大化を図ることが可能である。
【００３３】
［実施形態の第１変形例］
図９乃至図１１を参照して、実施形態の第１変形例について説明する。図９は、実施形態の第１変形例に係る電線の配索構造の要部平面図、図１０は、実施形態の第１変形例に係る電線の配索構造の要部斜視図、図１１は、比較例におけるノイズの伝搬を示す平面図である。第１変形例において、上記実施形態と異なる点は、電線部２の配索方向と直交する方向に柱状部３１ａが延在している点である。
【００３４】
図９に示すように、第１変形例では、磁性体コア３０は、柱状部３１ａの延在する方向が配索方向と直交するように配置される。磁性体コア３０は、例えば、上記実施形態と略同様の筐体１０の内部に、柱状部３１ａが配索方向と直交するように配置される。上記実施形態と同様に、まず、単体の第一構成部３１に対して各相の電線２１，２２，２３が巻き付けられ、その後に図１０に示すように第一構成部３１と第二構成部３２とが組み合わされる。なお、図９および図１１では図示が省略されているが、第一構成部３１と第二構成部３２とは連結部材３３等によって連結される。全ての相の電線２１，２２，２３は、第一構成部３１の柱状部３１ａに巻き付けられている。言い換えると、全ての相の電線２１，２２，２３が、第一構成部３１において電線部２の配索方向と直交する方向に延在する部分に巻き付けられている。
【００３５】
これにより、異なる相の電線２１，２２，２３間でのノイズの伝播が抑制される。比較の一例として、図１１に示すように、磁性体コア３０に対して第一相の電線２１および第二相の電線２２が巻き付けられ、第三相の電線２３は巻き付けられていないとする。磁性体コア３０に巻き付けられていない第三相の電線２３内では、矢印Ｙ１で示すようにノイズが低減されないままで柱状部３１ａの近傍を通過していく。これにより、ノイズの進行方向における柱状部３１ａよりも下流側の領域において、矢印Ｙ２，Ｙ３で示すように、第三相の電線２３から第一相の電線２１および第二相の電線２２にノイズが伝播してしまう。
【００３６】
これに対して、第１変形例の電線の配索構造２０では、全ての相の電線２１，２２，２３が、１つの磁性体コア３０に巻き付けられており、かつ電線部２の配索方向と直交する方向に延在する部分に巻き付けられている。第１変形例の具体的な構成で説明すると、全ての相の電線２１，２２，２３が第一構成部３１の柱状部３１ａに巻き付けられている。柱状部３１ａを挟んで配索方向の一方側にインバータ５０と連結された（電源側の）電線２１，２２，２３が位置し、反対側にモータ６０と連結された（負荷側の）電線２１，２２，２３が位置している。このように、電線２１，２２，２３における磁性体コア３０への巻き付け部よりも電源側の部分と、電線２１，２２，２３における巻き付け部よりも負荷側の部分とが隣接しない配索構造となっている。
【００３７】
まず、全ての相の電線２１，２２，２３が磁性体コア３０に巻き付けられていることから、何れの相の電線２１，２２，２３にノイズが発生した場合も、そのノイズが磁性体コア３０に巻き付けられた部分を通過する間に除去される。磁性体コア３０よりも電源側において、１つの相の電線２１，２２，２３から他の相の電線２１，２２，２３にノイズが伝播したとしても、そのノイズは磁性体コア３０に到達したときに除去される。また、電線２１，２２，２３における磁性体コア３０よりも電源側の部分と、負荷側の部分とが隣接していない。これにより、電線２１，２２，２３の電源側で発生したノイズが磁性体コア３０を通過するまでの間に、他の電線２１，２２，２３の負荷側に伝播してしまうことが抑制される。よって、第１変形例の電線の配索構造２０およびワイヤハーネス１は、磁性体コア３０よりも電源側から負荷側へのノイズの伝播を効果的に抑制することができる。同様にして、磁性体コア３０よりも負荷側から電源側へのノイズの伝播も効果的に抑制される。
【００３８】
［実施形態の第２変形例］
図１２を参照して、実施形態の第２変形例について説明する。図１２は、実施形態の第２変形例に係る電線の配索構造の要部平面図である。第２変形例の磁性体コア４０は、上記実施形態の磁性体コア３０と平面形状が異なる。第２変形例の磁性体コア４０は、上記実施形態の磁性体コア３０と同様に、環形状の一部をなす第一構成部４１と、環形状の残りをなす第二構成部４２とが連結される分割式である。
【００３９】
磁性体コア４０の平面形状は、略矩形であり、四隅がわずかに丸められている。第一構成部４１は、第一柱状部４１ａと、第二柱状部４１ｂ，４１ｃとを有する。第一柱状部４１ａおよび第二柱状部４１ｂ，４１ｃは、それぞれ四角柱状である。第二柱状部４１ｂ，４１ｃは、第一柱状部４１ａと直交している。第二柱状部４１ｂ，４１ｃは、第一柱状部４１ａに対して同じ方向に向けて屈曲している。第二構成部４２は、第一構成部４１と略同様であり、第一柱状部４２ａと、第二柱状部４２ｂ，４２ｃとを有する。電線２１，２２，２３は、第一柱状部４１ａに巻き付けられる。
【００４０】
上記実施形態の磁性体コア３０および第２変形例の磁性体コア４０は、それぞれ磁性体コアの具体的な態様の一例を示すものである。磁性体コア３０，４０の形状や分割態様は、適宜変更されてもよい。例えば、磁性体コア３０，４０の断面形状は円形あるいはその他の形状等であってもよい。第一構成部３１，４１の形状と第二構成部３２，４２の形状とは非対称であってもよい。第一構成部３１，４１と第二構成部３２，４２との連結は、連結部材３３等の他部材によるものでなくてもよい。例えば、第一構成部３１，４１と第二構成部３２，４２とが、一方に設けられた凹部に対して他方に設けられた凸部が嵌合することにより連結されてもよい。
【００４１】
磁性体コア３０，４０に対する電線２１，２２，２３の巻き付け方は、例示したものには限定されない。例えば、同一の相の電線２１，２２，２３が磁性体コア３０，４０に対して複数層をなすように重ねて巻き付けられてもよい。
【００４２】
上記の実施形態および変形例に開示された内容は、適宜組み合わせて実行することができる。
【符号の説明】
【００４３】
１  ワイヤハーネス
２  電線部
１０  筐体
１０ａ  開口部
２０  電線の配索構造
２１  第一相の電線
２２  第二相の電線
２３  第三相の電線
３０，４０  磁性体コア
３１，４１  第一構成部
３１ａ  柱状部
３１ｂ，３１ｃ  湾曲部
３２，４２  第二構成部
３２ａ  柱状部
３２ｂ，３２ｃ  湾曲部
３２ｄ，３２ｅ  係合突起
３３  連結部材
５０  インバータ
６０  モータ
【図１】
2020038807.tif 000003
【図２】
2020038807.tif 000004
【図３】
2020038807.tif 000005
【図４】
2020038807.tif 000006
【図５】
2020038807.tif 000007
【図６】
2020038807.tif 000008
【図７】
2020038807.tif 000009
【図８】
2020038807.tif 000010
【図９】
2020038807.tif 000011
【図１０】
2020038807.tif 000012
【図１１】
2020038807.tif 000013
【図１２】
2020038807.tif 000014