(57)【要約】      （修正有）【課題】良好な光学性能を備えつつ、よりＦ値の明るい変倍光学系を提供する。【解決手段】変倍光学系は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、第２レンズ群より像側に配置された中間群を有し、中間群より像側に配置され、光軸と直交方向の成分を持つように移動可能に構成された防振レンズ群を有し、少なくとも、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔と、第２レンズ群と中間群との間隔とを変化させることにより変倍を行い、以下の条件式を満足する。１．０００＜ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ＜１００．０００。但し、ｆ(1〜Gn)ｔ：望遠端状態における第１レンズ群から中間群までの合成焦点距離、ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。【選択図】図１
2020166263.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
前記第２レンズ群より像側に配置された中間群を有し、
前記中間群より像側に配置され、光軸と直交方向の成分を持つように移動可能に構成された防振レンズ群を有し、
少なくとも、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記中間群との間隔とを変化させることにより変倍を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
１．０００  ＜  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＜  １００．０００
但し、
ｆ(1〜Gn)ｔ：望遠端状態における前記第１レンズ群から前記中間群までの合成焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系に関する。
本願は、２０１５年１月３０日に出願された日本国特許出願２０１５−０１７９１６号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、手振れ補正機構を備えた広画角の変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２３１２２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、このような変倍光学系では、良好な光学性能を備えつつ、よりＦ値の明るい光学系であることが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様に係る変倍光学系は、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、前記第２レンズ群より像側に配置された中間群を有し、前記中間群より像側に配置され、光軸と直交方向の成分を持つように移動可能に構成された防振レンズ群を有し、少なくとも、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記中間群との間隔とを変化させることにより変倍を行い、以下の条件式を満足する。
１．０００  ＜  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＜  １００．０００
但し、
ｆ(1〜Gn)ｔ：望遠端状態における前記第１レンズ群から前記中間群までの合成焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図４】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図７】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１０】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１３】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１６】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図１７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１８】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図１９】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２２】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２４】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２５】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２７】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図２８】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図２９】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３０】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３１】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３２】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３３】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３４】（Ｗ）、（Ｍ）、及び（Ｔ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における断面図である。
【図３５】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３６】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、第１２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時の横収差図である。
【図３７】変倍光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す図である。
【図３８】変倍光学系の製造方法の一例の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、変倍光学系ＺＬの構成の一例を示す。他の例において、レンズ群の数、各レンズ群におけるレンズ構成等は適宜変更可能である。
【０００８】
一実施形態において、変倍光学系ＺＬは、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、第２レンズ群Ｇ２より像側に配置された中間群（第ｎレンズ群）Ｇｎを有し、中間群Ｇｎより像側に配置され、光軸と直交方向の成分を持つように移動可能に構成された防振レンズ群ＶＲを有し、少なくとも、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と中間群Ｇｎとの間隔とを変化させることにより変倍を行う。一例において、中間群Ｇｎは、光軸と直交方向の位置を固定されており負の屈折力を有することが可能である。
【０００９】
図１に示す第１実施例では、光軸と直交方向の位置を固定され負の屈折力を有する中間群Ｇｎと、中間群の像側に配置された防振レンズ群ＶＲとして、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３２レンズ群Ｇ３２とがそれぞれ該当する。また、後述の第２、３、５、７〜１１実施例では、中間群Ｇｎと、中間群の像側に配置された防振レンズ群ＶＲとして、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３２レンズ群Ｇ３２とが該当する。第４、６、１２実施例では、中間群Ｇｎと、中間群の像側に配置された防振レンズ群ＶＲとして、第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５とが該当する。
【００１０】
なお、防振レンズ群ＶＲは、負の屈折力を有することが好ましくは可能である。
【００１１】
変倍光学系ＺＬは、上記のように、負正負正もしくは負正負正正のレンズ群を有し、少なくともこれらの群の間隔が変化することにより、広画角の変倍光学系を実現することができる。また、負の中間群Ｇｎと、中間群の像側に（負の）防振レンズ群ＶＲとを有し、防振レンズ群ＶＲを光軸と直交する方向の成分を持つように移動させて像ブレ補正を行うことにより、像ブレ補正時の偏心コマ収差の発生及び片ボケの発生を抑え、良好な結像性能を実現することができる。
【００１２】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１）を満足する。
１．０００  ＜  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＜  １００．０００  …（１）
但し、
ｆ(1〜Gn)ｔ：望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１から中間群Ｇｎまでの合成焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【００１３】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とにより収束した入射光を、中間群Ｇｎでほぼ平行な光線(ほぼアフォーカルな光線)に戻し、防振レンズ群ＶＲへと導くことにより、防振性能を向上させるための条件式である。条件式（１）を満足することにより、Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度の明るいＦ値を確保し、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００１４】
条件式（１）の上限値を上回ると、中間群Ｇｎのパワーが大きくなりすぎ、中間群Ｇｎによる球面収差などの諸収差に対する補正が不十分となり、３倍程度以上のズーム比を得るのが困難となる。
【００１５】
効果を確実なものにするために、条件式（１）の上限値を５０．０００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものにするために、条件式（１）の上限値を２５．０００とすることが好ましくは可能である。
【００１６】
条件式（１）の下限値を下回ると、防振レンズ群ＶＲに対して強い収束光が入ることになり、像ブレ補正時の望遠端状態における偏心コマ収差の発生や、広角端状態における片ボケの発生を抑えることが困難となる。その結果、Ｆ値をＦ２．８〜Ｆ３．５程度に明るくするのが困難となる。あるいは、球面収差の発生が甚大となり、良好な結像性能の実現が難しい可能性がある。
【００１７】
効果を確実なものにするために、条件式（１）の下限値を１．５００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものにするために、条件式（１）の下限値を２．０００とすることが好ましくは可能である。
【００１８】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましくは可能である。
１．３６０  ＜  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＜  ５．０００…（２）
但し、
ｆ(Gn〜G(VR))ｗ：広角端状態における中間群Ｇｎから防振レンズ群ＶＲまでの合成焦点距離、
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離。
【００１９】
条件式（２）は、中間群Ｇｎと防振レンズ群ＶＲの広角端状態における合成焦点距離を適切に設定することにより、３倍程度の変倍比と良好な光学性能を両立させるための条件式である。条件式（２）を満足することにより、Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度の明るいＦ値を確保し、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００２０】
条件式（２）の上限値を上回ると、中間群Ｇｎと防振レンズ群ＶＲの合成の屈折力が小さくなりすぎ、全系で３倍程度の変倍比を確保することが困難となる。その結果、第２レンズ群Ｇ２やほかの群が変倍を担う必要が生じ、結果として球面収差やコマ収差の補正が不十分となる。
【００２１】
効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を４．０００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（２）の上限値を３．０００とすることが好ましくは可能である。
【００２２】
条件式（２）の下限値を下回ると、中間群Ｇｎと防振レンズ群ＶＲの合成の屈折力が大きくなりすぎ、球面収差やコマ収差の補正が困難となる。その結果、Ｆ値をＦ２．８〜Ｆ３．５程度に明るくしつつ、良好な結像性能を実現するのが難しい。
【００２３】
効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を１．４００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（２）の下限値を１．４５０とすることが好ましくは可能である。
【００２４】
変倍光学系ＺＬは、防振レンズ群ＶＲより像側に配置された正の屈折力を有するレンズ群のうち、正の屈折力が最も強い像側レンズ群ＲＰを有し、像側レンズ群ＲＰと防振レンズ群ＶＲとの間隔は変倍の際に変化し、次の条件式（３）を満足することが好ましくは可能である。
０．４００  ＜  f(RP)／ｆ(FP)  ＜  ２．０００…（３）
但し、
ｆ(RP）：像側レンズ群ＲＰの焦点距離、
ｆ(FP)：第１レンズ群Ｇ１より像面側に配置され、中間群Ｇｎより物体側に配置されたレンズの広角端状態における合成焦点距離。
【００２５】
条件式（３）は、像側レンズ群ＲＰの屈折力を適切に設定することにより、３倍程度の変倍比と良好な光学性能を両立させるための条件式である。条件式（３）を満足することにより、Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度の明るいＦ値を確保し、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００２６】
条件式（３）の上限値を上回ると、像側レンズ群ＲＰで変倍させることが不十分となり、全系で３倍程度の変倍比を確保することが困難となる。その結果、第２レンズ群Ｇ２やほかの群が変倍を担う必要が生じ、結果として球面収差やコマ収差の補正が不十分となる。
【００２７】
効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を１．８００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（３）の上限値を１．７００とすることが好ましくは可能である。
【００２８】
条件式（３）の下限値を下回ると、像側レンズ群ＲＰの屈折力が大きくなりすぎ、球面収差やコマ収差の補正が困難となる。その結果、Ｆ値をＦ２．８〜Ｆ３．５程度に明るくしつつ、良好な結像性能を実現するのが難しい。
【００２９】
効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．５００とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．６００とすることが好ましくは可能である。
【００３０】
変倍光学系ＺＬにおいて、中間群Ｇｎは、正レンズ成分と、負レンズ成分を、それぞれ１つ以上有することが好ましくは可能である。
【００３１】
「レンズ成分」とは、単レンズ又は接合レンズをいう。
【００３２】
この構成により、中間群Ｇｎで球面収差、コマ収差を良好に補正することができ、防振性能の向上に寄与することができる。なお、中間群Ｇｎがどちらかのレンズ成分のみで構成された場合、中間群Ｇｎでの球面収差、コマ収差補正が不十分となり、防振レンズ群ＶＲにてそれらの収差補正を担わせる必要が発生する。その結果、像ブレ補正時に発生する偏心コマ収差、あるいは片ボケの発生が増大し、像ブレ補正時に良好な結像性能を維持することが難しい。
【００３３】
効果を確実にするために、中間群Ｇｎは、少なくとも負レンズ成分を２つ、正レンズ成分を１つ以上有することがより好ましくは可能である。
【００３４】
変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも４つ以上のレンズ成分を有することが好ましくは可能である。
【００３５】
この構成により、第２レンズ群Ｇ２で球面収差、コマ収差を良好に補正することができ、防振性能の向上に寄与することができる。なお、第２レンズ群Ｇ２が３つ以下のレンズ成分で構成された場合、第２レンズ群Ｇ２での球面収差、コマ収差補正が不十分となる結果、中間群Ｇｎへそれらの収差補正を担わせる必要が発生する。その結果、像ブレ補正時に発生する偏心コマ収差、あるいは片ボケの発生が増大し、像ブレ補正時に良好な結像性能を維持することが難しい。
【００３６】
効果を確実にするために、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも５つ以上のレンズ成分を有することが好ましくは可能である。
【００３７】
変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなり、第２１レンズ群Ｇ２１を合焦レンズ群として像側に移動させることにより無限遠から近距離物体への合焦を行うことが好ましくは可能である。
【００３８】
この構成により、合焦時に移動させるレンズ群を小型軽量にすることができ、レンズ全系の小型化と、オートフォーカス時の合焦速度の高速化を実現することができる。
【００３９】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましくは可能である。
１０．００°  ＜ωｔ＜  ３０．００°  …（４）
但し、
ωｔ：望遠端状態における半画角。
【００４０】
条件式（４）は、望遠端状態における半画角の値を規定する条件である。条件式（４）を満足することにより、所望の画角が得られるとともに、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４１】
効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を２７．００°とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（４）の上限値を２４．００°とすることが好ましくは可能である。
【００４２】
効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１１．００°とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１２．００°とすることが好ましくは可能である。
【００４３】
変倍光学系ＺＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましくは可能である。
３０．００°  ＜ωｗ＜  ５０．００°  …（５）
但し、
ωｗ：広角端状態における半画角。
【００４４】
条件式（５）は、広角端状態における半画角の値を規定する条件である。条件式（５）を満足することにより、所望の画角が得られるとともに、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
【００４５】
効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を４８．００°とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（５）の上限値を４５．００°とすることが好ましくは可能である。
【００４６】
効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を３２．００°とすることが好ましくは可能である。効果をより確実なものとするために、条件式（５）の下限値を３４．００°とすることが好ましくは可能である。
【００４７】
変倍光学系ＺＬにおいて、第２１レンズ群Ｇ２１と第２２レンズ群Ｇ２２との間隔は、変倍時、固定でも可変でもよい。
【００４８】
変倍光学系ＺＬにおいて、中間群Ｇｎと防振レンズ群ＶＲとの間隔は、変倍時、固定でも可変でもよい。固定の場合は、中間群Ｇｎと防振レンズ群ＶＲとの合成の屈折力は、負であることが好ましくは可能である。
【００４９】
変倍光学系ＺＬにおいて、防振レンズ群ＶＲより像側に配置されるレンズからなる光学系の屈折力は、正であることが好ましくは可能である。
【００５０】
変倍光学系ＺＬは、防振レンズ群ＶＲより像側に、少なくとも１つの正に屈折力を有するレンズ群を有するのが好ましくは可能である。
【００５１】
変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２と中間群Ｇｎとの間に、開口絞りを有することが好ましくは可能である。
【００５２】
以上のように、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを実現することができる。
【００５３】
次に、上述の変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）について、図面を参照しながら説明する。図３７は、変倍光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す。
【００５４】
カメラ１は、図３７に示すように、撮影レンズ２として上述の変倍光学系ＺＬを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Opticallow pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００５５】
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した変倍光学系ＺＬは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有している。したがって、カメラ１によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【００５６】
なお、カメラ１として、ミラーレスカメラの例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００５７】
続いて、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法の一例について概説する。図３８は、変倍光学系ＺＬの製造方法の一例を示す。
【００５８】
まず、鏡筒内に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。第２レンズ群Ｇ２より像側に配置された中間群Ｇｎを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。中間群Ｇｎより像側に配置され、光軸と直交方向の成分を持つように移動可能に構成された防振レンズ群ＶＲを有するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。少なくとも、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔と、第２レンズ群Ｇ２と中間群Ｇｎとの間隔とを変化させることにより変倍を行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ４０）。次の条件式（１）を満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ５０）。
１．０００  ＜  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＜  １００．０００  …（１）
但し、
ｆ(1〜Gn)ｔ：望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１から中間群Ｇｎまでの合成焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離。
【００５９】
レンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とを配置して第２１レンズ群Ｇ２１とし、両凸レンズＬ２６を配置して第２２レンズ群Ｇ２２とし、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とを配置して第３１レンズ群Ｇ３１とし、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とを配置して第３２レンズ群Ｇ３２とし、両凸レンズＬ４１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとを配置して第４レンズ群Ｇ４とする。このように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【００６０】
上記の製造方法によれば、Ｆ値が明るく、広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系ＺＬを製造することができる。
【実施例】
【００６１】
以下、各実施例について、図面に基づいて説明する。
【００６２】
図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９、図２２、図２５、図２８、図３１、及び図３４は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ１２）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ１２の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示す。変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ１２の断面図の上部には、無限遠から近距離物体に合焦する際の合焦レンズ群の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【００６３】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００６４】
以下に表１〜表１２を示すが、これらは第１実施例〜第１２実施例における各諸元の表である。
【００６５】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.562nm）、ｇ線（波長435.835nm）を選んでいる。
【００６６】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎ（ｄ）は光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数、（開口絞り）は開口絞りＳをそれぞれ示す。
曲率半径の「0.00000」は、レンズ面の場合は平面を示し、絞りの場合は開口又は絞り面を示す。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【００６７】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数をそれぞれ示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略する。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12  …（ａ）
【００６８】
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは最大像高、ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離、ＢＦ（空気換算）は無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離を空気換算長により表記したもの、をそれぞれ示す。
【００６９】
表中の［可変間隔データ］において、Ｄ０は物体面と第１レンズ群Ｇ１の最も物体側のレンズ面との軸上空気間隔、Ｄｉは第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔（ｉ＝１、２、３…）、ｆはレンズ全系の焦点距離をそれぞれ示す。
【００７０】
表中の［レンズ群データ］において、各レンズ群の始面と焦点距離を示す。
【００７１】
表中の［フォーカシングデータ］において、合焦時のレンズ移動量と撮影距離を示す。
【００７２】
表中の［条件式対応値］には、上記の条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。
【００７３】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われる。しかし、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００７４】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００７５】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図３及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００７６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【００７７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【００７８】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２６からなる。
【００７９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【００８０】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とからなる。
【００８１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。正メニスカスレンズＬ４６は、像側面が非球面形状である。
【００８２】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、物体側から順に並んだ、第１のフレアカット絞りＦＣ１と、開口絞りＳとを備える。第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、第２のフレアカット絞りＦＣ２を備える。
【００８３】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第１のフレアカット絞りＦＣ１、開口絞りＳおよび第２のフレアカット絞りＦＣ２は、変倍時、固定である。
【００８４】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【００８５】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【００８６】
第１実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４５であり、焦点距離は２４．８０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５１であり、焦点距離は５０．０１mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５１mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は６７．８５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６１mmである。
【００８７】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜４０が、図１に示すｍ１〜ｍ４０の各光学面に対応している。
【００８８】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     121.85638      2.900      1.74389      49.5
＊2      29.63670    15.360      1.00000
＊3    -197.50816      0.200      1.56093      36.6
4    -169.39125      2.100      1.80400      46.6
5      60.51496      0.150      1.00000
6      52.85097      5.600      2.00100      29.1
7     146.47986       D7        1.00000
8     148.41161      3.000      1.59349      67.0
9    -517.10678      0.100      1.00000
10      49.87002      3.500      1.59349      67.0
11     157.35190      4.762      1.00000
12      87.49334      4.800      1.59349      67.0
13    -132.22400      1.500      1.90366      31.3
14      45.76622      1.640      1.00000
15      78.93526      4.450      1.77250      49.6
16    -176.75459      D16       1.00000
17      57.14809      5.300      1.81600      46.6
18    -583.40702      D18       1.00000
19       0.00000      1.200      1.00000
20      (開口絞り)     D20       1.00000
21    -141.85186      1.200      1.80400      46.6
22      33.20059      4.360      1.00000
23     -33.72704      1.200      1.60300      65.4
24     -60.09530      0.100      1.00000
25      65.48868      3.150      1.84666      23.8
26    -127.25009      D26       1.00000
27    -119.24441      1.100      1.59349      67.0
28      67.70394      1.150      1.00000
29      62.36800      2.100      1.80518      25.5
30     107.42000      D30       1.00000
＊31     119.87584      4.700      1.55332      71.7
32    -115.00129      0.100      1.00000
33      71.95116      1.400      1.83481      42.7
34      38.48800      6.800      1.59319      67.9
35    -237.01429      0.280      1.00000
36      43.00799      9.500      1.49782      82.6
37     -42.99900      1.400      1.80518      25.5
38      98.94100      4.600      1.69350      53.3
＊39     462.40647      D39       1.00000
40       0.00000      D40       1.00000
［非球面データ］
第2面
κ ＝ 0.00000e+00
A4 ＝ 2.21510e-06
A6 ＝ 2.57690e-09
A8 ＝-6.01500e-12
A10＝ 1.09200e-14
A12＝-7.29000e-18
第3面
κ ＝ 1.00000e+00
A4 ＝-3.83430e-07
A6 ＝ 7.93340e-10
A8 ＝-3.53630e-12
A10＝ 5.08120e-15
A12＝-3.43370e-18
第31面
κ ＝ 1.00000e+00
A4 ＝ 4.80890e-06
A6 ＝ 5.06980e-10
A8 ＝-2.73140e-12
A10＝-7.78150e-16
A12＝ 0.00000e+00
第39面
κ ＝ 1.00000e+00
A4 ＝ 7.56540e-06
A6 ＝-9.88600e-10
A8 ＝ 5.61740e-12
A10＝-8.07750e-15
A12＝ 0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.80        50.01         67.85
FNo              2.92          2.92          2.92
ω              42.5          22.7          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             220.251      198.419       200.827
BF              41.035        48.522        55.686
BF(空気換算)    41.035        48.522        55.686
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.80        50.01         67.85
D7         48.945        10.930         1.902
D16         7.735        7.735         7.735
D18         1.802        17.931        29.439
D20         2.088        4.668         3.620
D26         1.250        1.250         1.250
D30        17.692        7.680         1.492
D39         2.530        10.000        17.180
D40        38.505        38.522        38.506
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.47
第2レンズ群           8      42.49
第21レンズ群      8       78.58
第22レンズ群     17       64.02
第3レンズ群          21      -39.26
第31レンズ群     21      -65.76
第32レンズ群     27    -121.07
第4レンズ群          31      48.95
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.735         6.735          6.735
撮影距離(m)      0.4183        0.3810         0.3966
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  10.118
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.583
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.152
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.5
【００８９】
表１から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【００９０】
図２は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図３のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【００９１】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線における収差を示す。また、これらの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。但し、無限遠合焦時の球面収差図では、最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００９２】
各収差図から明らかなように、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【００９３】
（第２実施例）
第２実施例について、図４〜図６及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図４に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
【００９４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【００９５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【００９６】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２６からなる。
【００９７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【００９８】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とからなる。両凹レンズＬ３４は、物体側面が非球面形状である。
【００９９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４６との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。正メニスカスレンズＬ４６は、像側面が非球面形状である。
【０１００】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、開口絞りＳを備える。第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、フレアカット絞りＦＣを備える。
【０１０１】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。開口絞りＳおよびフレアカット絞りＦＣは、変倍時、固定である。
【０１０２】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１０３】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０１０４】
第２実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４４であり、焦点距離は２４．８０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．３０mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５０であり、焦点距離は４７．７６mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５０mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は６７．８５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６２mmである。
【０１０５】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜３９が、図４に示すｍ１〜ｍ３９の各光学面に対応している。
【０１０６】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     123.86834      2.900      1.74389      49.5
＊2      29.53373    15.066      1.00000
＊3    -163.51331      0.300      1.56093      36.6
4    -139.86223      2.100      1.80400      46.6
5      65.45825      0.150      1.00000
6      56.53091      5.625      2.00100      29.1
7     182.99126       D7        1.00000
8     143.07855      3.200      1.59349      67.0
9    -394.38588      0.200      1.00000
10      55.12400      3.500      1.59349      67.0
11     197.46867      3.900      1.00000
12      77.75166      4.842      1.59349      67.0
13    -158.02225      1.500      1.90366      31.3
14      46.02834      1.844      1.00000
15      83.85157      3.848      1.77250      49.6
16    -277.24360      D16       1.00000
17      59.19194      5.400      1.80400      46.6
18    -354.91781      D18       1.00000
19      (開口絞り)     D19       1.00000
20    -140.00000      1.178      1.77250      49.6
21      33.57372      4.337      1.00000
22     -36.69329      1.200      1.59349      67.0
23     -63.63544      0.100      1.00000
24      61.90037      3.102      1.84666      23.8
25    -187.23382      D25       1.00000
＊26    -120.15188      1.100      1.61000      65.0
27      78.56667      0.966      1.00000
28      66.22584      1.921      1.80518      25.5
29     108.00000      D29       1.00000
＊30      96.36461      5.000      1.55332      71.7
31    -132.37171      0.200      1.00000
32     103.35532      1.300      1.80518      25.5
33      49.66548      6.742      1.59319      67.9
34    -101.36549      0.188      1.00000
35      55.76221      9.450      1.49782      82.6
36     -36.89155      1.400      1.75000      31.4
37      97.48202      4.003      1.69350      53.2
＊38     442.81061      D38       1.00000
39       0.00000      D39       1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4            A6          A8           A10  2  1.48700e-01
1.33488e-06  1.45328e-09 -6.97898e-13  5.22062e-16
3  4.31460e+00 -4.66997e-07  4.80176e-10 -1.05569e-12  3.62706e-16
26 -2.40000e+01 -1.76198e-06  1.30497e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
30  3.97310e+00  3.04836e-06 -6.62447e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
38  3.71000e+02  4.89412e-06  1.67774e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.80        47.76         67.85
FNo              2.92          2.92          2.92
ω              42.5          23.7          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             219.362      198.056       201.131
BF              41.459        48.894        57.632
BF(空気換算)    41.459        48.894        57.632
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.80        47.76         67.85
D7         48.978        12.578         1.835
D16         7.750        7.750         7.750
D18         3.000        18.144        31.911
D19         2.000        4.200         2.500
D25         1.440        1.440         1.440
D29        18.172        8.487         1.500
D38         1.139        8.574        17.251
D39        40.319        40.320        40.381
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.77
第2レンズ群           8      42.97
第21レンズ群      8       81.61
第22レンズ群     17       63.47
第3レンズ群          20      -40.68
第31レンズ群     20      -68.40
第32レンズ群     26    -123.54
第4レンズ群          30       49.36
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.75          6.75          6.75
撮影距離(m)      0.4124        0.3853         0.4059
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  12.007
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.640
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.149
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.5
【０１０７】
表２から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０１０８】
図５は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図６のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０１０９】
各収差図から明らかなように、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０１１０】
（第３実施例）
第３実施例について、図７〜図９及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ３）は、図７に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０１１１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【０１１２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０１１３】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２６からなる。
【０１１４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０１１５】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とからなる。両凹レンズＬ３４は、物体側面が非球面形状である。
【０１１６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。両凹レンズＬ４５は、像側面が非球面形状である。
【０１１７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、開口絞りＳを備える。
【０１１９】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第５レンズ群Ｇ５および開口絞りＳは、変倍時、固定である。
【０１２０】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１２１】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０１２２】
第３実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４５であり、焦点距離は２４．８２mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５０であり、焦点距離は４７．４９mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４９mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は６７．８４mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６２mmである。
【０１２３】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜４０が、図７に示すｍ１〜ｍ４０の各光学面に対応している。
【０１２４】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     134.61434      2.900      1.74389      49.5
＊2      30.98121    14.105      1.00000
＊3    -271.55507      0.300      1.56093      36.6
4    -224.01871      2.100      1.80400      46.6
5      65.07720      0.200      1.00000
6      53.84066      5.401      2.00100      29.1
7     113.70514       D7        1.00000
8     259.91458      3.000      1.59349      67.0
9    -443.80327      0.243      1.00000
10      71.84029      3.500      1.69680      55.5
11     238.64880      4.057      1.00000
12      66.72188      5.288      1.59349      67.0
13    -145.97738      1.500      1.90366      31.3
14      49.38387      1.625      1.00000
15      83.91292      4.117      1.77250      49.6
16    -207.54373      D16       1.00000
17      59.58569      5.400      1.80400      46.6
18    -338.02309      D18       1.00000
19      (開口絞り)     D19       1.00000
20    -140.00000      1.178      1.77250      49.6
21      34.70000      4.110      1.00000
22     -37.39824      1.200      1.59349      67.0
23     -64.12090      0.100      1.00000
24      62.46432      2.941      1.90200      25.3
25    -277.86426      D25       1.00000
＊26    -157.84803      1.100      1.77250      49.6
27      61.66083      1.232      1.00000
28      63.26230      2.386      1.84666      23.8
29     198.11149      D29       1.00000
＊30      74.15506      5.000      1.55332      71.7
31    -190.85228      0.100      1.00000
32     414.99863      1.300      1.84666      23.8
33      79.29491      6.640      1.59319      67.9
34     -59.47223      0.188      1.00000
35      77.14715      8.284      1.49700      81.6
36     -39.12349      1.400      1.70600      30.9
＊37     467.32553       D37       1.00000
38      74.86867      2.769      1.49700      81.6
39     177.01793      1.400      1.79504      28.7
40     100.00000      D40       1.00000
［非球面データ］
面       κ            A4           A6           A8          A10
2 -8.40000e-03  1.76676e-06  1.42633e-09 -6.16355e-13  3.36393e-16
3  5.89560e+00 -4.29758e-07  9.43230e-10 -1.79782e-12  8.72339e-16
26 -2.40000e+01 -5.18855e-07  4.69601e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
30  7.93900e-01  2.20229e-06 -7.31449e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
37  4.51000e+02  4.05983e-06  9.42292e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.82        47.49         67.84
FNo              2.91          2.91          2.92
ω              42.3          23.8          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             220.442      198.936       201.965
BF              42.289        42.290        42.353
BF(空気換算)    42.289        42.290        42.353
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.82        47.49         67.84
D7         49.018        12.832         1.835
D16         7.750        7.750         7.750
D18         3.000        17.679        31.753
D19         2.000        3.989         2.000
D25         1.412        1.412         1.412
D29        18.411        8.690         1.500
D37         1.500        9.233        18.301
D40        42.289        42.290        42.353
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.85
第2レンズ群           8      42.32
第21レンズ群      8       82.21
第22レンズ群     17       63.39
第3レンズ群          20      -41.39
第31レンズ群     20      -69.44
第32レンズ群     26    -122.74
第4レンズ群          30      52.58
第5レンズ群          38    2000.09
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.75          6.75          6.75
撮影距離(m)      0.4144        0.3857         0.4059
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  8.425
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.668
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.242
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.3
【０１２５】
表３から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０１２６】
図８は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図９は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図９のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０１２７】
各収差図から明らかなように、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０１２８】
（第４実施例）
第４実施例について、図１０〜図１２及び表４を用いて説明する。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ４）は、図１０に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７とからなる。
【０１２９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【０１３０】
第２レンズ群Ｇ２（合焦レンズ群）は、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。
【０１３１】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ３１からなる。
【０１３２】
第４レンズ群Ｇ４（中間群）は、光軸と直交方向の位置が固定されており、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と、両凸レンズＬ４３とからなる。
【０１３３】
第５レンズ群Ｇ５（防振レンズ群）は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２とからなる。両凹レンズＬ５１は、物体側面が非球面形状である。
【０１３４】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６２と両凸レンズＬ６３との接合レンズと、両凸レンズＬ６４と両凹レンズＬ６５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ６１は、物体側面が非球面形状である。両凹レンズＬ６５は、像側面が非球面形状である。
【０１３５】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ７１と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７２との接合レンズからなる。
【０１３６】
第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間に、開口絞りＳを備える。
【０１３７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させることにより行う。第７レンズ群Ｇ７および開口絞りＳは、変倍時、固定である。
【０１３８】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０１３９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０１４０】
第４実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４６であり、焦点距離は２５．４９mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５３であり、焦点距離は４８．８１mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４９mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．６１であり、焦点距離は６９．４５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５９mmである。
【０１４１】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜４０が、図１０に示すｍ１〜ｍ４０の各光学面に対応している。
【０１４２】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     134.61434      2.900      1.74389      49.5
＊2      30.98121    14.105      1.00000
＊3    -271.55507      0.300      1.56093      36.6
4    -224.01871      2.100      1.80400      46.6
5      65.07720      0.200      1.00000
6      53.84066      5.401      2.00100      29.1
7     113.70514       D7        1.00000
8     259.91458      3.000      1.59349      67.0
9    -443.80327      0.243      1.00000
10      71.84029      3.500      1.69680      55.5
11     238.64880      4.057      1.00000
12      66.72188      5.288      1.59349      67.0
13    -145.97738      1.500      1.90366      31.3
14      49.38387      1.625      1.00000
15      83.91292      4.117      1.77250      49.6
16    -207.54373      D16       1.00000
17      59.58569      5.400      1.80400      46.6
18    -338.02309      D18       1.00000
19      (開口絞り)     D19       1.00000
20    -140.00000      1.178      1.77250      49.6
21      34.70000      4.110      1.00000
22     -37.39824      1.200      1.59349      67.0
23     -64.12090      0.100      1.00000
24      62.46432      2.941      1.90200      25.3
25    -277.86426      D25       1.00000
＊26    -157.84803      1.100      1.77250      49.6
27      61.66083      1.232      1.00000
28      63.26230      2.386      1.84666      23.8
29     198.11149      D29       1.00000
＊30      74.15506      5.000      1.55332      71.7
31    -190.85228      0.100      1.00000
32     414.99863      1.300      1.84666      23.8
33      79.29491      6.640      1.59319      67.9
34     -59.47223      0.188      1.00000
35      77.14715      8.284      1.49700      81.6
36     -39.50000      1.400      1.70600      30.9
＊37     467.32553      D37       1.00000
38      74.86867      2.769      1.48749      70.3
39     300.00000      1.400      1.79504      28.7
40     100.00000      D40       1.00000
［非球面データ］
面      κ           A4           A6           A8          A10
2 -8.40000e-03  1.76676e-06  1.42633e-09 -6.16355e-13  3.36393e-16
3  5.89560e+00 -4.29758e-07  9.43230e-10 -1.79782e-12  8.72339e-16
26 -2.40000e+01 -5.18855e-07  4.69601e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
30  7.93900e-01  2.20229e-06 -7.31449e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
37  4.51000e+02  4.05983e-06  9.42292e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               25.49        48.81         69.45
FNo              2.92          2.92          2.92
ω              41.6          23.3          16.8
Y               21.60        21.60         21.60
TL             222.079      204.772       203.978
BF              44.388        45.157        44.803
BF(空気換算)    44.388        45.157        44.803
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          25.49        48.81         69.45
D7         49.018        12.832         1.900
D16         7.750        12.000         8.300
D18         2.500        16.500        30.700
D19         2.000        3.989         2.000
D25         1.412        3.000         1.412
D29        18.450        7.000         1.500
D37         1.500        9.233        18.301
D40        44.388        45.157        44.803
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.85
第2レンズ群           8      82.21
第3レンズ群          17      63.39
第4レンズ群          20      -69.44
第5レンズ群          26    -122.74
第6レンズ群          30      52.47
第7レンズ群          38    -3528.86
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.75         11.00          7.30
撮影距離(m)      0.4160        0.3019         0.3889
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  9.194
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.624
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.240
条件式（４）  ωｔ  ＝  16.8
条件式（５）  ωｗ  ＝  41.6
【０１４３】
表４から、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０１４４】
図１１は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図１２のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０１４５】
各収差図から明らかなように、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０１４６】
（第５実施例）
第５実施例について、図１３〜図１５及び表５を用いて説明する。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ５）は、図１３に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０１４７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【０１４８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０１４９】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２６からなる。
【０１５０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０１５１】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とからなる。両凹レンズＬ３４は、物体側面が非球面形状である。
【０１５２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。両凹レンズＬ４５は、像側面が非球面形状である。
【０１５３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０１５４】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第３レンズ群Ｇ３および第５レンズ群Ｇ５は、変倍時、固定である。
【０１５５】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１５６】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０１５７】
第５実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４６であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２８mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５２であり、焦点距離は４７．５０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４８mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は６７．８５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６２mmである。
【０１５８】
下記の表５に、第５実施例における各諸元の値を示す。表５における面番号１〜４０が、図１３に示すｍ１〜ｍ４０の各光学面に対応している。
【０１５９】
（表５）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     144.94817      2.900      1.74389      49.5
＊2      29.83529    14.301      1.00000
＊3    -322.90228      0.300      1.56093      36.6
4    -228.59270      2.100      1.80400      46.6
5      65.19707      0.200      1.00000
6      54.96083      5.379      2.00100      29.1
7     130.46571       D7        1.00000
8     127.91888      3.200      1.59349      67.0
9   -2245.90430      1.780      1.00000
10      81.17716      3.500      1.69680      55.5
11     679.72724      2.453      1.00000
12      61.05134      5.724      1.59349      67.0
13    -130.20006      1.500      1.90366      31.3
14      46.24112      1.694      1.00000
15      77.95470      3.722      1.77250      49.6
16    -564.05655       D16       1.00000
17      60.46759      5.400      1.80400      46.6
18    -263.45861      D18       1.00000
19      (開口絞り)    2.000      1.00000
20    -140.00000      1.178      1.77250      49.6
21      35.60000      4.059      1.00000
22     -35.16240      1.200      1.72916      54.6
23     -51.36153      0.100      1.00000
24      69.55169      2.879      1.90200      25.3
25    -209.71368       D25       1.00000
＊26    -118.85935      1.100      1.77250      49.6
27      54.49135      1.415      1.00000
28      60.78441      2.635      1.90200      25.3
29     331.09581      D29       1.00000
＊30     118.81221      4.686      1.55332      71.7
31    -102.83315      0.100      1.00000
32     152.27830      1.300      1.72000      28.0
33      85.35751      6.402      1.59319      67.9
34     -54.69093      0.188      1.00000
35     959.47501      7.222      1.49700      81.6
36     -30.23774      1.400      1.70600      29.0
＊37    1029.85760      D37       1.00000
38      53.49812      4.770      1.55332      71.7
39   -6970.92580      1.400      1.90366      31.3
40     100.00000      D40       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -1.01100e-01  1.43852e-06  1.71179e-09 -1.42870e-12  1.05723e-15
3  2.81381e+01 -7.54473e-07  4.14335e-10 -5.77466e-13  3.16668e-16
26 -1.90000e+01 -9.14707e-07  9.49568e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
30 -1.43460e+00  2.27762e-06 -5.51593e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
37  2.44600e+03  4.05698e-06  0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.50         67.85
FNo              2.90          2.90          2.91
ω              42.4          23.8          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             218.725      198.522       200.695
BF              41.843        41.843        41.903
BF(空気換算)    41.843        41.843        41.903
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.50         67.85
D7         49.003        12.690         1.835
D16         7.750        7.750         7.750
D18         1.450        17.610        30.588
D25         1.473        1.473         1.473
D29        17.519        8.681         1.500
D37         1.500        10.288        17.459
D40        41.843        41.843        41.903
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.88
第2レンズ群           8      42.16
第21レンズ群        8       80.98
第22レンズ群       17      61.63
第3レンズ群          19      -42.05
第31レンズ群       19      -71.15
第32レンズ群       26    -121.45
第4レンズ群          30      56.98
第5レンズ群          38      619.99
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.75          6.75          6.75
撮影距離(m)      0.4148        0.3865         0.4059
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  5.464
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.698
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.352
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.4
【０１６０】
表５から、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０１６１】
図１４は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図１５のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０１６２】
各収差図から明らかなように、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０１６３】
（第６実施例）
第６実施例について、図１６〜図１８及び表６を用いて説明する。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ６）は、図１６に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、正の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７とからなる。
【０１６４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【０１６５】
第２レンズ群Ｇ２（合焦レンズ群）は、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。
【０１６６】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ３１からなる。
【０１６７】
第４レンズ群Ｇ４（中間群）は、光軸と直交方向の位置が固定されており、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、両凹レンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と、両凸レンズＬ４３とからなる。
【０１６８】
第５レンズ群Ｇ５（防振レンズ群）は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２とからなる。両凹レンズＬ５１は、物体側面が非球面形状である。
【０１６９】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６２と両凸レンズＬ６３との接合レンズと、両凸レンズＬ６４と両凹レンズＬ６５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ６１は、物体側面が非球面形状である。両凹レンズＬ６５は、像側面が非球面形状である。
【０１７０】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ７１と両凹レンズＬ７２との接合レンズからなる。
【０１７１】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を像側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させることにより行う。第７レンズ群Ｇ７は、変倍時、固定である。
【０１７２】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０１７３】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０１７４】
第６実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４６であり、焦点距離は２４．７３mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２８mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５３であり、焦点距離は４７．４８mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４８mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は６７．４１mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６１mmである。
【０１７５】
下記の表６に、第６実施例における各諸元の値を示す。表６における面番号１〜４０が、図１６に示すｍ１〜ｍ４０の各光学面に対応している。
【０１７６】
（表６）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     144.94817      2.900      1.74389      49.5
＊2      29.83529    14.301      1.00000
＊3    -322.90228      0.300      1.56093      36.6
4    -228.59270      2.100      1.80400      46.6
5      65.19707      0.200      1.00000
6      54.96083      5.379      2.00100      29.1
7     130.46571       D7        1.00000
8     127.91888      3.200      1.59349      67.0
9   -2245.90430      1.780      1.00000
10      81.17716      3.500      1.69680      55.5
11     679.72724      2.453      1.00000
12      61.05134      5.724      1.59349      67.0
13    -130.20006      1.500      1.90366      31.3
14      46.24112      1.694      1.00000
15      77.95470      3.722      1.77250      49.6
16    -564.05655      D16       1.00000
17      60.46759      5.400      1.80400      46.6
18    -263.45861      D18       1.00000
19      (開口絞り)    2.000      1.00000
20    -140.00000      1.178      1.77250      49.6
21      35.60000      4.059      1.00000
22     -35.16240      1.200      1.72916      54.6
23     -51.36153      0.100      1.00000
24      69.55169      2.879      1.90200      25.3
25    -209.71368      D25       1.00000
＊26    -118.85935      1.100      1.77250      49.6
27      54.49135      1.415      1.00000
28      60.78441      2.635      1.90200      25.3 
29     331.09581      D29       1.00000
＊30     118.81221      4.686      1.55332      71.7
31    -102.83315      0.100      1.00000
32     152.27830      1.300      1.72000      28.0
33      85.35751      6.402      1.59319      67.9
34     -54.69093      0.188      1.00000
35     959.47501      7.222      1.49700      81.6
36     -30.23774      1.400      1.70600      29.0
＊37    1029.85760      D37       1.00000
38      53.49812      4.770      1.55332      71.7
39   -6970.92580      1.400      1.90366      31.3
40     100.00000      D40       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -1.01100e-01  1.43852e-06  1.71179e-09 -1.42870e-12  1.05723e-15
3  2.81381e+01 -7.54473e-07  4.14335e-10 -5.77466e-13  3.16668e-16
26 -1.90000e+01 -9.14707e-07  9.49568e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
30 -1.43460e+00  2.27762e-06 -5.51593e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
37  2.44600e+03  4.05698e-06  0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.73        47.48         67.41
FNo              2.90          2.90          2.93
ω              42.5          23.9          17.3
Y               21.60        21.60         21.60
TL             218.388      200.467       201.434
BF              41.880        42.603        42.530
BF(空気換算)    41.880        42.603        42.530
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.73        47.48         67.41
D7         49.003        12.690         1.835
D16         7.750        9.500         8.500
D18         1.450        17.000        30.000
D25         1.100        2.500         1.473
D29        17.519        7.700         1.450
D37         1.500        10.288        17.459
D40        41.880        42.603        42.530
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.88
第2レンズ群           8      80.98
第3レンズ群          17      61.63
第4レンズ群          19      -71.15
第5レンズ群          26    -121.45
第6レンズ群          30      56.98
第7レンズ群          38      619.99
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.75          8.50          7.50
撮影距離(m)      0.4145        0.3406         0.3816
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  5.692
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.704
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.352
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.3
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.5
【０１７７】
表６から、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０１７８】
図１７は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１８は、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図１８のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０１７９】
各収差図から明らかなように、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ６は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０１８０】
（第７実施例）
第７実施例について、図１９〜図２１及び表７を用いて説明する。第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ７）は、図１９に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０１８１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【０１８２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０１８３】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、両凸レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３と、両凸レンズＬ２４とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２５からなる。
【０１８４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０１８５】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とからなる。両凹レンズＬ３４は、物体側面が非球面形状である。
【０１８６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と、両凸レンズＬ４３と両凹レンズＬ４４との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。
【０１８７】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０１８８】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第３レンズ群Ｇ３および第５レンズ群Ｇ５は、変倍時、固定である。
【０１８９】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０１９０】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０１９１】
第７実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．４６であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２９mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５２であり、焦点距離は４７．５０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４８mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は６７．８６mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．６２mmである。
【０１９２】
下記の表７に、第７実施例における各諸元の値を示す。表７における面番号１〜３８が、図１９に示すｍ１〜ｍ３８の各光学面に対応している。
【０１９３】
（表７）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     155.89691      2.900      1.74389      49.5
＊2      29.88191    12.307      1.00000
＊3    -998.95016      0.380      1.56093      36.6
4    -380.00000      2.100      1.75500      52.3
5      54.41504      0.200      1.00000
6      48.25639      5.777      1.90200      25.3
7     111.71017       D7        1.00000
8      75.52522      4.500      1.75000      53.0
9     599.23665      3.427      1.00000
10      65.44832      4.500      1.75500      52.3
11    -536.13486      0.864      1.00000
12    -161.64034      1.550      1.90200      25.3
13      48.60000      1.455      1.00000
14      77.92408      4.650      1.77250      49.6
15    -199.82321      D15       1.00000
16      59.54554      5.676      1.81600      46.6
17    -305.53264      D17       1.00000
18      (開口絞り)    2.000      1.00000
19    -140.00000      1.200      1.77250      49.6
20      34.07853      4.022      1.00000
21     -34.00000      1.200      1.72916      54.6
22     -47.36695      0.100      1.00000
23      60.05931      3.182      1.84666      23.8
24    -160.47286      D24       1.00000
＊25    -266.90180      1.100      1.77250      49.6
26      80.68524      0.780      1.00000
27      68.16544      1.736      1.84666      23.8
28     100.00000      D28       1.00000
＊29     300.52804      4.082      1.55332      71.7
30     -61.39111      0.100      1.00000
31     178.14990      4.513      1.60300      65.4
32     -65.35343      0.200      1.00000
33     142.59265      7.934      1.65160      58.6
34     -28.88978      1.400      1.90200      29.1
35     300.00000      D35       1.00000
36     137.03160      1.400      1.83000      37.0
37      64.66324      3.650      1.59319      67.9
38     735.00000      D38       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -9.54700e-01  5.69885e-06 -1.82979e-09  8.49633e-13  0.00000e+00
3 -1.40000e+01 -6.77491e-07 -2.49807e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
25 -1.90000e+01  3.06942e-07 -6.70956e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
29  5.86950e+00 -6.89526e-07  2.25877e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.50         67.86
FNo              2.90          2.90          2.90
ω              42.4          23.9          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             210.992      190.994       193.977
BF              39.982        39.983        40.044
BF(空気換算)    39.982        39.983        40.044
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.50         67.86
D7         49.068        12.647         1.800
D15         7.785        7.785         7.785
D17         3.346        19.816        33.635
D24         0.999        0.999         0.999
D28        19.428        10.413         3.291
D35         1.500        10.465        17.538
D38        39.982        39.983        40.044
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -38.96
第2レンズ群           8      42.92
第21レンズ群        8       85.00
第22レンズ群       16      61.50
第3レンズ群          18      -45.09
第31レンズ群       18      -84.08
第32レンズ群       25    -117.85
第4レンズ群          29      56.15
第5レンズ群          36      620.00
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.785         6.785          6.785
撮影距離(m)      0.3997        0.3832         0.4060
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  3.792
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.820
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.308
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.4
【０１９４】
表７から、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０１９５】
図２０は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２１は、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図２１のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０１９６】
各収差図から明らかなように、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ７は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０１９７】
（第８実施例）
第８実施例について、図２２〜図２４及び表８を用いて説明する。第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ８）は、図２２に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０１９８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。両凹レンズＬ１２は、物体側のガラス表面に設けた樹脂層を非球面形状に形成してなる、複合型非球面レンズである。
【０１９９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、フレアカット絞りＦＣと、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０２００】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、両凸レンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３と、両凸レンズＬ２４とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２５からなる。
【０２０１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０２０２】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸レンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５とからなる。両凹レンズＬ３４は、物体側面が非球面形状である。
【０２０３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と、両凸レンズＬ４３と両凹レンズＬ４４との接合レンズとからなる。正メニスカスレンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。
【０２０４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０２０５】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第３レンズ群Ｇ３および第５レンズ群Ｇ５は、変倍時、固定である。
【０２０６】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２０７】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０２０８】
第８実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．５０であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５８であり、焦点距離は４７．５０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４３mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．６６であり、焦点距離は６７．８５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５４mmである。
【０２０９】
下記の表８に、第８実施例における各諸元の値を示す。表８における面番号１〜３９が、図２２に示すｍ１〜ｍ３９の各光学面に対応している。
【０２１０】
（表８）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     171.22378      2.900      1.74389      49.5
＊2      29.77139    12.208      1.00000
＊3   -2272.73400      0.380      1.56093      36.6
4    -400.00000      2.100      1.75500      52.3
5      59.96509      0.200      1.00000
6      50.35816      7.000      1.90200      25.3
7     111.56759       D7        1.00000
8       0.00000      0.200      1.00000
9      82.35931      3.100      1.75000      51.0
10     869.55661      3.243      1.00000
11      65.70660      4.150      1.77250      49.6
12    -400.15117      0.889      1.00000
13    -142.76803      1.550      1.90200      25.3
14      49.72103      1.379      1.00000
15      78.21406      4.000      1.77250      49.6
16    -195.63433      D16       1.00000
17      58.26284      5.676      1.81600      46.6
18    -346.07444      D18       1.00000
19      (開口絞り)    2.000      1.00000
20    -140.00000      1.200      1.77250      49.6
21      36.40792      4.110      1.00000
22     -39.80791      1.200      1.72916      54.7
23     -59.45079      0.100      1.00000
24      69.32659      3.085      1.84666      23.8
25    -134.48153      D25       1.00000
＊26    -251.99331      1.100      1.77250      49.6
27      63.18500      0.868      1.00000
28      59.71324      2.131      1.86000      24.2
29     100.00000      D29       1.00000
＊30    -900.00000      3.663      1.55332      71.7
31     -54.18440      0.100      1.00000
32      84.94639      5.806      1.60300      65.5
33     -60.43832      0.200      1.00000
34     278.20778      6.810      1.65160      58.5
35     -32.56689      1.400      1.90200      28.5
36     191.68646      D36       1.00000
37     132.64391      1.400      1.83000      34.0
38      61.28313      3.734      1.59319      67.9
39     735.00000      D39       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -3.84000e-01  2.66465e-06 -1.34312e-10 -5.72743e-14  0.00000e+00
3  3.50000e+00 -9.48227e-07 -3.38888e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
26 -2.80000e+01  3.11252e-07 -7.78416e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
30 -6.00000e+00 -1.99894e-06  1.27933e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.50         67.85
FNo              2.90          2.90          2.90
ω              42.4          24.0          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             209.253      187.862       189.544
BF              40.016        40.020        40.085
BF(空気換算)    40.016        40.020        40.085
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.50         67.85
D7         49.018        12.518         1.800
D16         7.835        7.835         7.835
D18         3.200        18.355        30.700
D25         0.930        0.930         0.930
D29        18.873        9.373         1.900
D36         1.500        10.950        18.413
D39        40.016        40.020        40.085
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -39.60
第2レンズ群           8      41.35
第21レンズ群        8       84.99
第22レンズ群       17      61.50
第3レンズ群          19      -43.44
第31レンズ群       19      -85.70
第32レンズ群       26    -106.03
第4レンズ群          30      54.89
第5レンズ群          37      619.95
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.835         6.835          6.835
撮影距離(m)      0.4055        0.3839         0.4040
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  3.390
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.754
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.327
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.4
【０２１１】
表８から、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０２１２】
図２３は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２４は、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図２４のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０２１３】
各収差図から明らかなように、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ８は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０２１４】
（第９実施例）
第９実施例について、図２５〜図２７及び表９を用いて説明する。第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ９）は、図２５に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０２１５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。
【０２１６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０２１７】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ２６と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２７との接合レンズからなる。
【０２１８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０２１９】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５とからなる。両凹レンズＬ３４は、両側面が非球面形状である。
【０２２０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、両凸レンズＬ４２と、両凸レンズＬ４３と両凹レンズＬ４４との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。両凹レンズＬ４４は、像側面が非球面形状である。
【０２２１】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０２２２】
第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、開口絞りＳを備える。
【０２２３】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第５レンズ群Ｇ５および開口絞りＳは、変倍時、固定である。
【０２２４】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２２５】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０２２６】
第９実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．５１であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２５mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５７であり、焦点距離は４７．５０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４３mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．６６であり、焦点距離は６７．８５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５４mmである。
【０２２７】
下記の表９に、第９実施例における各諸元の値を示す。表９における面番号１〜３９が、図２５に示すｍ１〜ｍ３９の各光学面に対応している。
【０２２８】
（表９）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     180.28031      2.900      1.74389      49.5
＊2      30.43353    15.281      1.00000
3    -400.00000      2.100      1.80400      46.6
4      61.64102      0.200      1.00000
5      52.74108      5.413      2.00100      29.1
6     127.21255       D6        1.00000
7     250.61095      3.650      1.48749      70.3
8    -249.39202      0.258      1.00000
9      60.71776      3.347      1.69680      55.5
10     223.73133      2.543      1.00000
11      88.72642      4.052      1.59349      67.0
12    -200.28776      1.450      1.90366      31.3
13      46.94856      1.456      1.00000
14      71.21863      4.324      1.77250      49.6
15    -259.88006      D15       1.00000
16      64.61643      5.373      1.80400      46.6
17    -171.33576      1.500      1.85026      32.4
18    -427.99181      D18       1.00000
19      (開口絞り)     D19       1.00000
20    -140.00000      1.200      1.77250      49.6
21      98.73269      2.349      1.00000
22     -46.53449      1.200      1.76000      50.0
23     -88.62573      0.100      1.00000
24    -227.14142      2.169      1.90200      25.3
25     -65.70168      D25       1.00000
＊26     -82.31022      1.100      1.77250      49.6
＊27      41.14809      1.433      1.00000
28      50.51593      3.020      1.90200      25.3
29   -7587.28970      D29       1.00000
＊30     445.83969      3.966      1.55332      71.7
31     -73.29859      0.100      1.00000
32     153.51046      3.949      1.60300      65.4
33    -101.27922      0.200      1.00000
34      86.09865      7.212      1.59319      67.9
35     -40.79305      1.200      1.79000      26.0
＊36     180.00000      D36       1.00000
37      69.32616      4.432      1.61800      63.3
38    -225.96343      1.200      1.90366      31.3
39     140.29946      D39       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -1.14500e-01  2.30934e-06  4.18972e-10  6.24631e-13  0.00000e+00
26 -4.22870e+00  4.95698e-23  1.31315e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
27  5.80700e-01  3.38518e-07  0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00
30  1.94200e-01  3.81661e-06 -2.35375e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
36  1.00000e+00  4.12000e-06  0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.50         67.85
FNo              2.90          2.90          2.92
ω              42.3          23.9          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             214.110      194.068       198.548
BF              40.318        40.318        40.378
BF(空気換算)    40.318        40.318        40.378
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.50         67.85
D6         49.013        12.596         1.845
D15         7.840        7.840         7.840
D18         3.000        19.375        34.606
D19         2.000        3.243         2.000
D25         0.930        0.930         0.930
D29        20.833        9.633         1.900
D36         1.500        11.458        20.373
D39        40.318        40.318        40.378
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -39.13
第2レンズ群           7      43.78
第21レンズ群        7       80.97
第22レンズ群       16      71.04
第3レンズ群          20      -48.53
第31レンズ群       20      -95.21
第32レンズ群       26    -105.72
第4レンズ群          30      57.82
第5レンズ群          37      700.00
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.840         6.840          6.840
撮影距離(m)      0.4165        0.3788         0.3972
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  3.127
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.959
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.321
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.3
【０２２９】
表９から、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０２３０】
図２６は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２７は、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図２７のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０２３１】
各収差図から明らかなように、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ９は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。
また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０２３２】
（第１０実施例）
第１０実施例について、図２８〜図３０及び表１０を用いて説明する。第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１０）は、図２８に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０２３３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹レンズＬ１３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。
【０２３４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０２３５】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との接合レンズと、両凸レンズＬ２５とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、両凸レンズＬ２６からなる。正メニスカスレンズＬ２２は、物体側面が非球面形状である。
【０２３６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０２３７】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。両凹レンズＬ３３は、物体側面が非球面形状である。
【０２３８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２と両凸レンズＬ４３との接合レンズと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４１は、物体側面が非球面形状である。両凹レンズＬ４５は、像側面が非球面形状である。
【０２３９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０２４０】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第５レンズ群Ｇ５は、変倍時、固定である。
【０２４１】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２４２】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０２４３】
第１０実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．５０であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２６mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．５７であり、焦点距離は４７．５０mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４４mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．６６であり、焦点距離は６７．８４mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５４mmである。
【０２４４】
下記の表１０に、第１０実施例における各諸元の値を示す。表１０における面番号１〜３８が、図２８に示すｍ１〜ｍ３８の各光学面に対応している。
【０２４５】
（表１０）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     179.73529      2.880      1.74389      49.5
＊2      28.00000     13.314      1.00000
3    -709.59863      2.295      1.80518      25.4 
4    -228.05154      2.100      1.76500      49.5 
5      90.21469      0.200      1.00000
6      56.00020      4.396      2.00100      29.1 
7      96.29881       D7       1.00000
8      96.54068      2.840      1.60300      65.4 
9     715.47283      0.200      1.00000
＊10      57.08059      3.395      1.69680      55.5
11     181.18928      5.604      1.00000
12      98.04986      3.261      1.59319      67.9 
13    -796.91447      1.450      1.76182      26.6
14      41.75300      1.983      1.00000
15      73.03256      3.630      1.74100      52.8
16   -3863.66610      D16       1.00000
17      58.79270      5.010      1.80400      46.6
18    -393.67543       D18       1.00000
19      (開口絞り)    1.540      1.00000
20    -142.34068      1.200      1.81600      46.6
21      35.05467      1.301      1.00000
22      38.87328      2.715      1.90200      25.3
23     117.88926      D23       1.00000
＊24    -118.17706      1.200      1.73231      53.2
25      44.69744      1.030      1.00000
26      52.10387      2.485      1.90200      25.3
27     195.76461      D27       1.00000
＊28      71.27465      4.998      1.49782      82.6
29    -102.88416      0.100      1.00000
30      91.68269      1.200      1.90366      31.3
31      52.62629      6.605      1.60300      65.4
32     -69.88439      0.200      1.00000
33    3314.77510      4.235      1.59319      67.9
34     -54.08421      1.200      1.78500      26.2
＊35     216.08233      D35       1.00000
36      56.19817      3.548      1.61800      63.3
37     210.95097      1.200      1.83400      37.2
38      84.00000      D38       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -6.73000e-02  2.59588e-06  7.45638e-10 -2.10470e-14  3.51745e-16
10  1.00000e+00 -4.00000e-07  0.00000e+00  0.00000e+00  0.00000e+00
24 -4.10880e+00  5.35515e-07  2.05353e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
28 -1.10460e+00  3.84373e-06 -4.29919e-09  3.81283e-12  0.00000e+00
35  1.00000e+00  5.16409e-06  2.00000e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.50         67.84
FNo              2.90          2.90          2.90
ω              42.2          23.9          17.2
Y               21.60        21.60         21.60
TL             208.124      187.432       190.017
BF              40.315        40.322        40.381
BF(空気換算)    40.315        40.322        40.381
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.50         67.84
D7         48.968        12.510         1.800
D16         7.185        7.185         7.185
D18         1.300        17.853        29.355
D23         2.232        2.232         2.232
D27        19.311        9.731         1.900
D35         1.500        10.287        19.851
D38        40.315        40.322        40.381
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -39.97
第2レンズ群           8      43.09
第21レンズ群        8       80.97
第22レンズ群       17      63.94
第3レンズ群          19      -42.99
第31レンズ群       19      -77.20
第32レンズ群       24    -103.89
第4レンズ群          28      56.10
第5レンズ群          36      419.32
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.185         6.185          6.185
撮影距離(m)      0.4444        0.4101         0.4308
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  3.727
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.736
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.302
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.2
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.2
【０２４６】
表１０から、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０２４７】
図２９は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３０は、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図３０のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０２４８】
各収差図から明らかなように、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ１０は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０２４９】
（第１１実施例）
第１１実施例について、図３１〜図３３及び表１１を用いて説明する。第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１１）は、図３１に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなる。
【０２５０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。
【０２５１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第２１レンズ群Ｇ２１（合焦レンズ群）と、正の屈折力を有する第２２レンズ群Ｇ２２とからなる。
【０２５２】
第２１レンズ群Ｇ２１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と、両凸レンズＬ２４とからなる。第２２レンズ群Ｇ２２は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と両凸レンズＬ２６との接合レンズからなる。正メニスカスレンズＬ２２は、物体側面が非球面形状である。
【０２５３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、光軸と直交方向の位置が固定され負の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１（中間群）と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）とからなる。
【０２５４】
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２とからなる。第３２レンズ群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ３３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とからなる。両凹レンズＬ３３は、物体側面が非球面形状である。
【０２５５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ４１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と両凸レンズＬ４４との接合レンズとからなる。両凸レンズＬ４４は、像側面が非球面形状である。
【０２５６】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５２との接合レンズからなる。
【０２５７】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を物体側へ移動させることにより行う。第５レンズ群Ｇ５は、変倍時、固定である。
【０２５８】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２１レンズ群Ｇ２１を像側へ移動させることにより行う。
【０２５９】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第３２レンズ群Ｇ３２を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０２６０】
第１１実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．５４であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２４mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．６１であり、焦点距離は４７．５３mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４１mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．７０であり、焦点距離は６７．８５mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５１mmである。
【０２６１】
下記の表１１に、第１１実施例における各諸元の値を示す。表１１における面番号１〜３７が、図３１に示すｍ１〜ｍ３７の各光学面に対応している。
【０２６２】
（表１１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     169.82392      2.880      1.74389      49.5
＊2      28.00000    13.823      1.00000
3    -277.92141      2.100      1.69680      55.5
4      89.48130      0.972      1.00000
5      57.53130      5.977      1.90366      31.3
6     288.24720      2.000      1.60311      60.7
7      89.16103       D7        1.00000
8      97.98839      2.906      1.62041      60.3
9     988.16122      0.870      1.00000
＊10      52.75776      3.799      1.69680      55.5
11     185.81817      3.941      1.00000
12     244.48174      1.450      1.74077      27.7
13      42.81836      2.225      1.00000
14      81.99098      3.910      1.74100      52.8
15    -359.52152      D15       1.00000
16      56.22525      1.450      1.85000      25.5
17      41.20061      6.609      1.75500      52.3
18    -333.94984      D18       1.00000
19      (開口絞り)    1.488      1.00000
20    -133.09742      1.200      1.81600      46.6
21      40.80390      0.998      1.00000
22      48.84393      2.545      1.90200      25.3
23     197.19167      D23       1.00000
＊24    -159.18908      1.200      1.70000      55.0
25      46.35402      0.845      1.00000
26      47.53111      2.169      1.90200      25.3
27      92.34748      D27       1.00000
28      59.48521      4.431      1.59319      67.9
29    -192.71174      0.100      1.00000
30   -6013.33410      3.364      1.59319      67.9
31     -71.43167      0.200      1.00000
32    5300.14030      1.404      1.90366      31.3
33      31.44019      7.197      1.59319      67.9
＊34    -117.32485      D34       1.00000
35      57.67894      3.814      1.70000      56.0
36     263.45851      0.763      1.77250      49.6
37      84.00000      D37       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -5.97000e-02  2.62042e-06  7.82559e-10  9.78767e-14  4.33213e-16
10  5.28200e-01  6.32647e-08  1.88164e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
24 -6.74850e+00  4.82591e-07  2.86667e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
34 -1.67545e+01  1.36811e-06  3.39381e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.53         67.85
FNo              2.90          2.90          2.91
ω              42.2          23.9          17.3
Y               21.60        21.60         21.60
TL             210.949      190.232       192.480
BF              43.417        43.503        43.670
BF(空気換算)    43.417        43.503        43.670
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.53         67.85
D7         48.868        12.444         1.800
D15         7.185        7.185         7.185
D18         0.800        16.872        28.207
D23         1.827        1.827         1.827
D27        20.646        10.368         1.900
D34         1.574        11.401        21.260
D37        43.417        43.503        43.670
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -39.52
第2レンズ群           8      42.67
第21レンズ群        8       81.00
第22レンズ群       16      66.83
第3レンズ群          19      -43.84
第31レンズ群       19      -83.74
第32レンズ群       24      -98.45
第4レンズ群          28       61.94
第5レンズ群          35      285.15
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.185         6.185          6.185
撮影距離(m)      0.4485        0.4038         0.4202
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  2.719
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.771
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.452
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.3
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.2
【０２６３】
表１１から、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０２６４】
図３２は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３３は、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図３３のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０２６５】
各収差図から明らかなように、第１１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１１は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０２６６】
（第１２実施例）
第１２実施例について、図３４〜図３６及び表１２を用いて説明する。第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１２）は、図３４に示すように、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、正の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７とからなる。
【０２６７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１４との接合レンズとからなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側面が非球面形状である。
【０２６８】
第２レンズ群Ｇ２（合焦レンズ群）は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と、両凸レンズＬ２４とからなる。正メニスカスレンズＬ２２は、物体側面が非球面形状である。
【０２６９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸レンズＬ３２との接合レンズからなる。
【０２７０】
第４レンズ群Ｇ４（中間群）は、光軸と直交方向の位置が固定されており、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、両凹レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とからなる。
【０２７１】
第５レンズ群Ｇ５（防振レンズ群）は、物体側から順に並んだ、両凹レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２とからなる。両凹レンズＬ５１は、物体側面が非球面形状である。
【０２７２】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ６１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６２と、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３と両凸レンズＬ６４との接合レンズとからなる。両凹レンズＬ６４は、像側面が非球面形状である。
【０２７３】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ７１と像側に凹を向けた負メニスカスレンズＬ７２との接合レンズからなる。
【０２７４】
広角端状態から望遠端状態への変倍は、各レンズ群間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第２レンズ群Ｇ２を物体側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を一旦像側へ移動させた後、物体側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させ、第７レンズ群Ｇ７を物体側へ移動させることにより行う。
【０２７５】
無限遠から近距離物体への合焦は、合焦レンズ群として、第２レンズ群Ｇ２を像側へ移動させることにより行う。
【０２７６】
像ブレ発生時には、防振レンズ群ＶＲとして、第５レンズ群Ｇ５を光軸と直交方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。なお、全系の焦点距離をｆとし、防振係数（振れ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）をＫとした撮影レンズにおいて、角度θの回転ブレを補正するには、像ブレ補正用の防振レンズ群ＶＲ（移動レンズ群）を（ｆ×ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交な方向に移動させればよい。
【０２７７】
第１２実施例では、広角端状態において、防振係数は−０．５４であり、焦点距離は２４．７７mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．２４mmである。中間焦点距離状態において、防振係数は−０．６１であり、焦点距離は４７．３３mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．４１mmである。望遠端状態において、防振係数は−０．７２であり、焦点距離は６７．３４mmであるので、０．３０度の回転ブレを補正するための防振レンズ群ＶＲの移動量は−０．５０mmである。
【０２７８】
下記の表１２に、第１２実施例における各諸元の値を示す。表１２における面番号１〜３７が、図３４に示すｍ１〜ｍ３７の各光学面に対応している。
【０２７９】
（表１２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ        ｎ(d)       νｄ
1     169.82392      2.880      1.74389      49.5
＊2      28.00000    13.823      1.00000
3    -277.92141      2.100      1.69680      55.5
4      89.48130      0.972      1.00000
5      57.53130      5.977      1.90366      31.3
6     288.24720      2.000      1.60311      60.7
7      89.16103       D7        1.00000
8      97.98839      2.906      1.62041      60.3
9     988.16122      0.870      1.00000
＊10      52.75776      3.799      1.69680      55.5
11     185.81817      3.941      1.00000
12     244.48174      1.450      1.74077      27.7
13      42.81836      2.225      1.00000
14      81.99098      3.910      1.74100      52.8
15    -359.52152      D15       1.00000
16      56.22525      1.450      1.85000      25.5
17      41.20061      6.609      1.75500      52.3
18    -333.94984      D18       1.00000
19      (開口絞り)    1.488      1.00000
20    -133.09742      1.200      1.81600      46.6
21      40.80390      0.998      1.00000
22      48.84393      2.545      1.90200      25.3
23     197.19167      D23       1.00000
＊24    -159.18908      1.200      1.70000      55.0
25      46.35402      0.845      1.00000
26      47.53111      2.169      1.90200      25.3
27      92.34748      D27       1.00000
28      59.48521      4.431      1.59319      67.9
29    -192.71174      0.100      1.00000
30   -6013.33410      3.364      1.59319      67.9
31     -71.43167      0.200      1.00000
32    5300.14030      1.404      1.90366      31.3
33      31.44019      7.197      1.59319      67.9
＊34    -117.32485      D34       1.00000
35      57.67894      3.814      1.70000      56.0
36     263.45851      0.763      1.77250      49.6
37      84.00000      D37       1.00000
［非球面データ］
面       κ           A4           A6           A8          A10
2 -5.97000e-02  2.62042e-06  7.82559e-10  9.78767e-14  4.33213e-16
10  5.28200e-01  6.32647e-08  1.88164e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
24 -6.74850e+00  4.82591e-07  2.86667e-10  0.00000e+00  0.00000e+00
34 -1.67545e+01  1.36811e-06  3.39381e-09  0.00000e+00  0.00000e+00
［各種データ］
W             M             T
f               24.77        47.33         67.34
FNo              2.90          2.90          2.91
ω              42.2          24.0          17.4
Y               21.60        21.60         21.60
TL             210.949      193.610       195.380
BF              43.417        43.433        45.688
BF(空気換算)    43.417        43.433        45.688
［可変間隔データ］
無限遠
W             M             T
D0           ∞            ∞            ∞
倍率         -             -             -
f          24.77        47.33         67.34
D7         48.868        12.444         1.600
D15         7.185        12.000         9.500
D18         0.800        16.872        26.900
D23         1.827        1.827         2.000
D27        20.646        9.000         1.800
D34         1.574        11.401        21.260
D37        43.417        43.433        45.688
［レンズ群データ］
レンズ群            始面    焦点距離
第1レンズ群           1      -39.52
第2レンズ群           8      81.00
第3レンズ群          16      66.83
第4レンズ群          19      -83.74
第5レンズ群          24      -98.45
第6レンズ群          28      61.94
第7レンズ群          35      285.15
［フォーカシングデータ］
W             M              T
レンズ移動量     6.185        11.000          8.500
撮影距離(m)      0.4485        0.2946         0.3494
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆ(1〜Gn)ｔ／ｆｔ  ＝  2.898
条件式（２）  −ｆ(Gn〜G(VR))ｗ／ｆｗ  ＝  1.770
条件式（３）  ｆ(RP)／ｆｗ  ＝  1.452
条件式（４）  ωｔ  ＝  17.4
条件式（５）  ωｗ  ＝  42.2
【０２８０】
表１２から、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２は、条件式（１）〜（５）を満足することが分かる。
【０２８１】
図３５は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の無限遠合焦時における諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図）であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３６は、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２の無限遠合焦時における像ブレ補正を行った時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図３６のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高15.10に対応した横収差図で示す。
【０２８２】
各収差図から明らかなように、第１２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１２は、広角端状態から望遠端状態に亘って、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時においても、高い結像性能を有することが分かる。
【０２８３】
以上の各実施例によれば、Ｆ２．８〜Ｆ３．５程度とＦ値が明るく、半画角で５０程度以上の広画角を有し、諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
【０２８４】
ここまで本発明の態様を分かりやすくするために、実施形態の要素の符号を付して説明したが、本発明の態様がこれに限定されるものではない。以下の内容は、変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２８５】
変倍光学系ＺＬの数値実施例として、４群、５群、７群構成のものを示したが、これに限定されず、他の群構成（例えば、６群や８群等）にも適用可能である。具体的には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。第１レンズ群と第２レンズ群との間に正又は負の屈折力を有するレンズ群を追加した構成でも構わない。さらに、防振レンズ群ＶＲの像面側に、負または正の屈折力を有し、光軸と直交方向の位置を固定されたレンズ群（この負または正の屈折力を有し、光軸と直交方向の位置を固定されたレンズ群は、変倍時に防振レンズ群ＶＲとの間隔を変化させても、させなくても構わない）を追加した構成でも構わない。また、防振レンズ群ＶＲより像側に配置された正の屈折力を有するレンズ群のうち、正の屈折力が最も強い像側レンズ群ＲＰとして、上記実施例１〜３、５、７〜１１では第４レンズ群Ｇ４であり、上記実施例４、６、１２では第６レンズ群Ｇ６の例を示したが、この限りではない。像側レンズ群ＲＰに含まれるレンズ間隔は、変倍時には固定である。なお、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
また、中間群は、第２レンズ群より像側に配置され、防振レンズ群の物体側であって防振レンズ群に対向する位置に配置されるレンズ群である。中間群の物体側であって中間群に対向する位置に開口絞りを配置することとしてもよい。
また、中間群を構成するレンズは、変倍時に光軸方向の位置を一体としてもよく、2以上のレンズ群に分けてその間隔を変倍時に変化させることとしてもよい。
また、中間群の少なくとも一部のレンズを、変倍時に防振レンズ群と一体的に光軸方向に移動（または固定）させることとしてもよい。
【０２８６】
変倍光学系ＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ（例えば、超音波モータ等）による駆動にも適している。特に、上記のように、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることがより好ましくは可能である。
【０２８７】
変倍光学系ＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群ＶＲとしてもよい。特に、開口絞りＳより像側に配置された負の屈折力を有する中間群Ｇｎより像側に配置された光学系の少なくとも一部を防振レンズ群ＶＲとすることが好ましくは可能である。また、４群または５群構成の場合、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群ＶＲとすることが好ましくは可能である。また、７群構成の場合、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部を防振レンズ群ＶＲとすることが好ましくは可能である。また、防振レンズ群ＶＲの像側に光軸と直交方向の位置を固定したレンズを配置し、そのレンズを防振レンズ群ＶＲと一体で変倍時に移動または固定させることとしてもよい。
【０２８８】
変倍光学系ＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げる。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０２８９】
変倍光学系ＺＬにおいて、ｄ線における屈折率ｎｄが７０より小さい媒質のレンズに非球面を形成することが好ましくは可能である。ｄ線における屈折率ｎｄが７０より小さい媒質のレンズは、防振レンズ群ＶＲより像側に配置されたレンズ群のなかで正の屈折力が最も強いレンズ群に配置するのが好ましくは可能である。また、ｄ線における屈折率ｎｄが７０より小さい媒質のレンズは、防振レンズ群ＶＲより像側に配置されたレンズ群のなかで正の屈折力が最も強いレンズ群の最も物体側または最も物体側から２番目のレンズ成分に配置するのがより好ましくは可能である。また、ｄ線における屈折率ｎｄが７０より小さい媒質のレンズの非球面は、防振レンズ群ＶＲより像側に配置されたレンズ群のなかで最も正の屈折力が強いレンズ群の最も物体面とするのがより好ましくは可能である。
【０２９０】
変倍光学系ＺＬにおいて、開口絞りＳは、上記のように、第２レンズ群と中間群Ｇｎとの間に配置されるのが好ましくは可能であるが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０２９１】
変倍光学系ＺＬにおいて、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの良好な光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【０２９２】
変倍光学系ＺＬは、変倍比が２．０〜３．５倍程度である。
【符号の説明】
【０２９３】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ１２）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
ＶＲ  防振レンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2020166263.tif 000003
【図２】
2020166263.tif 000004
【図３】
2020166263.tif 000005
【図４】
2020166263.tif 000006
【図５】
2020166263.tif 000007
【図６】
2020166263.tif 000008
【図７】
2020166263.tif 000009
【図８】
2020166263.tif 000010
【図９】
2020166263.tif 000011
【図１０】
2020166263.tif 000012
【図１１】
2020166263.tif 000013
【図１２】
2020166263.tif 000014
【図１３】
2020166263.tif 000015
【図１４】
2020166263.tif 000016
【図１５】
2020166263.tif 000017
【図１６】
2020166263.tif 000018
【図１７】
2020166263.tif 000019
【図１８】
2020166263.tif 000020
【図１９】
2020166263.tif 000021
【図２０】
2020166263.tif 000022
【図２１】
2020166263.tif 000023
【図２２】
2020166263.tif 000024
【図２３】
2020166263.tif 000025
【図２４】
2020166263.tif 000026
【図２５】
2020166263.tif 000027
【図２６】
2020166263.tif 000028
【図２７】
2020166263.tif 000029
【図２８】
2020166263.tif 000030
【図２９】
2020166263.tif 000031
【図３０】
2020166263.tif 000032
【図３１】
2020166263.tif 000033
【図３２】
2020166263.tif 000034
【図３３】
2020166263.tif 000035
【図３４】
2020166263.tif 000036
【図３５】
2020166263.tif 000037
【図３６】
2020166263.tif 000038
【図３７】
2020166263.tif 000039
【図３８】
2020166263.tif 000040