(57)【要約】【課題】ユーザが視認できない領域において、操作領域に係る情報を確認することやより多彩な操作を行うことが可能とする。【解決手段】認識された操作体の位置に基づいて、認識された操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、を備え、制御部は、前記認識された操作体が操作領域内に位置する場合、認識された操作体が位置する操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、操作領域は、ユーザが視認できない領域である、情報処理装置が提供される。また、プロセッサが、認識された操作体の位置に基づいて、認識された操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御することと、認識された操作体が操作領域内に位置する場合、認識された操作体が位置する操作領域に対応する装置の機能の実行を制御することと、を含み、操作領域は、ユーザが視認できない領域である、情報処理方法が提供される。【選択図】図２
2020166641.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
認識された操作体の位置に基づいて、認識された前記操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、
を備え、
前記制御部は、前記認識された操作体が前記操作領域内に位置する場合、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、
前記操作領域は、ユーザが視認できない領域である、
情報処理装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記認識された操作体の位置に基づいて、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に係る音の出力を動的に制御する、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記認識された操作体の位置が前記操作領域内であるか否かにさらに基づいて、前記音の出力を動的に制御する、
請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記制御部は、前記操作体を前記操作領域に誘導するように、前記音の出力を動的に制御する、
請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記操作体による操作における基準となる基準領域に対する前記認識された操作体の位置に基づいて、前記音の出力を動的に制御する、
請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記認識された操作体を前記基準領域に誘導するように、前記音の出力を動的に制御する、
請求項５に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記認識された操作体の位置が前記基準領域内である場合、前記認識された操作体の位置が前記基準領域内であることを報知するように、前記音の出力を動的に制御する、
請求項５に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記操作体による操作が初めて開始する際の前記認識された操作体の位置を前記基準領域と決定する、
請求項５に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御部は、複数の前記操作領域が存在する場合、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記認識された操作体が移動している場合、前記認識された操作体の移動方向にさらに基づいて、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
請求項９に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記制御部は、前記認識された操作体の位置とそれぞれの前記操作領域との位置関係にさらに基づいて、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記操作領域との位置関係は、前記操作領域との距離であり、
前記制御部は、前記認識された操作体とそれぞれの前記操作領域との距離に基づいて、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
請求項１１に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記制御部は、前記認識された操作体の前記操作領域内から前記操作領域外への移動が予想される場合、前記移動が予想されることを報知するように、前記音の出力を動的に制御する、
請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記制御部は、前記認識された操作体と前記情報処理装置との空間中の位置関係にさらに基づいて、前記音の出力を動的に制御する、
請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項１５】
プロセッサが、
認識された操作体の位置に基づいて、認識された前記操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御することと、
前記認識された操作体が前記操作領域内に位置する場合、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に対応する装置の機能の実行を制御することと、
を含み、
前記操作領域は、ユーザが視認できない領域である、
情報処理方法。
【請求項１６】
コンピュータを、
認識された操作体の位置に基づいて、認識された前記操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、
を備え、
前記制御部は、前記認識された操作体が前記操作領域内に位置する場合、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、
前記操作領域は、ユーザが視認できない領域である、
情報処理装置、
として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、情報処理方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、装置に音を出力させることで、領域に関する情報をユーザに報知する技術が開発されている。例えば、特許文献１では、音源装置から発生した音波によりユーザの移動経路として用いられる領域情報を通知することでユーザを誘導する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−２８５３７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ユーザは、視認ができない領域で装置に対する操作を行う場合、当該領域のうちの意図する領域で操作ができているか否かを確認することが困難となり得る。しかし、特許文献１に記載の技術では、視認ができない領域で装置に対する操作を行う場合については考慮されていない。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示によれば、認識された操作体の位置に基づいて、認識された操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、を備え、制御部は、認識された操作体が操作領域内に位置する場合、認識された操作体が位置する操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、操作領域は、ユーザが視認できない領域である、情報処理装置が提供される。
【０００６】
また、本開示によれば、プロセッサが、認識された操作体の位置に基づいて、認識された操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御することと、認識された操作体が操作領域内に位置する場合、認識された操作体が位置する操作領域に対応する装置の機能の実行を制御することと、を含み、操作領域は、ユーザが視認できない領域である、情報処理方法、が提供される。
【０００７】
また、本開示によれば、コンピュータを、認識された操作体の位置に基づいて、認識された操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、を備え、制御部は、認識された操作体が操作領域内に位置する場合、認識された操作体が位置する操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、操作領域は、ユーザが視認できない領域である、情報処理装置、として機能させるためのプログラム、が提供される。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本開示に係る情報処理端末の概要について説明するための図である。
【図２】本実施形態に係る情報処理端末１０の機能構成の一例について説明するための図である。
【図３】同実施形態に係る制御部１３０によるジェスチャの種別に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図４】同実施形態に係る制御部１３０による操作に用いているユーザの指の本数に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図５】同実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動方向に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図６】同実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動方向に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図７】同実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動方向に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図８】同実施形態に係る単一の音源による報知音のピッチおよび粗密の変化の一例について説明するための図である。
【図９】同実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動距離と所定の閾値との比較に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図１０】同実施形態に係る操作領域の一例について説明するための図である。
【図１１】同実施形態に係る制御部１３０による操作体が位置する操作領域に対応する報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図１２】同実施形態に係る制御部１３０による操作体が操作領域外へ移動することが予想される場合の報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図１３】同実施形態に係る制御部１３０によるそれぞれの操作領域に対応する報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図１４】同実施形態に係る制御部１３０によるそれぞれの操作領域に対応する報知音の出力音量制御の一例について説明するための図である。
【図１５】同実施形態に係る操作体と複数の操作領域との位置関係および当該位置関係に係る出力制御について説明するための図である。
【図１６】同実施形態に係る制御部１３０による基準領域に係る報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図１７】同実施形態に係る制御部１３０による任意に位置が決定される基準領域に係る報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【図１８】同実施形態に係る操作領域が空間中に存在する場合の一例について説明するための図である。
【図１９】同実施形態に係る制御部１３０による認識状況として操作体と情報処理端末１０との距離が示される場合の当該距離に基づく情報処理端末１０に係る機能の実行制御の一例について説明するための図である。
【図２０】同実施形態に係る制御部１３０による操作領域が空間中に存在する場合の一例について説明するための図である。
【図２１】同実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動距離と所定の閾値との比較に基づく報知音の出力制御に係る動作の流れの一例について説明するための図である。
【図２２】同実施形態に係る制御部１３０によるジェスチャの種別に基づく報知音の出力制御に係る動作の流れの一例について説明するための図である。
【図２３】同実施形態に係る制御部１３０による操作領域に対応する報知音の出力制御に係る動作の流れの一例について説明するための図である。
【図２４】本開示の一実施形態に係る情報処理端末１０のハードウェア構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１０】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．概要
２．実施形態
２．１．機能構成例
２．２．具体例
２．２．１．具体例１
２．２．２．具体例２
２．２．３．具体例３
２．２．４．具体例４
２．２．５．具体例５
２．２．６．具体例６
３．動作例
４．ハードウェア構成例
５．まとめ
【００１１】
＜１．概要＞
まず、本開示に係る概要について説明する。近年、ユーザの耳に装着され音を出力するヘッドホンやイヤホン等の情報処理端末に対し直接操作を行うことで、所定の機能を実行させる技術が開発されている。当該技術によれば、例えば、情報処理端末に対するタッチ操作に基づく、音楽の再生もしくは停止処理の実行などが可能であり、より手軽な他の装置を要しない操作が実現される。
【００１２】
また、上記端末が近接センサを備える場合、近接センサが検出可能な実空間上で、ユーザの手により実行された所定のジェスチャに基づいて、対応する機能を実行させる技術も開発されている。当該技術によれば、例えば、端末とユーザの手との実空間上の距離の変化に基づいて音量調整などの処理の実行が可能であり、直接タッチ操作を行うことが困難なイヤホン型の装置でも、より手軽な他の装置を要しない操作が実現される。
【００１３】
しかしながら、上記技術による端末の操作において、以下のような状況が発生し得る。
【００１４】
まず、ユーザが装着したヘッドホンやイヤホンに対する操作は、例えばヘッドホン側面（ハウジング面）などの当該ユーザが視認できない箇所で実行され得る。そのため、ユーザは実行中のジェスチャが意図するように実行できているか否かを確認することができない。その結果、ユーザが意図するジェスチャと異なる種別のジェスチャが端末に認識されている場合、ユーザが所望する機能とは異なる機能を実行された段階で、異なるジェスチャが認識されたことに気が付く状況が生じ得る。
【００１５】
また、ユーザは、視認できない領域において自身の手が、操作が可能な領域のうちのいずれの領域に位置しているのかを把握することができない。そのため、ユーザは意図する操作を行うことができない状況が発生し得る。例えば、ユーザがヘッドホンにおけるタッチパネルを有するハウジング表面で所定方向へスワイプ操作を行う際、ハウジング表面の端からスワイプ操作を開始する場合、十分な距離を操作することができない状況が発生し得る。また、空間中のジェスチャに基づいて操作が行われる場合、ユーザＵは端末に触れていないため、空間中におけるどの位置でジェスチャを行っているのか把握することがより困難となり得る。
【００１６】
本開示に係る技術思想は上記の点に鑑みて発想されたものであり、ユーザが視認できない領域において、操作の成否を確認することや、より多彩な操作を行うことが可能となる。
【００１７】
ここで、図１を参照して、本開示に係る情報処理端末１０の概要について説明する。図１は、本開示に係る情報処理端末の概要について説明するための図である。図１には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０が示されている。
【００１８】
情報処理端末１０は、操作体であるユーザＵの手Ｈによりハウジング面における操作が可能な領域で所定のジェスチャ操作を認識した場合、認識した操作に対応する機能を実行する。ここで、情報処理端末１０は、所定のジェスチャ操作を実行中の操作体の認識状況に基づいて、ジェスチャ操作に対応する機能に係る情報を報知することが可能である。ここで、図１に示される一例において、当該情報の報知は、音の出力により実行され得る。
【００１９】
また、情報処理端末１０は、ユーザＵの手Ｈが操作領域のいずれの位置に存在しているかを認識し、ユーザＵの手Ｈが位置する操作領域に対応する情報を出力することも可能である。ここで、図１に示される一例において、当該情報を出力は、音の出力により実行され得る。なお、以下明細書では、情報処理端末１０がヘッドホンもしくはイヤホンである例について説明する。
【００２０】
＜２．実施形態＞
＜＜２．１．機能構成例＞＞
続いて、本実施形態に係る情報処理端末１０の機能構成の一例について説明する。図２は、本実施形態に係る情報処理端末１０の機能構成の一例について説明するための図である。情報処理端末１０は、入力部１１０、認識部１２０、制御部１３０、出力部１４０、記憶部１５０、および通信部１６０を備える。
【００２１】
（入力部１１０）
入力部１１０は、種々の情報を受け付ける。入力部１１０は、例えばユーザからの操作入力を受け付ける。入力部１１０は、例えばハウジング面にタッチパッドを備え、ユーザからのタッチ操作を受け付けてよい。入力部１１０は、タッチパッドへの操作体の接触を検出してよい。また、入力部１１０は、近接センサを備え、実空間上の操作体を検出してよい。以下、入力部１１０が操作体を検出することが可能な領域のうち操作に用いられる領域を操作領域とも称する。
【００２２】
なお、入力部１１０は、外音取込み用のマイクロホンを備えてもよい。入力部１１０がマイクロホンにより取り込んだ外音信号は、外音除去処理に用いられ得る。入力部１１０が受け付けた情報を認識部１２０へ送信する。
【００２３】
（認識部１２０）
認識部１２０は、入力部１１０から送信された情報に基づき種々の認識処理を実行する。認識部１２０は、所定の操作が実行中であることを認識する。また、認識部１２０は、ジェスチャ認識機能を有する。認識部１２０は、タッチパッドや近接センサの検出結果などに基づいて、タッチパッド上のスライドや近接センサにより検出可能な実空間上のジェスチャの実行などの認識が可能である。認識部１２０による認識結果は、認識状況として制御部１３０へ送信される。
【００２４】
（制御部１３０）
制御部１３０は、情報処理端末１０の各構成の制御を行う。
【００２５】
また、制御部１３０は、操作領域においてジェスチャを実行中の操作体の認識状況に基づいて、当該ジェスチャに対応する機能に係る報知情報の出力を動的に制御してよい。ここで、上述したように、操作体の認識状況は、認識部１２０が認識した認識結果である。制御部１３０は、認識状況が含む種々の状況により報知情報の出力を制御する。またここで、報知情報は、実行中のジェスチャに係る情報である。実行中のジェスチャに係る情報は、例えば、認識部１２０が認識したジェスチャの種別をユーザＵが理解できるような情報である。また、報知情報は、例えば報知音である。
【００２６】
以下、明細書では、報知情報が報知音である例について説明するが、勿論、報知情報は音情報以外により表現されてもよい。報知情報としては、例えば振動情報などが挙げられる。制御部１３０が認識状況に基づいて報知情報の出力を制御することにより、ユーザＵは自身が視認できない領域において自身が意図するようにジェスチャが認識されているかを確認することが可能となる。
【００２７】
また、制御部１３０は、認識状況により示される操作体の位置に基づいて、当該操作体が位置する操作領域に係る報知情報の出力を制御してよい。ここで、操作領域に係る報知情報は、例えば、操作体が操作領域内に位置するか否かを示す情報や、複数の操作領域が存在する場合に、操作体がいずれの操作領域に位置するかを示す情報などである。なお、上述したように、以下明細書では、操作領域に係る報知情報が操作領域に係る報知音である例について説明する。制御部１３０は、操作体が位置する操作領域に対応する機能の実行を制御する。ここで、当該機能は、例えば出力音量調整機能や曲送り機能、曲戻し機能などである。制御部１３０が操作体の位置する操作領域の情報の出力を制御することにより、ユーザＵは自身が意図する場所で操作できているかを確認することが可能となる。
【００２８】
制御部１３０による報知音の出力制御については、具体例を後述する。
【００２９】
（出力部１４０）
出力部１４０は、制御部１３０による制御により各種情報を出力する。出力部１４０は、例えばドライバユニットにより音を出力する。出力部１４０が出力する音としては、上述した報知音が挙げられる。また、出力部１４０は、制御部１３０による制御により所定の機能を実行する。また、出力部１４０はアクチュエータを備え振動により報知情報を出力してもよい。
【００３０】
（記憶部１５０）
記憶部１５０は、情報処理端末１０の動作に係る種々の情報を記憶する。記憶部１５０は、例えば報知音として使用される音源情報などを記憶してもよい。
【００３１】
（通信部１６０）
通信部１６０は、他の装置との情報通信を行う。例えば、通信部１６０は、他の装置から音情報を受信する。通信部１６０が受信した音情報は、例えば制御部１３０を介して出力部１４０によりユーザＵに対し出力される。また、他の装置は、例えば音楽プレーヤやスマートフォン等である。
【００３２】
＜＜２．２．具体例＞＞
続いて、本実施形態に係る情報処理端末１０による報知音の出力制御の具体例について説明する。
【００３３】
［２．２．１．具体例１］
まず、制御部１３０は、認識状況が示す操作体が実行中のジェスチャの種別に基づいて、報知音の出力を動的に制御してもよい。ここで、ジェスチャの種別とは、例えば操作体が操作領域においてどのように移動したかに基づいて決定される種別をいう。タッチパッドを備えるヘッドホンの場合、ジェスチャの種別として、タッチパッド上における操作体の水平方向へのスライド移動や円を描くような回転移動などが挙げられる。認識部１２０が認識しているジェスチャの種別を報知音としてユーザＵに知らせることで、ユーザＵは現在実行中のジェスチャが意図したジェスチャとして情報処理端末１０に認識されているか否かを確認することが可能となる。また、ジェスチャの種別に対応して実行される情報処理端末１０に係る機能が存在する場合、ユーザＵは実行を意図する機能に対応するジェスチャが認識されているか否かを確認することも可能である。
【００３４】
以下、図３を参照して、本実施形態に係る制御部１３０によるジェスチャの種別に基づく報知音の出力制御の一例について説明する。図３は、本実施形態に係る制御部１３０によるジェスチャの種別に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図３には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０が示されている。
【００３５】
図３左側では、操作体であるユーザＵの手Ｈがタッチパッド上で水平方向へ移動（フリック移動）している。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが水平方向へ移動している最中であることが示されており、水平方向への移動に対応する報知音の出力を出力部１４０に出力させている。
【００３６】
図３右側では、ユーザＵの手Ｈがタッチパッド上で回転するように移動している。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが回転移動している最中であることが示されており、水平方向への移動に対応する報知音を出力部１４０に出力させている。ここで、出力部１４０により出力される報知音は、図３左側で出力される報知音とは異なる。
【００３７】
図３に示した例では、実行中のジェスチャの種別に基づいて報知音が出力されていたが、他にも、制御部１３０は、ジェスチャを実行中であるユーザＵの手Ｈの指の本数に基づいて、報知音の出力を制御してもよい。これにより、同様のジェスチャを実行中であっても、それぞれの指の本数に対応する報知音を出力させることができ、ユーザＵが意図した指の本数でジェスチャが認識されているか否かを確認することが可能となる。
【００３８】
なお、制御部１３０は、ジェスチャを実行中である操作体の移動速度にさらに基づいて、報知音を出力させてもよい。これにより、設定値の変更度合いを確認したり、またより詳細な操作を実行したりすることが可能となる。また、制御部１３０は、実行中のジェスチャの種別を特定できない場合、種別の特定が可能になるまでジェスチャの予備動作に対応する報知音を出力させ、種別の特定ができた段階で実行中のジェスチャの種別に基づいて報知音が出力させてもよい。
【００３９】
以下、図４を参照して、本実施形態に係る制御部１３０によるユーザの指の本数に基づく報知音の出力制御の一例について説明する。図４は、本実施形態に係る制御部１３０によるユーザの指の本数に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図４には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０が示されている。
【００４０】
図４左側では、ユーザＵの手Ｈの指１本がタッチパッド上で水平方向へ移動（フリック移動）している。ここで、制御部１３０は、認識状況により２本の指でジェスチャを実行中であることが示されているため、水平方向への移動に対応する報知音を出力部１４０に出力させている。
【００４１】
図４右側では、ユーザＵの手Ｈの指２本がタッチパッド上で水平方向へ移動している。ここで、制御部１３０は、認識状況により２本の指でジェスチャを実行中であることが示されるため、水平方向への移動に対応する報知音を出力部１４０に出力させている。ここで、出力部１４０により出力される報知音は、図４左側で出力される報知音とは異なる。
【００４２】
このように、実行中のジェスチャの種別や、ジェスチャを実行中の指の本数に基づいて、出力される報知音が変化する。なお、制御部１３０は、認識状況により操作体としてのユーザＵの指の本数が所定の本数である場合にのみ、報知音を出力させてもよい。例えば、図４に示された例の場合、制御部１３０は、認識状況により２本の指でジェスチャを実行中であることが示される場合にのみ、例えば２本の指でタッチパッドを触り続けている間のみ、報知音を出力させてよい。これにより、ユーザＵは認識された指の本数をより明確に把握することが可能となる。
【００４３】
ここで、制御部１３０は、操作体が操作領域を移動する際に、認識状況が示す操作体の移動方向に基づいて、報知音の出力を動的に制御してもよい。具体的には、制御部１３０は、認識状況が示す操作体の移動方向に基づいて、報知音の出力態様を変化させてもよい。ここでの報知音の出力態様は、例えば報知音の周波数や、ピッチ、粗密、音量などである。操作体の移動方向に基づいて報知音が出力されることで、ユーザＵは、操作体が自身の意図するように移動させられているか否かを確認することが可能となる。
【００４４】
ここで、図５〜７を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動方向に基づく報知音の出力制御の一例について説明する。図５〜７は、本実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動方向に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。
【００４５】
図５には、操作体の移動方向に基づく報知音の変化を表すグラフＧ１が示されている。グラフＧ１に示されるように、例えば操作体が右方向に移動するに従って徐々に報知音のピッチが上昇し、一方で、左方向に移動するに従って徐々に報知音のピッチが下落してもよい。また、グラフＧ１に示されるように、例えば操作体が上方向に移動するに従って徐々に報知音として出力される音の密度が上昇し、一方で、下方向に移動するに従って徐々に報知音として出力される音の密度が下落してもよい。なお、操作領域が領域ＰＲとして示される場合、操作体の領域ＰＲにおける位置に基づいて報知音のピッチや粗密が決定されてもよい。制御部１３０は、操作体の移動に追従して報知音を出力させてもよい。
【００４６】
図６、７には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０が示されている。ここで、制御部１３０は、図６に示されるように、認識部１２０により操作体がタッチパッドの左側から右側（後ろ側から前側）へ移動していることが認識される場合、報知音のピッチを徐々に上昇させる。また、制御部１３０は、図７に示されるように、認識部１２０により操作体がタッチパッドの下側から上側へ移動していることが認識される場合、報知音の密度を徐々に上昇させる。
【００４７】
ところで、操作体の移動方向に基づいて報知音の周波数や音量などが決定されてよい。特に、報知音は単一の音源により構成される場合、操作体の移動方向に基づいて報知音のピッチや粗密が決定されてよい。単一の音源により報知音が出力されることで、ユーザＵが報知音の変化をより容易に把握することが可能となる。例えば、所定の設定値を変更する操作時に単一の音源の出力の繰り返し回数が変化することで、ユーザＵは設定値がどのように変化しているのかより具体的に把握することが容易となる。
【００４８】
ここで、図８を参照して、本実施形態に係る単一の音源による報知音のピッチおよび粗密の変化の一例について説明する。図８は、本実施形態に係る単一の音源による報知音のピッチおよび粗密の変化の一例について説明するための図である。図８には、グラフＧ２〜Ｇ４が示されている。グラフＧ２には、単一の音源が繰り返し示されている。また、グラフＧ３には、グラフＧ２と比較してより密度が高く単一の音源が繰り返し示されている。また、グラフＧ３には、グラフＧ２、Ｇ３と比較して単一の音源のピッチが減少している。
【００４９】
［２．２．２．具体例２］
ところで、例えばスマートフォンのロック画面では、タッチパネル上で所定距離のスワイプ操作を行うことでロックが解除されるように、操作体が所定の距離移動した場合に、機能が実行される装置が存在する。本実施形態に係る情報処理端末１０においても同様に、制御部１３０は、操作体の移動距離と所定の閾値との比較に基づいて、報知音の出力を動的に制御してもよい。具体的には、制御部１３０は、操作体の移動距離と、所定の閾値との差分に基づいて、報知音の出力を動的に制御してもよい。ここで、操作体の移動距離は、操作領域における操作体の移動距離であり、また、所定の閾値は予め定められた値でよい。
【００５０】
ここで、図９を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動距離と所定の閾値との比較に基づく報知音の出力制御の一例について説明する。図９は、本実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動距離と所定の閾値との比較に基づく報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図９には、操作体が所定の距離以上移動したことを示すグラフＧ５と、グラフＧ５に対応する報知音のピッチを示すグラフＧ６が示されている。また、図９には、操作体が所定の距離以上移動する前に移動を止めたことを示すグラフＧ７と、グラフＧ７に対応する報知音のピッチを示すグラフＧ８が示されている。
【００５１】
グラフＧ５、Ｇ７の横軸は時間、縦軸は操作体の初期位置を基準とした位置である。また、グラフＧ６、Ｇ８の横軸は時間、縦軸は報知音のピッチである。グラフＧ５、Ｇ７に示されるように、操作体が移動するに従って報知音のピッチが徐々に上昇し、移動距離が所定の閾値を超えた後も同様に報知音のピッチが上昇してもよい。なお、制御部１３０は、操作体の移動距離が所定の閾値を超えた場合、情報処理端末１０に係る機能を実行してよい。
【００５２】
一方で、グラフＧ６、Ｇ８に示されるように、操作体が移動するに従って報知音のピッチが徐々に上昇するが、移動距離が所定の閾値を超える前に操作が終了している。そのような場合、グラフＧ８に示されるように、報知音のピッチの変化が上昇から下落になってもよい。ここで、報知音のピッチは、操作体が操作を開始する瞬間の報知音のピッチと略同一となってもよい。なお、制御部１３０は、操作体の移動距離が所定の閾値を超えていないため、同様の機能を実行しない。
【００５３】
グラフＧ６とグラフＧ８とを比較すると、操作体の移動距離が所定の閾値を超えたか否かに応じて報知音のピッチの変化の仕方が異なる。従って、ユーザＵは対応する機能を実行させることができたか否かを直観的に把握することが可能となる。なお、図９で説明した報知音の出力制御は、あくまで一例であり、係る例に限定されない。
【００５４】
［２．２．３．具体例３］
また、制御部１３０は、認識状況が示す操作体の位置に基づいて、操作体が位置する操作領域に係る音の出力を制御してもよい。すなわち、制御部１３０は、認識状況が示す操作体の位置に基づいて、操作体の位置に関しフィードバックをユーザＵに行ってもよい。例えば、制御部１３０は、操作領域が複数存在する場合、操作体がいずれの操作領域に位置するかに基づいて、音の出力を制御してもよい。
【００５５】
ここで、図１０を参照して、本実施形態に係る操作領域の一例について説明する。図１０は、本実施形態に係る操作領域の一例について説明するための図である。図１０には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０および情報処理端末１０のタッチパッド上での操作可能領域ＯＲおよび操作不可能領域ＮＯＲが示されている。ここで、操作可能領域ＯＲは、操作体により操作を行うことが可能な円状で、ユーザＵからは視認ができない操作領域である。図１０では、操作可能領域ＯＲが複数存在し、制御部１３０は、いずれかの操作可能領域ＯＲで操作体による操作が行われた場合、当該操作可能領域ＯＲに対応する情報処理端末１０に係る機能の実行を制御してよい。一方で、操作不可能領域ＮＯＲは、操作体により操作を行うことができない領域である。勿論、操作可能領域ＯＲおよび操作不可能領域ＮＯＲの配置および形状は、係る例に限定されない。
【００５６】
以上説明したように、操作領域は独立して複数存在してもよい。そのような場合、制御部１３０は、操作体が位置する操作領域に対応する音の出力を制御してもよい。ここで、出力される音は、例えば上述した報知音でもよい。ここで、図１１を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作体が位置する操作領域に対応する報知音の出力制御の一例について説明する。図１１は、本実施形態に係る制御部１３０による操作体が位置する操作領域に対応する報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図１１には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０および操作領域Ｒ１〜Ｒ４が示されている。なお、操作領域Ｒ１〜Ｒ４は、図１０で示された操作可能領域ＯＲと同様の領域である。
【００５７】
図１１左側では、操作体であるユーザＵの手Ｈは操作領域Ｒ１に位置している。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが操作領域Ｒ１に位置していることが示され、操作領域Ｒ１に対応する報知音を出力部１４０に出力させている。図１１右側では、操作体であるユーザＵの手Ｈは操作領域Ｒ２に位置している。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが操作領域Ｒ２に位置していることが示され、操作領域Ｒ２に対応する報知音を出力部１４０に出力させている。ここで、出力部１４０により出力される報知音は、図１１左側で出力される報知音とは異なる。このように、複数の操作領域が存在する場合に、ユーザＵは視認せずとも、いずれの操作領域に操作体が位置するかを把握することが可能となる。
【００５８】
ところで、ユーザＵは操作領域を視認できないため、操作体が意図せずに操作領域外に移動してしまう可能性がある。従って、制御部１３０は、認識状況により操作体が操作領域外へ移動することが予想される場合、操作領域外への移動予想を報知する報知音を出力させてもよい。
【００５９】
ここで、図１２を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作体が操作領域外へ移動することが予想される場合の報知音の出力制御の一例について説明する。図１２は、本実施形態に係る制御部１３０による操作体が操作領域外へ移動することが予想される場合の報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図１２には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０および操作領域Ｒ１〜Ｒ４が示されている。
【００６０】
図１２左側では、図１１左側と同様に、操作体であるユーザＵの手Ｈが操作領域Ｒ１に位置している。ここで、制御部１３０は、操作領域Ｒ１に対応する報知音を出力部１４０に出力させている。図１２右側では、操作体であるユーザＵの手Ｈは操作領域Ｒ２位置しているが、操作領域Ｒ２から外側に移動している状態である。このような状態で、制御部１３０は、操作体が操作領域Ｒ２から外に移動することの予想を報知する報知音を出力させる。図１２右側で出力される報知音は、操作領域外に移動が予想されることを警告するような音でもよい。このように、ユーザＵは、操作領域外へ操作体が移動しそうになる場合でも、操作体の位置を修正することが可能となる。なお、操作体の移動方向を考慮せず、操作領域内の端に位置する場合に、操作体が操作領域外へ移動することが予想されると見なしてもよい。
【００６１】
［２．２．４．具体例４］
上記までは、操作領域がひとつである場合の報知音の出力制御の例について説明してきた。しかし、制御部１３０は、複数の操作領域に係る報知音の出力を制御してもよい。具体的には、制御部１３０は、操作体とそれぞれの操作領域との位置関係に基づいて、それぞれの操作領域に対応する報知音を出力させてもよい。例えば、制御部１３０は、操作体とそれぞれの操作領域との位置関係に基づいて、それぞれの操作領域に対応する報知音を出力させる際の音量やピッチ、周波数などを決定しても良い。報知音の音量やピッチ、周波数などは、例えばそれぞれの操作領域との距離に基づいて決定されてもよい。さらに、制御部１３０は、所定の操作領域に誘導するように、報知音の出力を制御してもよい。
【００６２】
ここで、図１３を参照して、本実施形態に係る制御部１３０によるそれぞれの操作領域に対応する報知音の出力制御の一例について説明する。図１３は、本実施形態に係る制御部１３０によるそれぞれの操作領域に対応する報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図１３には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０および操作可能領域ＯＲ１およびＯＲ２が示されている。
【００６３】
制御部１３０は、操作体と操作可能領域ＯＲ１、ＯＲ２のそれぞれとの距離が近いほど、操作可能領域ＯＲ１、ＯＲ２のそれぞれに対応する報知音の音量が高くなるように出力させている。図１３の一例において、ユーザＵの手Ｈがタッチパッドに接触している位置は、操作可能領域ＯＲ１よりも操作可能領域ＯＲ２に近い位置である。従って、制御部１３０は、操作可能領域ＯＲ２に対応する報知音を操作可能領域ＯＲ１よりも大きい音量で出力させている。
【００６４】
このように、複数の操作領域に関する報知音を、それぞれの操作領域と操作体との位置関係に基づいて出力させることで、ユーザＵは操作体と複数の操作領域間の相対的な位置関係を把握することが可能となる。
【００６５】
なお、制御部１３０は、操作領域が実空間上を含み、入力部１１０が近接センサにより操作体を検出する場合、操作体とそれぞれの操作領域との実空間上の距離に基づいて、それぞれの操作領域に対応する報知音を出力させてもよい。
【００６６】
ここで、図１４を参照して、本実施形態に係る制御部１３０によるそれぞれの操作領域に対応する報知音の出力音量制御の一例について説明する。図１４は、本実施形態に係る制御部１３０によるそれぞれの操作領域に対応する報知音の出力音量制御の一例について説明するための図である。図１４には、横軸が位置で縦軸が音量であり、操作領域とその他の領域との境界点ＬＰおよびＲＰが存在するグラフＢＧが示されている。境界点ＬＰおよびＲＰは、それぞれ異なる操作領域との境界点であり、境界点ＬＰとＲＰとの間は操作領域ではない。また、中間点Ｍは、境界点ＬＰとＲＰとの距離が等しい地点である。
【００６７】
グラフＢＧには、境界点ＬＰとＲＰとの間に操作体が位置する場合に、境界点ＬＰに対応する報知音の音量ＬＢと境界点ＲＰに対応する報知音の音量ＲＢが示されている。グラフＢＧに示されるように、制御部１３０は、操作体の位置がそれぞれの境界点に近いほど音量が大きくなるように報知音を出力させる。なお、境界点ＬＰに対応する報知音の音量ＬＢと境界点ＲＰに対応する報知音の音量ＲＢとの合計は、ユーザＵがそれぞれの報知音の音量変化を認識し易いように一定となっている。操作体が中間点Ｍに位置する場合、それぞれの報知音の音量は、最大値の半分となっている。
【００６８】
このように、操作体と複数の操作領域との距離に対応する複数の報知音の音量が同時に変化することで、ユーザＵはより直観的に操作体の位置を把握することが可能となる。
【００６９】
ところで、制御部１３０は、操作体と複数の操作領域のまとまりとの位置関係に基づいて報知音が報知する情報を変化させてもよい。例えば、制御部１３０は、操作体が複数の操作領域の間に位置する場合、図１４で示されたような報知音を出力させてもよい。一方で、例えば操作体が複数の操作領域が存在する領域の外側の領域に位置する場合、ユーザＵの手Ｈが複数の操作領域の存在する領域まで移動することが優先され得るため、制御部１３０は、複数の操作領域の外側に位置することを報知する報知音を出力させてもよい。
【００７０】
ここで、図１５を参照して、本実施形態に係る操作体と複数の操作領域との位置関係および当該位置関係に係る出力制御について説明する。図１５は、本実施形態に係る操作体と複数の操作領域との位置関係の一例について説明するための図である。図１５には、ユーザＵの手Ｈおよび操作可能領域ＯＲ１およびＯＲ２が示されている。
【００７１】
図１５左側において、制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈが操作可能領域ＯＲ１とＯＲ２との間に位置しているため、操作体とそれぞれの操作領域との位置関係に基づいて、それぞれの操作領域に対応する報知音を出力させる。図１５中段において、制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈが操作可能領域ＯＲ１内に位置するため、操作可能領域ＯＲ１に対応する報知音のみを出力させる。図１５右側において、制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈが操作可能領域ＯＲ１およびＯＲ２の外側に位置しているため、図１５左側に示された操作体の位置で出力された報知音とは異なる、操作可能領域ＯＲ１およびＯＲ２の外側に位置していることを報知する報知音を出力させる。
【００７２】
このように、操作体と複数の操作領域との位置関係に基づいて出力される報知音が変化することで、ユーザＵはより快適に端末の操作を行うことが可能となる。
【００７３】
なお、制御部１３０は、操作体が操作可能領域ＯＲ１およびＯＲ２の外側に位置している場合にのみ、ユーザＵに対し音による報知を行ってもよい。これにより、操作体が複数の操作領域から大きく外れるなどの場合に、ユーザＵにより確実に警告することが可能となる。当該報知は、情報処理端末１０がＨＭＤ（Ｈｅａｄ  Ｍｏｕｎｔｅｄ  Ｄｉｓｐｌａｙ）である場合でも、より確実な警告として適用することが可能である。
【００７４】
［２．２．５．具体例５］
ところで、ユーザＵが視認できない領域で操作体により操作を行う際に、基準となる領域（もしくは点）が把握可能であると、操作性が向上し得る。例えば、ユーザＵが自身の手Ｈの位置を把握できなくなった際に、基準となる領域に手Ｈの位置を戻すことにより、一旦、手Ｈの位置を把握することができる。従って、制御部１３０は、操作体による操作における基準となる基準領域に操作体が位置することが認識された場合、基準領域に対応する報知音の出力を制御してもよい。
【００７５】
ここで、図１６を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による基準領域に係る報知音の出力制御の一例について説明する。図１６は、本実施形態に係る制御部１３０による基準領域に係る報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図１６には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０および基準領域ＳＲが示されている。図１６において、基準領域ＳＲは、予め定められた領域であり、また操作の開始領域として適している領域である。
【００７６】
図１６左側では、操作体であるユーザＵの手Ｈがタッチパッド上で水平方向へ移動（フリック移動）している。制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈが基準領域ＳＲ以外に位置している。ここで、ユーザＵの手Ｈが基準領域に位置していないため、報知音は出力されていない。
【００７７】
一方、図１６右側では、ユーザＵの手Ｈが基準領域ＳＲに位置している。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが基準領域ＳＲに位置していることが示され、基準領域ＳＲに対応する報知音を出力させる。
【００７８】
このように、制御部１３０が基準領域ＳＲに対応する報知音を出力させることにより、基準となる地点から操作を行うことができ、より正確な操作が可能となる。
【００７９】
なお、図１６で示した例では、制御部１３０は操作体が基準領域ＳＲに位置していない場合に、報知音を出力していなかったが、一方で、基準領域ＳＲに誘導するように報知音を出力させてもよい。例えば、所定方向へのスライド操作を連続して行う場合などで、操作体が一回所定方向へのスライド操作を行ったあと、基準領域ＳＲに戻ってから再び同一方向へのスライド操作を行うようにすることで、操作体が操作領域から外れるなどの状況を回避することができ、より確実な操作が可能となる。なお、報知音による基準領域ＳＲへの誘導は、例えば図１３〜図１５で示したような方法により実現される。また、基準領域ＳＲは、図１６に示されたような広さに限定されない。
【００８０】
ところで、図１６で示された例では、基準領域ＳＲは、予め定められた箇所に存在していた。しかし、操作領域中の偏った箇所でのみ操作を行う癖があるユーザＵにとっては、当該基準領域ＳＲにより操作が行いやすくなるとは限らない。従って、ユーザＵにより存在する箇所が決定されてもよい。具体的には、基準領域ＳＲは、操作領域におけるユーザＵが最初に操作を開始する箇所が基準領域ＳＲと決定されてもよい。これにより、それぞれのユーザＵの操作の癖に対応した、より快適な操作の実現が可能となる。
【００８１】
なお、「操作を最初に開始する箇所」とは、例えばひとつの機能を実行させるための操作体が操作領域上に最初に位置する箇所などをいう。または、「操作を最初に開始する箇所」は、例えば連続して複数の操作を行う際の操作体が操作領域上に最初に位置する箇所でもよい。「操作を最初に開始する箇所」の定義は、係る例に限定されない。
【００８２】
ここで、図１７を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による任意に位置が決定される基準領域に係る報知音の出力制御の一例について説明する。図１７は、本実施形態に係る制御部１３０による任意に位置が決定される基準領域に係る報知音の出力制御の一例について説明するための図である。図１７には、ユーザＵに装着された、ヘッドホンである情報処理端末１０が示されている。
【００８３】
図１７左側では、操作体であるユーザＵの手Ｈがタッチパッドに最初に触れている。この時点で、基準領域ＳＲは存在しない。ここで、制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈが最初に触れた箇所を基準領域ＳＲと決定する。
【００８４】
一方、図１７右側では、制御部１３０により決定された基準領域ＳＲが示されている。ここで、制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが基準領域ＳＲに位置していることが示されるため、基準領域ＳＲに対応する報知音を出力させる。
【００８５】
このように、制御部１３０がユーザＵによる操作領域を用いた操作を開始する際に基準領域ＳＲを決定することで、それぞれのユーザＵの癖に合わせた快適な操作が可能となる。
【００８６】
［２．２．６．具体例６］
上記までは、主に情報処理端末１０がヘッドホンであり、操作領域がタッチパッド上に存在する場合の具体例について説明してきたが、上述したように、情報処理端末１０は、イヤホンでもよい。情報処理端末１０であるイヤホンは、入力部１１０としてタッチセンサを備えてもよいし、近接センサを備えてもよい。イヤホンはヘッドホンと比較して小型であるため、タッチパッドによる操作が困難である場合があり、近接センサによる空間中での操作が適していることがあり得る。以下、イヤホンが入力部１１０として近接センサを備える例について説明する。近接センサにより空間中の操作体の位置が認識される。
【００８７】
図１８は、本実施形態に係る操作領域が空間中に存在する場合の一例について説明するための図である。図１８には、イヤホンである情報処理端末１０および空間中の操作領域ＡＲ１〜ＡＲ４が示されている。
【００８８】
図１８に示されているように、操作領域ＡＲ１〜ＡＲ４は、タッチパッド面ではなく、３次元空間中に存在している。制御部１３０は、操作体が操作領域ＡＲ１〜ＡＲ４のいずれかに存在する場合、報知音の出力を制御してもよい。また、制御部１３０は、操作領域ＡＲ１〜ＡＲ４においてジェスチャを実行中の操作体の認識状況に基づいて、当該ジェスチャに対応する機能に係る報知情報の出力を動的に制御してもよい。
【００８９】
また、操作領域が空間中に存在する場合、近接センサにより操作体と情報処理端末１０との距離が検出され得る。従って、制御部１３０は、認識状況として操作体と情報処理端末１０との距離が示される場合、当該距離に基づく報知音の出力を制御してもよい。
【００９０】
図１９は、本実施形態に係る制御部１３０による認識状況として操作体と情報処理端末１０との距離が示される場合の当該距離に基づく情報処理端末１０に係る機能の実行制御の一例について説明するための図である。図１９には、イヤホンである情報処理端末１０およびユーザＵの手Ｈが示されている。
【００９１】
図１９左側に示されるように、ユーザＵの手Ｈと情報処理端末１０は、距離Ｄ３だけ離れている。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが図１９右側に示されるように距離Ｄ４まで情報処理端末１０へ近づいたことが示される場合、すなわち認識状況によりユーザＵの手Ｈが情報処理端末１０へ近づけるジェスチャを実行中であることが示される場合、距離Ｄ３から距離Ｄ４への距離の変化に基づく報知音の出力を制御している。図１９の一例において、制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈと情報処理端末１０との距離が距離Ｄ３から距離Ｄ４に変化する際に、情報処理端末１０が出力している報知音の音量が大きくなっている。
【００９２】
一方で、制御部１３０は、操作体が操作領域に存在するか否かに基づいて報知音の出力を制御してもよい。具体的には、制御部１３０は、入力部１１０が検出可能な空間において操作体が存在するか否かに基づいて、報知音の出力を制御してもよい。
【００９３】
ここで、図２０を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作領域が空間中に存在する場合の一例について説明する。図２０には、イヤホンである情報処理端末１０および空間中の操作領域ＡＲ１〜ＡＲ４が示されている。
【００９４】
図２０左側では、操作体であるユーザＵの手Ｈが操作領域の空間外に存在している。制御部１３０は、ユーザＵの手Ｈが操作領域の空間外に存在していることが示されるため、報知音を出力させない。
【００９５】
一方、図２０右側では、ユーザＵの手Ｈが操作領域の空間内に位置している。制御部１３０は、認識状況によりユーザＵの手Ｈが操作領域の空間内に位置していることが示され、基準領域ＳＲに対応する報知音を出力させる。
【００９６】
このように、操作体が操作領域である空間中に位置しているか否かを確認することでき、ユーザＵは視認できない空間中の操作領域を把握することが可能となる。
【００９７】
以上、制御部１３０による報知音の出力制御の具体例について説明した。上記では、情報処理端末１０がヘッドホンやイヤホンである例について説明したが、係る例に限定されない。情報処理端末１０は、例えば車載用のタッチパネルでもよい。自動車を運転中に種々の操作を行うためのタッチパネルを視認することは困難である。その際に、ハンドルの裏に備えられる情報処理端末１０により報知音や振動で情報が報知されることで、種々の操作が実行可能となる。
【００９８】
また、情報処理端末１０は、自律移動体などでもよい。ユーザＵによる自律移動体に対するジェスチャ操作を実行中に、自律移動体が適宜報知音や振動でフィードバックを行うことで、ユーザＵは、自律移動体とのインタラクションをより楽しむことができるようになる。また、上記技術は、ＶＲ（Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｒｅａｌｉｔｙ）コンテンツを提供する装置にも適用が可能である。ユーザＵは、ＶＲコンテンツを利用している最中、コントローラなどを視認できない状況であることが多い。そのため、ユーザＵは、コントローラの操作に関する報知音を聞きながら、より正確な操作を行うことが可能となる。
【００９９】
＜３．動作例＞
続いて、図２１〜図２３を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による報知音を出力制御に係る動作の流れについて説明する。
【０１００】
最初に、図２１を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作体の移動距離と所定の閾値との比較に基づく報知音の出力制御に係る動作の流れの一例について説明する。図２１を参照すると、まず、入力部１１０が操作体を検出し、検出された操作体の位置を認識部１２０が認識する（Ｓ１０１）。次に、制御部１３０は、ステップＳ１０１で認識された操作体の位置に基づく操作体の移動距離に応じて報知音の高さや周波数を変化させる（Ｓ１０２）。
【０１０１】
次に、ステップＳ１０１認識された操作体の位置に基づく操作体の移動距離が所定の閾値を超えている場合（Ｓ１０３：ＹＥＳ）、制御部１３０は報知音の周波数を上昇させ（Ｓ１０４）、情報処理端末１０は動作を終了する。一方、ステップＳ１０１認識された操作体の位置に基づく操作体の移動距離が所定の閾値を超えておらず（Ｓ１０３：ＮＯ）、かつ操作体による操作が終了していない場合（Ｓ１０５：ＮＯ）、ステップＳ１０１へ復帰する。
【０１０２】
一方、ステップＳ１０１認識された操作体の位置に基づく操作体の移動距離が所定の閾値を超えておらず（Ｓ１０３：ＮＯ）、かつ操作体による操作が終了している場合（Ｓ１０５：ＹＥＳ）、制御部１３０は報知音の周波数を減少させ（Ｓ１０６）、情報処理端末１０は動作を終了する。
【０１０３】
続いて、図２２を参照して、本実施形態に係る制御部１３０によるジェスチャの種別に基づく報知音の出力制御に係る動作の流れの一例について説明する。図２２を参照すると、まず、制御部１３０は、操作体の認識処理において前処理を実行する（Ｓ２０１）。次に、操作範囲内に操作体が位置する場合（Ｓ２０２：ＹＥＳ）、制御部１３０はジェスチャの受付けを開始する（Ｓ２０３）。
【０１０４】
次に、認識部１２０によりジェスチャの予備動作が認識されない場合（Ｓ２０４：ＮＯ）、ステップＳ２０２へ復帰する。一方、認識部１２０によりジェスチャの予備動作が認識され（Ｓ２０４：ＹＥＳ）、かつジェスチャの予備動作の後に継続してジェスチャが実行していることが認識される場合（Ｓ２０５：ＹＥＳ）、制御部１３０はステップＳ２０５で認識される報知音の出力を制御し（Ｓ２０６）、情報処理端末１０は動作を終了する。
【０１０５】
一方、認識部１２０によりジェスチャの予備動作が認識され（Ｓ２０４：ＹＥＳ）、かつジェスチャの予備動作の後に継続してジェスチャが実行していることが認識されない場合（Ｓ２０５：ＮＯ）、制御部１３０はジェスチャの受付けを終了し（Ｓ２０７）、情報処理端末１０は動作を終了する。
【０１０６】
続いて、図２３を参照して、本実施形態に係る制御部１３０による操作領域に対応する報知音の出力制御に係る動作の流れの一例について説明する。図２３を参照すると、まず、操作体が操作領域内に存在する場合（Ｓ３０１：ＹＥＳ）、制御部１３０は操作領域に対応する報知音を出力させ（Ｓ３０２）、制御部１３０は動作を終了する。
【０１０７】
一方、操作体が操作領域内に存在せず（Ｓ３０１：ＮＯ）、かつ操作領域が複数存在する場合（Ｓ３０３：ＹＥＳ）、制御部１３０は操作体のそれぞれの操作領域への距離に応じて報知音の高さや周波数を変化させ（Ｓ３０４）、制御部１３０は動作を終了する。また一方、操作体が操作領域内に存在せず（Ｓ３０１：ＮＯ）、かつ操作領域がひとつだけ存在する場合（Ｓ３０３：ＮＯ）、制御部１３０は操作体のひとつの操作領域への距離に応じて報知音の高さや周波数を変化させ（Ｓ３０５）、制御部１３０は動作を終了する。
【０１０８】
＜４．ハードウェア構成例＞
次に、本開示の一実施形態に係る情報処理端末１０のハードウェア構成例について説明する。図２４は、本開示の一実施形態に係る情報処理端末１０のハードウェア構成例を示すブロック図である。図２４を参照すると、情報処理端末１０は、例えば、プロセッサ８７１と、ＲＯＭ８７２と、ＲＡＭ８７３と、ホストバス８７４と、ブリッジ８７５と、外部バス８７６と、インターフェース８７７と、入力装置８７８と、出力装置８７９と、ストレージ８８０と、ドライブ８８１と、接続ポート８８２と、通信装置８８３と、を有する。なお、ここで示すハードウェア構成は一例であり、構成要素の一部が省略されてもよい。また、ここで示される構成要素以外の構成要素をさらに含んでもよい。
【０１０９】
（プロセッサ８７１）
プロセッサ８７１は、例えば、演算処理装置又は制御装置として機能し、ＲＯＭ８７２、ＲＡＭ８７３、ストレージ８８０、又はリムーバブル記録媒体９０１に記録された各種プログラムに基づいて各構成要素の動作全般又はその一部を制御する。
【０１１０】
（ＲＯＭ８７２、ＲＡＭ８７３）
ＲＯＭ８７２は、プロセッサ８７１に読み込まれるプログラムや演算に用いるデータ等を格納する手段である。ＲＡＭ８７３には、例えば、プロセッサ８７１に読み込まれるプログラムや、そのプログラムを実行する際に適宜変化する各種パラメータ等が一時的又は永続的に格納される。
【０１１１】
（ホストバス８７４、ブリッジ８７５、外部バス８７６、インターフェース８７７）
プロセッサ８７１、ＲＯＭ８７２、ＲＡＭ８７３は、例えば、高速なデータ伝送が可能なホストバス８７４を介して相互に接続される。一方、ホストバス８７４は、例えば、ブリッジ８７５を介して比較的データ伝送速度が低速な外部バス８７６に接続される。また、外部バス８７６は、インターフェース８７７を介して種々の構成要素と接続される。
【０１１２】
（入力装置８７８）
入力装置８７８には、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、スイッチ、及びレバー等が用いられる。さらに、入力装置８７８としては、赤外線やその他の電波を利用して制御信号を送信することが可能なリモートコントローラ（以下、リモコン）が用いられることもある。また、入力装置８７８には、マイクロフォンなどの音声入力装置が含まれる。
【０１１３】
（出力装置８７９）
出力装置８７９は、例えば、ＣＲＴ（Ｃａｔｈｏｄｅ  Ｒａｙ  Ｔｕｂｅ）、ＬＣＤ、又は有機ＥＬ等のディスプレイ装置、スピーカ、ヘッドホン等のオーディオ出力装置、プリンタ、携帯電話、又はファクシミリ等、取得した情報を利用者に対して視覚的又は聴覚的に通知することが可能な装置である。また、本開示に係る出力装置８７９は、触覚刺激を出力することが可能な種々の振動デバイスを含む。
【０１１４】
（ストレージ８８０）
ストレージ８８０は、各種のデータを格納するための装置である。ストレージ８８０としては、例えば、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）等の磁気記憶デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス、又は光磁気記憶デバイス等が用いられる。
【０１１５】
（ドライブ８８１）
ドライブ８８１は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体９０１に記録された情報を読み出し、又はリムーバブル記録媒体９０１に情報を書き込む装置である。
【０１１６】
（リムーバブル記録媒体９０１）
リムーバブル記録媒体９０１は、例えば、ＤＶＤメディア、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）メディア、ＨＤ  ＤＶＤメディア、各種の半導体記憶メディア等である。もちろん、リムーバブル記録媒体９０１は、例えば、非接触型ＩＣチップを搭載したＩＣカード、又は電子機器等であってもよい。
【０１１７】
（接続ポート８８２）
接続ポート８８２は、例えば、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）ポート、ＩＥＥＥ１３９４ポート、ＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）、ＲＳ−２３２Ｃポート、又は光オーディオ端子等のような外部接続機器９０２を接続するためのポートである。
【０１１８】
（外部接続機器９０２）
外部接続機器９０２は、例えば、プリンタ、携帯音楽プレーヤ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、又はＩＣレコーダ等である。
【０１１９】
（通信装置８８３）
通信装置８８３は、ネットワークに接続するための通信デバイスであり、例えば、有線又は無線ＬＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、又はＷＵＳＢ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＵＳＢ）用の通信カード、光通信用のルータ、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）用のルータ、又は各種通信用のモデム等である。
【０１２０】
＜５．まとめ＞
以上、説明したように、本実施形態に係る情報処理端末１０は、ユーザが視認できない領域において、操作の成否を確認することや、より多彩な操作を行うことが可能とする。
【０１２１】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１２２】
また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【０１２３】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
認識された操作体の位置に基づいて、認識された前記操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、
を備え、
前記制御部は、前記認識された操作体が前記操作領域内に位置する場合、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、
前記操作領域は、ユーザが視認できない領域である、
情報処理装置。
（２）
前記制御部は、前記認識された操作体の位置に基づいて、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に係る音の出力を動的に制御する、
前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記制御部は、前記認識された操作体の位置が前記操作領域内であるか否かにさらに基づいて、前記音の出力を動的に制御する、
前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記制御部は、前記操作体を前記操作領域に誘導するように、前記音の出力を動的に制御する、
前記（３）に記載の情報処理装置。
（５）
前記制御部は、前記操作体による操作における基準となる基準領域に対する前記認識された操作体の位置に基づいて、前記音の出力を動的に制御する、
前記（２）〜（４）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（６）
前記制御部は、前記認識された操作体を前記基準領域に誘導するように、前記音の出力を動的に制御する、
前記（５）に記載の情報処理装置。
（７）
前記制御部は、前記認識された操作体の位置が前記基準領域内である場合、前記認識された操作体の位置が前記基準領域内であることを報知するように、前記音の出力を動的に制御する、
前記（５）または（６）に記載の情報処理装置。
（８）
前記制御部は、前記操作体による操作が初めて開始する際の前記認識された操作体の位置を前記基準領域と決定する、
前記（５）〜（７）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（９）
前記制御部は、複数の前記操作領域が存在する場合、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
前記（２）〜（８）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１０）
前記制御部は、前記認識された操作体が移動している場合、前記認識された操作体の移動方向にさらに基づいて、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
前記（９）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記制御部は、前記認識された操作体の位置とそれぞれの前記操作領域との位置関係にさらに基づいて、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
前記（２）〜（１０）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１２）
前記操作領域との位置関係は、前記操作領域との距離であり、
前記制御部は、前記認識された操作体とそれぞれの前記操作領域との距離に基づいて、それぞれの前記操作領域に対応する音の出力を動的に制御する、
前記（１１）に記載の情報処理装置。
（１３）
前記制御部は、前記認識された操作体の前記操作領域内から前記操作領域外への移動が予想される場合、前記移動が予想されることを報知するように、前記音の出力を動的に制御する、
前記（２）〜（１２）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１４）
前記制御部は、前記認識された操作体と前記情報処理装置との空間中の位置関係にさらに基づいて、前記音の出力を動的に制御する、
前記（２）〜（１３）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１５）
プロセッサが、
認識された操作体の位置に基づいて、認識された前記操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御することと、
前記認識された操作体が前記操作領域内に位置する場合、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に対応する装置の機能の実行を制御することと、
を含み、
前記操作領域は、ユーザが視認できない領域である、
情報処理方法。
（１６）
コンピュータを、
認識された操作体の位置に基づいて、認識された前記操作体が位置する少なくとも１の操作領域に係る情報の出力を動的に制御する制御部、
を備え、
前記制御部は、前記認識された操作体が前記操作領域内に位置する場合、前記認識された操作体が位置する前記操作領域に対応する装置の機能の実行を制御し、
前記操作領域は、ユーザが視認できない領域である、
情報処理装置、
として機能させるためのプログラム。
【符号の説明】
【０１２４】
１０      情報処理端末
１１０    入力部
１２０    認識部
１３０    制御部
１４０    出力部
１５０    記憶部
１６０    通信部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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