(57)【要約】【課題】スプールの曲げ強度の低下を抑えつつ、スプールの慣性を低減させることにある。【解決手段】スプール４は、糸巻き胴部２１と、１対のフランジ部２４と、円筒部２５，２６と、を備えている。１対のフランジ部２４は、糸巻き胴部２１の両端からスプール４の回転軸Ａの径方向外側に延びている。１対のフランジ部２４は、回転軸Ａの軸方向に貫通する貫通孔を有していない。円筒部２５，２６は、１対のフランジ部２４の先端部から回転軸Ａの軸方向外側に延びている。１対のフランジ部２４は、径方向外側に延びるにつれて肉厚が薄くなる第１テーパ部２７ａ，２８ａを有している。第１テーパ部２７ａ，２８ａ同士の間の平均幅ＡＷは、円筒部の外径Ｄ２の６０％以下である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
両軸受リールのスプールであって、
糸巻き胴部と、
前記糸巻き胴部の両端から前記スプールの回転軸の径方向外側に延び、前記回転軸の軸方向に貫通する貫通孔を有さない１対のフランジ部と、
１対の前記フランジ部の先端部から前記回転軸の軸方向外側に延びる円筒部と、
を備え、
１対の前記フランジ部は、前記径方向外側に延びるにつれて肉厚が薄くなるテーパ部を有し、
前記テーパ部同士の間の平均幅は、前記円筒部の外径の６０％以下である、
両軸受リールのスプール。
【請求項２】
前記糸巻き胴部の最小径は、前記円筒部の外径の６０％以下である、
請求項１に記載の両軸受リールのスプール。
【請求項３】
前記テーパ部は、前記径方向外側に延びるにつれて０．３％以上１％以下のテーパ率で肉厚が薄くなる、
請求項１又は２に記載の両軸受リールのスプール。
【請求項４】
前記テーパ部の先端部の肉厚は、前記円筒部の肉厚以上である、
請求項１から３のいずれか１項に記載の両軸受リールのスプール。
【請求項５】
前記テーパ部の最も肉厚が厚い部分の肉厚は、０．４ミリメートル以上０．６ミリメートル以下である、
請求項１から４のいずれか１項に記載の両軸受リールのスプール。
【請求項６】
前記糸巻き胴部の中心部の内周部に円板状に形成された連結壁部をさらに備え、
前記糸巻き胴部は、連結壁部に接続される部分にのみ形成された貫通孔を有し、
前記糸巻き胴部の肉厚は、０．４ミリメートル以上０．５ミリメートル以下である、
請求項１から５のいずれか１項に記載の両軸受リールのスプール。
【請求項７】
リール本体と、
前記リール本体に回転可能に配置されたハンドルと、
前記リール本体に回転可能に配置された請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のスプールと、
を備えた、両軸受リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、両軸受リールのスプール、及び両軸受リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
両軸受リールにおいて、軽量なルアーで十分な飛距離を投擲するためには、スプールの慣性を低減させることが求められる。スプールの慣性を低減させるために、例えば、スプールのフランジ部や糸巻き胴部に貫通孔を設けてスプールの軽量化を図った両軸受リールのスプールが知られている（特許文献１及び２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−１２７２３４号
【特許文献２】特許５７７９５１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
スプールのフランジ部や糸巻き胴部に貫通孔を設けた場合、貫通孔の周囲の曲げ強度が低下してしまうため、フランジ部や糸巻き胴部の肉厚を増加させてスプールの曲げ強度の低下を補う必要がある。このため、スプールの曲げ強度を保ったまま慣性を大きく低減させることが難しい。
【０００５】
本発明の課題は、スプールの曲げ強度の低下を抑えつつ、スプールの慣性を低減させることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一側面に係る両軸受リールのスプールは、糸巻き胴部と、１対のフランジ部と、円筒部と、を備えている。１対のフランジ部は、糸巻き胴部の両端からスプールの回転軸の径方向外側に延びている。１対のフランジ部は、回転軸の軸方向に貫通する貫通孔を有していない。円筒部は、１対のフランジ部の先端部から回転軸の軸方向外側に延びている。１対のフランジ部は、径方向外側に延びるにつれて肉厚が薄くなるテーパ部を有している。テーパ部同士の間の平均幅は、円筒部の外径の６０％以下である。
【０００７】
この両軸受リールのスプールでは、１対のフランジ部に貫通孔が設けられていないので、１対のフランジ部の曲げ強度の低下を抑えつつ、１対のフランジ部の肉厚を薄くしてスプールの軽量化を図ることができる。また、１対のフランジ部の肉厚が糸巻き胴部に近づくにつれて厚くなるので、１対のフランジ部の曲げ強度の低下を効果的に抑えつつ、１対のフランジ部の軽量化を図ることができる。さらに、テーパ部同士の間の平均幅が円筒部の外径の６０％以下であるため、糸巻き胴部の中央から１対のフランジ部までの距離が従来よりも短くなり、糸巻き胴部に作用する曲げモーメントを低減させることができる。これにより、例えば、糸巻き胴部の肉厚を薄くして軽量化した場合でも、糸巻き胴部において十分な曲げ強度を保つことができる。
【０００８】
好ましくは、糸巻き胴部の最小径は、円筒部の外径の６０％以下である。この場合は、糸巻き胴部とスプールの回転軸との距離が近くなるので、スプールに釣糸を巻きつけたときに、釣糸の重心から回転軸までの距離が近くなる。これにより、キャスティング時のスプールの慣性を低減させることができる。また、スプールの糸巻き量が大きく減じることを抑えることができる。
【０００９】
好ましくは、テーパ部は、径方向外側に延びるにつれて０．３％以上１％以下のテーパ率で肉厚が薄くなる。この場合は、１対のフランジ部の曲げ強度の低下を効果的に抑えつつ、スプールの慣性を低減させることができる。
【００１０】
好ましくは、テーパ部の先端部の肉厚は、円筒部の肉厚以上である。この場合は、テーパ部の先端部に指を接触させてスプールの回転を抑制するいわゆるサミング操作を安定して行うことができる。また、円筒部の肉厚がテーパ部の先端部の肉厚以下なので、スプールの軽量化を図ることができる。
【００１１】
好ましくは、テーパ部の最も肉厚が厚い部分の肉厚は、０．４ミリメートル以上０．６ミリメートル以下である。この場合は、１対のフランジ部の曲げ強度の低下を効果的に抑えつつ、スプールの慣性を大きく低減させることができる。
【００１２】
好ましくは、スプールは、糸巻き胴部の中心部の内周部に円板状に形成された連結壁部をさらに備え、糸巻き胴部は、連結壁部に接続される部分にのみ形成された貫通孔を有し、糸巻き胴部の肉厚は、０．４ミリメートル以上０．５ミリメートル以下である。この場合は、糸巻き胴部の連結壁部に接続される部分にのみ貫通孔が形成されているので、糸巻き胴部の肉厚を０．４ミリメートル以上０．５ミリメートル以下に形成しても、糸巻き胴部において十分な曲げ強度を保つことができるとともに、糸巻き胴部の軽量化を図ることができる。
【００１３】
本発明の一側面に係る両軸受リールは、リール本体と、リール本体に回転可能に配置されたハンドルと、リール本体に回転可能に配置された上記に記載のスプールと、を備えている。この場合は、両軸受リールにおいて、スプールの曲げ強度の低下を抑えつつ、スプールの慣性を低減させることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、スプールの曲げ強度の低下を抑えつつ、スプールの慣性を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】両軸受リールの斜視図。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線断面図。
【図３】スプール軸が取り付けられたスプールの半裁断面図。
【図４】スプール軸が取り付けられたスプールの右側面図。
【図５】図２の部分拡大図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１は、本発明の一実施形態が採用された両軸受リール１００の斜視図である。図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線断面図である。両軸受リール１００は、例えば、小型のベイトキャスティングリールであり、前方に釣糸を繰り出し可能である。両軸受リール１００は、リール本体２と、ハンドル３と、スプール４と、を備えている。また、両軸受リール１００は、ハンドル３の回転をスプール４に伝達する回転伝達機構１０、クラッチ機構１１、キャスティングコントロール機構１２、スプール制動機構１３、及びドラグ機構（図示せず）などを備えている。
【００１７】
なお、以下の説明において、釣りを行うときに、釣糸が繰り出される方向を前、その反対方向を後という。また、左右とは、両軸受リール１００を後方から見たときの左右をいう。また、スプール軸１４（図２参照）が延びる方向を「軸方向」、スプール軸１４と直交する方向を「径方向」、スプール軸１４の軸回りの方向を「周方向」という。
【００１８】
リール本体２は、フレーム６と、フレーム６の右側方を覆う右側カバー７と、フレーム６の左側方を覆う左側カバー８と、を有している。フレーム６は、第１側板６ａと、第１側板６ａと軸方向に間隔を隔てて配置された第２側板６ｂと、第１側板６ａと第２側板６ｂとを連結する複数の連結部６ｃと、を有している。
【００１９】
ハンドル３は、リール本体２の側方に回転可能に装着されている。本実施形態では、ハンドル３は、リール本体２の右側方に装着されている。
【００２０】
スプール４は、例えばアルミニウム合金製であり、第１側板６ａと第２側板６ｂとの間でリール本体２に回転可能に支持されている。詳細には、スプール４は、リール本体２に回転可能に支持されるスプール軸１４に固定されており、スプール軸１４を介してリール本体２に回転可能に支持されている。本実施形態では、スプール４の回転軸Ａは、スプール軸１４の軸心と一致している。
【００２１】
図３は、スプール軸１４が取り付けられたスプール４の半裁断面図である。図２及び図３に示すように、スプール４は、糸巻き胴部２１と、軸装着部２２と、連結壁部２３と、１対のフランジ部２４と、円筒部２５，２６と、を有している。
【００２２】
糸巻き胴部２１は、略円筒状であり、外周に釣糸が巻き付けられる。糸巻き胴部２１の外周面は、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃに近づくにつれて回転軸Ａまでの距離が徐々に小さくなるように傾斜している。したがって、本実施形態では、糸巻き胴部２１の中央部の直径が糸巻き胴部２１の最小径Ｄ１である。
【００２３】
糸巻き胴部２１の最小径Ｄ１は、円筒部２５，２６の外径Ｄ２の６０％以下であることが好ましい。糸巻き胴部２１の最小径Ｄ１は、円筒部２５，２６の外径Ｄ２の５０％以上６０％以下であることがより好ましい。本実施形態における糸巻き胴部２１の最小径Ｄ１は、例えば、円筒部２５，２６の外径Ｄ２の約５６％である。糸巻き胴部２１の両端は、径方向外側に湾曲しており、１対のフランジ部２４に滑らかに接続されている。
【００２４】
糸巻き胴部２１の肉厚Ｔ１は、０．４ミリメートル以上０．５ミリメートル以下であることが好ましい。本実施形態における糸巻き胴部２１の肉厚Ｔ１は、例えば、０．４５ミリメートルである。
【００２５】
糸巻き胴部２１は、径方向に貫通する複数の第１貫通孔２１ａを有している。第１貫通孔２１ａは、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃを中心とする略円形の孔である。第１貫通孔２１ａの中心は、連結壁部２３と径方向に重なる位置に配置されている。第１貫通孔２１ａは、連結壁部２３と径方向に重なる位置において、糸巻き胴部２１の周方向に間隔を隔てて形成されている。第１貫通孔２１ａの直径は、連結壁部２３の肉厚よりも僅かに大きい。第１貫通孔２１ａは、糸巻き胴部２１の連結壁部２３に接続される部分にのみ形成されている。
【００２６】
軸装着部２２は、糸巻き胴部２１の内周側に配置されている。軸装着部２２は、軸方向に貫通する貫通孔２２ａを有している。この貫通孔２２ａにスプール軸１４が圧入固定されており、スプール４とスプール軸１４とが一体回転する。
【００２７】
連結壁部２３は、糸巻き胴部２１と軸装着部２２とを連結する。連結壁部２３は、略円板状であり、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃの内周部から軸装着部２２に向かって径方向内側に延びている。連結壁部２３は、糸巻き胴部２１に接続される外端付近の肉厚が、連結壁部２３の他の部分の肉圧に比べて厚くなっている。
【００２８】
図４は、スプール軸１４が取り付けられたスプール４の右側面図である。図４に示すように、連結壁部２３は、軸方向に貫通する複数の第２貫通孔２３ａを有している。第２貫通孔２３ａは、周方向に間隔を隔てて形成されている。第２貫通孔２３ａは、連結壁部２３の外端付近において、第１貫通孔２１ａと連なるように形成されている。したがって、連結壁部２３には、第１貫通孔２１ａと同数の第２貫通孔２３ａが形成されている。
【００２９】
１対のフランジ部２４は、略円板状であり、糸巻き胴部２１の両端から径方向外側に延びている。１対のフランジ部２４は、径方向外側に延びるにつれて軸方向外側に広がるように傾斜している。１対のフランジ部２４は、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃに近づくにつれて小径となるように傾斜している。なお、１対のフランジ部２４は、図４に示すように、軸方向に貫通する貫通孔を有していない。
【００３０】
１対のフランジ部２４は、第１フランジ部２７と、第２フランジ部２８と、を有している。第１フランジ部２７は、糸巻き胴部２１の右端から径方向外側に延びている。第１フランジ部２７は、第１テーパ部２７ａと、第２テーパ部２７ｂと、を含む。
【００３１】
第１テーパ部２７ａは、糸巻き胴部２１の右端から径方向外側に延びている。第１テーパ部２７ａは、径方向外側に延びるにつれて肉厚が薄くなるように形成されている。
【００３２】
詳細には、第１テーパ部２７ａは、第１端部３１と、第２端部３２と、を含む。第１端部３１は、糸巻き胴部２１の右端に接続されている。第１端部３１は、第１テーパ部２７ａにおいて最も肉厚が厚い。第１端部３１の肉厚Ｔ２は、０．４ミリメートル以上０．６ミリメートル以下であることが好ましい。第１端部３１の肉厚Ｔ２は、０．４ミリメートル以上０．５ミリメートル以下であることがより好ましい。本実施形態における肉厚Ｔ２は、例えば、０．４５ミリメートルである。
【００３３】
第２端部３２は、第２テーパ部２７ｂに接続されている。第２端部３２は、第１テーパ部２７ａにおいて最も肉厚が薄い。第２端部３２の肉厚Ｔ３は、０．３ミリメートル以上０．４ミリメートル以下であることが好ましい。本実施形態における第２端部３２の肉厚Ｔ３は、例えば、０．３５ミリメートルである。
【００３４】
第１テーパ部２７ａは、径方向外側に延びるにつれて０．３％以上１％以下のテーパ率で肉厚が薄くなることが好ましい。第１テーパ部２７ａは、径方向外側に延びるにつれて０．３％以上０．７％以下のテーパ率で肉厚が薄くなることがより好ましい。本実施形態における第１テーパ部２７ａのテーパ率は、例えば、約０．３４％である。ここで、例えば、テーパ率をＴ、第１端部３１から第２端部３２までの長さをＬ、第１端部３１の肉厚をＴ２、第２端部３２の肉厚をＴ３とした場合、テーパ率Ｔは下記計算式（１）により算出することができる。
Ｔ＝（Ｔ２−Ｔ３）／Ｌ×１００・・・（１）
【００３５】
図５は、図２の部分拡大図であり、円筒部２５周辺の拡大断面図である。第２テーパ部２７ｂは、第１テーパ部２７ａの第２端部３２からさらに軸方向外側に延びている。第２テーパ部２７ｂは、第１テーパ部２７ａよりも緩やかに傾斜している。第２テーパ部２７ｂと第１テーパ部２７ａとの境界は、スプール４における釣糸の最大巻きつけ位置の目安となる。第２テーパ部２７ｂの肉厚Ｔ４は、均一に形成されている。なお、第２テーパ部２７ｂの肉厚Ｔ４は、第２端部３２の肉厚Ｔ３と同程度の厚みであることが好ましい。本実施形態における第２テーパ部２７ｂの肉厚Ｔ４は、例えば、０．３６ミリメートルであり、第２端部３２の肉厚Ｔ３よりも僅かに大きい。
【００３６】
第２フランジ部２８は、糸巻き胴部２１の左端から径方向外側に延びている。第２フランジ部２８は、第１テーパ部２８ａと、第２テーパ部２８ｂと、を含む。第１テーパ部２８ａは、第１端部３３と、第２端部３４と、を含む。第１端部３３は、糸巻き胴部２１の左端に接続されている。第２端部３４は、第２テーパ部２８ｂに接続されている。なお、第２フランジ部２８は、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃを挟んで第１フランジ部２７と左右対称形状であるため、詳細な説明は省略する。
【００３７】
第１テーパ部２７ａと第１テーパ部２８ａ間の平均幅ＡＷは、円筒部２５，２６の外径Ｄ２の６０％以下であることが好ましい。平均幅ＡＷは、円筒部２５，２６の外径Ｄ２の５０％以上５５％以下であることがより好ましい。本実施形態における平均幅ＡＷは、例えば、円筒部２５，２６の外径Ｄ２の約５３％である。平均幅ＡＷは、例えば、第１端部３１の外周部と第１端部３３の外周部との間の幅をＷ１、第２端部３２の外周部と第２端部３４の外周部との間の幅をＷ２とした場合、下記計算式（２）を用いて算出することができる。
ＡＷ＝（Ｗ１＋Ｗ２）／２・・・（２）
【００３８】
円筒部２５，２６は、１対のフランジ部２４の先端部から軸方向外側に略円筒状に延びている。円筒部２５，２６は、１対のフランジ部２４の強度を高めるため、さらには、フレーム６とスプール４との隙間から釣糸が侵入することを防止するために設けられる。ここで、第１テーパ部２７ａの最も肉厚が薄い部分の肉厚、すなわち第２端部３２の肉厚Ｔ３は、円筒部２５，２６の肉厚Ｔ５以上であることが好ましい。また、第２テーパ部２７ｂの肉厚Ｔ４は、円筒部２５，２６の肉厚Ｔ５以上であることが好ましい。なお、本実施形態における円筒部２５，２６の肉厚Ｔ５は、例えば、０．３ミリメートルである。
【００３９】
図２に示すように、円筒部２５の外周面は、第１側板６ａの内周面に対向して配置されている。円筒部２５の外周面と第１側板６ａの内周面との間には、僅かな隙間が設けられている。円筒部２６の外周面は、第２側板６ｂの内周面に対向して配置されている。円筒部２６の外周面と第１側板６ａの内周面との間には、僅かな隙間が設けられている。
【００４０】
図３に示すように、円筒部２５の軸方向の幅Ｗ３は、円筒部２６の軸方向の幅Ｗ４よりも小さい。したがって、図２に示すように、円筒部２６の外周面と第１側板６ａの内周面とが径方向に重なる範囲は、円筒部２５の外周面と第１側板６ａの内周面とが径方向に重なる範囲よりも小さい。
【００４１】
ここで、キャスティングコントロール機構１２は、図１に示すように、スプール軸１４を軸方向に押圧することによってスプール４の回転を制動する。キャスティングコントロール機構１２の制動力の調整は、ハンドル３側に設けられたつまみ部材４０の回転操作によって実現される。つまみ部材４０の内部には、スプール軸１４の一端に接触可能な第１摩擦部材４１が配置されている。この第１摩擦部材４１は、つまみ部材４０の回転操作に応じて軸方向に移動する。また、スプール軸１４の他端側には、スプール軸１４の他端に接触可能な第２摩擦部材４２が軸方向に移動不能に配置されている。
【００４２】
例えば、つまみ部材４０が回転操作されて第１摩擦部材４１がスプール軸１４から離れる方向（図２において右側）に移動した場合、スプール軸１４が図２に示す位置から軸方向右側に動いて、円筒部２６と第２側板６ｂとの間に、軸方向間の隙間ができるおそれがある。一方、円筒部２５については、スプール軸１４が図２に示す位置から軸方向右側に動いた場合でも、円筒部２５と第１側板６ａと間に軸方向間の隙間ができるおそれがない。したがって、円筒部２５の軸方向の幅Ｗ３を円筒部２６の軸方向の幅Ｗ４よりも小さく形成することができる。これにより、スプール４の軽量化を図ることができる。
【００４３】
このように構成された両軸受リール１００では、スプール４の１対のフランジ部２４に軸方向に貫通する貫通孔が設けられていないので、１対のフランジ部２４の曲げ強度の低下を抑えつつ、１対のフランジ部２４の肉厚を薄くしてスプール４の軽量化を図ることができる。また、１対のフランジ部２４の肉厚が糸巻き胴部２１に近づくに連れて厚くなるので、１対のフランジ部２４の曲げ強度の低下を効果的に抑えつつ、１対のフランジ部２４の軽量化を図ることができる。さらに、第１テーパ部２７ａと第１テーパ部２８ａ間の平均幅ＡＷが円筒部２５，２６の外径Ｄ２の６０％以下であるため、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃから１対のフランジ部２４までの距離が従来よりも短くなり、糸巻き胴部２１に作用する曲げモーメントを低減させることができる。これにより、糸巻き胴部２１の肉厚を薄くして軽量化した場合でも、糸巻き胴部２１において十分な曲げ強度を保つことができる。
【００４４】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態及びその変形例について説明したが、本発明は上記実施形態及び変形例に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた実施形態及び複数の変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００４５】
（ａ）前記実施形態では、スプール４がスプール軸１４に固定されていたが、スプール４は、例えばスプール軸１４に対して回転可能にリール本体２に支持されてもよい。
【００４６】
（ｂ）前記実施形態では、糸巻き胴部２１の外周面は、糸巻き胴部２１の軸方向における中心部Ｃに近づくにつれて回転軸Ａまでの距離が徐々に小さくなるように傾斜していたが、必ずしも傾斜させる必要はない。また、第１フランジ部２７の第２テーパ部２７ｂ及び第２フランジ部２８の第２テーパ部２７ｂは省略されてもよい。
【符号の説明】
【００４７】
３  ハンドル
４  スプール
２１  糸巻き胴部
２１ａ  第１貫通孔
２３  連結壁部
２４  １対のフランジ部
２５  円筒部
２６  円筒部
２７ａ  第１テーパ部
２８ａ  第１テーパ部
１００  両軸受リール
Ａ  回転軸
ＡＷ  平均幅
【図１】
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【図２】
2020127378.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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