(57)【要約】【課題】本明細書に開示されるワイヤーハーネスによれば、伝熱部材によるワイヤーハーネスの重量の増加を抑えることができる。【解決手段】  本明細書によって開示されるワイヤーハーネス１０は、車両１２に屈曲して配索される屈曲配索部位２６を有するワイヤーハーネスであって、電線１８と、電線１８の外周面４０を包囲する筒状の外装部材２０と、シールド電線（電線）１８と、外装部材２０との間に設けられ、電線１８及び外装部材２０の双方に接触する伝熱部材２２と、を備え、伝熱部材２２は、電線１８及び外装部材２０の延在方向に複数設けられており、少なくとも屈曲配索部位２６において、電線１８及び外装部材２０の延在方向に所定の間隔を開けて配されている。【選択図】図３
2020038799.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に屈曲して配索される屈曲配索部位を有するワイヤーハーネスであって、
電線と、
前記電線の外周面を包囲する筒状の外装部材と、
前記電線と、前記外装部材との間に設けられ、前記電線及び前記外装部材の双方に接触する伝熱部材と、を備え、
前記電線は前記伝熱部材に覆われていない露出部を有するワイヤーハーネス。
【請求項２】
前記伝熱部材は、前記電線の延在方向に所定の間隔を開けて複数設けられており、前記露出部は、複数の前記伝熱部材の間に位置しており、
複数の前記伝熱部材のうち少なくとも一つは、前記屈曲配索部位に配されている請求項１に記載のワイヤーハーネス。
【請求項３】
前記外装部材の内周面は、前記伝熱部材に、全周に亘って接触しており、
前記伝熱部材は、前記電線の外周面に、全周に亘って接触している請求項１又は請求項２に記載のワイヤーハーネス。
【請求項４】
前記伝熱部材は、前記電線の外周面に一方の方向から接触する第１伝熱部材と、前記一方の方向と逆の他方の方向から接触する第２伝熱部材とから構成され、前記電線は前記第１伝熱部材及び前記第２伝熱部材によって挟み込まれている請求項１又は請求項２に記載のワイヤーハーネス。
【請求項５】
前記屈曲配索部位は、湾曲している湾曲部と、前記湾曲部の両側に位置し、湾曲していない非湾曲部とから構成されており、
前記伝熱部材は、前記湾曲部と対応する位置に設けられていない請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項６】
前記外装部材の外周面上に取付けられ、車両に固定される固定部材を備え、
前記固定部材は、前記外装部材の外周面上の、前記伝熱部材と対応する位置に取付けられている請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項７】
前記固定部材は、前記外装部材を結束するバンド部を有するバンドクリップとされ、
前記外装部材が前記バンド部に結束されることで、前記外装部材の内周面は、径方向内側に変位し、前記伝熱部材に接触する請求項６に記載のワイヤーハーネス。
【請求項８】
前記外装部材は、延在方向に環状の凹凸を繰り返すコルゲートチューブとされ、
前記伝熱部材は、前記コルゲートチューブ内の凹部に嵌合し、前記外装部材の前記延在方向への変位を阻止する凸部を有している請求項１から請求項７のいずれか一項に記載のワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書によって開示される技術は、ワイヤーハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のワイヤーハーネスの一例として、下記特許文献１に記載のワイヤーハーネスが知られている。このワイヤーハーネスは、断面略長方形状の複数の絶縁電線と、複数の絶縁電線を挿通するようにこの外側に配設される保護用筒部材と、保護用筒部材の内面に接触する金属製の伝熱部材とを備える。
【０００３】
伝熱部材は、断面略正方形となる形状若しくは断面略長方形となる形状に並べられた前記複数の絶縁電線を複数の絶縁電線の延在方向略全体にわたり包み込んで配設されている。
【０００４】
絶縁電線の自重によって、伝熱部材と保護用筒部材とが接触する。これにより、絶縁電線で生じた熱が、伝熱部材から保護用筒部材に伝わり、外部に放熱される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５４９１２２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、伝熱部材は、絶縁電線の延在方向略全体にわたり包み込んで配設されていることから、ワイヤーハーネスの重量が増加するという問題がある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本明細書で開示されるワイヤーハーネスは、車両に屈曲して配索される屈曲配索部位を有するワイヤーハーネスであって、電線と、前記電線の外周面を包囲する筒状の外装部材と、前記電線と、前記外装部材との間に設けられ、前記電線及び前記外装部材の双方に接触する伝熱部材と、を備え、前記電線は前記伝熱部材に覆われていない露出部を有する。
【０００８】
電線は、伝熱部材に覆われていない露出部を有しているので、露出部を有さない構成と比較して、ハーネスの重量の増加を抑えることができる。
【０００９】
また、前記伝熱部材は、前記電線の延在方向に所定の間隔を開けて複数設けられており、前記露出部は、複数の前記伝熱部材の間に位置しており、複数の前記伝熱部材のうち少なくとも一つは、前記屈曲配索部位に配されている構成としても良い。
【００１０】
伝熱部材は電線の延在方向に所定の間隔を開けて複数設けられており、複数の伝熱部材のうち少なくとも一つは、屈曲配索部位に配されているため、屈曲配索部位における放熱性を確保しつつ、ワイヤーハーネスの柔軟性を確保することができる。
【００１１】
また、前記外装部材の内周面は、前記伝熱部材に、全周に亘って接触しており、前記伝熱部材は、前記電線の外周面に、全周に亘って接触している構成としても良い。
【００１２】
外装部材の内周面は、伝熱部材に全周に亘って接触し、さらに、伝熱部材は、電線の外周面に全周に亘って接触しているため、伝熱部材は、電線及び外装部材に確実に接触することとなる。これにより、従来のように、電線の外周面に取付けられた伝熱部材を自重により一方向のみから外装部材に接触させる構成と比較して、放熱効果を向上させることができる。また、従来のように、電線の外周面に取付けられた伝熱部材を自重により一方向のみから外装部材に接触させる構成の場合、ワイヤーハーネスの部位（例えば、屈曲配索部位、ストレート配索部位等）によって、伝熱部材と外装部材との接触面積が異なることから、ワイヤーハーネスの配索経路によっては十分な放熱性が得られない虞がある。上記構成では、伝熱部材は確実に電線及び外装部材に接触するため、電線で発生した熱を、より効率的に外装部材へ逃がすことができる。従って、ワイヤーハーネスの放熱性を向上させることができる。
【００１３】
また、前記伝熱部材は、前記電線の外周面に一方の方向から接触する第１伝熱部材と、前記一方の方向と逆の他方の方向から接触する第２伝熱部材とから構成され、前記電線は前記第１伝熱部材及び前記第２伝熱部材によって挟み込まれている構成としても良い。
【００１４】
伝熱部材は、電線の外周面に一方の方向から接触する第１伝熱部材と、他方の方向から接触する第２伝熱部材とから構成され、電線は、第１伝熱部材及び第２伝熱部材によって挟み込まれるため、伝熱部材を電線に確実に接触させることができる。
【００１５】
また、前記屈曲配索部位は、湾曲している湾曲部と、前記湾曲部の両側に位置し、湾曲していない非湾曲部とから構成されており、前記伝熱部材は、前記湾曲部と対応する位置に設けられていない構成としても良い。
【００１６】
ワイヤーハーネスの湾曲部と対応する位置に伝熱部材を設けないようにすることで、屈曲配索部位におけるワイヤーハーネスの柔軟性をより確保することができる。
【００１７】
また、前記外装部材の外周面上に取付けられ、車両に固定される固定部材を備え、前記固定部材は、前記外装部材の外周面上の、前記伝熱部材と対応する位置に取付けられている構成としても良い。
【００１８】
固定部材は、外装部材の外周面上の、伝熱部材と対応する位置に取付けられているため、電線から伝熱部材及び外装部材に伝わった熱は、速やかに固定部材に伝わり、車両の固定部材が取付けられる車両側取付部（例えば、車両パネル）に放熱させることができる。
【００１９】
また、前記固定部材は、前記外装部材を結束するバンド部を有するバンドクリップとされ、前記外装部材が前記バンド部に結束されることで、前記外装部材の内周面は、径方向内側に変位し、前記伝熱部材に接触する構成としても良い。
【００２０】
固定部材をバンドクリップとすることで、外装部材の内周面を伝熱部材に確実に接触させることができる。また、これにより、伝熱部材も径方向内側に変化することとなるため、外装部材を電線に確実に接触させることができる。
【００２１】
また、前記外装部材は、延在方向に環状の凹凸を繰り返すコルゲートチューブとされ、前記伝熱部材は、前記コルゲートチューブ内の凹部に嵌合し、前記外装部材の前記延在方向への変位を阻止する凸部を有している構成としても良い。
【００２２】
伝熱部材の凸部がコルゲートチューブの凹部に嵌合することで、伝熱部材の、コルゲートチューブ内での延在方向への変位を阻止することができる。
【発明の効果】
【００２３】
本明細書に開示されるワイヤーハーネスによれば、伝熱部材によるワイヤーハーネスの重量の増加を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】実施形態１における車両に配索されたワイヤーハーネスの図
【図２】車両パネルに取付けられた状態を側方から視たワイヤーハーネスの断面図
【図３】屈曲配索部位におけるワイヤーハーネスを側方から視た断面図
【図４】図３におけるＡ−Ａ断面図
【図５】実施形態２におけるワイヤーハーネスを側方から視た断面図
【図６】実施形態３におけるワイヤーハーネスを側方から視た断面図
【図７】実施形態４におけるワイヤーハーネスの断面図であって、図４と同じ切断位置で切断した断面図
【図８】他の実施形態（１）における車両に配索されたワイヤーハーネスの図
【図９】他の実施形態（３）におけるワイヤーハーネスの断面図であって、図４と同じ切断位置で切断した断面図
【図１０】他の実施形態（３）におけるワイヤーハーネスの断面図であって、図４と同じ切断位置で切断した断面図
【図１１】他の実施形態（４）におけるワイヤーハーネスの断面図であって、図４と同じ切断位置で切断した断面図
【図１２】他の実施形態（４）におけるワイヤーハーネスの断面図であって、図４と同じ切断位置で切断した断面図
【図１３】他の実施形態（５）におけるワイヤーハーネスの断面図であって、図４と同じ切断位置で切断した断面図
【図１４】他の実施形態（６）におけるワイヤーハーネスを側方から視た断面図
【発明を実施するための形態】
【００２５】
＜実施形態１＞
図１から図４を参照して本実施形態を説明する。
【００２６】
本実施形態のワイヤーハーネス１０は、図１に示すように、車両１２のエンジンルーム内に設けられているＰＣＵ（Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）１４と、車両１２の中央付近に設けられたバッテリー１６との間を繋ぐワイヤーハーネス１０であって、図２に示すように、電線１８と、電線１８を包囲し、電線１８を保護する外装部材２０と、電線１８と外装部材２０との間に設けられた複数の伝熱部材２２と、を備えている。また、ワイヤーハーネス１０は、バンドクリップ（固定部材）２３により、車両パネル２４に固定されており、図１から図３に示すように、車両１２に屈曲して配策される屈曲配索部位２６、及び、ストレートに配索されるストレート配索部位２８を有している。屈曲配索部位２６は、図３に示すように、湾曲している湾曲部３０と、湾曲部３０の両側に位置し、湾曲していない非湾曲部３２とから構成されている。
【００２７】
電線１８は、図４に示すように、断面長円形状の一対の被覆電線３４と、例えば金属細線をメッシュ状に編み込んだ編組線からなり、一対の被覆電線３４を一括して包囲するシールド部材３６と、から構成されている。ここで、一対の被覆電線３４は、撚り線とされる。
【００２８】
外装部材２０は、所謂、コルゲートチューブであって、方形の筒状をなしており、外装部材２０の内部には電線１８が挿通されている。
【００２９】
伝熱部材２２は、図２から図４に示すように、方形筒状をなしており、熱伝導性を有する樹脂材料から構成されている。伝熱部材２２を構成する樹脂材料としては、例えば、シリコーンゴムが用いられる。また、伝熱部材２２の熱伝導率を向上させるため、例えば、シリコーンゴムにアルミナ等の無機材料を添加しても良い。伝熱部材２２の内周面３８は、電線１８の外周面４０に全周に亘って接触しており、伝熱部材２２の外周面４２は外装部材２０の内周面４４に全周に亘って接触している。これにより、従来のように、電線の外周面に取付けられた伝熱部材を自重により一方向のみから外装部材に接触させる構成と比較して、放熱効果を向上させることができる。また、従来のように、電線の外周面に取付けられた伝熱部材を自重により一方向のみから外装部材に接触させる構成の場合、ワイヤーハーネスの部位（例えば、屈曲配索部位、ストレート配索部位等）によって、伝熱部材と外装部材との接触面積が異なることから、ワイヤーハーネス１０の配索経路によっては十分な放熱性が得られない虞がある。本実施形態では、伝熱部材２２は確実に電線１８及び外装部材２０に接触するため、電線１８で発生した熱を、より効率的に外装部材２０へ逃がすことができる。従って、ワイヤーハーネス１０の放熱性を向上させることができる。
【００３０】
複数の伝熱部材２２は、図２、図３に示すように、屈曲配索部位２６及びストレート配索部位２８において、電線１８の延在方向に所定の間隔を開けて配されており、電線１８の伝熱部材２２に覆われていない区間（即ち、複数の伝熱部材２２の間）は、露出部７４とされる。このような露出部７４を有しているため、ストレート配索部位２８、及び、屈曲配索部位２６の延在方向全体に亘って伝熱部材２２が設けられている構成と比較して、ワイヤーハーネス１０の重量の増加を抑えることができる。また、屈曲配索部位２６におけるワイヤーハーネス１０の柔軟性を確保することができる。
【００３１】
バンドクリップ２３は、図２に示すように、外装部材２０の外周面４６上に設けられ、外装部材２０を径方向内側に向けて結束するバンド部４８と、車両パネル２４に取付けられる取付部５０とから構成されている。バンドクリップ２３は、図２に示すように、伝熱部材２２と対応する位置に設けられており、外装部材２０がバンド部４８に結束されることで、外装部材２０は、径方向内側に変位し、外装部材２０の内周面４４は、伝熱部材２２の外周面４２に弾性的に接触する。また、外装部材２０が伝熱部材２２に弾性的に接触することで、伝熱部材２２は、径方向内側に変位し、伝熱部材２２の内周面３８は、電線１８の外周面４０に弾性的に接触する。これにより、伝熱部材２２を、外装部材２０及びシールド部材３６に確実に接触させることができる。また、バンドクリップ２３は、外装部材２０の外周面４６上の、伝熱部材２２と対応する位置に取付けられているため、電線１８から伝熱部材２２及び外装部材２０に伝わった熱は、速やかにバンドクリップ２３に伝わり、車両１２のバンドクリップ２３が取付けられる車両パネル２４に放熱させることができる。
【００３２】
以上のように本実施形態によれば、電線１８は、伝熱部材２２に覆われていない露出部７４を有しているので、露出部７４を有さない構成と比較して、ハーネス１０の重量の増加を抑えることができる。
【００３３】
また、伝熱部材２２は電線１８の延在方向に所定の間隔を開けて複数設けられており、複数の伝熱部材２２のうち少なくとも一つは、屈曲配索部位２６に配されているため、屈曲配索部位２６における放熱性を確保しつつ、ワイヤーハーネス１０の柔軟性を確保することができる。
【００３４】
また、外装部材２０の内周面４４は、伝熱部材２２に全周に亘って接触し、さらに、伝熱部材２２は、電線１８の外周面４０に全周に亘って接触しているため、伝熱部材２２は、電線１８及び外装部材２０に確実に接触することとなる。これにより、従来のように、電線の外周面に取付けられた伝熱部材を自重により一方向のみから外装部材に接触させる構成と比較して、放熱効果を向上させることができる。また、従来のように、電線の外周面に取付けられた伝熱部材を自重により一方向のみから外装部材に接触させる構成の場合、ワイヤーハーネスの部位（例えば、屈曲配索部位、ストレート配索部位等）によって、伝熱部材と外装部材との接触面積が異なることから、ワイヤーハーネス１０の配索経路によっては十分な放熱性が得られない虞がある。本実施形態では、伝熱部材２２は確実に電線１８及び外装部材２０に接触するため、電線１８で発生した熱を、より効率的に外装部材２０へ逃がすことができる。従って、ワイヤーハーネス１０の放熱性を向上させることができる。
【００３５】
また、バンドクリップ（固定部材）２３は、外装部材２０の外周面４６上の、伝熱部材２２と対応する位置に取付けられているため、電線１８から伝熱部材２２及び外装部材２０に伝わった熱は、速やかにバンドクリップ（固定部材）２３に伝わり、車両１２のバンドクリップ（固定部材）２３が取付けられる車両側取付部（例えば、車両パネル２４）に放熱させることができる。
【００３６】
また、固定部材をバンドクリップ（固定部材）２３とすることで、外装部材２０の内周面４４を伝熱部材２２に確実に接触させることができる。また、これにより、伝熱部材２２も径方向内側に変化することとなるため、外装部材２０を電線１８に確実に接触させることができる。
【００３７】
＜実施形態２＞
図５を参照して本実施形態を説明する。
本実施形態のワイヤーハーネス１０Ａの伝熱部材２２は、実施形態１と異なり、屈曲配索部位２６Ａの湾曲部３０Ａと対応する位置に設けられていない構成となっている。これにより、ワイヤーハーネス１０Ａの屈曲配索部位２６におけるワイヤーハーネス１０の柔軟性をより確保することができる。その他は実施形態１と同じ構成のため、図５に実施形態１と同符号を付して説明を省略する。
【００３８】
以上のように本実施形態によれば、ワイヤーハーネス１０Ａの湾曲部３０Ａと対応する位置に伝熱部材２２を設けないようにすることで、屈曲配索部位２６Ａにおけるワイヤーハーネス１０Ａの柔軟性をより確保することができる。
【００３９】
＜実施形態３＞
図６を参照して本実施形態を説明する。
本実施形態のワイヤーハーネス１０Ｂの外装部材２０Ａは、延在方向に環状の凹凸を繰り返す筒状のコルゲートチューブとされており、外装部材２０Ａの内部には、電線１８が挿通されている。外装部材２０Ａと電線１８との間には、複数の伝熱部材２２Ａが設けられている。
【００４０】
伝熱部材２２Ａは、電線１８の延在方向に所定の間隔を開けて配されている。伝熱部材２２Ａの外周面４２Ａには、外装部材２０Ａ内の凹部５２と嵌合する凸部５４が突設されている。これにより、伝熱部材２２Ａが、外装部材２０Ａ内で延在方向に変位することを阻止することができる。その他は実施形態１と同じ構成のため、図６に実施形態１と同符号を付して説明を省略する。
【００４１】
以上のように本実施形態によれば、伝熱部材２２Ａの凸部５４が外装部材（コルゲートチューブ）２０Ａの凹部５２に嵌合することで、伝熱部材２２Ａの、外装部材（コルゲートチューブ）２０Ａ内での延在方向への変位を阻止することができる。
【００４２】
＜実施形態４＞
図７を参照して本実施形態を説明する。
本実施形態のワイヤーハーネス１０Ｃの伝熱部材２２Ｂは、電線１８の外周面４０に一方の方向（例えば上方）から接触する板状の第１伝熱部材６６と、一方の方向と逆の他方の方向（例えば下方）から電線１８に接触する板状の第２伝熱部材６８と、から構成されている。これにより、電線１８は、第１外装部材２０及び第２外装部材２０によって挟み込まれるため、伝熱部材２２Ｂを電線１８に確実に接触させることができる。第１伝熱部材６６と第２伝熱部材６８との間には、隙間Ｓが設けられており、これにより、ワイヤーハーネス１０Ｃは、実施形態１のワイヤーハーネス１０と比較して、軽量化される。その他は実施形態１と同じ構成のため、図７に実施形態１と同符号を付して説明を省略する。
【００４３】
以上のように本実施形態によれば、伝熱部材２２Ｂは、電線（電線）１８の外周面４０に一方の方向から接触する第１伝熱部材６６と、他方の方向から接触する第２伝熱部材６８とから構成され、電線（電線）１８は、第１伝熱部材６６及び第２伝熱部材６８によって挟み込まれるため、伝熱部材２２を電線（電線）１８に確実に接触させることができる。
【００４４】
＜他の実施形態＞
本明細書によって開示される技術は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような種々の態様も含まれる。
【００４５】
（１）実施形態１から実施形態４におけるワイヤーハーネス１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃは、エンジンルーム内のＰＣＵ１４と車両１２の中央付近に設けられたバッテリー１６との間を繋ぐ構成としたが、図８に示すように、バッテリー１６は車両１２Ａの後部に設けられる構成とし、ワイヤーハーネス１０Ｄは、エンジンルーム内のＰＣＵ１４から床下に配索され、さらに、車両１２Ａの後部のバッテリー１６に接続される構成としても良い。
【００４６】
（２）実施形態１から実施形態４における外装部材２０、２０Ａは、コルゲートチューブである構成としたが、これに限られることはなく、例えば、可撓性を有した筒状パイプ、ビニールチューブ等に対して適用しても良い。
【００４７】
（３）実施形態１から実施形態４における一対の被覆電線３４は、断面長円形状をなすこととしたが、図９に示すように、断面円形状をなす一対の被覆電線３４Ａを有する電線１８Ａに対して適用しても良い。また、実施形態１から実施形態４では、外装部材２０、２０Ａは、方形の筒状をなす構成としたが、図９に示すように、外装部材２０Ｂは、長円形の筒状をなす構成としても良いし、図１０に示すように、外装部材２０Ｃは、円形の筒状をなす構成としても良い。
【００４８】
（４）実施形態１から実施形態４における電線１８は、一対の被覆電線３４と、一対の被覆電線３４を一括して包囲するシールド部材３６と、から構成され、１つの外装部材２０に挿通される構成としたが、図１１に示すように、電線１８Ｂは、それぞれが独立した一対の個別電線５６から構成されることとしても良い。この場合、一対の個別電線５６は、それぞれの被覆電線３４を個別にシールドする個別シールド部材５８を有しており、さらに、方形の筒状をなす一対の個別外装部材６０にそれぞれ挿通される構成としても良い。また、図１２に示すように、一対の個別電線５６Ａは、断面円形状をなす一対の被覆電線３４Ａを個別にシールドする構成としても良い。また、一対の個別電線５６Ａがそれぞれ挿通される一対の個別外装部材６０Ａは、円形の筒状をなす構成としても良い。
【００４９】
（５）実施形態４では、伝熱部材２２Ｂは、電線１８の外周面４０に一方の方向から接触する板状の第１伝熱部材６６と、一方の方向と逆の他方の方向から電線１８に接触する板状の第２伝熱部材６８と、から構成され、第１伝熱部材６６と第２伝熱部材６８との間には隙間Ｓが設けられる構成としたが、図１３に示すように、第１伝熱部材６６Ａと第２伝熱部材６８Ａとの間に隙間Ｓが設けられていない構成としても良い。また、外装部材２０Ｄは、一方の方向から第１伝熱部材６６Ａに接触する第１外装部材６２と、他方の方向から第２伝熱部材６８Ａに接触する第２外装部材６４とから構成されることとしても良い。また、第１外装部材６２及び第２外装部材６４の外周にテープ７０を巻き付けることで、第１伝熱部材６６Ａ及び第２伝熱部材６８Ａを、電線１８Ａ、並びに、第１外装部材６２及び第２外装部材６４に接触させる構成としても良い。また、テープ７０ではなく、バンドクリップ、タイバンド等を用いる構成としても良い。
【００５０】
（６）実施形態１から実施形態４では、電線は、シールド部材３６を備える電線１８である構成としたが、図１４に示すように、シールド部材３６を有さない一般電線７２に対して適用しても良い。この場合、外装部材２０Ｅは、金属製の部材から構成することで、シールド機能を有する構成としても良い。
【００５１】
（７）実施形態１から実施形態４におけるワイヤーハーネス１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃは、エンジンルーム内のＰＣＵ１４と車両１２の中央付近に設けられたバッテリー１６との間を繋ぐ構成としたが、これに限定されることはなく、２つの機器間を繋ぐワイヤーハーネスとして適宜用いることができる。例えば、バッテリーとＪ／Ｂ（Ｊｕｎｃｔｉｏｎ  Ｂｏｘ）との間を繋ぐワイヤーハーネスに適用しても良い。
【００５２】
（８）実施形態１及び実施形態２では、伝熱部材２２は、屈曲配索部位２６及びストレート配索部位２８において、電線１８の延在方向に所定の間隔を開けて配されている構成としたが、伝熱部材は、ストレート配索部位に配さず、屈曲配索部位毎に一つずつ配する構成としても良い。
【００５３】
（９）上記実施形態では、伝熱部材２２、２２Ａ、２２Ｂは、シリコーンゴムから形成される構成としたが、シリコーンゴム以外の樹脂材料から形成されることとしても良いし、金属又はセラミックから形成されることとしても良い。
【００５４】
（１０）上記実施形態では、伝熱部材２２、２２Ａ、２２Ｂは、ストレート配索部位２８、及び、屈曲配索部位２６、２６Ａのそれぞれに複数設けられている構成としたが、例えば、伝熱部材は、ストレート配索部位に１つのみ設けられている構成としても良いし、屈曲配索部位に１つのみ設けられている構成としても良い。
【００５５】
（１１）上記実施形態では、伝熱部材２２、２２Ａ、２２Ｂは、ストレート配索部位２８、及び、屈曲配索部位２６、２６Ａのそれぞれに設けられている構成としたが、例えば、伝熱部材は、ストレート配索部位にのみ設けられ、屈曲配索部位には設けられていない構成としても良い。
【００５６】
（１２）上記実施形態では、バンドクリップ２３は、伝熱部材２２と対応する位置に設けられている構成としたが、例えば、バンドクリップは、伝熱部材と対応しない位置に設けられる構成としても良い。
【００５７】
（１３）上記実施形態では、電線１８は、撚り線である構成としたが、例えば、電線は、棒状の単芯線である構成としても良いし、筒状のパイプ導体である構成としても良い。
【符号の説明】
【００５８】
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ：ハーネス
１２，１２Ａ：車両
１８，１８Ａ：電線
２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ｅ：外装部材
２２，２２Ａ，２２Ｂ：伝熱部材
２３：バンドクリップ（固定部材）
２６，２６Ａ：屈曲配索部位
３０，３０Ａ：湾曲部
３２：非湾曲部
４０：外周面
４４：内周面
４６：外周面
４８：バンド部
５２：凹部
５４：凸部
６６，６６Ａ：第１伝熱部材
６８，６８Ａ：第２伝熱部材
７４：露出部
【図１】
2020038799.tif 000003
【図２】
2020038799.tif 000004
【図３】
2020038799.tif 000005
【図４】
2020038799.tif 000006
【図５】
2020038799.tif 000007
【図６】
2020038799.tif 000008
【図７】
2020038799.tif 000009
【図８】
2020038799.tif 000010
【図９】
2020038799.tif 000011
【図１０】
2020038799.tif 000012
【図１１】
2020038799.tif 000013
【図１２】
2020038799.tif 000014
【図１３】
2020038799.tif 000015
【図１４】
2020038799.tif 000016