(57)【要約】【課題】より広い画角を有した変倍光学系（ズームレンズ）を提供する。【解決手段】変倍光学系ＺＬは、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側に配置された負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、第４レンズ群Ｇ４より像側に配置された正または負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とからなり、変倍の際、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１が光軸に沿って移動し、第５レンズ群Ｇ５が固定され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１から第５レンズ群Ｇ５のうちで第４レンズ群Ｇ４のみが光軸に沿って移動する変倍光学系。【選択図】  図１
2020101838.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
正の屈折力を有する第１レンズ群と、前記第１レンズ群より像側に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、前記第２レンズ群より像側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群と、前記第３レンズ群より像側に配置された負の屈折力を有する第４レンズ群と、前記第４レンズ群より像側に配置された正または負の屈折力を有する第５レンズ群とからなり、
変倍の際、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第５レンズ群が固定され、
合焦の際、前記第１レンズ群から前記第５レンズ群のうちで前記第４レンズ群のみが光軸に沿って移動する変倍光学系。
【請求項２】
前記第３レンズ群には、物体側から順に、正レンズと、空気間隔と、正レンズと負レンズとの接合レンズと、空気間隔と、正レンズとが配置される請求項１に記載の変倍光学系。
【請求項３】
前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に、開口絞りが配置され、
変倍の際、前記開口絞りと前記第３レンズ群とが一体的に光軸に沿って移動する請求項１または２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
前記第４レンズ群は、２つのレンズ成分からなる請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記第３レンズ群は、前記第３レンズ群において最も物体側に配置された正レンズ成分を有し、
以下の条件式を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．４０＜ＬＳ／ＬＧｐ＜０．９０
但し、ＬＳ：前記第３レンズ群における前記正レンズ成分より像側の空気間隔の合計、
ＬＧｐ：前記第３レンズ群の光軸上の厚さ。
【請求項６】
前記第３レンズ群は、前記第３レンズ群において最も物体側に配置された正レンズ成分を有し、
前記正レンズ成分における少なくとも一つのレンズ面は非球面であり、
以下の条件式を満足する請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．１５＜１００×（Δ／φ）＜１．３０
但し、φ：前記正レンズ成分における物体側のレンズ面の最大有効径、
Δ：前記正レンズ成分における物体側のレンズ面の最大有効径に対応する位置での非球面量と、前記正レンズ成分における像側のレンズ面の最大有効径に対応する位置での非球面量との差の絶対値。
【請求項７】
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、
前記像側部分群の最も物体側に負レンズを含むレンズ成分が配置され、
以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．０６＜ｆａ／ｆｂ＜１．２０
但し、ｆａ：前記物体側部分群の焦点距離、
ｆｂ：前記像側部分群の焦点距離。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、
前記物体側部分群と前記像側部分群との空気間隔は、前記正レンズ成分を含むレンズ群におけるレンズ同士の空気間隔のうち、最大の空気間隔であり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．０６＜ｆα／ｆβ＜２．６０
但し、ｆα：前記物体側部分群の焦点距離、
ｆβ：前記像側部分群の焦点距離。
【請求項９】
前記第４レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを有し、
前記正レンズと前記負レンズとの間に空気間隔がある請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
以下の条件式を満足する請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．４０＜ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＜２．６０
但し、ｆＧｐ：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆＧａ：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項１１】
以下の条件式を満足する請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．４０＜ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＜２．４０
但し、ｆＧｐ：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆＧｂ：前記第４レンズ群の焦点距離。
【請求項１２】
以下の条件式を満足する請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．３０＜｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＜２．３０
但し、｜ｍ１ａ｜：広角端状態から望遠端状態への変倍の際における、前記第１レンズ群における最も像側のレンズ面から前記第２レンズ群における最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の変化量の絶対値、
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離。
【請求項１３】
以下の条件式を満足する請求項１〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．０５０＜｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＜０．７５０
但し、｜ｍｐｂ｜：広角端状態から望遠端状態への変倍の際における、前記第３レンズ群における最も像側のレンズ面から前記第４レンズ群における最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の変化量の絶対値、
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離。
【請求項１４】
以下の条件式を満足する請求項１〜１３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
１．５０＜ｆ１／（−ｆＧａ）＜４．５０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆＧａ：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれかに記載の変倍光学系を搭載して構成される光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系およびこれを用いた光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、開口絞りの像側に非球面を有するレンズが配置された変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。しかし、このような変倍光学系においては、偏心敏感度が高いため、製造時の組立精度に基づく光学性能の変動を抑えることが困難であった。また従来から、像ブレを補正するための防振群を備えた変倍光学系が提案されている。しかし、防振群を備えた変倍光学系においては、より高い光学性能が求められている。また、防振群を備えた変倍光学系においては、高い変倍比を得ることが難しかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−２１９６１６号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の態様に係る変倍光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群と、前記第１レンズ群より像側に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群と、前記第２レンズ群より像側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群と、前記第３レンズ群より像側に配置された負の屈折力を有する第４レンズ群と、前記第４レンズ群より像側に配置された正または負の屈折力を有する第５レンズ群とからなり、変倍の際、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第５レンズ群が固定され、合焦の際、前記第１レンズ群から前記第５レンズ群のうちで前記第４レンズ群のみが光軸に沿って移動する。
【０００５】
第２の態様に係る光学機器は、上記変倍光学系を搭載して構成される。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】図２（ａ）、図２（ｂ）、および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】図３（ａ）、図３（ｂ）、および図３（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図４】図４（ａ）、図４（ｂ）、および図４（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図５】第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図６】図６（ａ）、図６（ｂ）、および図６（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】図７（ａ）、図７（ｂ）、および図７（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図８】図８（ａ）、図８（ｂ）、および図８（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図９】第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１０】図１０（ａ）、図１０（ｂ）、および図１０（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】図１１（ａ）、図１１（ｂ）、および図１１（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１２】図１２（ａ）、図１２（ｂ）、および図１２（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１３】第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１４】図１４（ａ）、図１４（ｂ）、および図１４（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１５】図１５（ａ）、図１５（ｂ）、および図１５（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１６】図１６（ａ）、図１６（ｂ）、および図１６（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図１７】第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１８】図１８（ａ）、図１８（ｂ）、および図１８（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１９】図１９（ａ）、図１９（ｂ）、および図１９（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２０】図２０（ａ）、図２０（ｂ）、および図２０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２１】第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２２】図２２（ａ）、図２２（ｂ）、および図２２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２３】図２３（ａ）、図２３（ｂ）、および図２３（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２４】図２４（ａ）、図２４（ｂ）、および図２４（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２５】第７実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２６】図２６（ａ）、図２６（ｂ）、および図２６（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２７】図２７（ａ）、図２７（ｂ）、および図２７（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図２８】図２８（ａ）、図２８（ｂ）、および図２８（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図２９】第８実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図３０】図３０（ａ）、図３０（ｂ）、および図３０（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３１】図３１（ａ）、図３１（ｂ）、および図３１（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図３２】図３２（ａ）、図３２（ｂ）、および図３２（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図３３】第９実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図３４】図３４（ａ）、図３４（ｂ）、および図３４（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３５】図３５（ａ）、図３５（ｂ）、および図３５（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図３６】図３６（ａ）、図３６（ｂ）、および図３６（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図３７】第１０実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図３８】図３８（ａ）、図３８（ｂ）、および図３８（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３９】図３９（ａ）、図３９（ｂ）、および図３９（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図４０】図４０（ａ）、図４０（ｂ）、および図４０（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【図４１】各実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図４２】第１の実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【図４３】第２の実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【図４４】第３の実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【図４５】第４の実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
（第１の実施形態）
以下、第１の実施形態の変倍光学系、光学機器について図を参照して説明する。第１の実施形態に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、最も物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側に配置された開口絞りＳと、開口絞りＳの像側に対向して配置された正レンズ成分と、当該正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）とを有して構成される。変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と当該正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化する。また、正レンズ成分における少なくとも一つのレンズ面は非球面である
。各実施形態において、レンズ成分は、単レンズ又は接合レンズを示すものである。「開口絞りＳの像側に対向して配置された正レンズ成分」とは、物体側より順に、開口絞りＳ、正レンズ成分の順に配置されており、開口絞りＳと正レンズ成分との間には他の光学要素（レンズ等）が配置されないことを示す。
【０００８】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図５に示す変倍光学系ＺＬ（２）でもよく、図９に示す変倍光学系ＺＬ（３）でもよく、図１３に示す変倍光学系ＺＬ（４）でもよく、図１７に示す変倍光学系ＺＬ（５）でもよい。また、第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図２１に示す変倍光学系ＺＬ（６）でもよく、図２５に示す変倍光学系ＺＬ（７）でもよく、図２９に示す変倍光学系ＺＬ（８）でもよい。なお、図５等に示す変倍光学系ＺＬ（２）〜ＺＬ（８）の各群は、図１に示す変倍光学系ＺＬ（１）と同様に構成される。
【０００９】
上記構成の下、第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式を満足する。これにより、偏心敏感度が低く、製造時の組立精度に基づく光学性能の変動を抑えた望遠型の変倍光学系を得ることが可能になる。
【００１０】
０．４０＜ｆｐ／ｆＧｐ＜３．６０  ・・・（１）
但し、ｆｐ：正レンズ成分の焦点距離、
ｆＧｐ：正レンズ成分を有するレンズ群の焦点距離。
【００１１】
条件式（１）は、開口絞りＳの像側に対向して配置された正レンズ成分の焦点距離について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、正レンズ成分のパワー（屈折力）が弱くなるため、球面収差およびコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を好ましくは３．００とし、さらに好ましくは２．６０としてもよい。
【００１２】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、正レンズ成分のパワーが強くなるため、球面収差をはじめとする諸収差の補正には有利であるが、製造時の組立精度により正レンズ成分が偏心した場合に、光学性能の劣化が顕著になるため好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を好ましくは０．５０とし、さらに好ましくは０．６０としてもよい。
【００１３】
また、第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１Ａ）を満足することがより好ましい。
【００１４】
０．７０＜ｆｐ／ｆＧｐ＜１．９０  ・・・（１Ａ）
【００１５】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００１６】
０．４０＜ＬＳ／ＬＧｐ＜０．９０  ・・・（２）
但し、ＬＳ：正レンズ成分を有するレンズ群における正レンズ成分より像側の空気間隔の合計、
ＬＧｐ：正レンズ成分を有するレンズ群の光軸上の厚さ。
【００１７】
条件式（２）は、正レンズ成分を有するレンズ群の光軸上の厚さについて適切な範囲を規定する条件式である。条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、正レンズ成分を有するレンズ群において、正レンズ成分より像側のレンズ面のパワーが強くなり、望遠端状態におけるコマ収差と広角端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果
を確実にするために、条件式（２）の上限値を好ましくは０．８０とし、さらに好ましくは０．７０としてもよい。
【００１８】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、正レンズ成分を有するレンズ群において、正レンズ成分より像側のレンズ面のパワーが弱くなり、望遠端状態におけるコマ収差と広角端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を好ましくは０．４２とし、さらに好ましくは０．４３５としてもよい。
【００１９】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１が光軸に沿って移動することが好ましい。これにより、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第１レンズ群Ｇ１より像側に配置されたレンズ群との間隔が変化するので、高い変倍比を得ることができる。
【００２０】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２１】
０．１５＜１００×（Δ／φ）＜１．３０  ・・・（３）
但し、φ：正レンズ成分における物体側のレンズ面の最大有効径、
Δ：正レンズ成分における物体側のレンズ面の最大有効径に対応する位置での非球面量と、正レンズ成分における像側のレンズ面の最大有効径に対応する位置での非球面量との差の絶対値。
【００２２】
条件式（３）は、開口絞りＳの像側に対向して配置された正レンズ成分の非球面量（サグ量）について適切な範囲を規定する条件式である。なお、正レンズ成分における物体側のレンズ面または像側のレンズ面での有効径は、例えば、望遠端状態における無限遠合焦時に最大有効径となるが、これに限られるものではない。また、非球面は、正レンズ成分における物体側のレンズ面のみに形成されてもよく、正レンズ成分における像側のレンズ面のみに形成されてもよく、正レンズ成分における両側のレンズ面に形成されてもよい。すなわち前述したように、非球面は、正レンズ成分における少なくともいずれかのレンズ面に形成されていればよい。
【００２３】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、正レンズ成分の非球面量が大きくなるため、球面収差をはじめとする諸収差の補正には有利であるが、製造時の組立精度により正レンズ成分が偏心した場合に、光学性能の劣化が顕著になるため好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を好ましくは１．００とし、さらに好ましくは０．８０としてもよい。
【００２４】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、正レンズ成分の非球面量が小さくなるため、球面収差およびコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を好ましくは０．２０とし、さらに好ましくは０．２５としてもよい。
【００２５】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）より像側に配置された負の屈折力を有する像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）を有し、変倍の際、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔が変化することが好ましい。これにより、変倍の際、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔が変化するので、高い変倍比を得ることができる。
【００２６】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有
するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化することが好ましい。これにより、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化するので、高い変倍比を得ることができる。
【００２７】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）は、４枚または５枚のレンズからなることが好ましい。これにより、球面収差、コマ収差、非点収差等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２８】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分有するレンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群は、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な防振群を有することが好ましい。これにより、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲を良好に補正することができる。また、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００２９】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）より像側に配置された負の屈折力を有する像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）を有し、変倍の際、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔が変化し、合焦の際、像側負レンズ群における少なくとも一部のレンズが光軸に沿って移動することが好ましい。これにより、合焦の際における色収差の変動および球面収差の変動を良好に補正することができる。
【００３０】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）の最も物体側に、開口絞りＳが配置されることが好ましい。これにより、非点収差、コマ収差、および倍率色収差を良好に補正することができる。
【００３１】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、像側部分群の最も物体側に負レンズを含むレンズ成分が配置されている場合（以降の各実施例において、このような場合の物体側部分群および像側部分群をそれぞれ、第１の物体側部分群および第１の像側部分群と称する）、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
０．０６＜ｆａ／ｆｂ＜１．２０  ・・・（４）
但し、ｆａ：物体側部分群の焦点距離、
ｆｂ：像側部分群の焦点距離。
【００３２】
条件式（４）は、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）における物体側部分群と像側部分群との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（４）を満足することで、軸上色収差および球面収差を良好に補正することができる。
【００３３】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、物体側部分群に対して像側部分群のパワーが強すぎるため、軸上色収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を好ましくは１．００とし、さらに好ましくは０．８０としてもよい。
【００３４】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、像側部分群に対して物体側部分群のパワーが強すぎるため、球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を好ましくは０．０８とし、さらに好ましくは０．１０としてもよい。
【００３５】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、物体側部分群と像側部分群との空気間隔は、正レンズ成分を含むレンズ群におけるレンズ同士の空気間隔のうち、最大の空気間隔である場合（以降の各実施例において、このような場合の物体側部分群および像側部分群をそれぞれ、第２の物体側部分群および第２の像側部分群と称する）、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００３６】
０．０６＜ｆα／ｆβ＜２．６０  ・・・（５）
但し、ｆα：物体側部分群の焦点距離、
ｆβ：像側部分群の焦点距離。
【００３７】
条件式（５）は、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）における物体側部分群と像側部分群との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（５）を満足することで、軸上色収差および球面収差を良好に補正することができる。
【００３８】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、物体側部分群に対して像側部分群のパワーが強すぎるため、軸上色収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を好ましくは２．２０とし、さらに好ましくは１．８０としてもよい。
【００３９】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、像側部分群に対して物体側部分群のパワーが強すぎるため、球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を好ましくは０．０８とし、さらに好ましくは０．１０としてもよい。
【００４０】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する負部分群と、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な負の屈折力を有する防振群とからなり、防振群の最も像側に、正レンズを含むレンズ成分が配置されることが好ましい。これにより、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲を良好に補正することができる。また、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００４１】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群は、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な防振群を有し、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４２】
０．９３＜ｆＶＲ／ｆＧａ＜２．５０  ・・・（６）
但し、ｆＶＲ：防振群の焦点距離、
ｆＧａ：物体側負レンズ群の焦点距離。
【００４３】
条件式（６）は、防振群と物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（６）を満足することで、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲を良好に補正することができる。また、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００４４】
条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、防振群に対して物体側負レンズ群のパワーが強すぎるため、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を好ましくは２．１０とし、さらに好ましくは１．７０としてもよい。
【００４５】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、物体側負レンズ群に対して防振群のパワーが強すぎるため、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を好ましくは１．００としてもよい。
【００４６】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）より像側に配置された負の屈折力を有する像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）を有し、変倍の際、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔が変化し、像側負レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを有し、正レンズと負レンズとの間に空気間隔があることが好ましい。これにより、合焦の際における色収差の変動および球面収差の変動を良好に補正することができる。
【００４７】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化し、次の条件式（７）を満足することが好ましい。
【００４８】
０．４０＜ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＜２．６０  ・・・（７）
但し、ｆＧｐ：正レンズ成分を有するレンズ群の焦点距離、
ｆＧａ：物体側負レンズ群の焦点距離。
【００４９】
条件式（７）は、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）と物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、正レンズ成分を有するレンズ群に対して物体側負レンズ群のパワーが強すぎるため、広角端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を好ましくは２．２０とし、さらに好ましくは１．８０としてもよい。
【００５０】
条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、物体側負レンズ群に対して正レンズ成分を有するレンズ群のパワーが強すぎるため、望遠端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を好ましくは０．５５とし、さらに好ましくは０．７０としてもよい。
【００５１】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）より像側に配置された負の屈折力を有する像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）を有し、変倍の際、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔が変化し、次の条件式（８）を満足することが好ましい。
【００５２】
０．４０＜ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＜２．４０  ・・・（８）
但し、ｆＧｐ：正レンズ成分を有するレンズ群の焦点距離、
ｆＧｂ：像側負レンズ群の焦点距離。
【００５３】
条件式（８）は、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）と像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、正レンズ成分を有するレンズ群に対して像側負レンズ群のパワーが強すぎるため、広角端状態におけるコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を好ましくは２．００とし、さらに好ましくは１．６０としてもよい。
【００５４】
条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、像側負レンズ群に対して正レンズ成分を有するレンズ群のパワーが強すぎるため、望遠端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を好ましくは０．５０とし、さらに好ましくは０．６０としてもよい。
【００５５】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化し、次の条件式（９）を満足することが好ましい。
【００５６】
０．３０＜｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＜２．３０  ・・・（９）
但し、｜ｍ１ａ｜：広角端状態から望遠端状態への変倍の際における、第１レンズ群Ｇ１における最も像側のレンズ面から物体側負レンズ群における最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の変化量の絶対値、
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離。
【００５７】
条件式（９）は、物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）の変倍負担について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（９）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔の変化量（絶対値）が大きくなるため、物体側負レンズ群の変倍負担が増大し、コマ収差および像面湾曲の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を好ましくは１．９０とし、さらに好ましくは１．５０としてもよい。
【００５８】
条件式（９）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔の変化量（絶対値）が小さくなるため、高い変倍比を確保することが困難になる。条件式（９）の対応値が下限値を下回る状態で、変倍比を確保するためには、物体側負レンズ群のパワーを強くする必要があり、球面収差およびコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を好ましくは０．４０とし、さらに好ましくは０．５０としてもよい。
【００５９】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）より像側に配置された負の屈折力を有する像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）を有し、変倍の際、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔が変化し、次の条件式（１０）を満足することが好ましい。
【００６０】
０．０５０＜｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＜０．７５０  ・・・（１０）
但し、｜ｍｐｂ｜：広角端状態から望遠端状態への変倍の際における、正レンズ成分を
有するレンズ群における最も像側のレンズ面から像側負レンズ群における最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の変化量の絶対値、
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離。
【００６１】
条件式（１０）は、像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）の変倍負担と収差補正効果とを両立させるための条件式である。条件式（１０）の対応値が上限値を上回ると、正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）と像側負レンズ群（第４レンズ群Ｇ４）との間隔の変化量（絶対値）が大きくなるため、像側負レンズ群の変倍負担が増大し、望遠端状態における球面収差および広角端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の上限値を好ましくは０．６５０とし、さらに好ましくは０．５５０としてもよい。
【００６２】
条件式（１０）の対応値が下限値を下回ると、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔の変化量（絶対値）が小さくなるため、正レンズ成分を有するレンズ群と像側負レンズ群との間隔の変化による収差補正効果を得にくくなる。そのため、望遠端状態における収差補正と広角端状態における収差補正とを両立させることが難しくなり、広角端状態における球面収差および非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を好ましくは０．０６５とし、さらに好ましくは０．０８０としてもよい。
【００６３】
第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）との間に配置された負の屈折力を有する物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）を有し、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群との間隔が変化し、物体側負レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化し、次の条件式（１１）を満足することが好ましい。
【００６４】
１．５０＜ｆ１／（−ｆＧａ）＜４．５０  ・・・（１１）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆＧａ：物体側負レンズ群の焦点距離。
【００６５】
条件式（１１）は、第１レンズ群Ｇ１と物体側負レンズ群（第２レンズ群Ｇ２）との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１に対して物体側負レンズ群のパワーが強すぎるため、広角端状態における球面収差および非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の上限値を好ましくは４．１０とし、さらに好ましくは３．８０としてもよい。
【００６６】
条件式（１１）の対応値が下限値を下回ると、物体側負レンズ群に対して第１レンズ群Ｇ１のパワーが強すぎるため、望遠端状態における球面収差、コマ収差、および非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を好ましくは２．００とし、さらに好ましくは２．５０としてもよい。
【００６７】
第１の実施形態に係る光学機器は、上述した構成の変倍光学系を備えて構成される。その具体例として、第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図４１に基づいて説明する。このカメラ１は、図４１に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有し
た一眼レフタイプのカメラであっても良い。このような構成によれば、撮影レンズとして第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬを搭載することにより、偏心敏感度が低く、製造時の組立精度に基づく光学性能の変動を抑えた光学機器を得ることが可能になる。
【００６８】
続いて、図４２を参照しながら、第１の実施形態に係る変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側の開口絞りＳと、開口絞りＳの像側に対向する正レンズ成分と、当該正レンズ成分を有するレンズ群（第３レンズ群Ｇ３）とを配置する（ステップＳＴ１）。そして、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と正レンズ成分を有するレンズ群との間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ２）。また、正レンズ成分における少なくともいずれかのレンズ面を非球面にする（ステップＳＴ３）。さらに、少なくとも上記条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ４）。このような製造方法によれば、偏心敏感度が低く、製造時の組立精度に基づく光学性能の変動を抑えた望遠型の変倍光学系を製造することが可能になる。
【００６９】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態の変倍光学系、光学機器について図を参照して説明する。第２の実施形態に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側に配置された負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成される。変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化する。また、第２レンズ群Ｇ２は、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な防振群を有して構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、物体側部分群と像側部分群との空気間隔は、第３レンズ群Ｇ３におけるレンズ同士の空気間隔のうち、最大の空気間隔である。以降の各実施例において、第２実施形態の場合の物体側部分群および像側部分群をそれぞれ、第２の物体側部分群および第２の像側部分群と称する。
【００７０】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図５に示す変倍光学系ＺＬ（２）でもよく、図９に示す変倍光学系ＺＬ（３）でもよく、図１３に示す変倍光学系ＺＬ（４）でもよく、図１７に示す変倍光学系ＺＬ（５）でもよく、図２１に示す変倍光学系ＺＬ（６）でもよい。また、第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図２５に示す変倍光学系ＺＬ（７）でもよく、図２９に示す変倍光学系ＺＬ（８）でもよく、図３３に示す変倍光学系ＺＬ（９）でもよく、図３７に示す変倍光学系ＺＬ（１０）でもよい。なお、図５等に示す変倍光学系ＺＬ（２）〜ＺＬ（１０）の各群は、図１に示す変倍光学系ＺＬ（１）と同様に構成される。
【００７１】
上記構成の下、第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式を満足する。これにより、より高い光学性能を有した望遠型の変倍光学系を得ることが可能になる。
【００７２】
０．０６＜ｆ３α／ｆ３β＜２．６０  ・・・（１２）
１．５０＜ｆ１／（−ｆ２）＜４．５０  ・・・（１３）
但し、ｆ３α：物体側部分群の焦点距離、
ｆ３β：像側部分群の焦点距離、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００７３】
条件式（１２）は、第３レンズ群Ｇ３における物体側部分群と像側部分群との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１２）を満足することで、軸上色収差および球面収差を良好に補正することができる。
【００７４】
条件式（１２）の対応値が上限値を上回ると、物体側部分群に対して像側部分群のパワーが強すぎるため、軸上色収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の上限値を好ましくは１．６０とし、さらに好ましくは１．５０としてもよい。
【００７５】
条件式（１２）の対応値が下限値を下回ると、像側部分群に対して物体側部分群のパワーが強すぎるため、球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１２）の下限値を好ましくは０．０８とし、さらに好ましくは０．１０としてもよい。
【００７６】
条件式（１３）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１３）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１に対して第２レンズ群Ｇ２のパワーが強すぎるため、広角端状態における球面収差および非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の上限値を好ましくは４．１０とし、さらに好ましくは３．８０としてもよい。
【００７７】
条件式（１３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２に対して第１レンズ群Ｇ１のパワーが強すぎるため、望遠端状態における球面収差、コマ収差、および非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１３）の下限値を好ましくは２．００とし、さらに好ましくは２．５０としてもよい。
【００７８】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、合焦の際、第４レンズ群Ｇ４における少なくとも一部のレンズが光軸に沿って移動することが好ましい。これにより、合焦の際における色収差の変動および球面収差の変動を良好に補正することができる。
【００７９】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１４）を満足することが好ましい。
【００８０】
０．４０＜ｆ４／ｆ２＜４．００  ・・・（１４）
但し、ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００８１】
条件式（１４）は、第４レンズ群Ｇ４と第２レンズ群Ｇ２との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１４）の対応値が上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４に対して第２レンズ群Ｇ２のパワーが強すぎるため、望遠端状態における球面収差およびコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の上限値を好ましくは３．２５とし、さらに好ましくは２．５０としてもよい。
【００８２】
条件式（１４）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２に対して第４レンズ群Ｇ４のパワーが強すぎるため、広角端状態における非点収差および望遠端状態における球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１４）の下限値を好ましくは０．５５とし、さらに好ましくは０．７０としてもよい。
【００８３】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、開口絞りＳが配置されることが好ましい。これにより、非点収差、コマ収差、および倍率色収差を良好に補正することができる。
【００８４】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する負部分群と、負の屈折力を有する前述の防振群とからなり、防振群の最も像側に、正レンズを含むレンズ成分が配置されてもよい。これにより、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲を良好に補正することができる。また、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００８５】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、防振群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、第１負レンズと、第２負レンズとからなり、正レンズと第１負レンズとの間に空気間隔があり、第１負レンズと第２負レンズとの間に空気間隔があるように構成されてもよい。これにより、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲を良好に補正することができる。また、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００８６】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１５）を満足することが好ましい。
【００８７】
０．９３＜ｆＶＲ／ｆ２＜２．５０  ・・・（１５）
但し、ｆＶＲ：防振群の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００８８】
条件式（１５）は、防振群と第２レンズ群Ｇ２との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１５）を満足することで、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲を良好に補正することができる。また、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００８９】
条件式（１５）の対応値が上限値を上回ると、防振群に対して第２レンズ群Ｇ２のパワーが強すぎるため、広角端状態における倍率色収差および歪曲収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）の上限値を好ましくは２．１０とし、さらに好ましくは１．７０としてもよい。
【００９０】
条件式（１５）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２に対して防振群のパワーが強すぎるため、ブレ補正を行った際の偏心コマ収差および偏心像面湾曲の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１５）の下限値を好ましくは１．００としてもよい。
【００９１】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを有し、正レンズと負レンズとの間に空気間隔があることが好ましい。これにより、合焦の際における色収差の変動および球面収差の変動を良好に補正することができる。
【００９２】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１６）を満足することが好ましい。
【００９３】
０．４０＜ｆ３／（−ｆ２）＜２．６０  ・・・（１６）
但し、ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００９４】
条件式（１６）は、第３レンズ群Ｇ３と第２レンズ群Ｇ２との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１６）の対応値が上限値を上回ると、第３レ
ンズ群Ｇ３に対して第２レンズ群Ｇ２のパワーが強すぎるため、広角端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１６）の上限値を好ましくは２．２０とし、さらに好ましくは１．８０としてもよい。
【００９５】
条件式（１６）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２に対して第３レンズ群Ｇ３のパワーが強すぎるため、望遠端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１６）の下限値を好ましくは０．５５とし、さらに好ましくは０．７０としてもよい。
【００９６】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１７）を満足することが好ましい。
【００９７】
０．２０＜ｆ３／（−ｆ４）＜２．４０  ・・・（１７）
但し、ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離。
【００９８】
条件式（１７）は、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１７）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３に対して第４レンズ群Ｇ４のパワーが強すぎるため、広角端状態におけるコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１７）の上限値を好ましくは２．００とし、さらに好ましくは１．６０としてもよい。
【００９９】
条件式（１７）の対応値が下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４に対して第３レンズ群Ｇ３のパワーが強すぎるため、望遠端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１７）の下限値を好ましくは０．３０とし、さらに好ましくは０．４０としてもよい。
【０１００】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１８）を満足することが好ましい。
【０１０１】
０．３０＜｜ｍ１２｜／ｆｗ＜２．３０  ・・・（１８）
但し、｜ｍ１２｜：広角端状態から望遠端状態への変倍の際における、第１レンズ群Ｇ１における最も像側のレンズ面から第２レンズ群Ｇ２における最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の変化量の絶対値、
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離。
【０１０２】
条件式（１８）は、第２レンズ群Ｇ２の変倍負担について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１８）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔の変化量（絶対値）が大きくなるため、第２レンズ群Ｇ２の変倍負担が増大し、コマ収差および像面湾曲の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１８）の上限値を好ましくは１．９０とし、さらに好ましくは１．５０としてもよい。
【０１０３】
条件式（１８）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔の変化量（絶対値）が小さくなるため、高い変倍比を確保することが困難になる。条件式（１８）の対応値が下限値を下回る状態で、変倍比を確保するためには、第２レンズ群Ｇ２のパワーを強くする必要があり、球面収差およびコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１８）の下限値を好ましくは０．４０とし、さらに好ましくは０．５０としてもよい。
【０１０４】
第２の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１９）を満足することが好ましい。
【０１０５】
０．０５０＜｜ｍ３４｜／ｆｗ＜０．７５０  ・・・（１９）
但し、｜ｍ３４｜：広角端状態から望遠端状態への変倍の際における、第３レンズ群Ｇ３における最も像側のレンズ面から第４レンズ群Ｇ４における最も物体側のレンズ面までの光軸上の距離の変化量の絶対値、
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離。
【０１０６】
条件式（１９）は、第４レンズ群Ｇ４の変倍負担と収差補正効果とを両立させるための条件式である。条件式（１９）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔の変化量（絶対値）が大きくなるため、第４レンズ群Ｇ４の変倍負担が増大し、望遠端状態における球面収差および広角端状態における非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１９）の上限値を好ましくは０．６５０とし、さらに好ましくは０．５５０としてもよい。
【０１０７】
条件式（１９）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔の変化量（絶対値）が小さくなるため、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔の変化による収差補正効果を得にくくなる。そのため、望遠端状態における収差補正と広角端状態における収差補正とを両立させることが難しくなり、広角端状態における球面収差および非点収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１９）の下限値を好ましくは０．０６５とし、さらに好ましくは０．０８０としてもよい。
【０１０８】
第２実施形態に係る光学機器は、上述した構成の変倍光学系を備えて構成される。その具体例として、第２実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図４１に基づいて説明する。このカメラ１は、図４１に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。このような構成によれば、撮影レンズとして第２実施形態に係る変倍光学系ＺＬを搭載することにより、より高い光学性能を有した光学機器を得ることが可能になる。
【０１０９】
続いて、図４３を参照しながら、第２実施形態に係る変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側の負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側の正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側の負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを配置する（ステップＳＴ１１）。そして、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ１２）。また、第２レンズ群Ｇ２に、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な防振群を設ける。また、第３レンズ群Ｇ３に、正の屈折力を有する物体側部分群と正の屈折力を有する像側部分群とを設け、物体側部分群と像側部分群との空気間隔が、第３レンズ群Ｇ３におけるレンズ同士の空気間隔のうち、最大の空気間隔であるように構成する（ステップＳＴ１３）。さらに、少なくとも上記条件式（１２）および条件式（１３）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ１４）。このような製造方法によれば、より高い光学性能を有した望遠型の変倍光学系を製造す
ることが可能になる。
【０１１０】
（第３の実施形態）
次に、第３の実施形態の変倍光学系、光学機器について図を参照して説明する。第３の実施形態に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側に配置された負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成される。変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化する。また、第２レンズ群Ｇ２は、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な防振群を有して構成される。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、像側部分群の最も物体側に負レンズを含むレンズ成分が配置される。以降の各実施例において、第３実施形態の場合の物体側部分群および像側部分群をそれぞれ、第１の物体側部分群および第１の像側部分群と称する。
【０１１１】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図５に示す変倍光学系ＺＬ（２）でもよく、図９に示す変倍光学系ＺＬ（３）でもよく、図１３に示す変倍光学系ＺＬ（４）でもよく、図１７に示す変倍光学系ＺＬ（５）でもよく、図２１に示す変倍光学系ＺＬ（６）でもよい。また、第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図２５に示す変倍光学系ＺＬ（７）でもよく、図２９に示す変倍光学系ＺＬ（８）でもよく、図３３に示す変倍光学系ＺＬ（９）でもよく、図３７に示す変倍光学系ＺＬ（１０）でもよい。なお、図５等に示す変倍光学系ＺＬ（２）〜ＺＬ（１０）の各群は、図１に示す変倍光学系ＺＬ（１）と同様に構成される。
【０１１２】
上記構成の下、第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式を満足する。これにより、より高い光学性能を有した望遠型の変倍光学系を得ることが可能になる。
【０１１３】
０．０８＜ｆ３ａ／ｆ３ｂ＜１．２０  ・・・（２０）
但し、ｆ３ａ：物体側部分群の焦点距離、
ｆ３ｂ：像側部分群の焦点距離。
【０１１４】
条件式（２０）は、第３レンズ群Ｇ３における物体側部分群と像側部分群との焦点距離の比について適切な範囲を規定する条件式である。条件式（２０）を満足することで、軸上色収差および球面収差を良好に補正することができる。
【０１１５】
条件式（２０）の対応値が上限値を上回ると、物体側部分群に対して像側部分群のパワーが強すぎるため、軸上色収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２０）の上限値を好ましくは１．００とし、さらに好ましくは０．８０としてもよい。
【０１１６】
条件式（２０）の対応値が下限値を下回ると、像側部分群に対して物体側部分群のパワーが強すぎるため、球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２０）の下限値を好ましくは０．０９とし、さらに好ましくは０．１０としてもよい。
【０１１７】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第２の実施形態と同様に、前述の条件式（１４）〜条件式（１９）を満足することが好ましい。また、合焦の際、第４レンズ群Ｇ４における少なくとも一部のレンズが光軸に沿って移動することが好ましい。また、第４レン
ズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを有し、正レンズと負レンズとの間に空気間隔があることが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、開口絞りＳが配置されることが好ましい。
【０１１８】
第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第２の実施形態と同様に、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する負部分群と、負の屈折力を有する前述の防振群とからなり、防振群の最も像側に、正レンズを含むレンズ成分が配置されてもよい。また、防振群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、第１負レンズと、第２負レンズとからなり、正レンズと第１負レンズとの間に空気間隔があり、第１負レンズと第２負レンズとの間に空気間隔があるように構成されてもよい。
【０１１９】
第３の実施形態に係る光学機器は、上述した構成の変倍光学系を備えて構成される。その具体例として、第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図４１に基づいて説明する。このカメラ１は、図４１に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。このような構成によれば、撮影レンズとして第３の実施形態に係る変倍光学系ＺＬを搭載することにより、より高い光学性能を有した光学機器を得ることが可能になる。
【０１２０】
続いて、図４４を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側の負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側の正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側の負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを配置する（ステップＳＴ２１）。そして、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ２２）。また、第２レンズ群Ｇ２に、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な防振群を設ける。また、第３レンズ群Ｇ３に、正の屈折力を有する物体側部分群と正の屈折力を有する像側部分群とを設け、像側部分群の最も物体側に負レンズを含むレンズ成分が配置されるように構成する（ステップＳＴ２３）。さらに、少なくとも上記条件式（２０）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ２４）。このような製造方法によれば、より高い光学性能を有した望遠型の変倍光学系を製造することが可能になる。
【０１２１】
（第４の実施形態）
次に、第４の実施形態の変倍光学系、光学機器について図を参照して説明する。第４の実施形態に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側に配置された負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側に配置された正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側に配置された負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを有して構成される。変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化する。
【０１２２】
また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する負部分群と、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な負の屈折力を有する防振群とから
構成される。第２レンズ群Ｇ２における防振群の最も像側に、正レンズを含むレンズ成分が配置される。これにより、より高い変倍比を有した望遠型の変倍光学系を得ることが可能になる。
【０１２３】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図５に示す変倍光学系ＺＬ（２）でもよく、図９に示す変倍光学系ＺＬ（３）でもよく、図１７に示す変倍光学系ＺＬ（５）でもよい。なお、図５等に示す変倍光学系ＺＬ（２）、ＺＬ（３）、ＺＬ（５）の各群は、図１に示す変倍光学系ＺＬ（１）と同様に構成される。
【０１２４】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、物体側部分群と像側部分群との空気間隔は、第３レンズ群Ｇ３におけるレンズ同士の空気間隔のうち、最大の空気間隔である場合、第２実施形態と同様に、前述の条件式（１２）を満足することが好ましい。
【０１２５】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する物体側部分群と、正の屈折力を有する像側部分群とからなり、像側部分群の最も物体側に負レンズを含むレンズ成分が配置されている場合、第３実施形態と同様に、前述の条件式（２０）を満足することが好ましい。
【０１２６】
第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第２の実施形態と同様に、前述の条件式（１４）〜条件式（１９）を満足することが好ましい。また、合焦の際、第４レンズ群Ｇ４における少なくとも一部のレンズが光軸に沿って移動することが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを有し、正レンズと負レンズとの間に空気間隔があることが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に、開口絞りＳが配置されることが好ましい。
【０１２７】
第４の実施形態に係る光学機器は、上述した構成の変倍光学系を備えて構成される。その具体例として、第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（光学機器）を図４１に基づいて説明する。このカメラ１は、図４１に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。このような構成によれば、撮影レンズとして第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬを搭載することにより、より高い変倍比を有した光学機器を得ることが可能になる。
【０１２８】
続いて、図４５を参照しながら、第４の実施形態に係る変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、第１レンズ群Ｇ１より像側の負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第２レンズ群Ｇ２より像側の正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、第３レンズ群Ｇ３より像側の負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを配置する（ステップＳＴ３１）。そして、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ３２）。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する負部分群と、光軸と垂直な方向の変位成分を有するように移動可能な負の屈折力を有する防振群とからなり、防振群の最も像側に、正レンズを含むレンズ成分が配置されるように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ３３）。このような製造方法
によれば、より高い変倍比を有した望遠型の変倍光学系を製造することが可能になる。
【実施例】
【０１２９】
以下、各実施形態の実施例に係る変倍光学系（望遠型ズームレンズ）ＺＬを図面に基づいて説明する。なお、第１の実施形態に対応する実施例は、第１〜第８実施例であり、第２の実施形態および第３の実施形態に対応する実施例は、第１〜第１０実施例であり、第４の実施形態に対応する実施例は、第１〜第３実施例および第５実施例である。図１、図５、図９、図１３、図１７、図２１、図２５、図２９、図３３、図３７は、第１〜第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（１０）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。各断面図には、広角端状態（Ｗ）から中間焦点距離状態（Ｍ）を経て望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の、各レンズ群の位置が記載されている。これらの図の中間部に示す矢印は、広角端状態から中間焦点距離状態を経て望遠端状態にズーミング（変倍動作）するときの、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４（もしくは第５レンズ群Ｇ５）の移動方向を示している。さらに、第４レンズ群Ｇ４が合焦群として無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部が防振群として像ブレを補正する際の移動方向を、「防振」という文字とともに矢印で示している。
【０１３０】
これらの図（図１、図５、図９、図１３、図１７、図２１、図２５、図２９、図３３、図３７）において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。
【０１３１】
以下に表１〜表１０を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例、表５は第５実施例、表６は第６実施例、表７は第７実施例、表８は第８実施例、表９は第９実施例、表１０は第１０実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を選んでいる。
【０１３２】
［全体諸元］の表において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮОはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙは最大像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの空気換算距離（バックフォーカス）を示す。なお、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。また、［全体諸元］の表において、φは、開口絞りの像側に対向して配置された第３レンズ群の正レンズ成分における物体側のレンズ面の最大有効径、Δは、当該正レンズ成分における物体側のレンズ面の最大有効径に対応する位置での非球面量と、当該正レンズ成分における像側のレンズ面の最大有効径に対応する位置での非球面量との差の絶対値を示す。
【０１３３】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を、それぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。レンズ面が非球
面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【０１３４】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。
【０１３５】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  ・・・（ａ）
【０１３６】
［レンズ群データ］の表において、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４（もしくは第５レンズ群Ｇ５）のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。
【０１３７】
［可変間隔データ］の表は、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。ここでは無限遠および近距離に合焦させたときのそれぞれについて、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態における面間隔を示す。
【０１３８】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（２０）に対応する値を示す。
【０１３９】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【０１４０】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。
【０１４１】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４および表１を用いて説明する。図１は、第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図１の矢印で示す方向に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。
【０１４２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１２および両凸形状の第２正レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。
【０１４３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１負レンズＬ２１と、両凹形状の第２負レンズＬ２２と、両凹形状の第３負レンズＬ２３および両凸形状の正レンズＬ２４からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１負レンズＬ２１が負部分群を構成し、第２負レンズＬ２２と、第３負レンズＬ２３および正レンズＬ２４とが防振群を構成する。
【０１４４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた平凸形状の第１正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３２および両凸形状の第２正レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３４とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１が第１の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１が第２の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第２の像側部分群を構成する。
【０１４５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。第４レンズ群Ｇ４の像側に、像面Ｉが配置される。
【０１４６】
第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）では、第２レンズ群Ｇ２における第２負レンズＬ２２と、第３負レンズＬ２３および正レンズＬ２４とが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０１４７】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．１６であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．２９ｍｍである。第１実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．１３であり、焦点距離は１４６．９９ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３６ｍｍである。第１実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．０７であり、焦点距離は２４２．５０ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４１ｍｍである。
【０１４８】
以下の表１に、第１実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１４９】
（表１）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  20.3200
Δ  0.0952
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         146.99         242.50
ＦＮＯ         4.49           5.35           6.35
２ω        32.0           11.0            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       137.496        160.260        176.460
ＢＦ        19.642         42.682         69.906
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        62.65940      3.856      1.51680      63.9
2       154.73019      0.150
3        60.57662      2.000      1.89190      37.1
4        35.51015      7.425      1.49782      82.6
5      -265.34719      D5（可変）
6       101.41493      1.500      1.49782      82.6
7        42.78933      2.880
8       -95.81122      1.500      1.75500      52.3
9        95.81122      2.600
10      -57.21453      1.500      1.77250      49.6
11       45.10341      3.196      1.80809      22.7
12     -332.69479      D12（可変）
13          ∞         1.000                          （絞りＳ）
14*      25.99484      3.973      1.59201      67.0
15          ∞        14.392
16      125.51396      1.500      2.00069      25.5
17       23.07932      3.872      1.49782      82.6
18      -67.48646      2.834
19       98.90402      2.608      1.80194      26.4
20      -98.90402      D20（可変）
21      -66.56598      2.765      1.85895      22.7
22      -32.47980      4.143
23      -26.59956      1.500      1.77250      49.6
24      105.53899      BF
［非球面データ］
第１４面
κ=1.00000E+00
A4=-8.52477E-06,A6=-4.03131E-09,A8=1.30869E-11,A10=-1.23416E-13
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        95.53
G2        6       -29.71
G3       14        37.42
G4       21       -47.67
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    146.99    242.50      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0548    -0.1467    -0.2554
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     862.00    839.18    823.00
Ｄ５       2.500    30.824    37.428     2.500    30.824    37.428
Ｄ１２    28.894    10.857     1.750    28.894    10.857     1.750
Ｄ２０    21.267    10.703     2.182    24.716    21.048    16.950
ＢＦ      19.642    42.682    69.906    16.193    32.337    55.138
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝1.1733
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.5904
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.4685
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.4765
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.4765
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.2759
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝1.2597
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝0.7851
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝0.6782
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.3706
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.2157
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.4765
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.2157
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.6045
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.2759
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝1.2597
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.7851
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝0.6782
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.3706
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.4765
【０１５０】
図２（ａ）、図２（ｂ）、および図２（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図３（ａ）、図３（ｂ）、および図３（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図４（ａ）、図４（ｂ）、および図４（ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。
【０１５１】
図２（ａ）〜図２（ｃ）の各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では半画角の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各半画角の値を示す。図３（ａ）〜図３（ｃ）の各収差図において、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応する開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では物体高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各物体高の値を示す。図４（ａ）〜図４（ｃ）の各収差図において、Ａは半画角を示す。なお、横収差図では各半画角の値を示す。また各収差図において、ｄはｄ線(波長λ＝５８７．６ｎｍ)、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。
【０１５２】
各諸収差図より、第１実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１５３】
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８および表２を用いて説明する。図５は、第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図５の矢印で示す方向に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、および第４レンズ群Ｇ４は、第１実施例と同様に構
成されるため、第１実施例の場合と同じ符号を付して、これらの各レンズの詳細な説明を省略する。
【０１５４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２正レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３３および両凸形状の第３レンズＬ３４からなる接合レンズと、両凸形状の第４正レンズＬ３５とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１と、第２正レンズＬ３２とが第１の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３３および第３レンズＬ３４と、第４正レンズＬ３５とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１と、第２正レンズＬ３２とが第２の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３３および第３レンズＬ３４と、第４正レンズＬ３５とが第２の像側部分群を構成する。
【０１５５】
第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）では、第２レンズ群Ｇ２における第２負レンズＬ２２と、第３負レンズＬ２３および正レンズＬ２４とが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０１５６】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第２実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．２１であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．２８ｍｍである。第２実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．１８であり、焦点距離は１４７．００ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３５ｍｍである。第２実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．１２であり、焦点距離は２４２．５１ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４１ｍｍである。
【０１５７】
以下の表２に、第２実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１５８】
（表２）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  20.0640
Δ  0.0763
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         147.00         242.51
ＦＮＯ         4.49           5.33           6.35
２ω        32.0           11.0            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       135.610        159.663        176.402
ＢＦ        19.521         41.599         68.637
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        63.13584      4.009      1.51680      63.9
2       169.41882      0.150
3        58.78287      2.000      1.90004      36.3
4        35.74722      7.264      1.49782      82.6
5      -369.04726      D5（可変）
6       129.61183      1.500      1.48749      70.3
7        44.54195      5.235
8       -87.39254      1.500      1.82128      39.3
9        72.63040      2.572
10      -48.97929      1.500      1.75500      52.3
11       47.83568      3.376      1.80809      22.7
12     -113.72334      D12（可変）
13          ∞         1.000                          （絞りＳ）
14*      28.00000      3.189      1.59201      67.0
15       83.02809      0.150
16       36.24963      3.196      1.49289      69.9
17      264.57441     12.166
18      232.65896      1.500      2.00100      29.1
19       21.43772      3.929      1.49782      82.6
20      -55.47598      2.145
21       75.79063      2.613      1.83238      31.6
22     -129.42011      D22（可変）
23      -64.66082      2.812      1.80809      22.7
24      -30.79887      3.516
25      -26.32863      1.500      1.76127      51.3
26      100.00000      BF
［非球面データ］
第１４面
κ=1.00000E+00
A4=-7.36136E-06,A6=-2.03409E-09,A8=1.41855E-11,A10=-1.07528E-13
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        94.01
G2        6       -27.89
G3       14        35.97
G4       23       -47.07
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    147.00    242.51      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0552    -0.1470    -0.2564
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     857.82    833.68    816.97
Ｄ５       2.003    30.544    36.912     2.003    30.544    36.912
Ｄ１２    26.003     9.906     1.750    26.003     9.906     1.750
Ｄ２２    21.260    10.791     2.282    24.584    21.180    16.994
ＢＦ      19.521    41.599    68.637    16.212    31.316    54.243
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝1.9423
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.5006
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.3803
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.3462
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.3462
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.2947
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝1.2896
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝0.7641
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝0.6778
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.3685
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.3709
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.3462
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.3709
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.6877
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.2947
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝1.2896
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.7641
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝0.6778
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.3685
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.3462
【０１５９】
図６（ａ）、図６（ｂ）、および図６（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図７（ａ）、図７（ｂ）、および図７（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図８（ａ）、図８（ｂ）、および図８（ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第２実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１６０】
（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２および表３を用いて説明する。図９は、第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図９の矢印で示す方向に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、および第４レンズ群Ｇ４は、第１実施例と同様に構成されるため、第１実施例の場合と同じ符号を付して、これらの各レンズの詳細な説明を省略する。
【０１６１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１および両凹形状の第１負レンズＬ３２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２負レンズＬ３３および両凸形状の第２正レンズＬ３４からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３５とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１および第１負レンズＬ３２が第１の物体側部分群を構成し、第２負レンズＬ３３および第２正レンズＬ３４と、第３正レンズＬ３５とが第１の像側
部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１および第１負レンズＬ３２が第２の物体側部分群を構成し、第２負レンズＬ３３および第２正レンズＬ３４と、第３正レンズＬ３５とが第２の像側部分群を構成する。
【０１６２】
第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）では、第２レンズ群Ｇ２における第２負レンズＬ２２と、第３負レンズＬ２３および正レンズＬ２４とが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０１６３】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第３実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．１４であり、焦点距離は５１．４９ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３０ｍｍである。第３実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．０９であり、焦点距離は１４６．９８ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３７ｍｍである。第３実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．０１であり、焦点距離は２４２．４６ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４２ｍｍである。
【０１６４】
以下の表３に、第３実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１６５】
（表３）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  20.4220
Δ  0.0884
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.49         146.98         242.46
ＦＮＯ         4.49           5.35           6.35
２ω        32.0           11.0            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       137.501        160.239        176.433
ＢＦ        19.721         43.125         70.648
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        62.50796      3.877      1.51680      63.9
2       160.82600      0.150
3        60.93270      2.000      1.89190      37.1
4        35.47039      7.429      1.49782      82.6
5      -263.78226      D5（可変）
6       143.24691      1.500      1.49782      82.6
7        45.94533      2.613
8       -93.19985      1.500      1.75500      52.3
9        98.93609      2.600
10      -59.00326      1.500      1.75500      52.3
11       49.53829      3.099      1.80809      22.7
12     -395.65819      D12（可変）
13          ∞         1.000                          （絞りＳ）
14*      26.40000      4.435      1.61557      64.2
15     -108.15758      1.500      1.65055      33.0
16     1060.50670     14.393
17      131.84354      1.500      2.00100      29.1
18       23.34947      3.867      1.49782      82.6
19      -62.51733      0.405
20       73.98240      2.633      1.76320      29.5
21     -140.65166      D21（可変）
22      -69.02433      2.770      1.85895      22.7
23      -32.89941      4.169
24      -26.76944      1.500      1.77250      49.6
25      105.64282      BF
［非球面データ］
第１４面
κ=1.00000E+00
A4=-7.74297E-06,A6=-3.79343E-09,A8=1.13866E-11,A10=-1.06621E-13
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        95.01
G2        6       -29.65
G3       14        37.08
G4       22       -48.44
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.49    146.98    242.46      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0551    -0.1485    -0.2603
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     856.43    833.62    817.43
Ｄ５       2.623    30.816    37.312     2.623    30.816    37.312
Ｄ１２    29.110    11.057     1.750    29.110    11.057     1.750
Ｄ２１    21.608    10.801     2.284    25.143    21.325    17.367
ＢＦ      19.721    43.125    70.648    16.202    32.708    55.893
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝1.2010
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.5150
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.4329
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.4711
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.4711
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.3095
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝1.2507
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝0.7655
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝0.6737
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.3753
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.2043
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.4711
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.2043
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.6339
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.3095
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝1.2507
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.7655
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝0.6737
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.3753
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.4711
【０１６６】
図１０（ａ）、図１０（ｂ）、および図１０（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１１（ａ）、図１１（ｂ）、および図１１（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図１２（ａ）、図１２（ｂ）、および図１２（ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第３実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１６７】
（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１６および表４を用いて説明する。図１３は、第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図１３の矢印で示す方向に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。第４実施例において、第１レンズ群Ｇ１および第４レンズ群Ｇ４は、第１実施例と同様に構成されるため、第１実施例の場合と同じ符号を付して、これらの各レンズの詳細な説明を省略する。
【０１６８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１負レンズＬ２１と、両凹形状の第２負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３と、から構成される。本実施例では、第１負レンズＬ２１と、第２負レンズＬ２２と、正レンズＬ２３とが（すなわち、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが）防振群を構成する。
【０１６９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３２および両凸形状の第２正レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３４とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１が第１の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１が第２の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第２の像側部分群を構成する。
【０１７０】
第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）では、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位
（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０１７１】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第４実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．１１であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３０ｍｍである。第４実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．０６であり、焦点距離は１４６．９９ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３７ｍｍである。第４実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．００であり、焦点距離は２４２．４８ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４２ｍｍである。
【０１７２】
以下の表４に、第４実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１７３】
（表４）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  21.2780
Δ  0.0828
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         146.99         242.48
ＦＮＯ         4.49           5.19           6.35
２ω        32.6           11.2            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       144.334        161.305        179.008
ＢＦ        20.073         36.479         65.178
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        78.55125      2.800      1.48749      70.3
2       111.14411      0.150
3        63.92316      2.000      1.91082      35.2
4        42.96816      7.327      1.49782      82.6
5      -291.62059      D5（可変）
6      1504.08930      1.500      1.71476      54.4
7        66.05775      2.065
8       -53.66495      1.500      1.61800      63.3
9        40.89287      0.277
10       42.28895      2.955      1.80809      22.7
11      141.93243      D11（可変）
12          ∞         1.000                          （絞りＳ）
13*      25.82873      4.154      1.61881      63.9
14      958.79702      9.656
15      116.29028      1.500      2.00100      29.1
16       21.19932      4.178      1.49782      82.6
17      -79.19840      7.501
18       86.66199      2.649      1.78408      26.5
19     -168.51191      D19（可変）
20      -79.67614      2.749      1.80809      22.7
21      -33.68051      4.721
22      -26.62702      1.500      1.83481      42.7
23      109.98588      BF
［非球面データ］
第１３面
κ=1.00000E+00
A4=-5.91135E-06,A6=-4.94128E-09,A8=1.13438E-11,A10=-9.44997E-14
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       121.71
G2        6       -41.86
G3       13        41.24
G4       20       -43.85
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    146.99    242.48      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0557    -0.1430    -0.2573
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     849.10    832.12    814.43
Ｄ５       1.668    40.693    48.933     1.668    40.693    48.933
Ｄ１１    44.006    12.587     2.432    44.006    12.587     2.432
Ｄ１９    18.405    11.365     2.283    21.531    23.518    17.138
ＢＦ      20.073    36.479    65.178    16.962    24.425    50.643
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝1.0384
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.5789
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.3891
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.2816
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.2816
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.0000
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝0.9852
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝0.9404
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝0.9178
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.3130
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝2.9077
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.2816
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝2.9077
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.0476
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.0000
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝0.9852
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.9404
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝0.9178
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.3130
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.2816
【０１７４】
図１４（ａ）、図１４（ｂ）、および図１４（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１５（ａ）、図１５（ｂ）、および図１５（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図１６（ａ）、図１６（ｂ）、および図１６（ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角
端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第４実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１７５】
（第５実施例）
第５実施例について、図１７〜図２０および表５を用いて説明する。図１７は、第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図１７の矢印で示す方向に移動し、第５レンズ群Ｇ５が固定される。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。
【０１７６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１２および両凸形状の第２正レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。
【０１７７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１負レンズＬ２１と、両凹形状の第２負レンズＬ２２と、両凹形状の第３負レンズＬ２３および両凸形状の正レンズＬ２４からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１負レンズＬ２１が負部分群を構成し、第２負レンズＬ２２と、第３負レンズＬ２３および正レンズＬ２４とが防振群を構成する。
【０１７８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１と、両凹形状の負レンズＬ３２および両凸形状の第２正レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３４とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１が第１の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１が第２の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第２の像側部分群を構成する。
【０１７９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。
【０１８０】
第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５１から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。
【０１８１】
第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）では、第２レンズ群Ｇ２における第２負レンズＬ２２と、第３負レンズＬ２３および正レンズＬ２４とが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０１８２】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第５実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．２１であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．２８ｍｍである。第５実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．１４であり、焦点距離は１４６．９９ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３６ｍｍである。第５実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．０８であり、焦点距離は２４２．４８ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４１ｍｍである。
【０１８３】
以下の表５に、第５実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１８４】
（表５）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  18.5740
Δ  0.0609
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         146.99         242.48
ＦＮＯ         4.49           5.22           6.35
２ω        32.2           11.0            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       139.517        159.237        175.122
ＢＦ        12.228         12.167         12.232
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        59.18642      3.866      1.62299      58.1
2       106.62157      0.150
3        59.10574      2.000      1.90275      36.3
4        36.52221      7.578      1.49782      82.6
5      -659.38914      D5（可変）
6        29.79653      1.500      1.72916      54.6
7        25.16699      7.180
8       -88.47901      1.500      1.81600      46.6
9        55.88999      1.662
10      -43.86910      1.500      1.65160      58.6
11       68.86771      2.985      1.80809      22.7
12     -109.96417      D12（可変）
13          ∞         1.000                          （絞りＳ）
14*      25.79838      3.809      1.59201      67.0
15     -279.37355     17.406
16     -247.49695      1.500      2.00069      25.5
17       21.01070      3.365      1.49782      82.6
18      -72.37303      2.817
19       51.64620      3.167      1.79504      28.7
20      -54.87648      D20（可変）
21     -383.32468      3.902      1.73537      27.7
22      -22.63165      0.334
23      -22.44228      1.500      1.81600      46.6
24       52.43184      D24（可変）
25      -66.76465      1.500      1.51680      63.9
26     -190.01529      BF
［非球面データ］
第１４面
κ=1.00000E+00
A4=-7.86750E-06,A6=-2.82414E-09,A8=-5.58002E-12,A10=-5.40323E-14
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       101.81
G2        6       -30.57
G3       14        37.64
G4       21       -47.69
G5       25      -200.00
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    146.99    242.48      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0550    -0.1399    -0.2441
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     854.43    834.65    818.83
Ｄ５       1.200    32.757    39.155     1.200    32.757    39.155
Ｄ１２    29.679     9.845     1.514    29.679     9.845     1.514
Ｄ２０    20.216    10.855     1.386    23.206    21.666    15.248
Ｄ２４     5.973    23.393    50.613     2.983    12.581    36.751
ＢＦ      12.228    12.167    12.232    12.243    12.262    12.521
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝1.0647
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.6307
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.3279
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.5198
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.5198
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.1429
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝1.2313
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝0.7893
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝0.7370
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.3656
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.3302
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.5198
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.3302
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.5600
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.1429
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝1.2313
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.7893
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝0.7370
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.3656
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.5198
【０１８５】
図１８（ａ）、図１８（ｂ）、および図１８（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合
焦時の諸収差図である。図１９（ａ）、図１９（ｂ）、および図１９（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図２０（ａ）、図２０（ｂ）、および図２０（ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第５実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１８６】
（第６実施例）
第６実施例について、図２１〜図２４および表６を用いて説明する。図２１は、第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図２１の矢印で示す方向に移動し、第５レンズ群Ｇ５が固定される。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。
【０１８７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１２および両凸形状の第２正レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。
【０１８８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の第１負レンズＬ２１と、両凹形状の第２負レンズＬ２２および物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１負レンズＬ２１と、第２負レンズＬ２２および正レンズＬ２３とが（すなわち、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが）防振群を構成する。
【０１８９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３２および両凸形状の第２正レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３４とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１が第１の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第１の像側部分群を構成する。一方、第１正レンズＬ３１と、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３とが第２の物体側部分群を構成し、第３正レンズＬ３４が第２の像側部分群を構成する。
【０１９０】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。
【０１９１】
第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。
【０１９２】
第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。
また、第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）では、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０１９３】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第６実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．１８であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．２９ｍｍである。第６実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．１２であり、焦点距離は１４７．００ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３６ｍｍである。第６実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．０２であり、焦点距離は２４２．５０ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４２ｍｍである。
【０１９４】
以下の表６に、第６実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１９５】
（表６）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  19.6040
Δ  0.0756
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         147.00         242.50
ＦＮＯ         4.49           5.12           6.35
２ω        33.0           11.2            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       149.546        165.522        181.571
ＢＦ        16.057         16.033         16.082
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        73.23242      3.136      1.48749      70.3
2       128.12637      0.150
3        70.00768      2.000      1.89190      37.1
4        44.09599      6.484      1.49782      82.6
5      -346.69704      D5（可変）
6      -144.15859      1.500      1.61800      63.3
7        69.26357      1.742
8       -59.86879      1.500      1.61800      63.3
9        39.22000      2.890      1.80809      22.8
10      116.35585      D10（可変）
11          ∞         1.000                          （絞りＳ）
12*      22.82058      4.270      1.58313      59.4
13     -352.54253      9.345
14      341.42758      1.500      1.95375      32.3
15       17.61559      3.948      1.49782      82.6
16      -89.90153      9.738
17       40.00424      3.341      1.62004      36.4
18     -124.57218      D18（可変）
19      -48.94477      2.849      1.64769      33.7
20      -25.84032      4.651
21      -21.32560      1.500      1.61800      63.3
22       65.03472      D22（可変）
23     -102.08397      2.443      1.48749      70.3
24      -69.00838      BF
［非球面データ］
第１２面
κ=1.00000E+00
A4=-7.37913E-06,A6=-5.05231E-09,A8=-5.01437E-11,A10=1.59136E-13
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       122.71
G2        6       -38.09
G3       12        40.11
G4       19       -40.20
G5       23       426.58
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    147.00    242.50      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0562    -0.1393    -0.2428
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     844.43    828.43    812.43
Ｄ５       6.640    45.984    55.000     6.640    45.984    55.000
Ｄ１０    42.959    11.661     2.493    42.959    11.661     2.493
Ｄ１８    14.018    10.921     2.595    16.211    22.316    17.610
Ｄ２２     5.885    16.936    41.414     3.692     5.542    26.399
ＢＦ      16.057    16.033    16.082    16.073    16.127    16.367
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝0.9202
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.5937
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.3856
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.2920
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝1.3131
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.0000
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝1.0532
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝0.9978
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝0.9390
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.2218
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.2220
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝1.3131
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.2220
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.0556
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.0000
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝1.0532
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.9978
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝0.9390
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.2218
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.2920
【０１９６】
図２２（ａ）、図２２（ｂ）、および図２２（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る防振
機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２３（ａ）、図２３（ｂ）、および図２３（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図２４（ａ）、図２４（ｂ）、および図２４（ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第６実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１９７】
（第７実施例）
第７実施例について、図２５〜図２８および表７を用いて説明する。図２５は、第７実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（７）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図２５の矢印で示す方向に移動し、第５レンズ群Ｇ５が固定される。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。
【０１９８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１および両凸形状の第１正レンズＬ１２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２正レンズＬ１３と、から構成される。
【０１９９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の第１負レンズＬ２１と、両凹形状の第２負レンズＬ２２および物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１負レンズＬ２１と、第２負レンズＬ２２および正レンズＬ２３とが（すなわち、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが）防振群を構成する。
【０２００】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１と、両凸形状の第２正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３４とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１が第１の物体側部分群を構成し、第２正レンズＬ３２および負レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１が第２の物体側部分群を構成し、第２正レンズＬ３２および負レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第２の像側部分群を構成する。
【０２０１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。
【０２０２】
第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。
【０２０３】
第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（７）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズ
が光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（７）では、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０２０４】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第７実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．０４であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３３ｍｍである。第７実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−１．９２であり、焦点距離は１４６．９９ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４０ｍｍである。第７実施例の望遠端状態において、防振係数は−２．８７であり、焦点距離は２４２．４６ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４４ｍｍである。
【０２０５】
以下の表７に、第７実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０２０６】
（表７）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  21.7420
Δ  0.0812
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         146.99         242.46
ＦＮＯ         4.45           5.16           6.35
２ω        32.6           11.0            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       159.487        179.476        189.442
ＢＦ        15.998         15.987         15.953
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1       116.77666      2.000      1.89190      37.1
2        66.26478      8.804      1.49782      82.6
3      -157.07732      0.150
4        56.71957      3.051      1.48749      70.3
5        72.61791      D5（可変）
6      -136.32692      1.500      1.61800      63.3
7        90.78344      1.745
8       -67.46030      1.500      1.61800      63.3
9        43.53314      2.942      1.84666      23.8
10      121.70198      D10（可変）
11          ∞         1.000                          （絞りＳ）
12*      21.27766      6.876      1.55332      71.7
13     -187.46379      9.566
14       22.50666      4.454      1.49782      82.6
15      -22.13521      1.500      1.95375      32.3
16       21.56753      6.178
17       40.28651      5.404      1.69895      30.1
18      -39.80095      D18（可変）
19      -31.69688      2.781      1.62004      36.4
20      -20.94278      5.719
21      -17.59612      1.500      1.61800      63.3
22      128.08217      D22（可変）
23     -151.04365      2.691      1.48749      70.3
24      -69.67045      BF
［非球面データ］
第１２面
κ=1.00000E+00
A4=-5.26085E-06,A6=-1.54081E-09,A8=-2.64260E-11,A10=0.00000E+00
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       145.38
G2        6       -44.06
G3       12        41.20
G4       19       -35.93
G5       23       262.44
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    146.99    242.46      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0566    -0.1414    -0.2440
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     834.43    814.43    804.43
Ｄ５       7.439    53.047    60.838     7.439    53.047    60.838
Ｄ１０    52.750    17.177     2.577    52.750    17.177     2.577
Ｄ１８     8.810     7.217     3.780    10.787    17.018    18.785
Ｄ２２     5.129    16.686    36.933     3.151     6.885    21.928
ＢＦ      15.998    15.987    15.953    16.014    16.084    16.242
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝0.8481
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.4634
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.3735
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.1214
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.1214
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.0000
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝0.9352
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝1.1466
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝1.0369
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.0977
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.2997
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.1214
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.2997
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝0.8156
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.0000
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝0.9352
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝1.1466
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.0369
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.0977
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.1214
【０２０７】
図２６（ａ）、図２６（ｂ）、および図２６（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２７（ａ）、図２７（ｂ）、および図２７（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図２８（ａ）、図２８（ｂ）、および図２８（ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第７実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２０８】
（第８実施例）
第８実施例について、図２９〜図３２および表８を用いて説明する。図２９は、第８実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ（８）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図２９の矢印で示す方向に移動し、第５レンズ群Ｇ５が固定される。第２レンズ群Ｇ２は、第１実施形態における物体側負レンズ群に該当する。第３レンズ群Ｇ３は、第１実施形態における正レンズ成分を有するレンズ群に該当する。第４レンズ群Ｇ４は、第１実施形態における像側負レンズ群に該当する。
【０２０９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１および両凸形状の第１正レンズＬ１２からなる接合レンズ、から構成される。
【０２１０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の第１負レンズＬ２１と、両凹形状の第２負レンズＬ２２および物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１負レンズＬ２１と、第２負レンズＬ２２および正レンズＬ２３とが（すなわち、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが）防振群を構成する。
【０２１１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１と、両凹形状の負レンズＬ３２および両凸形状の第２正レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の第３正レンズＬ３４とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１正レンズＬ３１は、物体側のレンズ面が非球面であり、開口絞りＳの像側に対向して配置される。本実施例では、第１正レンズＬ３１が第１の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１が第２の物体側部分群を構成し、負レンズＬ３２および第２正レンズＬ３３と、第３正レンズＬ３４とが第２の像側部分群を構成する。
【０２１２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。
【０２１３】
第５レンズ群Ｇ５は、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。
【０２１４】
第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ（８）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ（８）では、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０２１５】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第８実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．０２であり、焦点距離は５１．５０ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３３ｍｍである。第８実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−１．８６であり、焦点距離は１４７．００ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４１ｍｍである。第８実施例の望遠端状態において、防振係数は−２．６８であり、焦点距離は２４２．５０ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４７ｍｍである。
【０２１６】
以下の表８に、第８実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０２１７】
（表８）
［全体諸元］
変倍比  4.71
φ  20.8580
Δ  0.0803
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.50         147.00         242.50
ＦＮＯ         4.49           5.23           6.35
２ω        33.0           11.2            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       156.512        177.844        189.541
ＢＦ        15.987         16.005         16.052
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1        66.20579      2.000      1.89190      37.1
2        46.51466      9.965      1.49782      82.6
3      -253.04363      D3（可変）
4      -113.59911      1.500      1.61800      63.3
5        96.53848      1.543
6       -75.73354      1.500      1.58913      61.2
7        42.43845      2.891      1.84666      23.8
8       109.64148      D8（可変）
9           ∞         1.000                          （絞りＳ）
10*      23.81391      4.594      1.61881      63.9
11     -192.35661     11.074
12     -109.32160      1.500      1.95375      32.3
13       18.85959      3.991      1.49782      82.6
14      -49.11786     10.482
15       42.16349      3.131      1.69895      30.1
16     -192.85659      D16（可変）
17      -58.00910      3.101      1.62004      36.4
18      -24.00528      3.399
19      -20.05219      1.500      1.61800      63.3
20       56.15912      D20（可変）
21      -99.07327      3.231      1.48749      70.3
22      -69.36557      BF
［非球面データ］
第１０面
κ=1.00000E+00
A4=-6.04393E-06,A6=-5.13093E-09,A8=-1.58013E-11,A10=0.00000E+00
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       143.01
G2        4       -46.04
G3       10        43.15
G4       17       -40.12
G5       21       458.20
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.50    147.00    242.50      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0568    -0.1420    -0.2429
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     837.39    816.08    804.43
Ｄ３       3.189    50.971    61.368     3.189    50.971    61.368
Ｄ８      52.750    16.964     2.613    52.750    16.964     2.613
Ｄ１６    12.220     8.654     2.561    14.352    18.721    17.566
Ｄ２０     5.964    18.848    40.545     3.833     8.781    25.540
ＢＦ      15.987    16.005    16.052    16.003    16.103    16.338
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｐ／ｆＧｐ＝0.8001
条件式（２）  ＬＳ／ＬＧｐ＝0.6199
条件式（３）  １００×（Δ／φ）＝0.3850
条件式（４）  ｆａ／ｆｂ＝0.1658
条件式（５）  ｆα／ｆβ＝0.1658
条件式（６）  ｆＶＲ／ｆＧａ＝1.0000
条件式（７）  ｆＧｐ／（−ｆＧａ）＝0.9373
条件式（８）  ｆＧｐ／（−ｆＧｂ）＝1.0757
条件式（９）  ｜ｍ１ａ｜／ｆｗ＝1.1297
条件式（１０）  ｜ｍｐｂ｜／ｆｗ＝0.1876
条件式（１１）  ｆ１／（−ｆＧａ）＝3.1064
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.1658
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.1064
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝0.8714
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.0000
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝0.9373
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝1.0757
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.1297
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.1876
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.1658
【０２１８】
図３０（ａ）、図３０（ｂ）、および図３０（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る防振
機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図３１（ａ）、図３１（ｂ）、および図３１（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図３２（ａ）、図３２（ｂ）、および図３２（ｃ）はそれぞれ、第８実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第８実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２１９】
（第９実施例）
第９実施例について、図３３〜図３６および表９を用いて説明する。図３３は、第９実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ（９）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図３３の矢印で示す方向に移動する。また、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５とが同期して移動する。
【０２２０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１２および物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２正レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。
【０２２１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、正レンズＬ２１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の第１負レンズＬ２２と、第１負レンズＬ２２に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の第２負レンズＬ２３と、から構成される。本実施例では、正レンズＬ２１と、第１負レンズＬ２２と、第２負レンズＬ２３とが（すなわち、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが）防振群を構成する。
【０２２２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１および像側に凸面を向けたメニスカス形状の第１負レンズＬ３２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２正レンズＬ３３と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２負レンズＬ３４および両凸形状の第３正レンズＬ３５からなる接合レンズと、両凸形状の第４正レンズＬ３６とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。本実施例では、第１正レンズＬ３１および第１負レンズＬ３２と、第２正レンズＬ３３とが第１の物体側部分群を構成し、第２負レンズＬ３４および第３正レンズＬ３５と、第４正レンズＬ３６とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１および第１負レンズＬ３２と、第２正レンズＬ３３とが第２の物体側部分群を構成し、第２負レンズＬ３４および第３正レンズＬ３５と、第４正レンズＬ３６とが第２の像側部分群を構成する。
【０２２３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。
【０２２４】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５１と、像側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５２とから構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。
【０２２５】
第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ（９）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ（９）では、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０２２６】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第９実施例
の広角端状態において、防振係数は−１．１４であり、焦点距離は５１．２５ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．２９ｍｍである。第９実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．１４であり、焦点距離は１５０．００ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３７ｍｍである。第９実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．００であり、焦点距離は２４３．７５ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４２ｍｍである。
【０２２７】
以下の表９に、第９実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０２２８】
（表９）
［全体諸元］
変倍比  4.76
φ  19.3516
Δ  0.0000
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.25         150.00         243.75
ＦＮＯ         4.60           5.72           6.40
２ω        30.8           10.4            6.4
Ｙ        14.00          14.00          14.00
ＴＬ       130.819        173.736        184.319
ＢＦ        14.319         34.524         50.036
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1      1416.79120      2.989      1.58913      61.2
2      -147.91784      0.000
3        61.00249      2.000      1.67270      32.2
4        38.22260      4.859      1.51680      63.9
5       119.14290      D5（可変）
6       102.36977      2.902      1.84666      23.8
7       -68.94932      0.000
8      -390.03851      1.000      1.83481      42.7
9        50.57712      2.261
10      -32.76989      1.000      1.83481      42.7
11      327.50948      D11（可変）
12          ∞         1.500                          （絞りＳ）
13       63.22768      4.290      1.61800      63.3
14      -25.88397      1.000      1.85026      32.4
15      -67.95813      0.000
16       23.41092      2.701      1.83481      42.7
17       39.30737      9.905
18     5597.30300      1.000      1.83481      42.7
19       16.12840      3.916      1.49782      82.6
20      -55.01811      0.000
21       93.69151      2.031      1.85026      32.4
22     -181.95197      D22（可変）
23      -55.96543      2.264      1.71736      29.6
24      -23.93891      1.325
25      -26.15067      1.000      1.83481      42.7
26      157.23705      D26（可変）
27      -17.83804      1.000      1.49782      82.6
28      -36.29943      0.000
29     -389.26337      2.560      1.85000      27.0
30      -56.49544      BF
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       136.65
G2        6       -39.80
G3       13        34.62
G4       23       -51.61
G5       27     -1999.99
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.25    150.00    243.75      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0554    -0.1564    -0.2667
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     869.18    826.26    815.68
Ｄ５       2.000    45.577    56.263     2.000    45.577    56.263
Ｄ１１    38.113    17.247     1.633    38.113    17.247     1.633
Ｄ２２    16.656     6.548     2.584    19.137    14.288    17.571
Ｄ２６     8.227    18.336    22.300     5.747    10.596     7.313
ＢＦ      14.319    34.524    50.036    14.319    34.524    50.036
［条件式対応値］
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.1146
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.4331
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.2967
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.0000
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝0.8698
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.6708
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.0588
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.2746
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.1146
【０２２９】
図３４（ａ）、図３４（ｂ）、および図３４（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図３５（ａ）、図３５（ｂ）、および図３５（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図３６（ａ）、図３６（ｂ）、および図３６（ｃ）はそれぞれ、第９実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横
収差図である。各諸収差図より、第９実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２３０】
（第１０実施例）
第１０実施例について、図３７〜図４０および表１０を用いて説明する。図３７は、第１０実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１０）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図３７の矢印で示す方向に移動する。また、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５とが同期して移動する。
【０２３１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１および物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１正レンズＬ１２からなる接合レンズと、両凸形状の第２正レンズＬ１３と、から構成される。
【０２３２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、正レンズＬ２１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の第１負レンズＬ２２と、第１負レンズＬ２２に対し空気間隔を隔てて配置された物体側に凹面を向けた平凹形状の第２負レンズＬ２３と、から構成される。本実施例では、正レンズＬ２１と、第１負レンズＬ２２と、第２負レンズＬ２３とが（すなわち、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが）防振群を構成する。
【０２３３】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１正レンズＬ３１および像側に凸面を向けたメニスカス形状の第１負レンズＬ３２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２正レンズＬ３３と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第２負レンズＬ３４および両凸形状の第３正レンズＬ３５からなる接合レンズと、両凸形状の第４正レンズＬ３６とから構成される。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に設けられ、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。本実施例では、第１正レンズＬ３１および第１負レンズＬ３２と、第２正レンズＬ３３とが第１の物体側部分群を構成し、第２負レンズＬ３４および第３正レンズＬ３５と、第４正レンズＬ３６とが第１の像側部分群を構成する。同様に、第１正レンズＬ３１および第１負レンズＬ３２と、第２正レンズＬ３３とが第２の物体側部分群を構成し、第２負レンズＬ３４および第３正レンズＬ３５と、第４正レンズＬ３６とが第２の像側部分群を構成する。
【０２３４】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、正レンズＬ４１に対し空気間隔を隔てて配置された両凹形状の負レンズＬ４２と、から構成される。
【０２３５】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、像側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２とから構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。
【０２３６】
第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１０）では、第４レンズ群Ｇ４における全てのレンズが光軸に沿って像側へ移動することにより、無限遠から近距離物体への合焦が行われる。また、第１０実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１０）では、第２レンズ群Ｇ２における全てのレンズが、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振群を構成し、手ブレ等による結像位
置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。
【０２３７】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１０実施
例の広角端状態において、防振係数は−１．１５であり、焦点距離は５１．２５ｍｍであるので、０．３８°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．２９ｍｍである。第１０実施例の中間焦点距離状態において、防振係数は−２．１７であり、焦点距離は１５０．００ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．３６ｍｍである。第１０実施例の望遠端状態において、防振係数は−３．００であり、焦点距離は２４３．７５ｍｍであるので、０．３０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は−０．４２ｍｍである。
【０２３８】
以下の表１０に、第１０実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０２３９】
（表１０）
［全体諸元］
変倍比  4.76
φ  19.1495
Δ  0.0000
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        51.25         150.00         243.75
ＦＮＯ         4.60           5.44           6.40
２ω        32.4           11.0            6.8
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       130.819        167.081        182.443
ＢＦ        14.319         30.464         45.827
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ
1       146.12588      2.000      1.67270      32.2
2        54.86660      4.428      1.51680      63.9
3       312.17775      0.000
4       101.16252      3.952      1.58913      61.2
5      -323.20365      D5（可変）
6        43.38347      3.058      1.84666      23.8
7      -138.79221      0.687
8      -376.50943      1.000      1.80610      41.0
9        28.98442      2.791
10      -34.24602      1.000      1.80610      41.0
11          ∞         D11（可変）
12          ∞         1.500                          （絞りＳ）
13       91.93396      4.597      1.61800      63.3
14      -20.70690      1.000      1.85026      32.4
15      -85.24875      0.000
16       26.52497      2.766      1.83481      42.7
17       53.58887      9.298
18     1031.02320      1.000      1.83481      42.7
19       19.27465      4.338      1.49782      82.6
20      -49.99316      0.000
21       71.99304      2.412      1.79504      28.7
22     -115.55384      D22（可変）
23    169183.09000     2.296      1.72825      28.4
24      -37.98446      0.527
25      -42.61955      1.000      1.83481      42.7
26       61.50123      D26（可変）
27      -19.99185      1.000      1.83481      42.7
28      -44.54325      0.000
29      106.57684      2.315      1.84666      23.8
30     -279.81339      BF
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       130.24
G2        6       -40.13
G3       13        34.55
G4       23       -73.25
G5       27       -88.38
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ         51.25    150.00    243.75      ―        ―        ―
倍率        ―        ―        ―    -0.0550    -0.1542    -0.2580
Ｄ０        ∞        ∞        ∞     869.21    832.89    817.52
Ｄ５       1.500    42.947    53.964     1.500    42.947    53.964
Ｄ１１    33.847    12.518     1.500    33.847    12.518     1.500
Ｄ２２    20.245     9.019     2.000    23.641    18.765    16.987
Ｄ２６     7.944    19.170    26.189     4.548     9.423    11.201
ＢＦ      14.319    30.464    45.827    14.319    30.464    45.827
［条件式対応値］
条件式（１２）  ｆ３α／ｆ３β＝0.5679
条件式（１３）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.2458
条件式（１４）  ｆ４／ｆ２＝1.8255
条件式（１５）  ｆＶＲ／ｆ２＝1.0000
条件式（１６）  ｆ３／（−ｆ２）＝0.8610
条件式（１７）  ｆ３／（−ｆ４）＝0.4716
条件式（１８）  ｜ｍ１２｜／ｆｗ＝1.0237
条件式（１９）  ｜ｍ３４｜／ｆｗ＝0.3560
条件式（２０）  ｆ３ａ／ｆ３ｂ＝0.5679
【０２４０】
図３８（ａ）、図３８（ｂ）、および図３８（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図３９（ａ）、図３９（ｂ）、および図３９（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図４０（ａ）、図４０（ｂ）、および図４０（ｃ）はそれぞれ、第１０実施例に係る防振機能を有する変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態におけるブレ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。各諸収差図より、第１０実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに近距離合焦時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２４１】
第１〜第８実施例によれば、偏心敏感度が低く、製造時の組立精度に基づく光学性能の
変動を抑えた望遠型の変倍光学系を実現することができる。第１〜第１０実施例によれば、より高い光学性能を有した望遠型の変倍光学系を実現することができる。第１〜第３実施例および第５実施例によれば、より高い変倍比を有した望遠型の変倍光学系を実現することができる。
【０２４２】
ここで、上記各実施例は各実施形態の一具体例を示しているものであり、各実施形態はこれらに限定されるものではない。
【０２４３】
なお、以下の内容は、各実施形態の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２４４】
各実施形態の変倍光学系の数値実施例として４群構成のものと５群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、６群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、第１レンズ群と正レンズ成分を有するレンズ群との間に、正または負の屈折力を有する２以上のレンズ群を配置する構成でも構わない。また、正レンズ成分を有するレンズ群より像側に、正または負の屈折力を有する２以上のレンズ群を配置する構成でも構わない。また、各実施形態の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２４５】
各実施形態の変倍光学系において、像側負レンズ群における少なくとも一部のレンズに限らず、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（ステッピングモータ等を用いた）モータ駆動にも適している。
【０２４６】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。特に、開口絞りの像側に対向して配置された正レンズ成分に非球面を用いて収差補正を行うことにより、開口絞りを含むレンズ群（または、開口絞りが単独で変倍時に移動する場合、開口絞りの像側に対向して配置されたレンズ群）のレンズ枚数を少なくすることが可能である。また、開口絞りの像側に対向して配置された正レンズ成分に非球面を用いて、かつ、開口絞りを含むレンズ群（または、開口絞りが単独で変倍時に移動する場合、開口絞りの像側に対向して配置されたレンズ群）における空気間隔を用いて収差補正と製造敏感度の調整を行うことが可能である。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０２４７】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０２４８】
開口絞りは、第２レンズ群と第３レンズ群との間に配置されるのが好ましいが、第３レンズ群の中、もしくは第３レンズ群よりも像側に配置されても良く、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【０２４９】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０２５０】
Ｇ１  第１レンズ群          Ｇ２  第２レンズ群（物体側負レンズ群）
Ｇ３  第３レンズ群          Ｇ４  第４レンズ群（像側負レンズ群）
Ｇ５  第５レンズ群
Ｉ  像面                    Ｓ  開口絞り
【図１】
2020101838.tif 000003
【図２】
2020101838.tif 000004
【図３】
2020101838.tif 000005
【図４】
2020101838.tif 000006
【図５】
2020101838.tif 000007
【図６】
2020101838.tif 000008
【図７】
2020101838.tif 000009
【図８】
2020101838.tif 000010
【図９】
2020101838.tif 000011
【図１０】
2020101838.tif 000012
【図１１】
2020101838.tif 000013
【図１２】
2020101838.tif 000014
【図１３】
2020101838.tif 000015
【図１４】
2020101838.tif 000016
【図１５】
2020101838.tif 000017
【図１６】
2020101838.tif 000018
【図１７】
2020101838.tif 000019
【図１８】
2020101838.tif 000020
【図１９】
2020101838.tif 000021
【図２０】
2020101838.tif 000022
【図２１】
2020101838.tif 000023
【図２２】
2020101838.tif 000024
【図２３】
2020101838.tif 000025
【図２４】
2020101838.tif 000026
【図２５】
2020101838.tif 000027
【図２６】
2020101838.tif 000028
【図２７】
2020101838.tif 000029
【図２８】
2020101838.tif 000030
【図２９】
2020101838.tif 000031
【図３０】
2020101838.tif 000032
【図３１】
2020101838.tif 000033
【図３２】
2020101838.tif 000034
【図３３】
2020101838.tif 000035
【図３４】
2020101838.tif 000036
【図３５】
2020101838.tif 000037
【図３６】
2020101838.tif 000038
【図３７】
2020101838.tif 000039
【図３８】
2020101838.tif 000040
【図３９】
2020101838.tif 000041
【図４０】
2020101838.tif 000042
【図４１】
2020101838.tif 000043
【図４２】
2020101838.tif 000044
【図４３】
2020101838.tif 000045
【図４４】
2020101838.tif 000046
【図４５】
2020101838.tif 000047