(57)【要約】【課題】取付け作業性を向上する。【解決手段】ブラケット２４は、円柱状に形成され外周面に溝１４ａを有する円柱状部材としてのスタッド１４が固定された例えばキャビネット１２の側壁１２ｃに、電子機器本体２２を取り付けるためのものである。ブラケット２４は、重力が働く方向を下方向とし下方向とは逆の方向を上方向とした場合にスタッド１４の上部に載置される載置部４０と、載置部４０に設けられ、載置部４０がスタッド１４の上部に載置されたときにスタッド１４の溝１４ａに係止する係止爪４２とを備える。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
円柱状に形成され外周面に溝を有する円柱状部材が固定された壁に電子機器本体を取り付けるためのブラケットであって、
重力が働く方向を下方向とし前記下方向とは逆の方向を上方向とした場合に前記円柱状部材の上部に載置される載置部と、
前記載置部に設けられ、前記円柱状部材の上部に前記載置部が載置されたときに前記円柱状部材の前記溝に係止する係止爪と、
を備える、ブラケット。
【請求項２】
請求項１に記載のブラケットであって、
前記ブラケットを前記壁に固定するための固定プレート部と、
前記電子機器本体を支持するための支持プレート部と、
前記固定プレート部と前記支持プレート部とを接続する中間プレート部と、
を備え、
前記中間プレート部は、前記載置部を有する、ブラケット。
【請求項３】
請求項２に記載のブラケットであって、
前記中間プレート部に設けられ、前記円柱状部材の上部に載置される前記載置部の位置が、上下方向および前記円柱状部材の中軸方向に直交する左右方向へスライドすることを抑制するスライド抑制部を備える、ブラケット。
【請求項４】
請求項３に記載のブラケットであって、
前記スライド抑制部は、前記円柱状部材の上部に前記載置部が載置されたときに前記円柱状部材を挟み込み可能な一対の板バネで構成されるスナップフィット部である、ブラケット。
【請求項５】
請求項４に記載のブラケットであって、
前記一対の板バネの内側には、前記円柱状部材の上部に前記載置部が載置されたときに前記円柱状部材の前記溝に係止する第２の係止爪が設けられる、ブラケット。
【請求項６】
請求項４に記載のブラケットであって、
前記載置部は、前記一対の板バネの間に設けられ、前記下方向に突出する突出部を有し、前記突出部に前記係止爪が設けられる、ブラケット。
【請求項７】
請求項１に記載のブラケットであって、
前記ブラケットを前記壁に固定するための固定プレート部と、
前記固定プレート部に設けられ、前記円柱状部材が挿通可能な貫通孔と、
を備え、
前記載置部は、前記固定プレート部のうち前記貫通孔の上側部分である、ブラケット。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載のブラケットと、
前記電子機器本体と、
を備える、電子機器。
【請求項９】
円柱状に形成され外周面に溝を有する円柱状部材が固定された壁に取り付けられる電子機器であって、
重力が働く方向を下方向とし前記下方向とは逆の方向を上方向とした場合に前記円柱状部材の上部に載置される載置部と、
前記載置部に設けられ、前記円柱状部材の上部に前記載置部が載置されたときに前記円柱状部材の前記溝に係止する係止爪と、
を備える、電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スタッドなどの円柱状部材が固定された壁に電子機器を取り付けるためのブラケット、および、当該壁に取り付けられる電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、スタッドとそのスタッドの取付対象である母材との間に放電を生じさせることで、当該母材とスタッドとを溶接するＣＤ（Capacitor Discharge）法が知られている。このスタッドに対して部品などを取り付ける取付手法として、例えば下記の特許文献１が開示されている。
【０００３】
具体的に下記の特許文献１では、フランジを有する保持部材本体を用意し、そのフランジに形成されたボルト孔にスタッドを挿通して保持部材本体を仮置きした状態で、そのスタッドにナットを締め付けることで、保持部材本体が取り付けられる。
【０００４】
このような取付手法を適用して、数値制御装置などの電子機器がキャビネットの壁に取り付けられる場合がある。すなわち、電子機器本体にブラケットが設けられ、そのブラケットに形成された孔に対して、キャビネットの壁に固定されたスタッドを挿通させてスタッドに電子機器本体が仮置きされる。その後、スタッドに対してナットを締め付けることで、スタッドに仮置きされた電子機器本体がキャビネットの壁に固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−０８９９３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、上記の取付手法では、電子機器本体の仮置き時に、ブラケットの孔に挿通されたスタッドからすべり、当該スタッドからブラケットが脱落してしまうことが懸念される。このため、作業者は、スタッドからブラケットが脱落しないように、キャビネットの壁側に電子機器本体を押さえ付けておく必要があり、取付け作業性が悪かった。
【０００７】
そこで、本発明は、取付け作業性を向上し得るブラケットおよび電子機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第１の態様は、円柱状に形成され外周面に溝を有する円柱状部材が固定された壁に電子機器本体を取り付けるためのブラケットであって、重力が働く方向を下方向とし前記下方向とは逆の方向を上方向とした場合に前記円柱状部材の上部に載置される載置部と、前記載置部に設けられ、前記円柱状部材の上部に前記載置部が載置されたときに前記円柱状部材の前記溝に係止する係止爪と、を備える。
【０００９】
本発明の第２の態様は、電子機器であって、上記のブラケットと、電子機器本体と、を備える。
【００１０】
本発明の第３の態様は、円柱状に形成され外周面に溝を有する円柱状部材が固定された壁に取り付けられる電子機器であって、重力が働く方向を下方向とし前記下方向とは逆の方向を上方向とした場合に前記円柱状部材の上部に載置される載置部と、前記載置部に設けられ、前記円柱状部材の上部に前記載置部が載置されたときに前記円柱状部材の前記溝に係止する係止爪と、を備える。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、円柱状部材の上部に載置部が載置されたときに、載置部と円柱状部材とにおける前後方向の相対位置のずれが係止爪によって抑制される。したがって、円柱状部材の上部に載置部を仮置きしても、その載置部が円柱状部材から脱落することを抑制することができる。この結果、キャビネットの壁側に電子機器本体を押さえ付けて作業する必要がなくなり、取付け作業性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】電子機器装置の外観構成を示す図である。
【図２】電子機器装置の分解斜視図である。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視断面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線矢視断面図である。
【図５】変形例１のブラケットを図３と同じ視点で示す図である。
【図６】図５のＶＩ−ＶＩ線矢視断面図である。
【図７】変形例２のブラケットを図３と同じ視点で示す図である。
【図８】変形例３のブラケットを図３と同じ視点で示す図である。
【図９】図９Ａ〜図９Ｃは、変形例４の係止爪を示す図である。
【図１０】変形例５のスナップフィット部の一部を示す図である。
【図１１】変形例６のブラケットを図７と同じ視点で示す図である。
【図１２】変形例６のブラケットを上面側からみた図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明について、好適な実施の形態を掲げ、添付の図面を参照しながら以下、詳細に説明する。
【００１４】
〔実施の形態〕
図１は電子機器装置１０の外観構成を示す図であり、図２は電子機器装置１０の分解斜視図である。電子機器装置１０は、キャビネット１２と、キャビネット１２に固定されたスタッド１４（図２参照）と、キャビネット１２に取り付けられた電子機器２０とを有する。
【００１５】
電子機器２０が取り付けられた状態を分かり易くするため、便宜的に、図１ではキャビネット１２が２点鎖線で示され、図１および図２ではキャビネット１２の収容空間に対する電子機器２０の比率が大きく示されている。なお、図１および図２において上下方向を示す。下方向は、重力が働く方向であり、上方向は、重力が働く方向とは逆の方向であり、当該上下方向（鉛直方向）と直交する方向は水平方向である。
【００１６】
キャビネット１２は、電子機器２０を収容するものであり、電子機器２０の収容空間を形成する上壁１２ａ、下壁１２ｂ、側壁１２ｃおよび開閉扉１２ｄを有する。開閉扉１２ｄに対向する側壁１２ｃには、水平方向に沿って間隔をあけて２つのスタッド１４が固定される。固定手法は、ＣＤ法であってもＣＤ法以外の手法であってもよい。
【００１７】
２つのスタッド１４は、図２に示す例では開閉扉１２ｄに対向する側壁１２ｃに固定されているが、当該開閉扉１２ｄに対向していない側壁１２ｃに固定されていてもよい。また、２つのスタッド１４は、図２に示す例ではキャビネット１２の内側に固定されているが、当該キャビネット１２の外側に固定されていてもよい。
【００１８】
２つのスタッド１４の各々は、円柱状に形成された円柱状部材であり、側壁１２ｃの壁面に対して略直交する方向に突出している。各々のスタッド１４の外周面には、スタッド１４の中軸方向ＭＤ（図２参照）とは交差する方向に沿って溝１４ａが形成される。この溝１４ａは、おねじの溝であってもよい。なお、スタッド１４の中軸方向ＭＤは、円柱状のスタッド１４の中心を貫く軸（中軸）を通る方向である。
【００１９】
電子機器２０は、電子機器本体２２およびブラケット２４を有する。電子機器本体２２は、例えば、工作機械や放電加工機などの産業機械を制御する数値制御装置であり、筐体２２ａを有する。筐体２２ａは、図１および図２に示す例では、略直方体状に示されている。
【００２０】
図３は図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視断面図であり、図４は図３のＩＶ−ＩＶ線矢視断面図である。図３では、上下方向および左右方向を示し、図４では、上下方向および前後方向を示す。左右方向は、上下方向（鉛直方向）およびスタッド１４の中軸方向ＭＤの各々に直交する方向であり、前後方向は、スタッド１４の中軸方向ＭＤと概ね一致する。なお、電子機器２０を基準として開閉扉１２ｄがある側を前方向とし、当該開閉扉１２ｄがある側とは逆側を後方向とし、当該開閉扉１２ｄ側からキャビネット１２を見たときの右側を右方向とし、当該開閉扉１２ｄ側からキャビネット１２を見たときの左側を左方向とする。
【００２１】
ブラケット２４は、電子機器本体２２を側壁１２ｃに取り付けるためのものであり、例えば金属または樹脂により形成される。このブラケット２４は、固定プレート部２６、支持プレート部２８、中間プレート部３０および補強プレート部３２（図３参照）を有する。
【００２２】
固定プレート部２６は、ブラケット２４を側壁１２ｃに固定するためのプレート部分である。固定プレート部２６は、図４に示す例では、概ね平坦に形成されており、キャビネット１２の側壁１２ｃと略平行に配置される。固定プレート部２６には貫通孔２６Ｈが形成されており、その貫通孔２６Ｈに挿通される固定ねじＳＣによって固定プレート部２６がキャビネット１２の側壁１２ｃに締め付けられることで、ブラケット２４がキャビネット１２の側壁１２ｃに固定される。
【００２３】
支持プレート部２８は、電子機器本体２２を支持するためのプレート部分である。支持プレート部２８は、図４に示す例では、概ね平坦に形成されており、固定プレート部２６よりも前側においてその固定プレート部２６と略平行に配置される。支持プレート部２８は、電子機器本体２２の筐体２２ａの背面部分に所定の固定具によって固定されることで電子機器本体２２を支持する。なお、固定具としては、例えば、ボルト、ねじ、嵌合手段または接着剤などが挙げられる。
【００２４】
中間プレート部３０は、固定プレート部２６と支持プレート部２８とを接続するプレート部分である。中間プレート部３０は、図４に示す例では、固定プレート部２６の下端と支持プレート部２８の上端とを接続する。また中間プレート部３０は、図４に示す例では、概ね平坦に形成されており、固定プレート部２６および支持プレート部２８に対して略直交する方向に配置される。この中間プレート部３０の下面は、固定プレート部２６の下端よりも下方に位置する。
【００２５】
中間プレート部３０によって接続される支持プレート部２８の後面と固定プレート部２６の後面との間の距離は、ブラケット２４の奥行幅ＰＷ（図４参照）に相当しており、その奥行幅ＰＷは、スタッド長ＳＬ（図４参照）よりも大きくされる。なお、スタッド長ＳＬは、スタッド１４の中軸方向ＭＤの長さである。
【００２６】
本実施の形態の中間プレート部３０は、２つのスタッド１４の各々に対応する２つの載置部４０を有する。２つの載置部４０の各々は、中間プレート部３０のなかでスタッド１４の上部に載置される部分である。
【００２７】
２つの載置部４０の各々には、載置部４０がスタッド１４の上部に載置されたときにスタッド１４の溝１４ａに係止する係止爪４２が設けられる（図４参照）。係止爪４２は、具体的には、載置部４０の下面の少なくとも一部に形成され、本実施の形態では、スタッド１４の溝１４ａに嵌合するねじ山とされる。
【００２８】
本実施の形態の中間プレート部３０には、２つの載置部４０の各々に対応してスライド抑制部４４が設けられる（図３参照）。２つのスライド抑制部４４の各々は、スタッド１４の上部に載置される載置部４０の位置が左右方向へスライドすることを抑制するものである。具体的にスライド抑制部４４は、スタッド１４の上部に載置部４０が載置されたときにスタッド１４を挟み込み可能な一対の板バネ４４ａ、４４ｂで構成されるスナップフィット部である。
【００２９】
一対の板バネ４４ａ、４４ｂは、中間プレート部３０の下面における載置部４０の左側と右側とに配置され、当該載置部４０が載置されているスタッド１４の軸を通る鉛直方向の面を基準として左右対称である。一対の板バネ４４ａ、４４ｂは、下方向に向かうほど互いに近づく（狭まる）ように中間プレート部３０から延びる第１部位ＰＴ１と、下方向に向かうほど互いに離れる（広がる）ように第１部位ＰＴ１から延びる第２部位ＰＴ２とを有する。第１部位ＰＴ１は、一対の板バネ４４ａ、４４ｂの根元側に位置し、第２部位ＰＴ２は、一対の板バネ４４ａ、４４ｂの先端側に位置する。
【００３０】
一対の板バネ４４ａ、４４ｂの各々の板幅Ｗは、スタッド１４を一対の板バネ４４ａ、４４ｂが挟持可能な程度の幅を有する。例えば、板幅Ｗは、スタッド長ＳＬの半分以上、スタッド長ＳＬから固定プレート部２６の厚みを減算した値未満の範囲内とされる。なお、板幅Ｗは、スタッド１４の中軸方向ＭＤに沿った方向の一端（前端）から他端（後端）までの長さである。
【００３１】
補強プレート部３２は、ブラケット２４を補強するプレート部分であり、概ね平坦に形成される。補強プレート部３２は、図１〜図３に示す例では、固定プレート部２６、支持プレート部２８および中間プレート部３０の左側と右側との双方に設けられており、当該固定プレート部２６、支持プレート部２８および中間プレート部３０の端部と一体に形成される。
【００３２】
次に、キャビネット１２の側壁１２ｃに電子機器２０を取り付ける取付方法について説明する。
【００３３】
キャビネット組立て担当の作業者は、ＣＤ法などを用いて、水平方向に沿って間隔をあけて２つのスタッド１４をキャビネット１２の側壁１２ｃに固定する。その後、装置組付け担当の作業者は、固定した２つのスタッド１４を台として、電子機器本体２２が取り付けられたブラケット２４（載置部４０）を仮置きする。具体的には、装置組付け担当の作業者は、ブラケット２４における一対の板バネ４４ａ、４４ｂの間にスタッド１４が位置する状態で、電子機器本体２２が取り付けられたブラケット２４を下方向に移動させる。これにより、ブラケット２４における中間プレート部３０が有する２つの載置部４０の各々が、対応するスタッド１４の上部に載置され、仮置きされた状態となる。
【００３４】
この仮置き状態では、各々の載置部４０に形成される係止爪４２が、当該載置部４０が載置されているスタッド１４の溝１４ａに係止する。これにより、スタッド１４と中間プレート部３０とにおける前後方向の相対位置のずれが抑制される。したがって、ブラケット２４の仮置き時に、そのブラケット２４がスタッド１４から脱落することを抑制することができる。
【００３５】
また、ブラケット２４の仮置き時には、一対の板バネ４４ａ、４４ｂがスタッド１４を挟み込んでいる。これにより、一対の板バネ４４ａ、４４ｂによって載置部４０が左右方向へスライドすることが抑制される。したがって、ブラケット２４の仮置き時に、スタッド１４の溝１４ａに対する係止爪４２の係止が解除されることが防止される。したがって、ブラケット２４がスタッド１４から脱落することをより一段と抑制することができる。
【００３６】
なお、上記のように、一対の板バネ４４ａ、４４ｂの先端側となる第２部位ＰＴ２は下方向に向かうほど広がり、当該一対の板バネ４４ａ、４４ｂの根元側となる第１部位ＰＴ１は下方向に向かうほど狭まっている。このため、ブラケット２４を仮置きするため作業者が一対の板バネ４４ａ、４４ｂの間にスタッド１４が位置する状態でブラケット２４を下方向に移動させるときに、先端側の第２部位ＰＴ２が根元側の第１部位ＰＴ１を広げながらスタッド１４を載置部４０に導く。したがって、装置組付け担当の作業者は、ブラケット２４を仮置きし易くなる。
【００３７】
装置組付け担当の作業者は、ブラケット２４の仮置きが終わると、その仮置きしたブラケット２４における固定プレート部２６の貫通孔２６Ｈに対して座金ＷＳを介して固定ねじＳＣを挿通し、その固定ねじＳＣを締めることで固定プレート部２６をキャビネット１２の側壁１２ｃに固定する。これにより、係止爪４２が溝１４ａを滑り、ブラケット２４に支持される電子機器本体２２がキャビネット１２の側壁１２ｃに固定され、この結果、電子機器２０が取り付けられる（図１参照）。
【００３８】
〔変形例〕
以上、本発明の一例として上記の実施の形態が説明されたが、本発明の技術的範囲は上記の実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記の実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることはもちろんである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。上記の実施の形態に変更または改良を加えた例を以下に記載する。ただし、上記実施の形態において説明した構成と同等の構成については同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００３９】
（変形例１）
図５は変形例１のブラケット２４を図３と同じ視点で示す図であり、図６は図５のＶＩ−ＶＩ線矢視断面図である。上記実施の形態では、中間プレート部３０が載置部４０、係止爪４２およびスライド抑制部４４を有していたが、変形例１では、固定プレート部２６が載置部４０、係止爪４２（図６参照）およびスライド抑制部４４を有する。
【００４０】
具体的に変形例１の載置部４０は、固定プレート部２６においてその固定プレート部２６に形成される貫通孔２６Ｈを囲っている囲い部分の上側である。つまり、載置部４０は、固定プレート部２６のうち貫通孔２６Ｈの上側部分である。
【００４１】
変形例１のスライド抑制部４４は、固定プレート部２６においてその固定プレート部２６に形成される貫通孔２６Ｈを囲っている囲い部分の左側および右側である。つまり、スライド抑制部４４は、固定プレート部２６のうち貫通孔２６Ｈの左側部分および右側部分である。
【００４２】
変形例１の係止爪４２は、固定プレート部２６のうち貫通孔２６Ｈの上側部分（載置部４０）において、当該貫通孔２６Ｈと接する表面の少なくとも一部に形成される。
【００４３】
変形例１のブラケット２４（載置部４０）を仮置きする場合、作業者は、固定プレート部２６の貫通孔２６Ｈにスタッド１４を挿通させて、固定プレート部２６における貫通孔２６Ｈの上側部分（載置部４０）をスタッド１４の上部に載置する。なお、この場合、スタッド１４は、位置ずれ防止機能に加えて、固定の機能を有することになる。つまり、スタッド１４は固定用も兼ねる。
【００４４】
これにより変形例１では、載置部４０が載置されているスタッド１４の溝１４ａに係止爪４２が係止することで、スタッド１４と固定プレート部２６とにおける前後方向の相対位置のずれが抑制される。したがって、ブラケット２４の仮置き時に、スタッド１４からブラケット２４が脱落することが抑制される。また変形例１では、ブラケット２４の仮置き時には、スタッド１４における少なくとも左右方向の周囲を固定プレート部２６（スライド抑制部４４）が囲っているため、載置部４０が左右方向へスライドすることが抑制される。したがって、ブラケット２４の仮置き時に、スタッド１４の溝１４ａに対する係止爪４２の係止が解除されることが防止され、ブラケット２４が脱落することがより一段と抑制される。
【００４５】
なお、貫通孔２６Ｈは、図５および図６に示す例ではだるま孔とされているため、スタッド１４にナットＮＴを仮締めした後に、変形例１のブラケット２４を仮置きすることができる。ただし、変形例１では、上記のように、係止爪４２によってスタッド１４と固定プレート部２６とにおける前後方向の相対位置のずれが抑制されるため、スタッド１４に対して座金ＷＳを介してナットＮＴを仮締めしなくてもよい。つまり、貫通孔２６Ｈは、だるま孔でなくてもよい。貫通孔２６Ｈがだるま孔でない場合、当該貫通孔２６Ｈがだるま孔である場合に比べて、固定プレート部２６に対する貫通孔２６Ｈの領域が小さくなる。したがって、固定プレート部２６の強度を高め易くなる。上記実施の形態の場合も同様に、貫通孔２６Ｈは、だるま孔でなくてもよい。なお、だるま孔は、第１の貫通孔の下側とその第１の貫通孔よりも大きい第２の貫通孔の上側とが連通された状態の貫通孔である。
【００４６】
（変形例２）
図７は、変形例２のブラケット２４を図３と同じ視点で示す図である。変形例２のブラケット２４では、中間プレート部３０における載置部４０が、下方向に突出する突出部５０を有する。具体的に突出部５０は、一対の板バネ４４ａ、４４ｂの間に設けられ、中間プレート部３０の下面から下方に突出しており、その突出部５０の下面の少なくとも一部に係止爪４２が形成される。
【００４７】
変形例２では、載置部４０が突出部５０を有していることで、一対の板バネ４４ａ、４４ｂの間にスタッド１４が位置する状態でブラケット２４を下方向に移動させるときに、当該板バネ４４ａ、４４ｂと突出部５０とによってスタッド１４を抑えることができる。また、一対の板バネ４４ａ、４４ｂの根元側となる第１部位ＰＴ１の長さなどを設計時に任意に変更することで、当該板バネ４４ａ、４４ｂと突出部５０とによってスタッド１４を抑える力を任意に調整することができる。
【００４８】
（変形例３）
図８は、変形例３のブラケット２４を図３と同じ視点で示す図である。変形例３のブラケット２４では、中間プレート部３０における載置部４０が、中間プレート部３０の下面よりも上方向に窪んだ窪み部４０Ｄを有する。この窪み部４０Ｄの表面は弧状に形成され、その表面の少なくとも一部に係止爪４２が形成される。窪み部４０Ｄがあることで、ブラケット２４（載置部４０）を仮置きする際にスタッド１４を載置部４０に案内し易くなる。なお、窪み部４０Ｄは窪まなくてもよい。つまり、窪み部４０Ｄがなくてもよい。
【００４９】
また変形例３では、中間プレート部３０に設けられるスライド抑制部４４が、一対の板バネ４４ａ、４４ｂに代えて、一対の突起４４ｃ、４４ｄとされる。一対の突起４４ｃ、４４ｄは、ばね性を有していないため、板バネ４４ａ、４４ｂのように挟み込み可能ではないが、載置部４０が左右方向へスライドすることを抑制する。
【００５０】
（変形例４）
上記実施の形態では、係止爪４２は、スタッド１４の溝１４ａに嵌合するねじ山とされたが、例えば、図９Ａ〜図９Ｃに示すような形状とされてもよい。図９Ａ〜図９Ｃは、変形例４の係止爪４２を示す図である。
【００５１】
具体的には、図９Ａに示すように、鉛直方向の断面において概ねのこぎり状となる突起片が中軸方向ＭＤ（図４参照）に沿って複数形成された係止爪４２が適用されてもよい。また、図９Ｂに示すように、鉛直方向の断面において概ね台形状となる突起片が中軸方向ＭＤ（図４参照）に沿って複数形成された係止爪４２が適用されてもよい。また、図９Ｃに示すように、鉛直方向の断面において概ね半円状となる突起片が中軸方向ＭＤ（図４参照）に沿って複数形成された係止爪４２が適用されてもよい。また、図示しないが、係止爪４２は、スタッド１４の溝１４ａに引っ掛かり可能な１つ突起であってもよい。
【００５２】
要するに、係止爪４２は、スタッド１４の溝１４ａに引っ掛かり可能な１つまたは複数の突起であればよい。
【００５３】
（変形例５）
図１０は、変形例５のスナップフィット部の一部を示す図である。具体的には、スナップフィット部を構成する板バネ４４ａ、４４ｂのうち、一方の板バネ４４ａが示されている。
【００５４】
変形例５のスナップフィット部を構成する一方の板バネ４４ａの内側には、載置部４０がスタッド１４の上部に載置されたときにスタッド１４の溝１４ａに係止する第２の係止爪４４ｘが設けられる。また、図示しないが、スナップフィット部を構成する他方の板バネ４４ｂの内側にも第２の係止爪４４ｘが設けられる。第２の係止爪４４ｘは、具体的には、図９Ａ〜図９Ｃに例示した形状のものを採用することができる。なお、第２の係止爪４４ｘは、スタッド１４の溝１４ａに引っ掛かり可能な１つ突起であってもよい。要するに、第２の係止爪４４ｘは、係止爪４２と同様に、スタッド１４の溝１４ａに引っ掛かり可能な１つまたは複数の突起であればよい。
【００５５】
このような第２の係止爪４４ｘが設けられた場合、スタッド１４上にブラケット２４（載置部４０）が仮置きされて一対の板バネ４４ａ、４４ｂがスタッド１４を挟み込んでいるときには、第２の係止爪４４ｘは、スタッド１４と板バネ４４ａ、４４ｂとにおける前後方向の相対位置のずれを抑制するように係止する。したがって、ブラケット２４（載置部４０）の仮置き時に、スタッド１４からブラケット２４が脱落することをより一段と抑制することができる。なお、スタッド１４上に仮置きされたブラケット２４をキャビネット１２の側壁１２ｃに固定するときには、上記実施の形態の係止爪４２と同様に、第２の係止爪４４ｘは、スタッド１４の溝１４ａを後方向に滑る。具体的に第２の係止爪４４ｘは、ブラケット２４における固定プレート部２６の貫通孔２６Ｈに対して座金ＷＳを介して挿通される固定ねじＳＣの締め付けに応じて、後方向に沿ってスタッド１４の溝１４ａを滑る。
【００５６】
（変形例６）
図１１は、変形例６のブラケット２４を図７と同じ視点で示す図であり、図１２は、変形例６のブラケット２４を上面側からみた図である。変形例６のブラケット２４では、一対の板バネ４４ａ、４４ｂを互いに離れる方向に可動させる治具６０が、中間プレート部３０に形成されたスライド孔ＳＨに介して、当該中間プレート部３０に対して上下方向へスライド可能に設けられる。このような治具６０が設けられることで、スタッド１４を挟み込んだ一対の板バネ４４ａ、４４ｂを取り外し易くなり、キャビネット１２から電子機器２０を取り外す際の保守作業が向上する。
【００５７】
（変形例７）
上記実施の形態の支持プレート部２８は、固定プレート部２６よりも前側においてその固定プレート部２６と略平行に配置され、電子機器本体２２の筐体２２ａの背面部分に固定されていた。しかし、支持プレート部２８の形状および電子機器本体２２での固定箇所は、上記実施の形態に限定されない。
【００５８】
（変形例８）
上記実施の形態の中間プレート部３０は、固定プレート部２６および支持プレート部２８に対して中間プレート部３０の全体が略直交する方向に配置され、固定プレート部２６の下端と支持プレート部２８の上端とを接続していた。しかし、中間プレート部３０の形状、固定プレート部２６に対する接続位置および支持プレート部２８に対する接続位置は、上記実施の形態に限定されない。
【００５９】
（変形例９）
上記実施の形態では、電子機器２０における電子機器本体２２とブラケット２４とが別々に構成された。しかし、電子機器２０における電子機器本体２２と、ブラケット２４とが一体に構成されてもよい。すなわち、電子機器本体２２の筐体２２ａと支持プレート部２８とが一対に構成され、電子機器２０は、当該電子機器本体２２を側壁１２ｃに固定するための固定プレート部２６と、その固定プレート部２６と電子機器本体２２とを接続する中間プレート部３０とを備える。この場合であっても、電子機器２０は、上記実施の形態の載置部４０、係止爪４２およびスライド抑制部４４を有する。
【００６０】
（変形例１０）
上記実施の形態および上記変形例は、矛盾の生じない範囲で任意に組み合わされてもよい。
【００６１】
〔技術的思想〕
上記の実施の形態および変形例から把握し得る技術的思想について、以下に記載する。
【００６２】
ブラケット（２４）は、円柱状に形成され外周面に溝（１４ａ）を有する円柱状部材（１４）が固定された壁（１２ｃ）に電子機器本体（２２）を取り付けるためのものである。このブラケット（２４）は、重力が働く方向を下方向とし下方向とは逆の方向を上方向とした場合に円柱状部材（１４）の上部に載置される載置部（４０）と、載置部（４０）に設けられ、円柱状部材（１４）の上部に載置部（４０）が載置されたときに円柱状部材（１４）の溝（１４ａ）に係止する係止爪（４２）と、を備える。
【００６３】
これにより、円柱状部材（１４）の上部に載置部（４０）が載置されたときに、載置部（４０）と円柱状部材（１４）とにおける前後方向の相対位置のずれが係止爪（４２）によって抑制される。したがって、円柱状部材（１４）の上部にブラケット（２４）を仮置きしても、そのブラケット（２４）が円柱状部材（１４）から脱落することを抑制することができる。この結果、キャビネット（１２）の壁（１２ｃ）側に電子機器本体（２２）を押さえ付けて作業する必要がなくなり、取付け作業性を向上することができる。
【００６４】
ブラケット（２４）は、ブラケット（２４）を壁（１２ｃ）に固定するための固定プレート部（２６）と、電子機器本体（２２）を支持するための支持プレート部（２８）と、固定プレート部（２６）と支持プレート部（２８）とを接続する中間プレート部（３０）と、を備え、中間プレート部（３０）は、載置部（４０）を有するようにしてもよい。
【００６５】
これにより、中間プレート部（３０）が載置部（４０）として機能するため、中間プレート部（３０）とは異なる別部材によって載置部を特別に設ける必要がない。したがって、ブラケット（２４）の省スペース化を図ることができ、その分だけ仮置きし易い。
【００６６】
ブラケット（２４）は、中間プレート部（３０）に設けられ、円柱状部材（１４）の上部に載置される載置部（４０）の位置が、上下方向および円柱状部材の中軸方向（ＭＤ）に直交する左右方向へスライドすることを抑制するスライド抑制部（４４）を備えるようにしてもよい。
【００６７】
これにより、ブラケット（２４）の仮置き時に、円柱状部材（１４）の溝（１４ａ）に対する係止爪（４２）の係止が解除されることを防止することができる。
【００６８】
スライド抑制部（４４）は、円柱状部材（１４）の上部に載置部（４０）が載置されたときに円柱状部材（１４）を挟み込み可能な一対の板バネ（４４ａ、４４ｂ）で構成されるスナップフィット部であるようにしてもよい。
【００６９】
これにより、円柱状部材（１４）の上部に載置された載置部（４０）が左右方向へスライドすることをより確実に抑制することができる。
【００７０】
一対の板バネ（４４ａ、４４ｂ）の内側には、円柱状部材（１４）の上部に載置部（４０）が載置されたときに円柱状部材（１４）の溝（１４ａ）に係止する第２の係止爪（４４ｘ）が設けられてもよい。
【００７１】
これにより、ブラケット（２４）の仮置き時に、円柱状部材（１４）からブラケット（２４）が脱落することをより一段と抑制することができる。
【００７２】
載置部（４０）は、一対の板バネ（４４ａ、４４ｂ）の間に設けられ、下方向に突出する突出部（５０）を有し、当該突出部（５０）に係止爪（４２）が設けられるようにしてもよい。
【００７３】
これにより、ブラケット（２４）を仮置きするため作業者が一対の板バネ（４４ａ、４４ｂ）の間に円柱状部材（１４）が位置する状態でブラケット（２４）を下方向に移動させるときに、当該板バネ（４４ａ、４４ｂ）と突出部（５０）とによって円柱状部材（１４）を抑えることができる。また、一対の板バネ（４４ａ、４４ｂ）の長さなどを設計時に任意に変更することで、当該板バネ（４４ａ、４４ｂ）と突出部（５０）とによって円柱状部材（１４）を抑える力を任意に調整することができる。
【００７４】
ブラケット（２４）は、ブラケット（２４）を壁（１２ｃ）に固定するための固定プレート部（２６）と、固定プレート部（２６）に設けられ、円柱状部材（１４）が挿通可能な貫通孔（２６Ｈ）と、を備え、載置部（４０）は、固定プレート部（２６）のうち貫通孔（２６Ｈ）の上側部分であるようにしてもよい。
【００７５】
これにより、固定プレート部（２６）が載置部（４０）として機能するため、固定プレート部（２６）とは異なる別部材によって載置部を特別に設ける必要がない。したがって、ブラケット（２４）の省スペース化を図ることができ、その分だけ仮置きし易い。
【００７６】
電子機器（２０）は、上記のブラケット（２４）と、電子機器本体（２２）とを備えるものである。
【００７７】
これにより、円柱状部材（１４）の上部に載置部（４０）が載置されたときに、載置部（４０）と円柱状部材（１４）とにおける前後方向の相対位置のずれが係止爪（４２）によって抑制される。したがって、円柱状部材（１４）の上部にブラケット（２４）を仮置きしても、そのブラケット（２４）が円柱状部材（１４）から脱落することを抑制することができる。この結果、キャビネット（１２）の壁（１２ｃ）側に電子機器本体（２２）を押さえ付けて作業する必要がなくなり、取付け作業性を向上することができる。
【符号の説明】
【００７８】
１０…電子機器装置                      １２…キャビネット
１４…スタッド（円柱状部材）            ２０…電子機器
２２…電子機器本体                      ２４…ブラケット
２６…固定プレート部                    ２８…支持プレート部
３０…中間プレート部                    ３２…補強プレート部
４０…載置部                            ４２…係止爪
４４…スライド抑制部                    ５０…突出部
６０…治具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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