(57)【要約】      （修正有）【課題】氷雪路面性能の向上と耐偏摩耗性能の向上とを両立した、空気入りタイヤの提供。【解決手段】サイプ４は、それぞれ陸部３の表面から見たときのサイプ延在方向ＳＥとサイプ深さ方向ＳＤとに広がり、かつサイプ幅方向ＳＷに間隔を隔てて互いに対向する第１側面５Ａと第２側面５Ｂとを含む壁面によって画定される。第１及び第２側面５Ａ，５Ｂは、陸部３の表面３ａ側の第１部分５ａと、サイプ４の底部側の第２部分５ｂと、それらの間に介在する第３部分５ｃとを備える。第１側面５Ａの第１部分５ａと第２側面５Ｂの第１部分５ａとは、互いに相補な形状を有する。第１側面５Ａの第１部分５ａと第２側面５Ｂの第１部分５ａは、それぞれサイプ延在方向ＳＥの一端から他端に向かってサイプ幅方向ＳＷに振幅を有し、かつ陸部３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって振幅が漸減する形状を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
サイプが形成された陸部を有するトレッド部を備える空気入りタイヤであって、
前記サイプは、それぞれ陸部の表面から見たときのサイプ延在方向とサイプ深さ方向とに広がり、かつサイプ幅方向に間隔を隔てて互いに対向する第１側面と第２側面とを含む壁面によって画定され、
前記第１側面と前記第２側面は、前記陸部の前記表面側の第１部分と、前記サイプの側部側の第２部分と、前記第１部分と前記第２部分との間に介在する第３部分とをそれぞれ備え、
前記第１側面の前記第１部分と、前記第２側面の前記第１部分とは、互いに相補な形状を有し、
前記第１側面の前記第１部分と前記第２側面の前記第１部分は、それぞれ前記サイプ延在方向の一端から他端に向かって前記サイプ幅方向に振幅を有し、かつ前記陸部の前記表面から前記サイプの底部に向かって前記振幅が漸減する形状を有する、空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記第１側面の前記第１部分は、前記陸部の前記表面から前記サイプの前記底部に向かって延び、かつ前記第２側面から離れる向きに窪んだ第１凹部と、前記第１凹部に対して前記サイプ延在方向に並んで配置され、前記陸部の前記表面から前記サイプの底部に向かって延び、かつ前記第２側面に向かって突出する第１凸部とを備え、
前記第２側面の前記第１部分は、前記第１凹部と前記サイプ幅方向に対向して配置され、前記陸部の表面から前記サイプの底部に向かって延び、かつ前記第１側面に向かって突出する第２凸部と、前記第１凸部と前記サイプ幅方向に対向して配置され、前記陸部の表面から前記サイプの底部に向かって延び、かつ前記第１側面から離れる向きに窪んだ第２凹部とを備え、
前記第１凹部、前記第１凸部、前記第２凸部、及び前記第２凹部は、前記陸部の前記表面から前記サイプの前記底部に向かって漸次縮小して終端している、請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記第１凹部、前記第１凸部、前記第２凸部、及び前記第２凹部は、前記サイプの前記底部に向かって尖った半錐状である、請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記第１凹部、前記第１凸部、前記第２凸部、及び前記第２凹部は、前記サイプの前記底部に向かって尖った半円錐状である、請求項３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記第１側面の前記第２部分と、前記第２側面の前記第２部分とは、それぞれ前記サイプの前記底部に向かって前記サイプ幅方向に振幅を有し、かつ互いに相補な形状を有する、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記第１側面の前記第２部分は、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第２側面から離れる向きに窪んだ第３凹部と、前記第３凹部に対して前記サイプ深さ方向に並んで配置され、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第２側面に向かって突出する第３凸部とを備え、
前記第２側面の前記第２部分は、前記第３凹部と前記サイプ幅方向に対向して配置され、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第１側面に向かって突出する第４凸部と、前記第３凸部と前記サイプの幅方向に対向して配置され、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第１側面から離れる向きに窪んだ第４凹部とを備える、請求項５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記第３凹部、前記第３凸部、前記第４凸部、及び前記第４凹部は、前記サイプの幅方向から見て直線状である、請求項６に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記第３凹部、前記第３凸部、前記第４凸部、及び前記第４凹部は、前記サイプの幅方向から見て蛇行状である、請求項６に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記第１側面及び前記第２側面の前記第３部分は平坦面である、請求項５から請求項７のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に開示されたサイプは、陸部の表面側の第１部分と、この第１の部分に対して陸部の表面とは反対側の第２部分とを備える。第１部分におけるサイプの形状は、サイプ延在方向の一端から他端に向かってサイプ幅方向に振幅を有する。また、第１部分におけるサイプの形状は、サイプ深さ方向に変化を有しない。第２の部分におけるサイプの形状は、サイプの底部に向かってサイプ幅方向に振幅を有する。このサイプの形状は、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上との両立を意図している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４６８９４０２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示されたサイプでは、前述のように、第１部分におけるサイプの形状はサイプ深さ方向に変化しない。そのため、第１の部分における陸部の柔軟性は、サイプ深さ方向に均一である。氷雪路面性能向上の観点から陸部の表面において必要な柔軟性を確保した場合、第１部分のうち表面とは反対側の領域において、柔軟性が過剰となる傾向がある。この傾向は、倒れ込み抑制の観点で好ましくない。逆に、倒れ込み抑制の観点から第１部分のうち表面とは反対側の領域の柔軟性を抑制した場合、陸部の表面における柔軟性が不足する傾向がある。この傾向は、氷雪路面性能向上の観点で好ましくない。これらの理由から、特許文献１に開示されたサイプは、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上との両立についてさらなる改善の余地がある。
【０００５】
本発明は、空気入りタイヤにおける、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上との両立を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、サイプが形成された陸部を有するトレッド部を備える空気入りタイヤであって、前記サイプは、それぞれ陸部の表面から見たときのサイプ延在方向とサイプ深さ方向とに広がり、かつサイプ幅方向に間隔を隔てて互いに対向する第１側面と第２側面とを含む壁面によって画定され、前記第１側面と前記第２側面は、前記陸部の前記表面側の第１部分と、前記サイプの側部側の第２部分と、前記第１部分と前記第２部分との間に介在する第３部分とをそれぞれ備え、前記第１側面の前記第１部分と、前記第２側面の前記第１部分とは、互いに相補な形状を有し、前記第１側面の前記第１部分と前記第２側面の前記第１部分は、それぞれ前記サイプ延在方向の一端から他端に向かって前記サイプ幅方向に振幅を有し、かつ前記陸部の前記表面から前記サイプの底部に向かって前記振幅が漸減する形状を有する、空気入りタイヤを提供する。
【０００７】
サイプを画定する第１及び第２側面の陸部の表面側の部分である第１部分は、サイプ延在方向の一端から他端に向かってサイプ幅方向に振幅を有する。また、これらの第１部分は、陸部の表面からサイプの底部に向かって振幅が漸減する形状を有する。つまり、第１及び第２側面の第１部分は、陸部の表面からサイプの底部に向かって、振幅を有する形状から平坦な形状に漸次変化している。かかる第１及び第２側面の第１部分の形状により、陸部のサイプが設けられた領域の柔軟性は、陸部の表面からサイプの底部に向かって、漸減する。従って、陸部のサイプが設けられた領域において、表面では所望の氷雪路面性能を得るために必要な柔軟性を確保しつつ、第１部分のうちサイプの底部側の領域では、倒れ込み抑制のために求められる剛性を確保できる。その結果、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上との高次元での両立を図ることができる。
【０００８】
具体的には、前記第１側面の前記第１部分は、前記陸部の前記表面から前記サイプの前記底部に向かって延び、かつ前記第２側面から離れる向きに窪んだ第１凹部と、前記第１凹部に対して前記サイプ延在方向に並んで配置され、前記陸部の前記表面から前記サイプの底部に向かって延び、かつ前記第２側面に向かって突出する第１凸部とを備える。前記第２側面の前記第１部分は、前記第１凹部と前記サイプ幅方向に対向して配置され、前記陸部の表面から前記サイプの底部に向かって延び、かつ前記第１側面に向かって突出する第２凸部と、前記第１凸部と前記サイプ幅方向に対向して配置され、前記陸部の表面から前記サイプの底部に向かって延び、かつ前記第１側面から離れる向きに窪んだ第２凹部とを備える。前記第１凹部、前記第１凸部、前記第２凸部、及び前記第２凹部は、前記陸部の前記表面から前記サイプの前記底部に向かって漸次縮小して終端している。
【０００９】
前記第１凹部、前記第１凸部、前記第２凸部、及び前記第２凹部は、前記サイプの前記底部に向かって尖った半錐状であってもよい。
【００１０】
前記第１凹部、前記第１凸部、前記第２凸部、及び前記第２凹部は、前記サイプの前記底部に向かって尖った半円錐状であってもよい。
【００１１】
前記第１側面の前記第２部分と、前記第２側面の前記第２部分とは、それぞれ前記サイプの前記底部に向かって前記サイプ幅方向に振幅を有し、かつ互いに相補な形状を有する。
【００１２】
サイプを画定する第１及び第２側面のサイプの底部側の部分である第２部分をかかる形状とすることで、陸部のサイプが設けられた領域に対して倒れ込みを生じさせるような荷重が作用したときに、第１側面の第２部分と第２側面との第２部分とが互いに係合することにより、倒れ込みを抑制できる。
【００１３】
具体的には、前記第１側面の前記第２部分は、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第２側面から離れる向きに窪んだ第３凹部と、前記第３凹部に対して前記サイプ深さ方向に並んで配置され、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第２側面に向かって突出する第３凸部とを備え、前記第２側面の前記第２部分は、前記第３凹部と前記サイプ幅方向に対向して配置され、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第１側面に向かって突出する第４凸部と、前記第３凸部と前記サイプの幅方向に対向して配置され、前記サイプ延在方向に延び、かつ前記第１側面から離れる向きに窪んだ第４凹部とを備える。
【００１４】
前記第３凹部、前記第３凸部、前記第４凸部、及び前記第４凹部は、前記サイプの幅方向から見て直線状であってもよい。
【００１５】
前記第３凹部、前記第３凸部、前記第４凸部、及び前記第４凹部は、前記サイプの幅方向から見て蛇行状であってもよい。
【００１６】
蛇行状とすることで、陸部のサイプが設けられた領域にせん断変形を生じさせるような荷重、つまり第１側面と第２側面とをサイプ延在方向に互いにずれさせるような荷重が作用した場合に、第３凹部と第４凸部とが係合し、第３凸部と第４凹部とが係合する。これらの係合により、せん断変形を抑制できる。
【００１７】
前記第１側面及び前記第２側面の前記第３部分は平坦面であってもよい。
【００１８】
第１及び第２側面の第１部分（陸部の表面側）は、サイプ延在方向の一端から他端に向けてサイプ幅方向に振幅を有する。一方、第１及び第２側面の第２部分（サイプの底部側）は、サイプの底部に向かってサイプ幅方向に振幅を有する。このように振幅の形態が異なる第１部分と第２部分との間に介在する第３部分を平坦面とすることで、第１部分における陸部の変形と、第２部分における陸部の変形とが相互に与える影響を低減できる。その結果、第１部分における陸部については、陸部の表面からサイプの底部に向かって柔軟性が漸減していることによる利点をより確実に確保でき、第２部分における陸部については、倒れ込み抑制をより確実に確保できる。つまり、第１及び第２側面の第３部分を平坦面とすることで、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上とをより高次元で両立できる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の空気入りタイヤによれば、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上との高次元での両立を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態にかかる空気入りタイヤのブロックを示す模式的な斜視図。
【図２】第１側面をサイプ幅方向に正面視した図。
【図３】第１側面の斜視図。
【図４】第２側面をサイプ幅方向に正面視した図。
【図５】第２側面の斜視図。
【図６】サイプブレードの斜視図。
【図７】代案に係るサイプの図２と同様の図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図１を参照すると、本発明の実施形態にかかる空気入りタイヤ１のトレッド部２はブロック（陸部）３を備える。ブロック３にサイプ４が形成されている。本実施形態では、ブロック３は直方体状で、２本のサイプ４が設けられている。ブロック３は他の形状を有していてもよいし、サイプ４の本数は１本又は３本以上であってもよい。さらに、サイプ４が形成される陸部はリブであってもよい。本実施形態のサイプ４は、概ね図６に示すような形状を有するサイプブレード１００を、タイヤ加硫成形金型内の適所に配置することで形成できる。
【００２２】
図１において、符号ＳＥはブロック３の表面３ａから見たときのサイプ４が延在する方向、つまりサイプ延在方向を示す。また、図１において符号ＳＤはブロック３の表面３ａからサイプ４がタイヤ径方向内向きに延びる方向、つまりサイプ深さ方向を示す。さらに、図１において、符号ＳＷはサイプ幅方向を示す。
【００２３】
以下の説明では、特に言及しない限り、図１から図５、特に図１が参照される。
【００２４】
サイプ４はブロック３の表面３ａで開口している。サイプ４は５個の壁面、つまり第１側面５Ａ、第２側面５Ｂ、第１端面６Ａ、第２端面６Ｂ、及び底面７によって画定されている。第１側面５Ａと第２側面５Ｂは、サイプ延在方向ＳＥとサイプ深さ方向ＳＤとにそれぞれ広がり、かつサイプ幅方向ＳＷに間隔を隔てて互いに対向している。第１端面６Ａと第２端面６Ｂは、第１側面５Ａと第２側面５Ｂのサイプ延在方向ＳＥの端部を連結するように、サイプ幅方向ＳＷとサイプ深さ方向ＳＤにそれぞれ広がっており、サイプ延在方向ＳＥに互いに対向している。本実施形態では、第１端面６Ａと第２端面６Ｂはいずれも平坦面である。本実施形態では、底面７はサイプ延在方向ＳＥとサイプ深さ方向ＳＤに広がっている。
【００２５】
第１側面５Ａと第２側面５Ｂは、それぞれ凹凸が設けられおり、互いに相補な形状を有する。ここで相補な形状とは、第１側面５Ａと第２側面５Ｂのうちの一方が凸状である部分では他方が凹状であることにより、少なくとも荷重が作用しない状態では、第１側面５Ａと第２側面５Ｂとが非接触で、それらの間にサイプ幅方向ＳＷの隙間があることを意味する。
【００２６】
第１側面５Ａと第２側面５Ｂは、サイプ深さ方向ＳＤに３つの部分に分かれている。つまり、第１側面５Ａと第２側面５Ｂは、ブロック３の表面３ａ側の第１部分５ａと、サイプ４の底部側（底面７側）の第２部分５ｂと、第１部分５ａと第２部分５ｂとの間に介在する第３部分５ｃとをそれぞれ備える。
【００２７】
第１側面５Ａの第１部分５ａと第２側面５Ｂの第１部分５ａは、平坦面ではなく、それぞれサイプ延在方向ＳＥの一端から他端に向かってサイプ幅方向ＳＷに振幅を有している。また、この振幅は、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって漸減している。さらに、第１側面５Ａの第１部分５ａと第２側面５Ｂの第１部分５ａは、互いに相補な形状を有する。以下、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第１部分５ａの形状を具体的に説明する。
【００２８】
図１、図２、及び図３を参照すると、第１側面５Ａの第１部分５ａは、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって延びる複数の凹部（第１凹部）１０ａと、同じくブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって延びる複数の凸部（第１凸部）１１ａを備える。個々の凹部１０ａは第２側面５Ｂから離れる向きに窪んでおり、個々の凸部１１ａは第２側面５Ｂに向かって突出している。凹部１０ａと凸部１１ａは、サイプ延在方向ＳＥに交互に並んで配置されている。凹部１０ａと凸部１１ａはいずれも、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって漸次縮小して終端している。本実施形態における凹部１０ａと凸部１１ａは、サイプ４の底部に向かって尖った半円錐状であり、概ね同形状かつ同寸法である。第１側面５Ａの第１部分５ａは、サイプ延在方向ＳＥの両端に平坦面１２ａ，１５ａを有する。
【００２９】
図１、図４、及び図５を参照すると、第２側面５Ｂの第１部分５ａは、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって延びる複数の凸部（第２凸部）１１ｂと、同じくブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって延びる複数の凹部（第２凹部）１０ｂを備える。個々の凸部１１ｂは第１側面５Ａに向かって突出し、個々の凹部１０ｂは第１側面５Ａから離れる向きに窪んでいる。凸部１１ｂと凹部１０ｂは、サイプ延在方向ＳＥに交互に並んで配置されている。第２側面５Ｂの第１部分５ａは、サイプ延在方向ＳＥの両端に平坦面１２ｂ，１５ｂを有する。
【００３０】
第２側面５Ｂの第１部分５ａが備える凸部１１ｂと凹部１０ｂは、第１側面５Ａの第１部分５ａが備える凹部１０ａと凸部１１ａに対応する配置、形状、及び寸法を有する。まず、凸部１１ｂは凹部１０ａとサイプ幅方向ＳＷに対向して配置され、凹部１０ｂは凸部１１ａとサイプ幅方向ＳＷに対向して配置されている。また、凸部１１ｂは、凸部１１ａと同様に、サイプ４の底部に向かって尖った半円錐状であり、凸部１１ａと形状と寸法が同じである。さらに、凹部１０ｂは、凹部１０ａと同様に、サイプ４の底部に向かって尖った半円錐状であり、凹部１０ａと形状と寸法が同じである。
【００３１】
第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第１部分５ａが、以上のような凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂとを備えるので、第１側面５Ａ（第１部分５ａ）とブロック３の表面３ａとによって、また、第２側面５Ｂ（第１部分５ａ）とブロック３の表面３ａとによって、波形のエッジが形成される。かかる形状のエッジは、直線形状のエッジと比較してより長いエッジ長を確保できるので、氷雪路面性能の向上に寄与する。
【００３２】
凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂは、サイプ４の底部に向かって漸次縮小して終端している限り、具体的な形状は特に限定されない。例えば、凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂは、半四角錐状、半三角錐状のような半円錐状の範疇に含まれない半錐状であってもよい。本実施形態では、ブロック３の表面３ａにおいて凹部１０ａと凸部１１ａとが連続し、凸部１１ｂと凹部１０ｂとが連続している。しかし、ブロック３の表面３ａにおいて、凹部１０ａと凸部１１ａとの間、及び凸部１１ｂと凹部１０ｂとの間に直線状の部分が介在してもよい。
【００３３】
図２及び図４に最も明瞭に示すように、本実施形態では、凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂの終端部分、つまり半円錐の先端のサイプ深さ方向ＳＤの位置は同一に設定されている。しかし、凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂの終端部分のサイプ深さ方向ＳＤの位置が、サイプ延在方向ＳＥに規則的又は不規則に変化していてもよい。
【００３４】
本実施形態では、凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂの寸法と形状（半円錐の寸法と形状）を統一している。そのため、ブロック３の表面３ａから見たサイプ４の形状は、振幅と周期が一定の波形である。しかし、凹部１０ａ，１０ｂと凸部１１ａ，１１ｂの寸法と形状は、サイプ延在方向ＳＥに規則的又は不規則に変化していてもよい。例えば、ブロック３の表面３ａから見たサイプ４の形状は、規則的又は不規則に振幅及び周期のうちの一方又は両方が変化していてもよい。
【００３５】
第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第１部分５ａは、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって、振幅を有する形状から平坦な形状に漸次変化している。かかる第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第１部分５ａの形状により、ブロック３のサイプ４が設けられた領域の柔軟性は、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって、漸減する。従って、ブロック３のサイプ４が設けられた領域において、表面３ａでは所望の氷雪路面性能を得るために必要な柔軟性を確保しつつ、第１部分５ａのうちサイプ４の底部側の領域では、倒れ込み抑制のために求められる剛性を確保できる。その結果、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上との高次元での両立を図ることができる。
【００３６】
第１側面５Ａの第２部分５ｂと第２側面５Ｂの第２部分５ｂは、平坦面ではなく、それぞれサイプ４の底部に向かってサイプ幅方向ＳＷに振幅を有している。本実施形態では、この振幅は、サイプ４のサイプ延在方向ＳＥの一端から他端まで変化せず一定である。さらに、第１側面５Ａの第２部分５ｂと第２側面５Ｂの第２部分５ｂは、互いに相補な形状を有する。以下、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第２部分５ｂの形状を具体的に説明する。
【００３７】
図１、図２、及び図３を参照すると、第１側面５Ａの第２部分５ｂは、サイプ延在方向ＳＥに延びる２個の凹部（第３凹部）１３ａと、これらの凹部１３ａの間に介在するように設けられたサイプ延在方向ＳＥに延びる１個の凸部（第３凸部）１４ａを備える。個々の凹部１３ａは第２側面５Ｂから離れる向きに窪んでおり、凸部１４ａは第２側面５Ｂに向かって突出している。本実施形態における、凹部１３ａと凸部１４ａは、サイプ延在方向ＳＥに直交する断面の形状が半円状であり、概ね同形状かつ同寸法である。また、本実施形態における、第１側面５Ａをサイプ幅方向ＳＷに正面視したときの凹部１３ａと凸部１４ａの形状は、蛇行することなくサイプ延在方向ＳＥに直線状に延びている。
【００３８】
図１、図４、及び図５を参照すると、第２側面５Ｂの第２部分５ｂは、サイプ延在方向ＳＥに延びる２個の凸部（第４凸部）１４ｂと、これらの凸部１４ｂの間に介在するように設けられたサイプ延在方向ＳＥに延びる１個の凹部（第４凹部）１３ｂを備える。個々の凸部１４ｂは第１側面５Ａに向かって突出し、凹部１３ｂは第１側面５Ａから離れる向きに窪んでいる。
【００３９】
第２側面５Ｂの第２部分５ｂが備える凸部１４ｂと凹部１３ｂは、第１側面５Ａの第２部分５ｂが備える凹部１３ａと凸部１４ａに対応する配置、形状、及び寸法を有する。まず、凸部１４ｂは凹部１３ａとサイプ幅方向ＳＷに対向して配置され、凹部１３ｂは凸部１４ａとサイプ幅方向ＳＷに対向して配置されている。また、凸部１４ｂは、凸部１４ａと同様に、サイプ延在方向ＳＥに直交する断面の形状が半円状であり、凸部１４ａと形状と寸法が同じである。さらに、凹部１３ｂは、凹部１３ａと同様に、サイプ延在方向ＳＥに直交する断面の形状が半円状であり、凹部１３ａと同じ形状と寸法が同じである。第２側面５Ｂをサイプ幅方向ＳＷに正面視したときの凸部１４ｂと凹部１３ｂの形状は、蛇行することなくサイプ延在方向ＳＥに直線状に延びている。
【００４０】
サイプ４を画定する第１及び第２側面５Ａ，５Ｂのサイプ４の底部側の部分である第２部分５ａをかかる形状とすることで、ブロック３のサイプ４が設けられた領域に対して倒れ込みを生じさせるような荷重が作用したときに、凹部１３ａと凸部１４ｂとが互いに係合し、さらに凸部１４ａと凹部１３ｂとが互いに係合することにより、倒れ込みを抑制できる。
【００４１】
凹部１３ａ，１３ｂと凸部１４ａ，１４ｂのサイプ延在方向ＳＥに直交する断面の形状は、本実施形態のような半円状に限定されず、円弧状、楕円弧状、又は三角形、四角形、六角形のような多角形状であってもよい。
【００４２】
本実施形態では、凹部１３ａ，１３ｂと凸部１４ａ，１４ｂの寸法と形状（円弧の寸法と形状）を統一している。そのため、サイプ延在方向ＳＥに直交する断面におけるサイプ４の形状は、振幅と周期が一定の波形である。しかし、凹部１３ａ，１３ｂと凸部１４ａ，１４ｂの寸法と形状はサイプ深さ方向ＳＤに規則的又は不規則に変化していてもよい。例えば、サイプ延在方向ＳＥに直交する断面におけるサイプ４の第２部分５ｂの形状は、規則的又は不規則に振幅及び周期のうちの一方又は両方が変化していてもよい。
【００４３】
図７に示す代案のように、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂをサイプ幅方向ＳＷに正面視したときの凹部１３ａ，１３ｂと凸部１４ａ，１４ｂの形状は、折れ線状であってもよい。また、これらの形状は、例えば波形のような折れ線状の範疇に入らない蛇行状であってもよい。蛇行状とすることで、ブロック３のサイプ４が設けられた領域にせん断変形を生じさせるような荷重、つまり第１側面５Ａと第２側面５Ｂとをサイプ延在方向ＳＥに互いにずれさせるような荷重が作用した場合に、凹部１３ａと凸部１４ｂとが係合し、凸部１４ａと凹部１３ｂとが係合する。これらの係合により、せん断変形を抑制できる。
【００４４】
前述のように、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第３部分５ｃは、ブロック３の表面３ａ側の第１部分５ａと、サイプ４の底部側の第２部分５ｂとの間に介在している。より詳細には、第１側面５Ａの第３部分５ｃは、凹部１０ａと凸部１１ｂの最もサイプ４の底部側の部分（半円錐の先端）と、凹部１３ａの最もブロック３の表面３ａ側の部分の間の部分として定義される。また、第２側面５Ｂの第３部分５ｃは、凹部１０ｂと凸部１１ｂの最もサイプ４の底側の部分（半円錐の先端）と、凸部１４ｂの最もブロック３の表面３ａ側の部分の間の部分として定義される。本実施形態では、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第３部分５ｃはいずれも、凹凸のない平坦面である。
【００４５】
第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第１部分５ａ（ブロック３の表面３ａ側）は、サイプ延在方向ＳＥの一端から他端に向けてサイプ幅方向に振幅を有する。一方、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第２部分５ｂ（サイプ４の底部側）は、サイプ４の底部に向かってサイプ幅方向ＳＷに振幅を有する。このように振幅の形態が異なる第１部分５ａと第２部分５ｂとの間に介在する第３部分５ｃを平坦面とすることで、第１部分５ａにおけるブロック３の変形と、第２部分５ｂにおけるブロック３の変形とが相互に与える影響を低減できる。その結果、第１部分５ａにおけるブロック３については、ブロック３の表面３ａからサイプ４の底部に向かって柔軟性が漸減していることによる利点をより確実に確保でき、第２部分５ｂにおけるブロック３については、倒れ込み抑制をより確実に確保できる。つまり、第１及び第２側面５Ａ，５Ｂの第３部分５ｃを平坦面とすることで、氷雪路面性能の向上と、陸部の倒れ込み抑制による耐偏摩耗性能の向上とをより高次元で両立できる。
【符号の説明】
【００４６】
１  空気入りタイヤ
２  トレッド部
３  ブロック（陸部）
３ａ  表面
４  サイプ
５Ａ  第１側面
５Ｂ  第２側面
５ａ  第１部分
５ｂ  第２部分
５ｃ  第３部分
６Ａ  第１端面
６Ｂ  第２端面
７  底面
１０ａ  凹部（第１凹部）
１０ｂ  凹部（第２凹部）
１１ａ  凸部（第１凸部）
１１ｂ  凸部（第２凸部）
１２ａ，１２ｂ  平坦面
１３ａ  凹部（第３凹部）
１３ｂ  凹部（第４凹部）
１４ａ  凸部（第３凸部）
１４ｂ  凸部（第４凸部）
１５ａ，１５ｂ  平坦面
１００  サイプブレード
ＳＥ  サイプ延在方向
ＳＤ  サイプ深さ方向
ＳＷ  サイプ幅方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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