(57)【要約】【課題】風、潮流等によって船舶の実際の移動経路が目標移動経路からずれてしまうことまたは船舶の移動中の船首方位が移動開始時の船首方位からずれてしまうことを操船者の操作によることなく抑制する。【解決手段】複数の船外機のそれぞれは推進ユニットと操舵アクチュエータとを備える。船舶は操舵アクチュエータおよび推進ユニットを作動させる操作部を備える。操作部が、船外機が船舶の推進力を発生しない第１位置から、船外機が船舶を移動させる推進力を発生する第２位置に移動させられて第２位置に維持される場合に、船外機用制御装置は、船舶位置検出部によって検出される船舶の位置に基づいて船舶の目標移動経路と実際の移動経路との差分を抑制する推進力を船外機に発生させるか、あるいは、船首方位検出部によって検出される船首方位に基づいて船舶の移動開始時の船首方位と船舶の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力を船外機に発生させる。【選択図】図１
2020116983.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
船舶に備えられた複数の船外機を制御する船外機用制御装置であって、
前記複数の船外機のそれぞれは、前記船舶の推進力を発生する推進ユニットと、操舵アクチュエータとを備え、
前記船舶は、
前記操舵アクチュエータおよび前記推進ユニットを作動させる操作部と、
前記船舶の位置を検出する船舶位置検出部と、
前記船舶の船首の方位を検出する船首方位検出部とを備え、
前記操作部は、少なくとも
前記複数の船外機が前記船舶の推進力を発生しない位置である第１位置と、
前記複数の船外機が前記船舶を移動させる推進力を発生する位置である第２位置とに位置することができ、
前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、
前記船外機用制御装置は、
前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置に基づいて、前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させるか、あるいは、
前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位に基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる、
船外機用制御装置。
【請求項２】
前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、
前記船外機用制御装置は、
前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる、
請求項１に記載の船外機用制御装置。
【請求項３】
前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、
前記船外機用制御装置は、
前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置と、前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位とに基づいて、
前記船舶の実際の移動経路を前記船舶の目標移動経路に近づけ、かつ、前記船舶の移動中の前記船首の方位を前記船舶の移動開始時の前記船首の方位に近づける前記複数の船外機のフィードバック制御を実行する、
請求項２に記載の船外機用制御装置。
【請求項４】
前記操作部の移動経路を算出する操作部移動経路算出部と、
前記船舶の移動開始時に前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置と、前記操作部の前記第２位置とに基づいて前記船舶の目標移動経路を算出する船舶目標移動経路算出部と、
前記船舶の移動開始時に前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置と、前記船舶の移動中に前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置とに基づいて前記船舶の実際の移動経路を算出する船舶実移動経路算出部と、
前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を算出する船舶移動経路差分算出部と、
前記船舶の移動開始時に前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位と、前記船舶の移動中に前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位とに基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を算出する船首方位差分算出部と、
前記船舶の実際の移動経路を前記船舶の目標移動経路に近づけ、かつ、前記船舶の移動中の前記船首の方位を前記船舶の移動開始時の前記船首の方位に近づける推進力を、前記複数の船外機に発生させる前記船舶の推進力として算出する推進力算出部とを備える、
請求項３に記載の船外機用制御装置。
【請求項５】
船舶に備えられた複数の船外機を制御する船外機用制御方法であって、
前記複数の船外機のそれぞれは、前記船舶の推進力を発生する推進ユニットと、操舵アクチュエータとを備え、
前記船舶は、
前記操舵アクチュエータおよび前記推進ユニットを作動させる操作部と、
前記船舶の位置を検出する船舶位置検出部と、
前記船舶の船首の方位を検出する船首方位検出部と、
前記複数の船外機を制御する船外機用制御装置とを備え、
前記操作部は、少なくとも
前記複数の船外機が前記船舶の推進力を発生しない位置である第１位置と、
前記複数の船外機が前記船舶を移動させる推進力を発生する位置である第２位置とに位置することができ、
前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置、または、前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位を取得する第１ステップと、
前記第１ステップにおいて取得された前記船舶の位置に基づいて、前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させるか、あるいは、前記第１ステップにおいて取得された前記船首の方位に基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる第２ステップとを備える、
船外機用制御方法。
【請求項６】
船舶に備えられた複数の船外機を制御するプログラムであって、
前記複数の船外機のそれぞれは、前記船舶の推進力を発生する推進ユニットと、操舵アクチュエータとを備え、
前記船舶は、
前記操舵アクチュエータおよび前記推進ユニットを作動させる操作部と、
前記船舶の位置を検出する船舶位置検出部と、
前記船舶の船首の方位を検出する船首方位検出部とを備え、
前記操作部は、少なくとも
前記複数の船外機が前記船舶の推進力を発生しない位置である第１位置と、
前記複数の船外機が前記船舶を移動させる推進力を発生する位置である第２位置とに位置することができ、
前記船舶に搭載されたコンピュータに、
前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置、または、前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位を取得する第１ステップと、
前記第１ステップにおいて取得された前記船舶の位置に基づいて、前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させるか、あるいは、前記第１ステップにおいて取得された前記船首の方位に基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる第２ステップと
を実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船外機用制御装置、船外機用制御方法およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、任意の方向への移動と旋回が可能な船舶用操縦装置が知られている（例えば特許文献１参照）。特許文献１に記載された技術では、推進力の方向と強さを任意に設定できる２基の推進器が船尾の左右に設置され、各推進器の推進力の方向と強さを制御することによって、所望の方向に移動させる合成力および所望の方向に旋回させる合成力が船体に作用する。詳細には、特許文献１には、全方向性制御器としてジョイスティックが記載されており、船体が姿勢を維持したままで真横に移動する例が記載されている。また、特許文献１には、船体がその姿勢のままで斜め前または斜め後に移動する例が記載されている。
また従来から、中立状態から全方向に傾倒させることができるジョイスティックによる操作に応じて、船舶に取り付けられた２基の船外機を制御する制御装置が知られている（例えば特許文献２参照）。特許文献２に記載された技術では、ジョイスティックが右側に傾倒された場合に、制御装置は、船舶が右向きに平行移動する推進力を２基の船外機に発生させる。また、特許文献２に記載された技術では、ジョイスティックが右前側に傾倒された場合に、制御装置は、船舶が右前向きに平行移動する推進力を２基の船外機に発生させる。
【０００３】
上述したように、特許文献１、２に記載された技術では、ジョイスティックが例えば右側に傾倒された場合に、制御装置は、船舶が右向きに平行移動（並進移動）する推進力を船外機に発生させる。
ところで、風、潮流等による例えば後向き外力が船舶にかかる場合には、操船者が船舶を右向きに並進移動させている期間中に、船舶の実際の移動経路が、右向きの目標移動経路からずれて、右後向きになってしまうことがある。
このような場合に、特許文献１、２に記載された技術では、風、潮流等による後向き外力に抗して船舶を右向きに並進移動させるために、操船者は、ジョイスティックに対して追加の入力操作（ジョイスティックのレバーを右前向きに傾倒する追加の入力操作）を行う必要がある。
また、風、潮流等によって例えば時計回りに船舶を旋回させる外力が船舶にかかる場合には、操船者が船舶を右向きに並進移動させている期間中に、船舶が時計回りに旋回し、船舶の移動中の船首方位が移動開始時の船首方位からずれてしまう（つまり、船舶が並進移動しなくなる）ことがある。
このような場合にも、特許文献１、２に記載された技術では、風、潮流等による外力に抗して船舶を右向きに並進移動させるために、操船者は、ジョイスティックに対して追加の入力操作（ジョイスティックのレバーを反時計回りに回動させる追加の入力操作）を行う必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１−２８５４８６号公報
【特許文献２】特許第５９８７６２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した問題点に鑑み、本発明は、風、潮流等によって、船舶の実際の移動経路が目標移動経路からずれてしまうことまたは船舶の移動中の船首方位が移動開始時の船首方位からずれてしまうことを、操船者の操作によることなく抑制することができる船外機用制御装置、船外機用制御方法およびプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様は、船舶に備えられた複数の船外機を制御する船外機用制御装置であって、前記複数の船外機のそれぞれは、前記船舶の推進力を発生する推進ユニットと、操舵アクチュエータとを備え、前記船舶は、前記操舵アクチュエータおよび前記推進ユニットを作動させる操作部と、前記船舶の位置を検出する船舶位置検出部と、前記船舶の船首の方位を検出する船首方位検出部とを備え、前記操作部は、少なくとも前記複数の船外機が前記船舶の推進力を発生しない位置である第１位置と、前記複数の船外機が前記船舶を移動させる推進力を発生する位置である第２位置とに位置することができ、前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、前記船外機用制御装置は、前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置に基づいて、前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させるか、あるいは、前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位に基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる、船外機用制御装置である。
【０００７】
本発明の一態様は、船舶に備えられた複数の船外機を制御する船外機用制御方法であって、前記複数の船外機のそれぞれは、前記船舶の推進力を発生する推進ユニットと、操舵アクチュエータとを備え、前記船舶は、前記操舵アクチュエータおよび前記推進ユニットを作動させる操作部と、前記船舶の位置を検出する船舶位置検出部と、前記船舶の船首の方位を検出する船首方位検出部と、前記複数の船外機を制御する船外機用制御装置とを備え、前記操作部は、少なくとも前記複数の船外機が前記船舶の推進力を発生しない位置である第１位置と、前記複数の船外機が前記船舶を移動させる推進力を発生する位置である第２位置とに位置することができ、前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置、または、前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位を取得する第１ステップと、前記第１ステップにおいて取得された前記船舶の位置に基づいて、前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させるか、あるいは、前記第１ステップにおいて取得された前記船首の方位に基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる第２ステップとを備える、船外機用制御方法である。
【０００８】
本発明の一態様は、船舶に備えられた複数の船外機を制御するプログラムであって、前記複数の船外機のそれぞれは、前記船舶の推進力を発生する推進ユニットと、操舵アクチュエータとを備え、前記船舶は、前記操舵アクチュエータおよび前記推進ユニットを作動させる操作部と、前記船舶の位置を検出する船舶位置検出部と、前記船舶の船首の方位を検出する船首方位検出部とを備え、前記操作部は、少なくとも前記複数の船外機が前記船舶の推進力を発生しない位置である第１位置と、前記複数の船外機が前記船舶を移動させる推進力を発生する位置である第２位置とに位置することができ、前記船舶に搭載されたコンピュータに、前記操作部が、前記第１位置から前記第２位置に移動させられて、前記第２位置に維持される場合に、前記船舶位置検出部によって検出される前記船舶の位置、または、前記船首方位検出部によって検出される前記船首の方位を取得する第１ステップと、前記第１ステップにおいて取得された前記船舶の位置に基づいて、前記船舶の目標移動経路と前記船舶の実際の移動経路との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させるか、あるいは、前記第１ステップにおいて取得された前記船首の方位に基づいて、前記船舶の移動開始時の前記船首の方位と前記船舶の移動中の前記船首の方位との差分を抑制する推進力を前記複数の船外機に発生させる第２ステップとを実行させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、風、潮流等によって、船舶の実際の移動経路が目標移動経路からずれてしまうことまたは船舶の移動中の船首方位が移動開始時の船首方位からずれてしまうことを、操船者の操作によることなく抑制することができる船外機用制御装置、船外機用制御方法およびプログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態の船外機用制御装置が適用される船舶の一例を示す図である。
【図２】図１に示す船舶の主要部の機能ブロック図である。
【図３】第１実施形態の船舶における操作部の位置の例を説明するための図である。
【図４】第１実施形態の船舶における操作部の移動経路の例を説明するための図である。
【図５】第１実施形態の船舶の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２などを説明するための図である。
【図６】第１実施形態の船舶の船首方位などを説明するための図である。
【図７】第１実施形態の船舶の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３などを説明するための図である。
【図８】第１実施形態の船舶の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４などを説明するための図である。
【図９】第１実施形態の船外機用制御装置によって実行される処理の一例を説明するためのフローチャートである。
【図１０】第２実施形態の船外機用制御装置が適用される船舶の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
＜第１実施形態＞
以下、本発明の船外機用制御装置、船外機用制御方法およびプログラムの第１実施形態について説明する。
【００１２】
図１は第１実施形態の船外機用制御装置１４が適用される船舶１の一例を示す図である。図２は図１に示す船舶１の主要部の機能ブロック図である。
図１および図２に示す例では、船舶１が、船体１１と、船外機１２と、船外機１３と、船外機用制御装置１４とを備えている。船外機１２、１３は、船舶１の推進ユニットである。
図１および図２に示す例では、船舶１が２基の船外機１２、１３を備えているが、他の例では、船舶１が３基以上の船外機を備えていてもよい。
【００１３】
図１および図２に示す例では、船外機１２が、船体１１の右後部に取り付けられている。船外機１２は、船外機本体１２Ａと、ブラケット１２Ｂとを備えている。ブラケット１２Ｂは、船外機１２を船体１１の右後部に取り付けるための機構である。船外機本体１２Ａは、操舵軸１２ＡＸを中心に船体１１に対して回動可能に、ブラケット１２Ｂを介して船体１１の右後部に接続されている。
船外機本体１２Ａは、推進ユニット１２Ａ１と、操舵アクチュエータ１２Ａ２とを備えている。推進ユニット１２Ａ１は、例えばエンジン（図示せず）によって駆動されるプロペラ仕様の推進ユニットであり、船舶１の推進力を発生する。他の例では、推進ユニット１２Ａ１が、ウォータージェット仕様の推進ユニットであってもよい。
操舵アクチュエータ１２Ａ２は、操舵軸１２ＡＸを中心に、推進ユニット１２Ａ１を含む船外機本体１２Ａの全体を、船体１１に対して回動させる。操舵アクチュエータ１２Ａ２は、舵の役目を担う。
【００１４】
図１および図２に示す例では、船外機１３が、船体１１の左後部に取り付けられている。船外機１３は、船外機本体１３Ａと、ブラケット１３Ｂとを備えている。ブラケット１３Ｂは、船外機１３を船体１１の左後部に取り付けるための機構である。船外機本体１３Ａは、操舵軸１３ＡＸを中心に船体１１に対して回動可能に、ブラケット１３Ｂを介して船体１１の左後部に接続されている。
船外機本体１３Ａは、推進ユニット１３Ａ１と、操舵アクチュエータ１３Ａ２とを備えている。推進ユニット１３Ａ１は、推進ユニット１２Ａ１と同様に、例えばプロペラ仕様の推進ユニットであり、船舶１の推進力を発生する。他の例では、推進ユニット１３Ａ１が、ウォータージェット仕様の推進ユニットであってもよい。
操舵アクチュエータ１３Ａ２は、操舵軸１３ＡＸを中心に、推進ユニット１３Ａ１を含む船外機本体１３Ａの全体を、船体１１に対して回動させる。操舵アクチュエータ１３Ａ２は、舵の役目を担う。
【００１５】
図１および図２に示す例では、船体１１が、操舵装置１１Ａと、リモコン装置１１Ｂと、リモコン装置１１Ｃと、操作部１１Ｄと、船舶位置検出部１１Ｅと、船首方位検出部１１Ｆとを備えている。
他の例では、船体１１が、操舵装置１１Ａ、リモコン装置１１Ｂおよびリモコン装置１１Ｃを備えていなくてもよい。
また、他の例では、船体１１が、船舶位置検出部１１Ｅおよび船首方位検出部１１Ｆの一方を備えていなくてもよい。
【００１６】
図１および図２に示す例では、操舵装置１１Ａは、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２を作動させる装置であり、例えばステアリングホイールを有するステアリング装置である。操船者は、操舵装置１１Ａを操作することによって、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２を作動させ、船舶１の操舵を行うことができる。
リモコン装置１１Ｂは、推進ユニット１２Ａ１を作動させる入力操作を受け付ける装置であり、例えばリモコンレバーを有する。操船者は、リモコン装置１１Ｂを操作することによって、推進ユニット１２Ａ１が発生する推進力の大きさおよび向きを変更することができる。リモコン装置１１Ｂのリモコンレバーは、推進ユニット１２Ａ１が船舶１の前向きの推進力を発生する前進領域と、推進ユニット１２Ａ１が船舶１の後向きの推進力を発生する後進領域と、推進ユニット１２Ａ１が推進力を発生しないニュートラル領域とに位置することができる。前進領域内におけるリモコンレバーの位置に応じて、推進ユニット１２Ａ１が発生する船舶１の前向きの推進力の大きさが変化する。また、後進領域内におけるリモコンレバーの位置に応じて、推進ユニット１２Ａ１が発生する船舶１の後向きの推進力の大きさが変化する。
【００１７】
図１および図２に示す例では、リモコン装置１１Ｃが、推進ユニット１３Ａ１を作動させる入力操作を受け付ける装置であり、リモコン装置１１Ｂと同様に構成されている。つまり、操船者は、リモコン装置１１Ｃを操作することによって、推進ユニット１３Ａ１が発生する推進力の大きさおよび向きを変更することができる。
操作部１１Ｄは、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させる装置である。詳細には、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させるための入力操作を受け付ける。操作部１１Ｄは、操舵装置１１Ａおよびリモコン装置１１Ｂ、１１Ｃとは別個に設けられている。
第１実施形態の船舶１では、操作部１１Ｄが、レバーを有するジョイスティックによって構成されている。
操船者は、操舵装置１１Ａ（ステアリングホイール）およびリモコン装置１１Ｂ、１１Ｃ（リモコンレバー）を操作することによって、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させることができるのみならず、操作部１１Ｄ（ジョイスティック）を操作することによっても、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させることができる。
【００１８】
図１および図２に示す例では、船舶位置検出部１１Ｅが船舶１の位置を検出する。船舶位置検出部１１Ｅは、例えばＧＰＳ（Global Positioning System）装置を備えている。ＧＰＳ装置は、複数のＧＰＳ衛星からの信号を受信することによって、船舶１の位置座標を算出する。
船首方位検出部１１Ｆは、船舶１の船首１Ｂの方位を検出する。船首方位検出部１１Ｆは、例えば方位センサを備えている。方位センサは、例えば地磁気を利用することによって、船首１Ｂの方位を算出する。
他の例では、方位センサが、高速回転するジャイロスコープに指北装置と制振装置とを付加し、常に北を示すようにした装置（ジャイロコンパス）であってもよい。
更に他の例では、方位センサが、複数のＧＰＳアンテナを備え、複数のＧＰＳアンテナの相対的な位置関係から船首１Ｂの方位を算出するＧＰＳコンパスであってもよい。
【００１９】
図１および図２に示す例では、船外機用制御装置１４が、操作部１１Ｄに対する入力操作に基づいて、船外機１２の操舵アクチュエータ１２Ａ２および推進ユニット１２Ａ１と、船外機１３の操舵アクチュエータ１３Ａ２および推進ユニット１３Ａ１とを制御する。詳細には、船外機用制御装置１４は、操作部１１Ｄに対する入力操作に基づいて、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１が発生する船舶１の推進力の大きさおよび向きを制御する。
船外機用制御装置１４は、操作部移動経路算出部１４Ａと、船舶目標移動経路算出部１４Ｂと、船舶実移動経路算出部１４Ｃと、船舶移動経路差分算出部１４Ｄと、船首方位差分算出部１４Ｅと、推進力算出部１４Ｆと、記憶部１４Ｇとを備えている。
操作部移動経路算出部１４Ａは、操作部１１Ｄの移動経路を算出する。詳細には、操作部移動経路算出部１４Ａは、例えばマイクロスイッチなどのセンサ（図示せず）によって検出されたジョイスティックのレバーの位置に基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の目標移動経路を算出する。船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の実際の移動経路を算出する。船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分を算出する。
【００２０】
図１および図２に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分を算出する。船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位は、船舶１の移動開始時に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される。船舶１の移動中の船首１Ｂの方位は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される。つまり、船首方位差分算出部１４Ｅは、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位に基づいて、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、基本的に、操作部移動経路算出部１４Ａによって算出された操作部１１Ｄの移動経路に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。詳細には、推進力算出部１４Ｆは、基本的に、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路に基づいて、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力の大きさおよび向きを算出する。
記憶部１４Ｇは、船舶位置検出部１１Ｅおよび船首方位検出部１１Ｆの検出結果などを記憶する。詳細には、記憶部１４Ｇは、上述した例えばマイクロスイッチなどのセンサによって検出されたジョイスティックのレバーの位置、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置、船舶１の移動開始時に船首方位検出部１１Ｆによって検出された船首１Ｂの方位、船舶１の移動中に船首方位検出部１１Ｆによって検出された船首１Ｂの方位などを記憶する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された大きさおよび向きの推進力を操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１が発生するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。
【００２１】
図１および図２に示す例では、操作部１１Ｄ（ジョイスティック）のレバーが傾倒可能であると共に、レバーが、レバーの中心軸線を中心に回動可能に、操作部１１Ｄは構成されている。
操船者が、レバーの中心軸線を中心にレバーを時計回りに回動させる場合に、船外機用制御装置１４は、船舶１が右旋回するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。一方、操船者が、レバーの中心軸線を中心にレバーを反時計回りに回動させる場合に、船外機用制御装置１４は、船舶１が左旋回するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。つまり、操船者がレバーの中心軸線を中心にレバーを回動させることによって、船首１Ｂの方位が変化する。
また、操船者がレバーを傾倒させる場合に、船外機用制御装置１４は、船舶１が姿勢を維持したまま（つまり、船首１Ｂの方位が変化することなく）移動するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。つまり、操船者がレバーを傾倒させることによって、船体１１の前部と、船体１１の後部とが、並進する。
【００２２】
図３は第１実施形態の船舶１における操作部１１Ｄの位置（詳細には、ジョイスティックのレバーの先端部の位置Ｐ１〜Ｐ９）の例を説明するための図である。
図３（Ａ）に示す例では、操作部１１Ｄ（ジョイスティック）のレバーが傾倒されていない。そのため、操作部１１Ｄ（詳細には、ジョイスティックのレバーの先端部）は、位置（中立位置）Ｐ１に位置する。操作部１１Ｄ（ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１に位置する場合、船外機用制御装置１４は、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に船舶１の推進力を発生させない。
つまり、位置Ｐ１は、船外機１２、１３が船舶１の推進力を発生しない位置である。
【００２３】
図３（Ｂ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが右向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の右側の位置Ｐ２に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ２に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、船舶１を右向きに移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ２は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を右向きに移動（詳細には、並進移動）させる推進力を発生する位置である。
図３（Ｃ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが右前向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の右前側の位置Ｐ３に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ３に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、左右方向と鋭角θ３をなす右前向きに船舶１を移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ３は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を右前向きに移動（並進移動）させる推進力を発生する位置である。
図３（Ｄ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが右後向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の右後側の位置Ｐ４に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ４に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、左右方向と鋭角θ４をなす右後向きに船舶１を移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ４は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を右後向きに移動（並進移動）させる推進力を発生する位置である。
【００２４】
図３（Ｅ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが左向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の左側の位置Ｐ５に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ５に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、船舶１を左向きに移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ５は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を左向きに移動（並進移動）させる推進力を発生する位置である。
図３（Ｆ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが左前向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の左前側の位置Ｐ６に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ６に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、左右方向と鋭角θ６をなす左前向きに船舶１を移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ６は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を左前向きに移動（並進移動）させる推進力を発生する位置である。
図３（Ｇ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが左後向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の左後側の位置Ｐ７に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ７に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、左右方向と鋭角θ７をなす左後向きに船舶１を移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ７は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を左後向きに移動（並進移動）させる推進力を発生する位置である。
【００２５】
図３（Ｈ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが前向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の前側の位置Ｐ８に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ８に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、船舶１を前向きに移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ８は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を前向きに移動（前進）させる推進力を発生する位置である。
図３（Ｉ）に示す例では、ジョイスティックのレバーが後向きに傾倒されている。そのため、ジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１の後側の位置Ｐ９に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ９に位置する場合、船外機用制御装置１４は、基本的に、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に、船舶１を後向きに移動させる推進力を発生させる。
つまり、位置Ｐ９は、基本的に、船外機１２、１３が船舶１を後向きに移動（後進）させる推進力を発生する位置である。
【００２６】
操船者が操作部１１Ｄ（ジョイスティック）を操作しない場合、自動復帰機能を有するジョイスティックのレバーの先端部は、位置Ｐ１に位置する。ジョイスティックのレバーの先端部は、操船者の操作に応じて、例えば位置Ｐ１〜Ｐ９などの位置に位置することができる。
【００２７】
図４は第１実施形態の船舶１における操作部１１Ｄの移動経路（詳細には、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路）の例を説明するための図である。図５は第１実施形態の船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２などを説明するための図である。
図４（Ａ）に示す例では、操作部１１Ｄ（詳細には、ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１から位置Ｐ２に移動させられて、位置Ｐ２に維持される。
操作部移動経路算出部１４Ａは、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ１に位置する時刻のレバーの位置と、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ２に移動させられた時刻（船舶１の移動開始時）のレバーの位置とに基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路（操作部１１Ｄの移動経路）Ｐ１→Ｐ２を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動開始時の操作部１１Ｄの位置Ｐ２とに基づいて、右向きの船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶目標移動経路算出部１４Ｂによって算出された右向きの船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された右向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右向きに移動（並進移動）開始する。
【００２８】
次いで、船舶１が右向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２（図５（Ｂ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けない場合、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２（図５（Ｂ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）とが一致する。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄによって算出される船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２との差分がゼロになる。
また、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分もゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右向きの移動（並進移動）を継続する。
【００２９】
一方、船舶１の移動中に船舶１が風、潮流等による例えば後向きの外力を受ける場合には、その後向きの外力によって、船舶１が後側に流される。
そのため、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置（後側に流された船舶１の位置）ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照）とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に船舶１が後向きの外力を受ける場合には、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）とが一致しない。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照）との差分（≠０）を算出する。
図５（Ｃ）に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照）を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）に近づける右前向きの推進力Ｆ２Ｆ（図５（Ｄ）参照）を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右前向きの推進力Ｆ２Ｆ（図５（Ｄ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを位置Ｐ３（図３（Ｃ）参照）に移動させる追加の操作を行わなくても、右前向きの推進力Ｆ２Ｆ（図５（Ｄ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂとの差分を抑制する右前向きの推進力Ｆ２Ｆを船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照）に基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂを船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、図５（Ｃ）および図５（Ｄ）に示す例では、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による後向きの外力に抗して、右向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００３０】
また、船舶１の移動中に船舶１が風、潮流等による例えば前向きの外力を受ける場合には、その前向きの外力によって、船舶１が前側に流される。
そのため、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置（前側に流された船舶１の位置）ＲＰ２Ｆ（図５（Ｅ）参照）とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｆ（図５（Ｅ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に船舶１が前向きの外力を受ける場合には、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｆ（図５（Ｅ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）とが一致しない。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｆ（図５（Ｅ）参照）との差分（≠０）を算出する。
図５（Ｅ）に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｆ（図５（Ｅ）参照）を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）に近づける右後向きの推進力Ｆ２Ｂ（図５（Ｆ）参照）を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右後向きの推進力Ｆ２Ｂ（図５（Ｆ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを位置Ｐ４（図３（Ｄ）参照）に移動させる追加の操作を行わなくても、右後向きの推進力Ｆ２Ｂ（図５（Ｆ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｆとの差分を抑制する右後向きの推進力Ｆ２Ｂを船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置ＲＰ２Ｆ（図５（Ｅ）参照）に基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｆを船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、図５（Ｅ）および図５（Ｆ）に示す例では、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による前向きの外力に抗して、右向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００３１】
図６は第１実施形態の船舶１の船首方位Ｈ１などを説明するための図である。
図４（Ａ）、図６（Ａ）および図６（Ｂ）に示す例では、操作部１１Ｄが位置Ｐ１から位置Ｐ２に移動させられて、位置Ｐ２に維持される。詳細には、船舶１の移動開始時（操作部１１Ｄが位置Ｐ２に移動させられた時刻）の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中（船舶１が右向きに移動している期間中）の船首方位Ｈ２（図６（Ｂ）参照）とが一致する。つまり、船舶１は、船舶１を旋回させる風、潮流等による外力を受けることなく、右向きに並進移動している。
この例では、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２（図６（Ｂ）参照）との差分がゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１を旋回させる推進力を加算することなく、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右向きの移動（並進移動）を継続する。
【００３２】
一方、船舶１の移動中に、船舶１を例えば時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が時計回りに旋回する。
そのため、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）との差分（≠０）を算出する。
また、図４（Ａ）、図６（Ａ）および図６（Ｃ）に示す例では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右向きの推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを反時計回りに回動させる追加の操作を行わなくても、反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）との差分を抑制する反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）を含む合成力を船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）を、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
【００３３】
また、船舶１の移動中に、船舶１を例えば反時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が反時計回りに旋回する。
そのため、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）との差分（≠０）を算出する。
また、図４（Ａ）、図６（Ａ）および図６（Ｅ）に示す例では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右向きの推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを時計回りに回動させる追加の操作を行わなくても、時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）との差分を抑制する時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）を含む合成力を船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）を、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
【００３４】
また、船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けることによって、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分が発生し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分が発生する場合もある。
その場合に、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分（≠０）を算出する。更に、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位との差分（≠０）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）に近づける推進力と、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作あるいは操作部１１Ｄを回動させる追加の操作を行わなくても、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置と、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位とに基づいて、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２に近づけ、かつ、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、この場合においても、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による外力に抗して、右向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００３５】
図７は第１実施形態の船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３などを説明するための図である。
操船者が、船舶１を右前向きに移動（並進移動）させたい場合もある。そのような場合には、図４（Ｂ）に示す例のように、操作部１１Ｄ（ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１から位置Ｐ３に移動させられて、位置Ｐ３に維持される。
操作部移動経路算出部１４Ａは、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ１に位置する時刻のレバーの位置と、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ３に移動させられた時刻（船舶１の移動開始時）のレバーの位置とに基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路（操作部１１Ｄの移動経路）Ｐ１→Ｐ３を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動開始時の操作部１１Ｄの位置Ｐ３とに基づいて、右前向きの船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶目標移動経路算出部１４Ｂによって算出された右前向きの船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された右前向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右前向きに移動（並進移動）開始する。
【００３６】
次いで、船舶１が右前向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３（図７（Ｂ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けない場合、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３（図７（Ｂ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）とが一致する。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄによって算出される船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３との差分がゼロになる。
また、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分もゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右前向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右前向きの移動（並進移動）を継続する。
【００３７】
一方、船舶１の移動中に船舶１が風、潮流等による例えば後向きの外力を受ける場合には、その後向きの外力によって、船舶１が後側に流される。
そのため、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置（後側に流された船舶１の位置）ＲＰ３Ｂ（図７（Ｃ）参照）とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｂ（図７（Ｃ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に船舶１が後向きの外力を受ける場合には、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｂ（図７（Ｃ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）とが一致しない。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｂ（図７（Ｃ）参照）との差分（≠０）を算出する。
図７（Ｃ）に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｂ（図７（Ｃ）参照）を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）に近づける右前向きの推進力Ｆ３Ｆ（図７（Ｄ）参照）を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右前向きの推進力Ｆ３Ｆ（図７（Ｄ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作を行わなくても、右前向きの推進力Ｆ３Ｆ（図７（Ｄ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｂとの差分を抑制する右前向きの推進力Ｆ３Ｆを船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置ＲＰ３Ｂ（図７（Ｃ）参照）に基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｂを船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、図７（Ｃ）および図７（Ｄ）に示す例では、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による後向きの外力に抗して、右前向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００３８】
また、船舶１の移動中に船舶１が風、潮流等による例えば前向きの外力を受ける場合には、その前向きの外力によって、船舶１が前側に流される。
そのため、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置（前側に流された船舶１の位置）ＲＰ３Ｆ（図７（Ｅ）参照）とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｆ（図７（Ｅ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に船舶１が前向きの外力を受ける場合には、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｆ（図７（Ｅ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）とが一致しない。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｆ（図７（Ｅ）参照）との差分（≠０）を算出する。
図７（Ｅ）に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｆ（図７（Ｅ）参照）を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）に近づける右前向きの推進力Ｆ３Ｂ（図７（Ｆ）参照）を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右前向きの推進力Ｆ３Ｂ（図７（Ｆ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作を行わなくても、右前向きの推進力Ｆ３Ｂ（図７（Ｆ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｆとの差分を抑制する右前向きの推進力Ｆ３Ｂを船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置ＲＰ３Ｆ（図７（Ｅ）参照）に基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３Ｆを船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、図７（Ｅ）および図７（Ｆ）に示す例では、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による前向きの外力に抗して、右前向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００３９】
図４（Ｂ）、図６（Ａ）および図６（Ｂ）に示す例では、操作部１１Ｄが位置Ｐ１から位置Ｐ３に移動させられて、位置Ｐ３に維持される。詳細には、船舶１の移動開始時（操作部１１Ｄが位置Ｐ３に移動させられた時刻）の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中（船舶１が右向前きに移動している期間中）の船首方位Ｈ２（図６（Ｂ）参照）とが一致する。つまり、船舶１は、船舶１を旋回させる風、潮流等による外力を受けることなく、右前向きに並進移動している。
この例では、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２（図６（Ｂ）参照）との差分がゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１を旋回させる推進力を加算することなく、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右前向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右前向きの移動（並進移動）を継続する。
【００４０】
一方、船舶１の移動中に、船舶１を例えば時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が時計回りに旋回する。
そのため、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）との差分（≠０）を算出する。
また、図４（Ｂ）、図６（Ａ）および図６（Ｃ）に示す例では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右前向きの推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右前向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを反時計回りに回動させる追加の操作を行わなくても、反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右前向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）との差分を抑制する反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）を含む合成力を船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）を、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
【００４１】
また、船舶１の移動中に、船舶１を例えば反時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が反時計回りに旋回する。
そのため、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）との差分（≠０）を算出する。
また、図４（Ｂ）、図６（Ａ）および図６（Ｅ）に示す例では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右前向きの推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右前向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを時計回りに回動させる追加の操作を行わなくても、時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右前向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）との差分を抑制する時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）を含む合成力を船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）を、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
【００４２】
また、船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けることによって、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分が発生し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分が発生する場合もある。
その場合に、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分（≠０）を算出する。更に、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位との差分（≠０）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）に近づける推進力と、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作あるいは操作部１１Ｄを回動させる追加の操作を行わなくても、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３（図７（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置と、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位とに基づいて、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３に近づけ、かつ、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、この場合においても、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による外力に抗して、右前向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００４３】
図８は第１実施形態の船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４などを説明するための図である。
操船者が、船舶１を右後向きに移動（並進移動）させたい場合もある。そのような場合には、図４（Ｃ）に示す例のように、操作部１１Ｄ（ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１から位置Ｐ４に移動させられて、位置Ｐ４に維持される。
操作部移動経路算出部１４Ａは、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ１に位置する時刻のレバーの位置と、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ４に移動させられた時刻（船舶１の移動開始時）のレバーの位置とに基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路（操作部１１Ｄの移動経路）Ｐ１→Ｐ４を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動開始時の操作部１１Ｄの位置Ｐ４とに基づいて、右後向きの船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶目標移動経路算出部１４Ｂによって算出された右後向きの船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された右後向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右後向きに移動（並進移動）開始する。
【００４４】
次いで、船舶１が右後向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４（図８（Ｂ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けない場合、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４（図８（Ｂ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）とが一致する。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄによって算出される船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４との差分がゼロになる。
また、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分もゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右後向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右後向きの移動（並進移動）を継続する。
【００４５】
一方、船舶１の移動中に船舶１が風、潮流等による例えば後向きの外力を受ける場合には、その後向きの外力によって、船舶１が後側に流される。
そのため、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置（後側に流された船舶１の位置）ＲＰ４Ｂ（図８（Ｃ）参照）とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｂ（図８（Ｃ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に船舶１が後向きの外力を受ける場合には、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｂ（図８（Ｃ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）とが一致しない。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｂ（図８（Ｃ）参照）との差分（≠０）を算出する。
図８（Ｃ）に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｂ（図８（Ｃ）参照）を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）に近づける右後向きの推進力Ｆ４Ｆ（図８（Ｄ）参照）を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右後向きの推進力Ｆ４Ｆ（図８（Ｄ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作を行わなくても、右後向きの推進力Ｆ４Ｆ（図８（Ｄ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｂとの差分を抑制する右後向きの推進力Ｆ４Ｆを船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置ＲＰ４Ｂ（図８（Ｃ）参照）に基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｂを船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、図８（Ｃ）および図８（Ｄ）に示す例では、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による後向きの外力に抗して、右後向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００４６】
また、船舶１の移動中に船舶１が風、潮流等による例えば前向きの外力を受ける場合には、その前向きの外力によって、船舶１が前側に流される。
そのため、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置（前側に流された船舶１の位置）ＲＰ４Ｆ（図８（Ｅ）参照）とに基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｆ（図８（Ｅ）参照）を算出する。
船舶１の移動中に船舶１が前向きの外力を受ける場合には、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｆ（図８（Ｅ）参照）と、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）とが一致しない。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｆ（図８（Ｅ）参照）との差分（≠０）を算出する。
図８（Ｅ）に示す例では、船首方位差分算出部１４Ｅが、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｆ（図８（Ｅ）参照）を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）に近づける右後向きの推進力Ｆ４Ｂ（図７（Ｆ）参照）を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右後向きの推進力Ｆ４Ｂ（図８（Ｆ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作を行わなくても、右後向きの推進力Ｆ４Ｂ（図８（Ｆ）参照）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４と船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｆとの差分を抑制する右後向きの推進力Ｆ４Ｂを船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置ＲＰ４Ｆ（図８（Ｅ）参照）に基づいて、船舶１の実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４Ｆを船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、図８（Ｅ）および図８（Ｆ）に示す例では、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による前向きの外力に抗して、右後向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００４７】
図４（Ｃ）、図６（Ａ）および図６（Ｂ）に示す例では、操作部１１Ｄが位置Ｐ１から位置Ｐ４に移動させられて、位置Ｐ４に維持される。詳細には、船舶１の移動開始時（操作部１１Ｄが位置Ｐ４に移動させられた時刻）の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中（船舶１が右後前きに移動している期間中）の船首方位Ｈ２（図６（Ｂ）参照）とが一致する。つまり、船舶１は、船舶１を旋回させる風、潮流等による外力を受けることなく、右後向きに並進移動している。
この例では、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２（図６（Ｂ）参照）との差分がゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１を旋回させる推進力を加算することなく、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された右後向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が右後向きの移動（並進移動）を継続する。
【００４８】
一方、船舶１の移動中に、船舶１を例えば時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が時計回りに旋回する。
そのため、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）との差分（≠０）を算出する。
また、図４（Ｃ）、図６（Ａ）および図６（Ｃ）に示す例では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右後向きの推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右後向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを反時計回りに回動させる追加の操作を行わなくても、反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）と右後向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）との差分を抑制する反時計回りの推進力ＦＣＣ（図６（Ｄ）参照）を含む合成力を船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照）を、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
【００４９】
また、船舶１の移動中に、船舶１を例えば反時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が反時計回りに旋回する。
そのため、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）との差分（≠０）を算出する。
また、図４（Ｃ）、図６（Ａ）および図６（Ｅ）に示す例では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分ゼロを算出する。
従って、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右後向きの推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右後向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄを時計回りに回動させる追加の操作を行わなくても、時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）と右後向きの推進力との合成力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
すなわち、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）との差分を抑制する時計回りの推進力ＦＣＷ（図６（Ｆ）参照）を含む合成力を船外機１２、１３に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首方位Ｈ２ＣＣ（図６（Ｅ）参照）を、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
【００５０】
また、船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けることによって、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分が発生し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分が発生する場合もある。
その場合に、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分（≠０）を算出する。更に、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の移動中の船首方位との差分（≠０）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）に近づける推進力と、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作あるいは操作部１１Ｄを回動させる追加の操作を行わなくても、船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４（図８（Ａ）参照）と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置と、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位とに基づいて、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４に近づけ、かつ、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、この場合においても、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による外力に抗して、右後向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００５１】
操船者が、船舶１を左向きに移動（並進移動）させたい場合もある。
そのような場合には、図４（Ｄ）に示す例のように、操作部１１Ｄ（詳細には、ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１から位置Ｐ５に移動させられて、位置Ｐ５に維持される。
操作部移動経路算出部１４Ａは、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ１に位置する時刻のレバーの位置と、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ５に移動させられた時刻（船舶１の移動開始時）のレバーの位置とに基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路（操作部１１Ｄの移動経路）Ｐ１→Ｐ５を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動開始時の操作部１１Ｄの位置Ｐ５とに基づいて、左向きの船舶１の目標移動経路（図５（Ａ）に示す目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２を左右反転したもの）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶目標移動経路算出部１４Ｂによって算出された左向きの船舶１の目標移動経路に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された左向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が左向きに移動（並進移動）開始する。
【００５２】
次いで、船舶１が左向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路（図５（Ｂ）に示す実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２を左右反転したもの）を算出する。
船舶１の移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けない場合、船舶１の実際の移動経路と、船舶１の目標移動経路とが一致する。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄによって算出される船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分がゼロになる。
また、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分もゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の移動中に、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された左向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が左向きの移動（並進移動）を継続する。
【００５３】
一方、船舶１の左向きの移動中に船舶１が風、潮流等による例えば後向きの外力を受ける場合には、その後向きの外力によって、船舶１が後側に流される。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図５（Ｃ）および図５（Ｄ）に示す演算・制御を左右反転した演算・制御を実行する。
その結果、この場合に、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による後向きの外力に抗して、左向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００５４】
また、船舶１の左向きの移動中に船舶１が風、潮流等による例えば前向きの外力を受ける場合には、その前向きの外力によって、船舶１が前側に流される。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図５（Ｅ）および図５（Ｆ）に示す演算・制御を左右反転した演算・制御を実行する。
その結果、この場合に、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による前向きの外力に抗して、左向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００５５】
船舶１が左向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶１を旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受けない場合には、推進力算出部１４Ｆは、船舶１を旋回させる推進力を加算することなく、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
その結果、船舶１が左向きの移動（並進移動）を継続する。
【００５６】
一方、船舶１の左向きの移動中に、船舶１を例えば時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が時計回りに旋回する。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図６（Ｃ）および図６（Ｄ）に示す演算・制御と同様の演算・制御を実行する。
【００５７】
また、船舶１の左向きの移動中に、船舶１を例えば反時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が反時計回りに旋回する。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図６（Ｅ）および図６（Ｆ）に示す演算・制御と同様の演算・制御を実行する。
【００５８】
また、船舶１の左向きの移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けることによって、船舶１の目標移動経路（図５（Ａ）に示す目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２を左右反転したもの）と船舶１の実際の移動経路との差分が発生し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分が発生する場合もある。
その場合に、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分（≠０）を算出する。更に、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の左向きの移動中の船首方位との差分（≠０）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶１の左向きの移動中に、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路に近づける推進力と、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の左向きの移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作あるいは操作部１１Ｄを回動させる追加の操作を行わなくても、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の左向きの移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置と、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位とに基づいて、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路に近づけ、かつ、船舶１の左向きの移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、この場合においても、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による外力に抗して、左向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００５９】
操船者が、船舶１を左前向きに移動（並進移動）させたい場合もある。
そのような場合には、図４（Ｅ）に示す例のように、操作部１１Ｄ（ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１から位置Ｐ６に移動させられて、位置Ｐ６に維持される。
操作部移動経路算出部１４Ａは、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ１に位置する時刻のレバーの位置と、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ６に移動させられた時刻（船舶１の移動開始時）のレバーの位置とに基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路（操作部１１Ｄの移動経路）Ｐ１→Ｐ６を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動開始時の操作部１１Ｄの位置Ｐ６とに基づいて、左前向きの船舶１の目標移動経路（図７（Ａ）に示す目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３を左右反転したもの）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶目標移動経路算出部１４Ｂによって算出された左前向きの船舶１の目標移動経路に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された左前向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が左前向きに移動（並進移動）開始する。
【００６０】
次いで、船舶１が左前向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路（図７（Ｂ）に示す実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ３を左右反転したもの）を算出する。
船舶１の左前向きの移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けない場合、船舶１の実際の移動経路と、船舶１の目標移動経路とが一致する。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄによって算出される船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分がゼロになる。
また、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分もゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の左前向きの移動中に、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の左前向きの移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された左前向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が左前向きの移動（並進移動）を継続する。
【００６１】
一方、船舶１の左前向きの移動中に船舶１が風、潮流等による例えば後向きの外力を受ける場合には、その後向きの外力によって、船舶１が後側に流される。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図７（Ｃ）および図７（Ｄ）に示す演算・制御を左右反転した演算・制御を実行する。
その結果、この場合に、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による後向きの外力に抗して、左前向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００６２】
また、船舶１の左前向きの移動中に船舶１が風、潮流等による例えば前向きの外力を受ける場合には、その前向きの外力によって、船舶１が前側に流される。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図７（Ｅ）および図７（Ｆ）に示す演算・制御を左右反転した演算・制御を実行する。
その結果、この場合に、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による前向きの外力に抗して、左前向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００６３】
船舶１が左前向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶１を旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受けない場合には、推進力算出部１４Ｆは、船舶１を旋回させる推進力を加算することなく、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
その結果、船舶１が左前向きの移動（並進移動）を継続する。
【００６４】
一方、船舶１の左前向きの移動中に、船舶１を例えば時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が時計回りに旋回する。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図６（Ｃ）および図６（Ｄ）に示す演算・制御と同様の演算・制御を実行する。
【００６５】
また、船舶１の左前向きの移動中に、船舶１を例えば反時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が反時計回りに旋回する。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図６（Ｅ）および図６（Ｆ）に示す演算・制御と同様の演算・制御を実行する。
【００６６】
また、船舶１の左前向きの移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けることによって、船舶１の目標移動経路（図７（Ａ）に示す目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ３を左右反転したもの）と船舶１の実際の移動経路との差分が発生し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分が発生する場合もある。
その場合に、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分（≠０）を算出する。更に、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の左前向きの移動中の船首方位との差分（≠０）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶１の左前向きの移動中に、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路に近づける推進力と、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の左前向きの移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の左前向きの移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作あるいは操作部１１Ｄを回動させる追加の操作を行わなくても、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の左前向きの移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置と、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位とに基づいて、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路に近づけ、かつ、船舶１の左前向きの移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、この場合においても、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による外力に抗して、左前向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００６７】
また、操船者が、船舶１を左後向きに移動（並進移動）させたい場合もある。
そのような場合には、図４（Ｆ）に示す例のように、操作部１１Ｄ（ジョイスティックのレバーの先端部）が位置Ｐ１から位置Ｐ７に移動させられて、位置Ｐ７に維持される。
操作部移動経路算出部１４Ａは、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ１に位置する時刻のレバーの位置と、ジョイスティックのレバーの先端部が位置Ｐ７に移動させられた時刻（船舶１の移動開始時）のレバーの位置とに基づいて、ジョイスティックのレバーの先端部の移動経路（操作部１１Ｄの移動経路）Ｐ１→Ｐ７を算出する。
船舶目標移動経路算出部１４Ｂは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動開始時の操作部１１Ｄの位置Ｐ７とに基づいて、左後向きの船舶１の目標移動経路（図８（Ａ）に示す目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４を左右反転したもの）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶目標移動経路算出部１４Ｂによって算出された左後向きの船舶１の目標移動経路に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、推進力算出部１４Ｆによって算出された左後向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が左後向きに移動（並進移動）開始する。
【００６８】
次いで、船舶１が左後向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶実移動経路算出部１４Ｃは、船舶１の移動開始時に船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の位置と、船舶１の移動中に船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路（図８（Ｂ）に示す実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ４を左右反転したもの）を算出する。
船舶１の左後向きの移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けない場合、船舶１の実際の移動経路と、船舶１の目標移動経路とが一致する。
その結果、船舶移動経路差分算出部１４Ｄによって算出される船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分がゼロになる。
また、船首方位差分算出部１４Ｅによって算出される船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と、船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分もゼロになる。
そのため、推進力算出部１４Ｆは、船舶１の左後向きの移動中に、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の左後向きの移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された左後向きの推進力を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
その結果、船舶１が左後向きの移動（並進移動）を継続する。
【００６９】
一方、船舶１の左後向きの移動中に船舶１が風、潮流等による例えば後向きの外力を受ける場合には、その後向きの外力によって、船舶１が後側に流される。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図８（Ｃ）および図８（Ｄ）に示す演算・制御を左右反転した演算・制御を実行する。
その結果、この場合に、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による後向きの外力に抗して、左後向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００７０】
また、船舶１の左後向きの移動中に船舶１が風、潮流等による例えば前向きの外力を受ける場合には、その前向きの外力によって、船舶１が前側に流される。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図８（Ｅ）および図８（Ｆ）に示す演算・制御を左右反転した演算・制御を実行する。
その結果、この場合に、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による前向きの外力に抗して、左後向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００７１】
船舶１が左後向きに移動（並進移動）している期間中に、船舶１を旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受けない場合には、推進力算出部１４Ｆは、船舶１を旋回させる推進力を加算することなく、船舶１の移動開始時に算出した推進力と等しい推進力を算出する。
その結果、船舶１が左後向きの移動（並進移動）を継続する。
【００７２】
一方、船舶１の左後向きの移動中に、船舶１を例えば時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が時計回りに旋回する。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図６（Ｃ）および図６（Ｄ）に示す演算・制御と同様の演算・制御を実行する。
【００７３】
また、船舶１の左後向きの移動中に、船舶１を例えば反時計回りに旋回させる風、潮流等による外力を船舶１が受ける場合には、その外力によって、船舶１が反時計回りに旋回する。
その場合に、船外機用制御装置１４は、図６（Ｅ）および図６（Ｆ）に示す演算・制御と同様の演算・制御を実行する。
【００７４】
また、船舶１の左後向きの移動中に、船舶１が風、潮流等による外力を受けることによって、船舶１の目標移動経路（図８（Ａ）に示す目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ４を左右反転したもの）と船舶１の実際の移動経路との差分が発生し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分が発生する場合もある。
その場合に、船舶移動経路差分算出部１４Ｄは、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分（≠０）を算出する。更に、船首方位差分算出部１４Ｅは、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と、船舶１の左前向きの移動中の船首方位との差分（≠０）を算出する。
推進力算出部１４Ｆは、船舶１の左後向きの移動中に、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路に近づける推進力と、船舶１の移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）に近づける推進力との合成力を、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる船舶１の推進力として算出する。
船外機用制御装置１４は、船舶１の左後向きの移動中に、推進力算出部１４Ｆによって算出された推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
つまり、船外機用制御装置１４は、船舶１の左後向きの移動中に、操船者が操作部１１Ｄの位置を変更する追加の操作あるいは操作部１１Ｄを回動させる追加の操作を行わなくても、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制し、かつ、船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照）と船舶１の移動中の船首方位との差分を抑制する推進力（合成力）を、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に発生させる。
詳細には、船外機用制御装置１４は、船舶１の左後向きの移動中に、船舶位置検出部１１Ｅによって検出される船舶１の位置と、船首方位検出部１１Ｆによって検出される船首１Ｂの方位とに基づいて、船舶１の実際の移動経路を船舶１の目標移動経路に近づけ、かつ、船舶１の左後向きの移動中の船首方位を船舶１の移動開始時の船首方位Ｈ１に近づける船外機１２、１３のフィードバック制御を実行する。
その結果、この場合においても、船舶１は、操船者の追加操作の必要なく、風、潮流等による外力に抗して、左後向きの移動（並進移動）を継続することができる。
【００７５】
上述した例では、船外機用制御装置１４が、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制する制御、および、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分を抑制する制御の両方を実行可能であるが、他の例では、船外機用制御装置１４が、船舶１の目標移動経路と船舶１の実際の移動経路との差分を抑制する制御、および、船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位と船舶１の移動中の船首１Ｂの方位との差分を抑制する制御の一方のみを実行可能であってもよい。
【００７６】
図９は第１実施形態の船外機用制御装置１４によって実行される処理の一例を説明するためのフローチャートである。
図９に示す処理は、操作部１１Ｄ（ジョイスティック）が、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させるための入力操作を受け付けた場合に開始する。
図９に示す例では、ステップＳ１０において、船外機用制御装置１４が、例えばマイクロスイッチなどのセンサによって検出された操作部１１Ｄの位置（例えば位置Ｐ２（図３（Ｂ）参照））を取得し、操作部移動経路算出部１４Ａが、操作部１１Ｄの移動経路（例えば移動経路Ｐ１→Ｐ２）を算出する。
次いで、ステップＳ１１では、船外機用制御装置１４が、船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の移動開始時の位置を取得する。
次いで、ステップＳ１２では、船外機用制御装置１４が、船首方位検出部１１Ｆによって検出された船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位（例えば船首方位Ｈ１（図６（Ａ）参照））を取得する。
次いで、ステップＳ１３では、船舶目標移動経路算出部１４Ｂが、ステップＳ１１において取得された船舶１の移動開始時の位置と、ステップＳ１０において取得された操作部１１Ｄの位置（例えば位置Ｐ２）とに基づいて、船舶１の目標移動経路（例えば目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２（図５（Ａ）参照））を算出する。
次いで、ステップＳ１４では、推進力算出部１４Ｆが、ステップＳ１３において算出された船舶１の目標移動経路に基づいて、船外機１２、１３に発生させる推進力（例えば右向きの推進力）を算出する。
次いで、ステップＳ１５では、船外機用制御装置１４が、ステップＳ１４において算出された推進力を船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１が発生するように、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。その結果、船舶１が例えば右向きの移動（並進移動）を開始する。
【００７７】
次いで、ステップＳ１６では、船外機用制御装置１４が、船舶位置検出部１１Ｅによって検出された船舶１の移動中の位置を取得する。
次いで、ステップＳ１７では、船舶実移動経路算出部１４Ｃが、ステップＳ１１において取得された船舶１の移動開始時の位置と、ステップＳ１６において取得された船舶１の移動中の位置とに基づいて、船舶１の実際の移動経路（例えば実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂ（図５（Ｃ）参照））を算出する。
次いで、ステップＳ１８では、船舶移動経路差分算出部１４Ｄが、ステップＳ１３において算出された船舶１の目標移動経路（例えば目標移動経路ＴＰ１→ＴＰ２）と、ステップＳ１７において算出された船舶１の実際の移動経路（例えば実際の移動経路ＲＰ１→ＲＰ２Ｂ）との差分を算出する。
次いで、ステップＳ１９では、船外機用制御装置１４が、船首方位検出部１１Ｆによって検出された船舶１の移動中の船首１Ｂの方位（例えば船首方位Ｈ２ＣＷ（図６（Ｃ）参照））を取得する。
次いで、ステップＳ２０では、船首方位差分算出部１４Ｅが、ステップＳ１２において取得された船舶１の移動開始時の船首１Ｂの方位（例えば船首方位Ｈ１）と、ステップＳ１９において取得された船舶１の移動中の船首１Ｂの方位（例えば船首方位Ｈ２ＣＷ）との差分を算出する。
次いで、ステップＳ２１では、推進力算出部１４Ｆが、ステップＳ１８において算出された差分を抑制する推進力と、ステップＳ２０において算出された差分を抑制する推進力との合成力を、船外機１２、１３に発生させる推進力として算出する。
次いで、ステップＳ２２では、船外機用制御装置１４が、ステップＳ２１において算出された推進力を船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１が発生するように、船外機１２、１３の操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。その結果、船舶１が例えば右向きの移動（並進移動）を維持する。
次いで、ステップＳ２３では、船外機用制御装置１４が、操作部１１Ｄの位置を取得し、操作部１１Ｄの位置（例えば位置Ｐ２（図３（Ｂ）参照））が位置Ｐ１（図３（Ａ）参照）、位置Ｐ８（図３（Ｈ）参照）および位置Ｐ９（図３（Ｉ）参照）のいずれかに変更されたか否かを判定する。操作部１１Ｄの位置が位置Ｐ１、位置Ｐ８および位置Ｐ９のいずれにも変更されていない場合には、ステップＳ１６に戻る。操作部１１Ｄの位置が位置Ｐ１、位置Ｐ８および位置Ｐ９のいずれかに変更された場合には、図９に示す処理を終了する。
図９に示す例では、上述したように、操作部１１Ｄの位置が位置Ｐ１、位置Ｐ８および位置Ｐ９のいずれかに変更された場合に図９に示す処理を終了するが、他の例では、操作部１１Ｄの位置が位置Ｐ１、位置Ｐ８および位置Ｐ９のいずれかに変更された場合のみならず、操作部１１Ｄの位置が斜め位置Ｐ３、斜め位置Ｐ４、斜め位置Ｐ６および斜め位置Ｐ７のいずれかに変更された場合にも図９に示す処理を終了してもよい。
【００７８】
＜第２実施形態＞
以下、本発明の船外機用制御装置、船外機用制御方法およびプログラムの第２実施形態について説明する。
第２実施形態の船外機用制御装置１４が適用される船舶１は、後述する点を除き、上述した第１実施形態の船外機用制御装置１４が適用される船舶１と同様に構成されている。従って、第２実施形態の船舶１によれば、後述する点を除き、上述した第１実施形態の船舶１と同様の効果を奏することができる。
【００７９】
図１０は第２実施形態の船外機用制御装置１４が適用される船舶１の一例を示す図である。
上述したように、第１実施形態の船舶１（図１および図２に示す例）では、操作部１１Ｄが、レバーを有するジョイスティックによって構成されている。
一方、第２実施形態の船舶１（図１０に示す例）では、操作部１１Ｄが、タッチパネルによって構成されている。操船者は、操舵装置１１Ａ（ステアリングホイール）およびリモコン装置１１Ｂ、１１Ｃ（リモコンレバー）を操作することによって、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させることができるのみならず、操作部１１Ｄ（タッチパネル）を操作することによっても、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を作動させることができる。
他の例では、船体１１が、操舵装置１１Ａ、リモコン装置１１Ｂおよびリモコン装置１１Ｃを備えていなくてもよい。
【００８０】
図１０に示す例では、船外機用制御装置１４が、操作部１１Ｄに対する入力操作に基づいて、船外機１２の操舵アクチュエータ１２Ａ２および推進ユニット１２Ａ１と、船外機１３の操舵アクチュエータ１３Ａ２および推進ユニット１３Ａ１とを制御する。
詳細には、船外機用制御装置１４は、操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対する例えばフリック入力操作に基づいて、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１が発生する船舶１の推進力の大きさおよび向きを制御する。
フリック入力操作では、操船者は、例えば、タッチパネルを押圧しつつ、タッチパネルを押圧している指を目的の向きにスライドさせる。
操作部移動経路算出部１４Ａは、操作部１１Ｄの移動経路を算出する。詳細には、操作部移動経路算出部１４Ａは、操船者がタッチパネルを押圧しながらスライドさせた指の移動経路を算出する。
【００８１】
図１０に示す例では、操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対してフリック入力操作可能であると共に、回転入力操作可能に、操作部１１Ｄが構成されている。
操船者は、例えば、１本の指をタッチパネルに当接させて中心点として固定させた状態で、他の指を、タッチパネルを押圧しながら周方向にスライドさせることによって、回転入力操作を行う。
操船者が、操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対して時計回りの回転入力操作を行う場合に、船外機用制御装置１４は、船体１１が右旋回するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。一方、操船者が、操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対して反時計回りの回転入力操作を行う場合に、船外機用制御装置１４は、船体１１が左旋回するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。
また、操船者が操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対してフリック入力操作を行う場合に、船外機用制御装置１４は、船体１１が、姿勢を維持したまま、操船者の指がスライドさせられた向きに移動するように、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１を制御する。つまり、操船者が操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対してフリック入力操作を行うことによって、船舶１が並進移動する。
【００８２】
操船者が操作部１１Ｄ（タッチパネル）に対してフリック入力操作を行っていない場合（つまり、操船者の指がタッチパネルに当接していない場合）、操作部１１Ｄは、図３（Ａ）に示す状態と同様の状態になる。その結果、船外機用制御装置１４は、操舵アクチュエータ１２Ａ２、１３Ａ２および推進ユニット１２Ａ１、１３Ａ１に船舶１の推進力を発生させない。
【００８３】
以上、本発明を実施するための形態について実施形態を用いて説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の変形及び置換を加えることができる。上述した各実施形態および各例に記載の構成を組み合わせてもよい。
【００８４】
なお、上述した実施形態における船外機用制御装置１４が備える各部の機能全体あるいはその一部は、これらの機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによって実現しても良い。なお、ここでいう「コンピュータシステム」とは、ＯＳや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。
また、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶部のことをいう。さらに「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間の間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含んでも良い。また上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良く、さらに前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであっても良い。
【符号の説明】
【００８５】
１…船舶、１Ｂ…船首、１１…船体、１１Ａ…操舵装置、１１Ｂ…リモコン装置、１１Ｃ…リモコン装置、１１Ｄ…操作部、１１Ｅ…船舶位置検出部、１１Ｆ…船首方位検出部、Ｐ１…位置、Ｐ２…位置、Ｐ３…位置、Ｐ４…位置、Ｐ５…位置、Ｐ６…位置、Ｐ７…位置、Ｐ８…位置、Ｐ９…位置、１２…船外機、１２Ａ…船外機本体、１２Ａ１…推進ユニット、１２Ａ２…操舵アクチュエータ、１２ＡＸ…操舵軸、１２Ｂ…ブラケット、１３…船外機、１３Ａ…船外機本体、１３Ａ１…推進ユニット、１３Ａ２…操舵アクチュエータ、１３ＡＸ…操舵軸、１３Ｂ…ブラケット、１４…船外機用制御装置、１４Ａ…操作部移動経路算出部、１４Ｂ…船舶目標移動経路算出部、１４Ｃ…船舶実移動経路算出部、１４Ｄ…船舶移動経路差分算出部、１４Ｅ…船首方位差分算出部、１４Ｆ…推進力算出部、１４Ｇ…記憶部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020116983.tif 000009
【図８】
2020116983.tif 000010
【図９】
2020116983.tif 000011
【図１０】
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