(57)【要約】【課題】本発明は、ウェル部に対する副気室部材の保持性能に優れるとともに、従来よりもウェル部に対する副気室部材の取付作業が簡単な車両用ホイールを提供する。【解決手段】本発明は、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材（１０）をリム（１１）に有する車両用ホイール（１）であって、前記副気室部材（１０）と係合するとともにウェル部（１１ｃ）の外周面（１１ｄ）上でホイール周方向に延びて、前記副気室部材（１０）をホイール周方向に案内可能なレール状の案内部材（２）を前記リム（１１）に備えることを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をリムに有する車両用ホイールであって、
前記副気室部材と係合するとともにウェル部の外周面上でホイール周方向に延びて、前記副気室部材をホイール周方向に案内可能なレール状の案内部材を前記リムに備えることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
前記案内部材は、前記ウェル部の外周面上を略周回しているとともに、前記副気室部材は、前記案内部材に対応する長さで前記ウェル部の外周面上を略周回していることを特徴とする請求項１に記載の車両用ホイール。
【請求項３】
ホイール周方向の前記案内部材の一端部と他端部とは、少なくともホイール幅方向及び／又はホイール径方向にシフトしていることを特徴とする請求項２に記載の車両用ホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ホイールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤ空気室内での気柱共鳴音を消音するヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）をウェル部外周面に取り付けたホイールが知られている（例えば、特許文献１参照）。このホイールの副気室部材は、内側に副気室を有し、ホイール周方向に沿って長く形成される本体部と、この本体部の長手方向の略全長にわたってその両側からホイール幅方向にそれぞれ延出する板状の一対の縁部と、を備えている。そして、縁部の延出先端のそれぞれがウェル部に形成された溝部に嵌り込むことで、副気室部材はウェル部に取り付けられている。
【０００３】
また、ウェル部に縁部を介して取り付けられた副気室部材は、ホイール回転時にその脱離方向に掛る遠心力に抗するように、副気室部材の底面から両縁部にかけてウェル部外周面側に凸となるように湾曲している。このような副気室部材によれば、掛る遠心力によって、凸の湾曲面が脱離方向（遠心方向）に反転しようとするところ、溝部に対する縁部の延出先端の突っ張り力が増大することによって、ウェル部に対する副気室部材の保持力が増大する。つまり、このような副気室部材によれば、掛る遠心力が大きいほどウェル部に対する副気室部材の保持力も増大する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４５５１４２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のホイール（例えば、特許文献１参照）においては、副気室部材の底面がウェル部外周面側に凸となるように湾曲しているとともに、その長手方向はホイール周方向に沿って湾曲している。
そのため、従来のホイールは、溝部に縁部を嵌め込んでウェル部に副気室部材を取り付ける際に、副気室部材、特に縁部が弾性変形し難い問題があった。したがって、従来のホイールは、副気室部材の取り付けの際に、プッシャなどによる大きな機械力を利用して縁部をウェル部外周面側に押圧しなければならない課題があった。
【０００６】
本発明の課題は、ウェル部に対する副気室部材の保持性能に優れるとともに、従来よりもウェル部に対する副気室部材の取付作業が簡単な車両用ホイールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記の課題を達成する本発明の車両用ホイールは、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をリムに有する車両用ホイールであって、前記副気室部材と係合するとともにウェル部の外周面上でホイール周方向に延びて、前記副気室部材をホイール周方向に案内可能なレール状の案内部材を前記リムに備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の車両用ホイールによれば、ウェル部に対する副気室部材の保持性能に優れるとともに、従来よりもウェル部に対する副気室部材の取付作業が簡単な車両用ホイールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。
【図２】副気室部材の長手方向に沿った断面図である。
【図３】図２の副気室部材のIII−III断面図である。
【図４】車両用ホイールのホイール回転軸に沿った断面図であり、案内部材の延在方向を示す図である。
【図５】（ａ）変形例に係る案内部材の側面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＶ−Ｖ断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
次に、本発明の実施形態に係る車両用ホイールついて、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、参照する図面において、「Ｘ」は、ホイール周方向、「Ｙ」は、ホイール幅方向、「Ｚ」は、ホイール径方向、をそれぞれ示している。
本実施形態に係る車両用ホイールは、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をホイール周方向に案内するレール状の案内部材をリムに備えることを主な特徴とする。
以下では、まず車両用ホイールの全体構成について説明した後に、副気室部材及び案内部材について説明する。
【００１１】
＜車両用ホイールの全体構成＞
図１は、本発明の実施形態に係る車両用ホイール１の斜視図である。
図１に示すように、本実施形態に係る車両用ホイール１は、例えばアルミニウム合金、マグネシウム合金などの金属製のリム１１に、例えばポリプロピレン、ポリアミドなどの可撓性樹脂からなる副気室部材１０（ヘルムホルツレゾネータ）が取り付けられて構成されている。
図１中、符号１２は、リム１１を図示しないハブに連結するためのディスクであり、符号１８は、副気室部材１０の後記する管体であり、符号２は、案内部材である。
【００１２】
リム１１は、ホイール幅方向Ｙの両端部にそれぞれ形成されるビードシート２１同士の間で、ホイール径方向のホイール軸側に向かって窪んだウェル部１１ｃを有している。この窪みの底面で規定されるウェル部１１ｃの外周面１１ｄは、ホイール幅方向Ｙにわたってホイール軸を中心に略同径になっている。
【００１３】
リム１１は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄにおけるホイール幅方向Ｙの両端部のそれぞれからリムフランジ２２側に向けて立ち上がる一対の縦壁１５を備えている。また、リム１１は、縦壁１５のホイール幅方向Ｙの外側に、ビードシート２１を介してリムフランジ２２へと立ち上っていく。
【００１４】
＜副気室部材＞
次に、副気室部材１０について説明する。
図２は、副気室部材１０の長手方向に沿った断面図である。図３は、図２のIII−III断面図である。
【００１５】
図２に示すように、副気室部材１０は、ホイール周方向Ｘに長い略環状部材である。
本実施形態での副気室部材１０は、図１に示すように、後記する案内部材２と略同じ長さでウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上を略周回している。
副気室部材１０は、本体部１３と、管体１８と、を備えている。
【００１６】
本体部１３は、内側が中空になっている。この中空部は、副気室ＳＣ（図３参照）を形成している。この中空部は、仕切り壁１６によってホイール周方向Ｘに二分されている。つまり、本体部１３は、ホイール周方向Ｘに仕切り壁１６を挟んで一対の副気室ＳＣ（図３参照）を有している。
【００１７】
図３に示すように、本体部１３は、長手方向（図２のホイール周方向Ｘ）に直交する断面視で、ホイール幅方向Ｙに長い略矩形を呈している。
具体的には、本体部１３は、ウェル部１１ｃ（図１参照）の外周面１１ｄ（図１参照）に沿って配置される底板２５ｂと、この底板２５ｂとの間に所定の間隔をあけて配置されて、底板２５ｂと略平行の上板２５ａと、底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの両端から略垂直に立ち上がり、上板２５ａに接続される一対の側板２５ｃと、を備えている。
このような上板２５ａと底板２５ｂと側板２５ｃとは、本体部１３の内側に副気室ＳＣを囲繞形成している。
【００１８】
また、底板２５ｂには、後記の案内部材２に対応する断面形状を有する溝部１７が形成されている。なお、図３中、案内部材２は、仮想線（二点鎖線）で示している。
この溝部１７は、図２に示すように、本体部１３の長手方向（ホイール周方向）に沿って延在している。
【００１９】
次に、管体１８（図１参照）について説明する。
図１に示すように、管体１８は、本体部１３のホイール径方向の外側面から突出するように形成されている。
【００２０】
図２に示すように、管体１８の内側には、連通孔１８ａが設けられている。
本実施形態での本体部１３は、一対の副気室ＳＣのそれぞれに連通孔１８ａが臨むように、一対の管体１８を有している。
これらの連通孔１８ａは、図示しないタイヤ空気室とそれぞれの副気室ＳＣとを連通させている。
本実施形態での一対の管体１８は、ホイール回転軸Ａｘを中心にして互いに９０°開く位置に設けられている。このような位置に管体１８（連通孔１８ａ）が設けられることによって、副気室部材１０は、タイヤ空気室内に発生する所定の共鳴周波数の共鳴音をむらなく消音することができる。
【００２１】
ただし、副気室ＳＣの数及び管体１８の位置は、これに限定されるものではない。したがって、副気室ＳＣの数が３つ以上の場合には、それぞれの管体１８は、ホイール周方向Ｘに等間隔に配置することができる。
【００２２】
図３に示すように、管体１８は、本体部１３の上板２５ａからホイール径方向Ｚの外側に突出する円筒部材で形成されている。
管体１８の形状によって、ヘルムホルツレゾネータ（副気室部材１０）の共鳴周波数を決定する要素となる連通孔１８ａの開口面積と長さとが設定されることとなる。
【００２３】
＜案内部材＞
本実施形態での案内部材２は、図３中、仮想線（二点鎖線）で示すように、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に交差する断面視でＴ字を呈している。
そして、案内部材２は、図３に示すように、本体部１３に形成された溝部１７に嵌り込んで係合する係合部３を有している。
本実施形態での係合部３は、案内部材２の断面視でＴ字を模る形状のうち横棒部分に対応している。
【００２４】
図４は、車両用ホイール１のホイール回転軸Ａｘ（図２参照）に沿った断面図であり、案内部材２の延在方向を示す図である。なお、図４には、案内部材２に案内された副気室部材１０の本体部１３を仮想線（二点鎖線）で示している。
図４に示すように、本実施形態での案内部材２は、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に沿うようにウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上を略周回するレール状に形成されている。
なお、図４中、仮想線（二点鎖線）で引き出す案内部材２は、図４の紙面手前側で外周面１１ｄ上を延びるものを示し、隠れ線（点線）で引き出す案内部材２は、図４の紙面裏側で外周面１１ｄ上を延びるものを示している。
【００２５】
本実施形態での案内部材２の延在方向は、ねじのピッチを形成するように、ホイール回転軸Ａｘに対して所定の角度で傾斜している。
これにより、ホイール周方向Ｘ（図１参照）の案内部材２（図１参照）の一端部２ａ（図１参照）と他端部２ｂ（図１参照）とは、ホイール幅方向Ｙ（図１参照）にシフトしている。
【００２６】
＜副気室部材の取付方法＞
次に、リム１１（図１参照）に対する副気室部材１０（図１参照）の取付方法について説明する。
この取付方法では、まず、図２に示す副気室部材１０の一端部１４ａと他端部１４ｂとの間を広げるとともに、図４に示す案内部材２の一端部２ａ側を、図２に示す副気室部材１０の一端部１４ａ側の溝部１７内に差し込む。
【００２７】
次いで、この取付方法では、図４に示す案内部材２の延在方向に沿うように、図２に示す副気室部材１０をスライドさせて、副気室部材１０の溝部１７の長さ方向の全体にわたって、案内部材２（図４参照）を挿入する。
そして、図１に示すように、副気室部材１０を、案内部材２に対応する長さでウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上を略周回させることで、この取付方法の一連の工程は終了する。
【００２８】
＜作用効果＞
次に、本実施形態の車両用ホイール１の奏する作用効果について説明する。
本実施形態の車両用ホイール１は、副気室部材１０と係合するとともに副気室部材１０をホイール周方向Ｘに案内可能なレール状の案内部材２を備えている。
【００２９】
この車両用ホイール１は、前記のように、副気室部材１０を案内部材２の延在方向にスライドさせることによって、副気室部材１０を案内部材２に係合させてリム１１に取り付けることができる。
【００３０】
したがって、この車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、プッシャなどの機械力によらずともリム１１に対する副気室部材１０の取付作業が極めて簡単になる。
また、この車両用ホイール１によれば、案内部材２における係合部３が副気室部材１０の溝部１７に嵌り込むため、ウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の保持性能に優れる。
【００３１】
また、本実施形態の車両用ホイール１においては、案内部材２は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上を略周回しているとともに、副気室部材１０は、案内部材２に対応する長さでウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上を略周回している。
この車両用ホイール１は、副気室部材１０がウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上を略周回しているので、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上で部分的に副気室部材を設けたものと比較して、副気室ＳＣをより大きく確保することができる。
これにより車両用ホイール１は、消音性能を向上させることができる。
【００３２】
また、本実施形態の車両用ホイール１においては、ホイール周方向Ｘの案内部材２の一端部２ａと他端部２ｂとが、ホイール幅方向Ｙにシフトしている。
この車両用ホイール１によれば、案内部材２に副気室部材１０を組み付ける際に、副気室部材１０の一端部１４ａと他端部１４ｂとが互いに干渉し合うことが避けられる。
【００３３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。
前記実施形態では、案内部材２としてＴ字レールについて説明したが本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、本発明での案内部材２は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ側の根本幅よりも外周面１１ｄ側から延び出した先端幅が広ければ特に制限はない。したがって、案内部材２は、例えば、逆Ｌ字型、膨出型の断面形状を有するレールとすることもできる。
【００３４】
また、前記実施形態での案内部材２は、ホイール周方向Ｘに連続するレールについて説明したが、本発明は、これに代えて断続的に延びる案内部材２を適用することもできる。
【００３５】
また、前記実施形態での副気室部材１０は、ホイール周方向Ｘに略１周するものを想定しているが、副気室部材１０の長さが１周分に至らずに、一端部１４ａと他端部１４ｂとがホイール周方向Ｘにわずかに離間するものを排除するものではない。
これとは逆に、副気室部材１０は、連通孔１８ａの前記角度が９０°に維持される限り、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄを１周分以上延在するものであってもよい。
【００３６】
また、前記実施形態の車両用ホイール１においては、ホイール周方向Ｘの案内部材２の一端部２ａと他端部２ｂとが、ホイール幅方向Ｙにシフトしているものについて説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。
図５（ａ）は、変形例に係る案内部材２の側面図であり、図５（ｂ）は、図５（ａ）のＶ−Ｖ断面図である。なお、図５（ａ）及び（ｂ）において、前記実施形態と同様の構成要素については同じ符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００３７】
図５（ａ）及び（ｂ）に示すように、案内部材２の一端部２ａと他端部２ｂとは、ホイール径方向Ｚにシフトしている。
このような変形例に係る案内部材２によれば、案内部材２に副気室部材１０（図２参照）を組み付ける際に、副気室部材１０の一端部１４ａ（図２参照）と他端部１４ｂ（図２参照）とが互いに干渉し合うことが避けられる。
【００３８】
また、図示は省略するが、案内部材２の一端部２ａと他端部２ｂとは、ホイール幅方向Ｙ及びホイール径方向Ｚにシフトする構成とすることもできる。
また、図示は省略するが、案内部材２の一端部２ａと他端部２ｂとは、ホイール周方向Ｘにシフトする構成とすることもできる。
また、前記実施形態では、副気室部材１０とリム１１との間、副気室部材１０と案内部材２との間に回り止めを設けることもできる。
【符号の説明】
【００３９】
１      車両用ホイール
２      案内部材
３      係合部
１０    副気室部材
１１    リム
１１ｃ  ウェル部
１１ｄ  外周面
１２    ディスク
１３    本体部
１５    縦壁
１６    仕切り壁
１７    溝部
１８    管体
１８ａ  連通孔
２１    ビードシート
２２    リムフランジ
２５ａ  上板
２５ｂ  底板
２５ｃ  側板
Ａｘ    ホイール回転軸
ＳＣ    副気室
Ｘ      ホイール周方向
Ｙ      ホイール幅方向
Ｚ      ホイール径方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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