(57)【要約】【課題】交通規則に反する走行または進入の問題を解消または緩和すること。【解決手段】本開示の一側面に係る路面標示は、路面の第１方向に沿った第１地点から第２地点までの区間において標示材を用いて形成された標示部を備える。標示部は、通行者に該標示部を立体図形のように見せるための錯視惹起図形を含む。錯視惹起図形は、それぞれが路面の第１方向に沿って延びる第１外縁および第２外縁を含む。第１外縁と第２外縁との距離は第１地点から第２地点への方向に向かうにつれて次第に小さくなる。錯視惹起図形によって、標示部は、路面を第２地点から第１地点に向かう逆方向に進む第１の人からは立体図形のように視認される。標示部は、路面を第１地点から第２地点に向かう順方向に進む第２の人からは立体図形として視認されない。【選択図】図３
2020148071.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
路面の第１方向に沿った第１地点から第２地点までの区間において標示材を用いて形成された標示部を備える路面標示であって、
前記標示部が、通行者に該標示部を立体図形のように見せるための錯視惹起図形を含み、
前記錯視惹起図形が、それぞれが前記路面の第１方向に沿って延びる第１外縁および第２外縁を含み、
前記第１外縁と第２外縁との距離が前記第１地点から前記第２地点への方向に向かうにつれて次第に小さくなり、
前記錯視惹起図形によって、前記標示部が、前記路面を前記第２地点から前記第１地点に向かう逆方向に進む第１の人からは立体図形のように視認され、
前記標示部が、前記路面を前記第１地点から前記第２地点に向かう順方向に進む第２の人からは立体図形として視認されない、
路面標示。
【請求項２】
前記路面が車道であり、
前記第１の人が、前記車道を前記逆方向に進む第１車両の運転者であり、
前記第２の人が、前記車道を前記順方向に進む第２車両の運転者である、
請求項１に記載の路面標示。
【請求項３】
前記標示部が、前記錯視惹起図形よりも前記第１地点の側に位置する標示本体をさらに含む、
請求項１または２に記載の路面標示。
【請求項４】
前記標示本体が、前記第１地点から前記第２地点に向かう矢印を表現する、
請求項３に記載の路面標示。
【請求項５】
前記錯視惹起図形が、前記路面の第１方向に沿って延びる中心線を含む、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の路面標示。
【請求項６】
前記錯視惹起図形が、
前記第１外縁の側から前記第２外縁の側に向かって延びる横断線と、
前記横断線が前記中心線の途中で該中心線と交差することで形成される交点とをさらに含む、
請求項５に記載の路面標示。
【請求項７】
前記錯視惹起図形において、前記中心線と前記横断線と前記交点とで形成される線領域以外の領域に前記標示材が固着され、該線領域は前記標示材で覆われない、
請求項６に記載の路面標示。
【請求項８】
前記路面の第２方向において前記標示部を挟み、且つ互いに平行な二つの補助直線をさらに備える請求項３〜７のいずれか一項に記載の路面標示。
【請求項９】
前記錯視惹起図形が立て看板を表現する、
請求項１または２に記載の路面標示。
【請求項１０】
前記錯視惹起図形が台形を含み、
前記台形の下底、上底、および高さをそれぞれＡ、Ｂ、Ｈとして、Ｂ／Ａが５以上かつ３０以下であり、Ｈ／Ａが２０以上かつ１５０以下である、
請求項９に記載の路面標示。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の一側面は路面標示に関する。
【背景技術】
【０００２】
交通の安全を図るために路面に形成される路面標示が知られている。例えば、特許文献１には、少なくとも明度が異なる複数のシート片が、立体図形状に配置され、相隣る各シート片間の明度差が陰影として表現され得る位置関係で配置されてなることを特徴とする立体図法による道路標示が記載されている。特許文献２には、隣接した２つの縦辺が相互鋭角を形成するように道路路面上に印刷されて、運転者の位置が基準距離に近づくほど該運転者の視野に路面表示の該隣接した２つの縦辺が徐々に平行に投影されて、該運転者に該路面表示が動くことと認識されることを特徴とする錯視効果路面表示が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２６５９１１４号公報
【特許文献２】特表２０１５−５０７７１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
車の逆走、進入禁止領域への進入など、交通規則に反する走行または進入が近年問題になっている。そこで、このような問題を解消または緩和することができるような路面標示が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示の一側面に係る路面標示は、路面の第１方向に沿った第１地点から第２地点までの区間において標示材を用いて形成された標示部を備える。標示部は、通行者に該標示部を立体図形のように見せるための錯視惹起図形を含む。錯視惹起図形は、それぞれが路面の第１方向に沿って延びる第１外縁および第２外縁を含む。第１外縁と第２外縁との距離は第１地点から第２地点への方向に向かうにつれて次第に小さくなる。錯視惹起図形によって、標示部は、路面を第２地点から第１地点に向かう逆方向に進む第１の人からは立体図形のように視認される。標示部は、路面を第１地点から第２地点に向かう順方向に進む第２の人からは立体図形として視認されない。
【０００６】
このような側面においては、両外縁の幅が次第に小さくなる錯視惹起図形によって、望ましくない方向に進んでいる人（逆方向に進む第１の人）からは標示部が立体図形として認識されるので、その進行を止めることが期待できる。
【発明の効果】
【０００７】
本開示の一側面によれば、交通規則に反する走行または進入の問題を解消または緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態に係る路面標示の機能の例を概念的に示す図である。
【図２】実施形態に係る路面標示の機能の例を概念的に示す図である。
【図３】第１実施形態に係る路面標示の一例を示す図である。
【図４】第１実施形態に係る路面標示の別の例を示す図である。
【図５】第１実施形態に係る路面標示のさらに別の例を示す図である。
【図６】第１実施形態に係る路面標示のさらに別の例を示す図である。
【図７】第２実施形態に係る路面標示の一例を示す図である。
【図８】第２実施形態に係る路面標示の寸法を設定する一例を示す図である。
【図９】第１実施形態に対応する実施例および比較例に係る路面標示を示す図である。
【図１０】第１実施形態に対応する一部の実施例および比較例に係る路面標示の写真を示す図である。
【図１１】第２実施形態に対応する実施例および比較例に係る路面標示を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照しながら本開示での実施形態を詳細に説明する。なお、図面の説明において同一または同等の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１０】
本開示に係る路面標示は、交通の安全を図るために路面に形成される標示である。通行者は路面標示を見ることで通行の規則を認識することができ、通行者がその規則に従って通行することで、交通の安全が維持され得る。通行者とは、道路に沿って進む人のことをいい、歩行者と移動体の乗員（例えば運転者）とを含む概念である。移動体とは、人をある場所から別の場所へ輸送することが可能であり、且つ道路上を進行することが可能な機器である。移動体は道路上だけでなく空中、水上、または水中を進行可能であってもよい。移動体の例として自動車、バイク、自転車などの車両が挙げられるが、移動体はこれらの例に限定されない。
【００１１】
本開示に係る路面標示は、交通規則に反する走行または進入の問題を解消または緩和することを目的として路面に形成される。交通規則に反する走行または進入の具体的な場面は限定されないが、例として、車の逆走、および進入禁止領域への進入が挙げられる。より具体的には、本開示に係る路面標示は、逆方向に進む第１の人には該路面標示が立体図形（３次元形状）のように視認され、順方向に進む第２の人からは立体図形として視認されない構成を備える。言い換えると、該第１の人からは路面標示が路面から高さ方向に突き出るかまたは浮いているように見え、該第２の人からは路面標示が路面上に敷かれているように（すなわち、路面標示が単なる平面図形のように）見える。本開示において、逆方向とは交通規則に違反する進行方向のことをいい、順方向とは交通規則に違反しない進行方向のことをいう。端的にいうと、本開示に係る路面標示は、逆方向に進む人には該路面標示をあたかも３次元形状の障害物のように見せることによって、現在の進行方向が間違っていることをその人に気付かせることを意図する。これにより、望ましくない進行を止めさせることが可能になる。一方、順方向に進む人には、路面標示は路面に形成された２次元上の標示にしか見えないので、その人はそのまま進み続けることができる。
【００１２】
図１および図２はいずれも、このような路面標示の機能の例を概念的に示す図である。図１は路面７０に形成された路面標示１を示し、この路面標示１は正しい進行方向（すなわち順方向）を示す矢印を表現する。道路を逆方向７１に進む自動車８１の運転者９１は、路面標示１を、現在の進行方向とは逆の向きを示す３次元形状の矢印のように錯覚する。運転者９１にこのような錯覚を起こさせることで、運転者９１の逆走を止めることが期待できる。一方、道路を順方向７２に進む自動車８２の運転者９２は、路面標示１を、順方向７２を示す２次元形状の矢印と認識し、そのまま自動車８２を運転し続ける。
【００１３】
図２は路面７０に形成された路面標示２を示し、この路面標示２は車両通行止めを示す立て看板を表現する。道路を逆方向７１に進む自動車８３の運転者９３は、路面標示２を、前方に立ちはだかる３次元形状の看板のように錯覚する。運転者９３にこのような錯覚を起こさせることで、運転者９３の進行を止めることが期待できる。一方、道路を順方向７２に進む特殊車両８４の運転者９４は、路面標示２を、単に２次元形状の何らかの図形と認識し、そのまま特殊車両８４を運転し続ける。
【００１４】
本開示に係る路面標示は、標示材を路面に固着することで形成される。標示材の種類および構成は限定されず、任意の標示材が用いられてよい。例えば、標示材は液状塗料でもよいし、溶融型の粉体塗料でもよいし、フィルム、テープなどのシート材でもよい。高屈折率を持つガラスビーズを含むことで再帰反射性を実現する路面標示材を用いて路面標示を形成してもよい。標示材を路面に固着する方法も限定されず、例えば、標示材は塗布、印刷、または接着により路面に固着されてもよい。
【００１５】
本開示に係る路面標示は一または複数の色を用いて表現される。色は何ら限定されず、路面標示は任意の１以上の色を用いて設計されてよい。路面標示を単色で表現する場合には、白、黄などのような、人から視認されやすい色の標示材が用いられてもよい。
【００１６】
本開示に係る路面標示が設けられる場所は限定されない。例えば、路面標示は車道、自転車道、歩道などの道路に設けられてもよいし、人または移動体が通行し得る他の場所（例えば駐車場）に設けられてもよい。
【００１７】
（第１実施形態）
図３〜図６を参照しながら、第１実施形態に係る路面標示について説明する。図３〜図６はいずれも、第１実施形態に係る路面標示の例を示す図である。
【００１８】
まず、図３に示す路面標示１について説明する。路面標示１は、標示部１０と二つの補助直線２０とを備える。標示部１０は、路面７０の第１方向７３に沿った第１地点７５から第２地点７６までの区間において形成される部分である。二つの補助直線２０は、第１方向７３と直交する路面７０の第２方向７４において標示部１０を挟み、且つ互いに平行である。本開示において、「路面の第１方向」とは路面での通行者の進行方向に対応する方向のことをいう。路面の第１方向の例として、道路の延伸方向と、駐車場などの広場における通路の延伸方向とが挙げられ、したがって、路面の第１方向は路面の延伸方向であり得る。「路面の第２方向」とは、路面に対応する２次元空間において路面の第１方向と直交する方向である。路面の第１方向が道路の延伸方向である場合には、路面の第２方向は該道路の幅方向である。路面の第１方向が駐車場などの広場における通路の延伸方向である場合には、路面の第２方向は該通路の幅方向である。したがって、路面の第２方向は路面の幅方向であり得る。
【００１９】
標示部１０は標示の意味を通行者に伝える役割を担う部分である。標示部１０は標示の意味を表現する部分である標示本体１１を含む。図３の例では、標示本体１１は第１地点７５から第２地点７６に向かう矢印を示す。この標示は、第１地点７５から第２地点７６に向かう方向に進むことが正しく、第２地点７６から第１地点７５に向かう方向に進むことができないことを通行者に伝えることを意図する。
【００２０】
標示部１０は、通行者に標示部１０を立体図形のように見せるための図形である錯視惹起図形１２をさらに含む。錯視惹起図形１２は標示本体１１よりも第２地点７６の側に位置し、言い換えると、標示本体１１は錯視惹起図形１２よりも第１地点７５の側に位置する。錯視惹起図形１２の第２地点７６側の端縁は、標示本体１１の第２地点７６側の外縁と相似である。具体的には、錯視惹起図形１２の該端縁は矢印の先端に対応するＶ字状を呈する。錯視惹起図形１２は、それぞれが路面７０の第１方向７３に沿って延びる第１外縁１３および第２外縁１４を含む。第１外縁１３および第２外縁１４は、該二つの外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に小さくなるように形成され、したがって、錯視惹起図形１２は、第２地点７６に近づくにつれて窄むテーパ状を呈する。
【００２１】
錯視惹起図形１２は、路面７０の第１方向７３に沿って延びる直線である中心線１５をさらに含む。錯視惹起図形１２は、この中心線１５を対称軸とする線対称な図形である。第１外縁１３および第２外縁１４のいずれも、第１地点７５の側から第２地点７６の側に向かうにつれて中心線１５に近づく。錯視惹起図形１２は、第１外縁１３の側から第２外縁１４の側に向かって延びる横断線１６をさらに含む。図３の例では、横断線１６は、標示本体（矢印）１１の第２地点７６側の外縁と相似である。具体的には、横断線１６は矢印の先端に対応するＶ字状を呈する。図３に示すように、横断線１６は中心線１５より太くてもよい。錯視惹起図形１２は、横断線１６が中心線１５の途中で該中心線１５と交差することで形成される交点１７をさらに含む。本開示では、中心線および横断線はいずれも所与の幅を有するので、交点は実際には、２次元状に広がる領域で表現され得る点に留意されたい。
【００２２】
錯視惹起図形１２の構成要素である中心線１５、横断線１６、および交点１７のうちの少なくとも一つは、人の視線を錯視惹起図形１２に誘導する視線誘導表示としての機能を発揮し得る。人の視線を錯視惹起図形１２に誘導することで、標示部１０をより簡単に立体図形に見せることが可能になる。
【００２３】
それぞれの補助直線２０は、路面７０の第１方向７３に沿って延びるように形成される。それぞれの補助直線２０は、該第１方向７３に沿った標示本体１１の仮想的な中心線と平行であるということもできるし、錯視惹起図形１２の中心線１５と平行であるということもできる。それぞれの補助直線２０は、路面７０の第２方向７４において標示部１０から所与の間隔をおいて形成される。二つの補助直線２０は、第１地点７５から第２地点７６にかけて標示部１０を挟むように形成される。補助直線２０のペアは、人に標示部１０をより確実に注目させることを意図する。
【００２４】
図３の例では、標示本体１１の外縁と、中心線１５、横断線１６、および交点１７で形成される線領域以外の領域とに標示材が固着されることで標示部１０が形成される。標示本体１１の内部、および該線領域は標示材で覆われない。
【００２５】
次に、図４に示す路面標示１Ａについて説明する。図３の路面標示１と同一または同等の構成については必要に応じて説明を省略する。図４に示す路面標示１Ａは、標示部１０Ａと二つの補助直線２０とを備える。この例でも、標示部１０Ａの標示本体１１Ａは第１地点７５から第２地点７６に向かう矢印を示す。
【００２６】
標示部１０Ａは、標示本体１１Ａよりも第２地点７６の側に位置する錯視惹起図形１２Ａをさらに含む。錯視惹起図形１２Ａの第２地点７６側の端縁は、標示本体１１Ａの第２地点７６側の外縁（矢印の先端）と相似である。錯視惹起図形１２Ａの第１外縁１３Ａおよび第２外縁１４Ａは、該二つの外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に小さくなるように形成され、したがって、錯視惹起図形１２Ａは、第２地点７６に近づくにつれて窄むテーパ状を呈する。
【００２７】
錯視惹起図形１２Ａは、路面７０の第１方向７３に沿って延びる直線である中心線１５Ａをさらに含む。錯視惹起図形１２Ａは、この中心線１５Ａを対称軸とする線対称な図形である。第１外縁１３Ａおよび第２外縁１４Ａのいずれも、第１地点７５の側から第２地点７６の側に向かうにつれて中心線１５Ａに近づく。錯視惹起図形１２Ａは、第１外縁１３Ａの側から第２外縁１４Ａの側に向かって延びる二つの横断線１６Ａをさらに含む。図４の例では、それぞれの横断線１６Ａは、標示本体１１Ａの第２地点７６側の外縁（矢印の先端）と相似である。それぞれの横断線１６Ａは中心線１５Ａより細い。錯視惹起図形１２Ａは、横断線１６Ａが中心線１５Ａの途中で該中心線１５Ａと交差することで形成される二つの交点１７Ａをさらに含む。錯視惹起図形１２Ａは、第１外縁１３Ａまたは第２外縁１４Ａと中心線１５Ａとの間に位置し、且つ路面７０の第１方向７３に沿って延びる複数の中間線１８をさらに含む。
【００２８】
図４の例では、標示本体１１Ａの外縁と、中心線１５Ａ、横断線１６Ａ、交点１７Ａ、および中間線１８で形成される線領域とに標示材が固着されることで標示部１０Ａが形成される。標示本体１１Ａの内部と、錯視惹起図形１２Ａの残りの領域とは標示材で覆われない。
【００２９】
錯視惹起図形１２Ａの構成要素である中心線１５Ａ、横断線１６Ａ、交点１７Ａ、および中間線１８のうちの少なくとも一つは、人の視線を錯視惹起図形１２Ａに誘導する視線誘導表示としての機能を発揮し得る。この機能によって、標示部１０Ａをより簡単に立体図形に見せることが可能になる。
【００３０】
次に、図５に示す路面標示１Ｂについて説明する。図３の路面標示１と同一または同等の構成については必要に応じて説明を省略する。図５に示す路面標示１Ｂは、標示部１０Ｂと二つの補助直線２０とを備える。この例でも、標示部１０Ｂの標示本体１１Ｂは第１地点７５から第２地点７６に向かう矢印を示す。
【００３１】
標示部１０Ｂは、標示本体１１Ｂよりも第２地点７６の側に位置する錯視惹起図形１２Ｂをさらに含む。錯視惹起図形１２Ｂの第２地点７６側の端縁は、標示本体１１Ｂの第２地点７６側の外縁（矢印の先端）と相似である。錯視惹起図形１２Ｂの第１外縁１３Ｂおよび第２外縁１４Ｂは、該二つの外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に小さくなるように形成され、したがって、錯視惹起図形１２Ｂは、第２地点７６に近づくにつれて窄むテーパ状を呈する。
【００３２】
錯視惹起図形１２Ｂは、路面７０の第１方向７３に沿って延びる直線である中心線１５Ｂをさらに含む。錯視惹起図形１２Ｂは、この中心線１５Ｂを対称軸とする線対称な図形である。第１外縁１３Ｂおよび第２外縁１４Ｂのいずれも、第１地点７５の側から第２地点７６の側に向かうにつれて中心線１５Ｂに近づく。
【００３３】
図５の例では、標示本体１１Ｂの外縁と、錯視惹起図形１２Ｂのうち中心線１５Ｂ（線領域）以外の領域とに標示材が固着されることで標示部１０Ｂが形成される。標示本体１１Ｂの内部、および該線領域（中心線１５Ｂ）は標示材で覆われない。
【００３４】
錯視惹起図形１２Ｂの構成要素である中心線１５Ｂは、人の視線を錯視惹起図形１２Ｂに誘導する視線誘導表示としての機能を発揮し得る。この機能によって、標示部１０Ａをより簡単に立体図形に見せることが可能になる。
【００３５】
次に、図６に示す路面標示１Ｃについて説明する。図３の路面標示１と同一または同等の構成については必要に応じて説明を省略する。図６に示す路面標示１Ｃは、標示部１０Ｃと二つの補助直線２０とを備える。この例でも、標示部１０Ｃの標示本体１１Ｃは第１地点７５から第２地点７６に向かう矢印を示す。
【００３６】
標示部１０Ｃは、標示本体１１Ｃよりも第２地点７６の側に位置する錯視惹起図形１２Ｃをさらに含む。錯視惹起図形１２Ｃの第２地点７６側の端縁は、標示本体１１Ｃの第２地点７６側の外縁（矢印の先端）と相似である。錯視惹起図形１２Ｃの第１外縁１３Ｃおよび第２外縁１４Ｃは、該二つの外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に小さくなるように形成され、したがって、錯視惹起図形１２Ｃは、第２地点７６に近づくにつれて窄むテーパ状を呈する。
【００３７】
図６の例では、標示本体１１Ｃの外縁と錯視惹起図形１２Ｃの全体とに標示材が敷かれることで標示部１０Ｃが形成される。標示本体１１Ｃの内部には標示材は敷かれない。
【００３８】
第１実施形態に係る路面標示は、標示本体と錯視惹起図形とを含む標示部を備える。この路面標示は図３〜図６の例に限定されず、様々な変形が可能である。
【００３９】
図３〜図６では標示本体が矢印を表現するが、標示本体の形状および内容は限定されず、任意に設計されてよい。例えば、標示本体は任意の交通標識を表してもよいし、矢印以外の記号または図形を表してもよい。標示本体は文字を含んでもよい。これに対応して、錯視惹起図形およびその横断線の形状も限定されない。錯視惹起図形の第２地点７６側の端縁は標示本体の第２地点７６側の外縁と相似でもよいし相似でなくてもよい。横断線は標示本体の第２地点７６側の外縁と相似でもよいし相似でなくてもよい。横断線は錯視惹起図形の第１外縁および第２外縁の少なくとも一方まで至らなくてもよい。横断線の個数は限定されず、したがって交点の個数も限定されない。錯視惹起図形は文字を含んでもよい。中心線は錯視惹起図形を貫通しなくてもよく、したがって、中心線の少なくとも一つの端部が錯視惹起図形の対応する端部よりも内側に位置してもよい。図３〜図６では錯視惹起図形の第１外縁および第２外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に小さくなるが、二つの外縁の位置関係はそれに限定されない。例えば、第１外縁および第２外縁は互いに平行であってもよい。あるいは、第１外縁および第２外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に大きくなってもよい。視線誘導表示として機能し得る中心線、中間線、および横断線はいずれも、実線以外の線種（例えば破線）で表現されてもよい。中心線と横断線との間で線幅（線幅）は同じでもよいし異なってもよい。横断線の方が中心線より太くてもよいし、この逆でもよい。
【００４０】
図３〜図６の例では路面標示が二つの補助直線をさらに備えるが、この補助直線は省略されてもよい。図３〜図６の例では、路面７０の第２方向７４に沿って見た場合に、二つの補助直線２０が第１地点７５から第２地点７６までの範囲にわたって標示部１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃを挟む。しかし、補助直線は第１地点７５から第２地点７６までの区間の一部においてのみ標示部を挟んでもよい。補助直線は実線以外の線種（例えば破線）で表現されてもよい。
【００４１】
路面標示の各構成要素の寸法も限定されず、任意の方針で設計されてよい。例えば、路面７０の第１方向７３に沿った標示部、標示本体、および錯視惹起図形の間の長さの関係は、通行する物体の種類（例えば、人、各種の移動体など）、制限速度などを考慮して設定されてもよい。
【００４２】
このように、第１実施形態に係る路面標示の具体的な構成は図３〜図６の例に限定されず、様々な変形が可能である。いずれにしても、錯視惹起図形によって、第２地点７６から第１地点７５に向かう逆方向に進む第１の人に標示部を立体図形のように見せることが可能になる。第１の人から見ると錯視惹起図形は標示本体よりも手前に位置するので、該第１の人からは、錯視惹起図形が鉛直方向に沿って延びる面（立体図形の側面）であり標示部が立体図形の上面であるように見える。しかし、第１地点７５から第２地点７６に向かう順方向に進む第２の人から見ると錯視惹起図形は標示本体よりも奥に位置するので、錯視惹起図形は第２の人にそのような錯視を生じさせず、したがって、第２の人は標示部を平面図形として認識する。図１に示すように、路面が車道であり、第１の人が、該車道を逆方向に進む自動車８１（第１車両）の運転者９１であり、第２の人が、車道を順方向に進む自動車８２（第２車両）の運転者９２であるとする。この場合、標示部は、第１の人からは立体図形のように視認されるが、第２の人からは立体図形のように視認されない（該第２の人からは標示部は平面図形として認識される。）。錯視惹起図形において、第１外縁と第２外縁との間の距離を、第１地点７５から第２地点７６への方向に向かうにつれて次第に小さくした場合には、逆方向に進む人に標示部を、より本物に近い立体図形のように見せることが可能になる。
【００４３】
（第２実施形態）
図７を参照しながら、第２実施形態に係る路面標示について説明する。図７は第２実施形態に係る路面標示の例を示す図である。
【００４４】
路面標示２は標示部３０を備える。標示部３０は、路面７０の第１方向７３に沿った第１地点７５から第２地点７６までの区間において形成される部分である。標示部３０は標示の意味を通行者に伝える役割を担う部分である。本実施形態では、標示部３０の全体が、通行者に標示部３０を立体図形のように見せるための図形である錯視惹起図形３１であり、標示の意味を表現する部分である標示本体としても機能する。図７の例では、標示部３０は車両通行止めを示す立て看板を表現する。この標示は、第２地点７６から第１地点７５に向かう方向に進むことができないことを通行者に伝えることを意図する。錯視惹起図形３１は、それぞれが路面７０の第１方向７３に沿って延びる第１外縁３２および第２外縁３３を含む。第１外縁３２および第２外縁３３は、該二つの外縁間の距離が第１地点７５から第２地点７６に向かうにつれて次第に小さくなるように形成され、したがって、錯視惹起図形３１は、第２地点７６に近づくにつれて窄むテーパ状を呈する。
【００４５】
錯視惹起図形３１は、立て看板の板状部分（立て看板の脚以外の部分）を表現する台形を含む。台形の第２地点７６側の辺を下底とし、台形の第１地点７５側の辺を上底とし、これら２辺の距離（すなわち、路面の第１方向７３に沿った台形の長さ）を高さとする。下底の長さをＡとし、上底の長さをＢとし、高さをＨで表すとする。これを前提として、下底に対する上底の比（＝Ｂ／Ａ）の下限は５、８、または１０でもよく、この比（Ｂ／Ａ）の上限は３５、３０、または２３でもよい。また、下底に対する高さの比（＝Ｈ／Ａ）の下限は２０、３０、または３７でもよく、この比（Ｈ／Ａ）の上限は１５０、１３０、または１１０でもよい。図８は、そのような比の関係を求める方法の一例を示す。その関係は、逆方向に進んでいて路面標示まで残り距離Ｙまで迫っている人に、高さＨ´および幅Ｗである画像（擬似画像）３９を錯視によって擬似的に見せることができるように設定される。路面からその人の眼の位置１００までの距離をＺｏとすると、Ｈ´に対するＺｏの比（Ｚｏ／Ｈ´）が１．０５以上かつ１．１４以下の範囲となる条件で擬似画像３９を路面に射影することで、錯視惹起図形３１の台形３１ａの寸法（下底Ａ、上底Ｂ、および高さＨ）が得られる。
【００４６】
図７では標示部３０（錯視惹起図形３１）が車両通行止めを示す立て看板を表現するが、標示部３０（錯視惹起図形３１）の形状および内容は限定されず、任意に設計されてよい。例えば、標示部３０（錯視惹起図形３１）は他の交通標識を表してもよいし、矢印などの任意の記号または図形を表してもよいし、文字を含んでもよい。いずれにしても、錯視惹起図形３１によって、第２地点７６から第１地点７５に向かう逆方向に進む人に標示部３０を立体図形のように見せることが可能になる。一方、第１地点７５から第２地点７６に向かう順方向に進む第２の人から見ると錯視惹起図形３１は第２の人にそのような錯視を生じさせず、したがって、第２の人は標示部３０を平面図形として認識する。図２に示すように、路面が車道であり、第１の人が、該車道を逆方向に進む自動車８３（第１車両）の運転者９３であり、第２の人が、車道を順方向に進む特殊車両８４（第２車両）の運転者９４であるとする。この場合、標示部３０は、第１の人からは立体図形のように視認されるが、第２の人からは立体図形のように視認されない（該第２の人からは標示部３０は平面図形として認識される。）。錯視惹起図形３１において、第１外縁と第２外縁との間の距離を、第１地点７５から第２地点７６に向かうにつれて次第に小さくすることで、逆方向に進む人に標示部を、より本物に近い立体図形のように見せることが可能になる。
【００４７】
路面標示２の寸法は限定されず、任意の方針で設計されてよい。例えば、その寸法は、通行する物体の種類（例えば、人、各種の移動体など）、制限速度などを考慮して設定されてもよい。
【００４８】
以上説明したように、本開示の一側面に係る路面標示は、路面の第１方向に沿った第１地点から第２地点までの区間において標示材を用いて形成された標示部を備える。標示部は、通行者に該標示部を立体図形のように見せるための錯視惹起図形を含む。錯視惹起図形は、それぞれが路面の第１方向に沿って延びる第１外縁および第２外縁を含む。第１外縁と第２外縁との距離は第１地点から第２地点に向かうにつれて次第に小さくなる。錯視惹起図形によって、標示部は、路面を第２地点から第１地点に向かう逆方向に進む第１の人からは立体図形のように視認される。標示部は、路面を第１地点から第２地点に向かう順方向に進む第２の人からは立体図形として視認されない。
【００４９】
このような側面においては、両外縁の幅が次第に小さくなる錯視惹起図形によって、望ましくない方向に進んでいる人（逆方向に進む第１の人）からは標示部が立体図形として認識されるので、その進行を止めることが期待できる。
【００５０】
他の側面に係る路面標示では、路面が車道であり、第１の人が、車道を逆方向に進む第１車両の運転者であり、第２の人が、車道を順方向に進む第２車両の運転者であってもよい。この場合には、車両の逆走を防止することが可能になる。例えば、高速道路、一方通行の道路などでの逆走を防止し得る。
【００５１】
他の側面に係る路面標示では、標示部が、錯視惹起図形よりも第１地点の側に位置する標示本体をさらに含んでもよい。この構成により、逆方向に進む第１の人には標示本体を浮き上がらせるように見せることができるので、該第１の人の進行を止めることが期待できる。
【００５２】
他の側面に係る路面標示では、標示本体が、第１地点から第２地点に向かう矢印を表現してもよい。この矢印によって、逆方向に進む人に正しい進行方向を伝えることができる。
【００５３】
他の側面に係る路面標示では、錯視惹起図形が、路面の第１方向に沿って延びる中心線を含んでもよい。中心線が視線誘導表示として機能して、人の視線を錯視惹起図形に誘導することができるので、より簡単に標示部を立体図形に見せることが可能になる。
【００５４】
他の側面に係る路面標示では、錯視惹起図形が、第１外縁の側から第２外縁の側に向かって延びる横断線と、横断線が中心線の途中で該中心線と交差することで形成される交点とをさらに含んでもよい。中心線、横断線、および交点のうちの少なくとも一つが視線誘導表示として機能して、人の視線を錯視惹起図形に誘導することができるので、より簡単に標示部を立体図形に見せることが可能になる。
【００５５】
他の側面に係る路面標示では、錯視惹起図形において、中心線と横断線と交点とで形成される線領域以外の領域に標示材が固着され、該線領域は標示材で覆われなくてもよい。錯視惹起図形の大部分を標示材で覆うことで、人の視点をより簡単に錯視惹起図形に誘導し易くなるので、より簡単に標示部を立体図形に見せることが可能になる。
【００５６】
他の側面に係る路面標示は、路面の第２方向において標示部を挟み、且つ互いに平行な二つの補助直線をさらに備えてもよい。この構成によって、人に標示部をより確実に注目させることができる。
【００５７】
他の側面に係る路面標示では、錯視惹起図形が立て看板を表現してもよい。この構成によって、逆方向に進む人に正しい通行に関する情報を伝えることができる。
【００５８】
他の側面に係る路面標示では、錯視惹起図形が台形を含んでもよい。台形の下底、上底、および高さをそれぞれＡ、Ｂ、Ｈとして、Ｂ／Ａが５以上かつ３０以下であり、Ｈ／Ａが２０以上かつ１５０以下であってもよい。このように錯視惹起図形（立て看板）の寸法を設定することで、逆方向に進む人に対してより確実に錯視を惹起させることができる。
【００５９】
以上、本開示の実施形態に基づいて詳細に説明した。しかし、本開示は上記実施形態に限定されるものではない。本開示は、その要旨を逸脱しない範囲で様々な変形が可能である。
【実施例】
【００６０】
以下、実施例を具体的に説明するが、本開示はそれらに何ら限定されるものではない。
【００６１】
（第１実施形態に対応する実施例）
図９は、第１実施形態に対応する９個の実施例および１個の比較例に係る路面標示を示す。これら１０個のサンプルについて路面標示の視覚効果を確かめた。実施例１〜９はいずれも、矢印を表す標示本体と錯視惹起図形とを含む路面標示であり、比較例は単に矢印のみを示す路面標示である。１０個のサンプルでは、路面の第１方向および第２方向に沿った矢印（標示本体）の長さをそれぞれ２４００ｍｍに設定した。路面の第１方向に沿った標示部の長さは、実施例１〜６では６１７５ｍｍに、実施例７，８では３８５０ｍｍに、実施例９では３０８０ｍｍにそれぞれ設定した。
【００６２】
それぞれの路面標示から５ｍ離れた地点において該路面標示が人からどのように見えるかを確かめた。人の眼の位置は路面から１２００ｍｍの高さに位置することを想定した。具体的には、上記のように寸法を設定した１０個のサンプルのそれぞれについて１／１６スケールの路面標示の小型模型を作成した。そして、その小型模型から３１２．５（＝５０００／１６）ｍｍ離れ且つ床面から７５（＝１２００／１６）ｍｍの高さにカメラを設置して小型模型を撮影した。撮影は小型模型を逆方向から見た場合と順方向から見た場合とのそれぞれについて行った。そして、カメラから得られた画像を確認して、路面標示を逆方向から見た場合の錯視効果（すなわち、人に路面標示を立体図形であるかのように見せる効果）を確かめた。
【００６３】
線領域に標示材を固着させた実施例１〜４ではその錯視効果を確認できた。実施例５〜８では、実施例１〜４よりも高い錯視効果を確認できた。交点を有し、且つ線領域以外の領域に標示材を固着させた実施例６，８では、実施例５，７，９よりも高い錯視効果を確認できた。一方、比較例では錯視効果を確認できなかった。図１０は、実施例２，６，８および比較例についての、逆方向および順方向のそれぞれから路面標示を撮影した写真を示す。
【００６４】
（第２実施形態に対応する実施例）
図１１は、第２実施形態に対応する３個の実施例および３個の実施例に係る路面標示を示す。これら６個のサンプルについて路面標示の視覚効果を確かめた。６個のサンプルはいずれも、車両通行止めを示す板状部分と二本脚とから成る立て看板を表現する路面標示である。図１１は、板状部分に関するパラメータ（下底Ａ、上底Ｂ、高さＨ、比Ｂ／Ａ、および比Ｈ／Ａ）と、射影に関するパラメータ（路面からの人の眼の高さＺｏ、疑似画像の高さＨ´、人から路面標示までの距離Ｙ、および比Ｚｏ／Ｈ´）と、路面標示のデザインとを示す。これらのパラメータの単位はミリメートル（ｍｍ）である。
【００６５】
６個のサンプルのそれぞれについて、１／１６スケールの路面標示の小型模型を作成した。そして、その小型模型から３１２．５（＝５０００／１６）ｍｍ離れ且つ床面から７５（＝１２００／１６）ｍｍの高さにカメラを設置して小型模型を撮影した。撮影は小型模型を逆方向から見た場合と順方向から見た場合とのそれぞれについて行った。
【００６６】
カメラから得られた画像を確認して、逆方向および順方向のそれぞれからの路面標示の見え方を確かめた。図１１は、逆方向および順方向のそれぞれから路面標示を撮影した写真をさらに示す。実施例１〜３では、路面標示を逆方向から見た場合の錯視効果（すなわち、人に路面標示を立体図形であるかのように見せる効果）を確認できた。また、実施例１〜３では、路面標示を順方向から評価した場合には、該路面標示が車両通行止めを示す（進行を妨げるような標示である）ようには見えなかった。一方、比較例１では、順方向からは路面標示が車両通行止めを示すようには見えなかったが、逆方向から見た場合の錯視効果を確認できなかった。比較例２，３では、錯視効果は確認できたが、順方向から見た場合にも路面標示が車両通行止めを示すように見えた。
【符号の説明】
【００６７】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，２…路面標示、１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，３０…標示部、１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ…標示本体、１２，１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃ，３１…錯視惹起図形、１３，１３Ａ，１３Ｂ，１３Ｃ，３２…第１外縁、１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ，３３…第２外縁、１５，１５Ａ，１５Ｂ…中心線、１６，１６Ａ…横断線、１７，１７Ａ…交点、１８…中間線、２０…補助直線、７３…第１方向、７４…第２方向、７５…第１地点、７６…第２地点、７０…路面。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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