(57)【要約】【課題】圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振を抑制するベルト式無段変速機の振動抑制装置を提供する。【解決手段】伝動ベルト５０には、プライマリプーリ４６（駆動側プーリ）からセカンダリプーリ４８（従動側プーリ）へ移動する間である圧縮側ベルト部ＢｌｔＡと、セカンダリプーリ４８（従動側プーリ）からプライマリプーリ４６（駆動側プーリ）へ移動する間である非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢと、がある。セカンダリプーリ４８について所定の回転変動が検知された場合には、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢとの共振が発生したとして、オイル供給装置７８から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大され、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。【選択図】図９
2020169724.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動側プーリと、従動側プーリと、無端リングに支持された複数の金属エレメントを有し且つ前記駆動側プーリ及び前記従動側プーリに巻き掛けられて動力を伝達する伝動ベルトと、を備えるベルト式無段変速機の、振動抑制装置であって、
前記伝動ベルトのうち前記駆動側プーリと前記従動側プーリとの間にある圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が発生すると又は共振の発生が予測されると、前記非圧縮側ベルト部の固有振動数を変化させる
ことを特徴とするベルト式無段変速機の振動抑制装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト式無段変速機における伝動ベルトの共振を抑制する振動抑制装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ベルト式無段変速機における駆動側プーリ及び従動側プーリに巻き掛けられた無端環状の伝動ベルトにおいて、駆動側プーリ及び従動側プーリのいずれにも接触していない複数の金属エレメントの隙間を詰めるようにエアを吹き付ける構成が知られている。例えば、特許文献１に記載のものがそれである。特許文献１に記載のベルト式無段変速機では、金属エレメントの隙間が詰められることで、駆動側プーリに伝動ベルトが巻き掛かっている領域において金属エレメントに対して圧縮荷重が加えられる。そのため、その圧縮荷重が加えられた金属エレメントと駆動側プーリとの接触部分のスリップ率が低減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１２８３０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述の特許文献１に記載のベルト式無段変速機は、金属エレメントの隙間が詰められることで、駆動側プーリに伝動ベルトが巻き掛かっている領域における金属エレメントと駆動側プーリとのスリップ率の低減を図るものである。金属エレメントの隙間が詰められることで、伝動ベルトにおけるその詰められた部分の固有振動数が変化するが、伝動ベルトの共振が発生した場合に金属エレメントの隙間を詰めたり、詰めなかったりするものではない。そのため、ベルト式無段変速機に設けられた伝動ベルトのうちの駆動側プーリ及び従動側プーリのいずれにも接触していない圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が発生する場合がある。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振を抑制するベルト式無段変速機の振動抑制装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の要旨とするところは、駆動側プーリと、従動側プーリと、無端リングに支持された複数の金属エレメントを有し且つ前記駆動側プーリ及び前記従動側プーリに巻き掛けられて動力を伝達する伝動ベルトと、を備えるベルト式無段変速機の、振動抑制装置であって、前記伝動ベルトのうち前記駆動側プーリと前記従動側プーリとの間にある圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が発生すると又は共振の発生が予測されると、前記非圧縮側ベルト部の固有振動数を変化させることにある。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、前記伝動ベルトのうち前記駆動側プーリと前記従動側プーリとの間にある圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が発生すると又は共振の発生が予測されると、前記非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられる。このように、非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられることで、圧縮側ベルト部の固有振動数と非圧縮側ベルト部の固有振動数とが乖離し、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。そのため、ベルト式無段変速機の回転変動が低減されたり、振動音が低減されたりする。
【０００８】
ここで、本発明を第１実施形態とする。第１実施形態の好適例である第２実施形態は、前記非圧縮側ベルト部における前記金属エレメントの隙間の分布状態を変化させることにより、前記非圧縮側ベルト部の前記固有振動数を変化させる。非圧縮側ベルト部における金属エレメントの隙間の分布状態が変化させられることで非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられて、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。
【０００９】
第２実施形態の好適例である第３実施形態は、前記非圧縮側ベルト部の外周及び内周の少なくとも一方に向けてオイルを噴射して前記金属エレメントの隙間の分布状態を変化させるオイル供給装置を備える。オイル供給装置から非圧縮側ベルト部へ向けてオイルを噴射することで金属エレメントの隙間の分布状態が変化させられて非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられる。また、金属エレメントの隙間の分布状態を変化させるオイル供給装置は、既存の伝動ベルトの潤滑用及び冷却用のオイルを供給するオイル供給装置と共用可能である。共用された場合には、コストの上昇を抑制することができる。
【００１０】
第３実施形態の好適例である第４実施形態は、前記駆動側プーリの回転速度及び前記従動側プーリの回転速度に基づいて所定の回転変動を検知した場合に、前記オイル供給装置から噴射されるオイルの噴射圧力を変化させる。このように、オイル供給装置からのオイルの噴射圧力を変化させるという簡便な機構により非圧縮側ベルト部における金属エレメントの隙間の分布状態が変化させられる。
【００１１】
第３実施形態の好適例である第５実施形態は、前記駆動側プーリ及び前記従動側プーリ並びに前記駆動側プーリ又は前記従動側プーリに連結されたギヤ軸のいずれかの回転力を動力源とするオイルポンプから供給される脈動油圧、もしくは、前記オイル供給装置に設けられた弁が開閉制御されて発生された脈動油圧によって前記オイル供給装置からの前記オイルの噴射圧力を変化させる。非圧縮側ベルト部に噴射されるオイルの噴射圧力が脈動油圧に変更されることにより、非圧縮側ベルト部の固有振動数が時間的に変化させられて揺れ動く。これにより、圧縮側ベルト部の固有振動数と非圧縮側ベルト部の固有振動数とが定常的に一致することがなくなるため、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。
【００１２】
第３実施形態乃至第５実施形態のいずれか１の実施形態の好適例である第６実施形態は、前記オイル供給装置によって噴射されるオイルが当たる部位の形状が異なる２種類の前記金属エレメントを有する。オイル供給装置からオイルが金属エレメントに噴射された場合に金属エレメントが移動させられやすくなり、非圧縮側ベルト部における金属エレメントの隙間の分布状態を変化させる確実性が向上する。
【００１３】
第１実施形態の好適例である第７実施形態は、前記駆動側プーリの回転速度及び前記従動側プーリの回転速度に基づいて前記非圧縮側ベルト部の固有振動数を算出し、算出された前記固有振動数に同期した噴射圧力でオイルを前記非圧縮側ベルト部に噴射して前記伝動ベルトの変位を抑制するオイル供給装置を備える。このように、固有振動数に同期した噴射圧力でオイル供給装置からオイルが非圧縮側ベルト部に噴射される。これにより、非圧縮側ベルト部の張力などが変化させられることにより非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられて、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。
【００１４】
第１実施形態の好適例である第８実施形態は、前記駆動側プーリの回転速度と前記従動側プーリの回転速度と前記駆動側プーリへの入力トルクとに基づいて、又は、前記駆動側プーリの作動情報と前記従動側プーリの作動情報と前記駆動側プーリへの前記入力トルクとに基づいて、前記圧縮側ベルト部及び前記非圧縮側ベルト部における各固有振動数を算出し、算出された前記各固有振動数により前記伝動ベルトについて所定の共振条件が成立すると、前記非圧縮側ベルト部の前記固有振動数を変化させる。例えば、駆動側プーリの回転速度と従動側プーリの回転速度と駆動側プーリへの入力トルクとを変数として、これら変数と圧縮側ベルト部の固有振動数及び非圧縮側ベルト部の固有振動数との関係が予め定められたマップに基づいて、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部における各固有振動数が算出可能である。そのため、フィードフォワード制御が可能であり、各固有振動数の算出にあたっての演算負荷が低減される。
【００１５】
第１実施形態の好適例である第９実施形態は、前記伝動ベルトに対して付勢力を加える付勢機構によって、前記非圧縮側ベルト部の前記固有振動数を変化させる。付勢機構による付勢力によって伝動ベルトの張力などが変化させられることにより非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられる。これにより、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。
【００１６】
第１実施形態の好適例である第１０実施形態は、前記駆動側プーリの回転速度、前記従動側プーリの回転速度、実変速比、ベルト挟圧力、及び入力トルクの少なくとも１つを変更することによって、前記非圧縮側ベルト部の前記固有振動数を変化させる。前記駆動側プーリの回転速度、前記従動側プーリの回転速度、変速比、ベルト挟圧力、及び入力トルクの少なくとも１つの変更により、非圧縮側ベルト部における長さや張力などが変化させられて非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられる。このように、エンジンの運転制御やベルト式無段変速機における変速制御やベルト挟圧力制御の変更という所謂ソフトウェア制御により、非圧縮側ベルト部の固有振動数が変化させられて圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制されるので、共振の抑制にあたってコストの上昇が抑制される。
【００１７】
第１実施形態の好適例である第１１実施形態は、前記伝動ベルトの弦振動の検出値に基づいて、前記伝動ベルトについて所定の共振条件が成立すると、前記非圧縮側ベルト部の前記固有振動数を変化させる。弦振動の検出値に基づいて伝動ベルトについての共振条件の成立が判定されるので、伝動ベルトでの共振の発生が高い精度で判定されて、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。
【００１８】
第１実施形態の好適例である第１２実施形態は、前記オイル供給装置によって噴射されるオイルが当たる部位の形状が異なる２種類の前記金属エレメントを有し、前記２種類の前記金属エレメントが前記無端リングに不規則に配置されて支持されている。オイルが当たる部位の形状が異なる２種類の金属エレメントが不規則に配置されることで、非圧縮側ベルト部における金属エレメントの隙間の分布状態がその不規則な配置に応じて変化させられることで、非圧縮側ベルト部の固有振動数が揺れ動かされる。そのため、圧縮側ベルト部の固有振動数と非圧縮側ベルト部の固有振動数とが定常的に一致することがなくなるため、圧縮側ベルト部及び非圧縮側ベルト部での共振が抑制される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施例１に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置が搭載された車両の構成図の一例である。
【図２】図１に示すベルト式無段変速機において、伝動ベルトがプライマリプーリ及びセカンダリプーリに巻き掛けられた状態を示した斜視図である。
【図３】図２に示す金属エレメントをその厚さ方向から見た正面図である。
【図４】図３に示す金属エレメントの右側面図である。
【図５】図２に示すベルト式無段変速機において、伝動ベルトの状態を説明する図である。
【図６】図５に示す伝動ベルトの圧縮側ベルト部の１次固有振動数及び非圧縮側ベルト部の１次固有振動数の近接による共振についての説明図である。
【図７】図５に示す伝動ベルトの圧縮側ベルト部の１次固有振動数及び非圧縮側ベルト部の２次固有振動数の近接による共振についての説明図である。
【図８】本発明の実施例１に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図９】図８に示すベルト式無段変速機の振動抑制装置の作動を説明する図であり、（ａ）は共振が発生している場合の作動状態であり、（ｂ）は共振が発生していない場合の作動状態である。
【図１０】図８に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図１１】本発明の実施例２に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図１２】図１１に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図１３】本発明の実施例３に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図１４】図１３に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図１５】本発明の実施例４に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図１６】本発明の実施例５に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図１７】本発明の実施例６に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図１８】非圧縮側ベルト部におけるベルト変位の変化量とトルク変動量との関係を説明する図である。
【図１９】図１７に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図２０】本発明の実施例７に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図２１】図２０に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図２２】図２１に示すフローチャートの実行における伝動ベルトの変位の時間的な変化及びオイル供給装置からのオイルの噴射タイミングの説明図である。
【図２３】本発明の実施例８に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図２４】図２３に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図２５】本発明の実施例９に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図２６】図２５に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図２７】本発明の実施例１０に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図２８】図２７に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図２９】本発明の実施例１１に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図３０】図２９に示す電子制御装置における制御作動を説明するフローチャートの一例である。
【図３１】本発明の実施例１２に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の概略図であるとともに、その振動抑制装置が備える電子制御装置の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【図３２】本発明の他の実施例に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の模式図である。
【図３３】本発明の他の実施例に係るベルト式無段変速機の振動抑制装置の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施例について図面を参照しつつ詳細に説明する。
【実施例１】
【００２１】
図１は、本発明の実施例１に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１００（図８参照）が搭載された車両１０の構成図の一例である。
【００２２】
車両１０は、動力源として機能するエンジン１２、駆動輪１４、及びエンジン１２と駆動輪１４との間の動力伝達経路に設けられた動力伝達装置１６を備える。動力伝達装置１６は、非回転部材であるケース１８内に収容されている。動力伝達装置１６は、トルクコンバータ２０、タービン軸２２、前後進切替装置２４、入力軸２６、ベルト式無段変速機２８、出力軸３０、減速歯車装置３２、及び差動歯車装置３４を備える。
【００２３】
トルクコンバータ２０は、周知の流体式動力伝達装置である。トルクコンバータ２０は、入力側部材に相当するクランク軸を介してエンジン１２に連結されるとともに、出力側部材に相当するタービン軸２２を介して前後進切替装置２４に連結されている。動力伝達装置１６には、トルクコンバータ２０のポンプ翼車に動力伝達可能に連結された機械式のオイルポンプ３８が備えられている。オイルポンプ３８は、エンジン１２により回転駆動されることによって、ベルト式無段変速機２８の変速制御などのための作動油を油圧制御回路４０へ圧送する。
【００２４】
前後進切替装置２４は、ダブルピニオン型の遊星歯車装置２４ｐ、前進用クラッチＣ１、及び後進用ブレーキＢ１を備える。遊星歯車装置２４ｐ、前進用クラッチＣ１、及び後進用ブレーキＢ１は、図１に示すように連結されている。ここで、前進用クラッチＣ１は、選択的に断接する油圧式摩擦係合装置であり、後進用ブレーキＢ１は、非回転部材であるケース１８に選択的に断接する油圧式摩擦係合装置である。前進用クラッチＣ１が係合されるとともに後進用ブレーキＢ１が解放されると、動力伝達装置１６において前進走行用の動力伝達経路が形成される。後進用ブレーキＢ１が係合されるとともに前進用クラッチＣ１が解放されると、動力伝達装置１６において後進走行用の動力伝達経路が形成される。前進用クラッチＣ１及び後進用ブレーキＢ１が共に解放されると、動力伝達装置１６は動力伝達が遮断されたニュートラル状態とされる。
【００２５】
ベルト式無段変速機２８は、入力軸２６に連結された入力側部材である有効径が可変のプライマリプーリ４６、出力軸３０に連結された出力側部材である有効径が可変のセカンダリプーリ４８、及びプライマリプーリ４６とセカンダリプーリ４８との間に巻き掛けられた伝動ベルト５０を備える。ベルト式無段変速機２８は、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８と伝動ベルト５０との間の摩擦力（ベルト挟圧力Ｃｐともいう）を介して動力伝達を行うベルト式無段変速機である。このベルト挟圧力Ｃｐは、ベルト式無段変速機２８における伝動ベルト５０のトルク容量にも対応している。
【００２６】
プライマリプーリ４６は、固定シーブ４６ａ、可動シーブ４６ｂ、及び油圧アクチュエータ４６ｃを備える。固定シーブ４６ａは、入力軸２６と同じ軸線ＲＣ１まわりに回転可能に取り付けられた入力側固定回転体として機能する。可動シーブ４６ｂは、軸線ＲＣ１まわりに回転可能に取り付けられ、固定シーブ４６ａに対して相対回転不能且つ軸線ＲＣ１方向に移動可能に設けられた入力側可動回転体として機能する。油圧アクチュエータ４６ｃは、固定シーブ４６ａ及び可動シーブ４６ｂの間のＶ溝幅を変更するために可動シーブ４６ｂに対してプライマリ推力Ｗｉｎ［Ｎ］（＝プライマリ圧Ｐｉｎ［ＭＰａ］×受圧面積［ｍｍ２］）を付与する。プライマリ推力Ｗｉｎは、油圧アクチュエータ４６ｃによって付与される伝動ベルト５０を挟圧するプライマリプーリ４６の推力である。プライマリ圧Ｐｉｎは、油圧制御回路４０によって油圧アクチュエータ４６ｃへ供給される油圧であり、プライマリ推力Ｗｉｎを生じさせるプーリ油圧である。
【００２７】
セカンダリプーリ４８は、固定シーブ４８ａ、可動シーブ４８ｂ、及び油圧アクチュエータ４８ｃを備える。固定シーブ４８ａは、出力軸３０と同じ軸線ＲＣ２まわりに回転可能に取り付けられた出力側固定回転体として機能する。軸線ＲＣ２は、軸線ＲＣ１に対して平行である。可動シーブ４８ｂは、軸線ＲＣ２まわりに回転可能に取り付けられ、固定シーブ４８ａに対して相対回転不能且つ軸線ＲＣ２方向に移動可能に設けられた出力側可動回転体として機能する。油圧アクチュエータ４８ｃは、固定シーブ４８ａ及び可動シーブ４８ｂの間のＶ溝幅を変更するために可動シーブ４８ｂに対してセカンダリ推力Ｗｏｕｔ［Ｎ］（＝セカンダリ圧Ｐｏｕｔ［ＭＰａ］×受圧面積［ｍｍ２］）を付与する。セカンダリ推力Ｗｏｕｔは、油圧アクチュエータ４８ｃによって付与される伝動ベルト５０を挟圧するセカンダリプーリ４８の推力である。セカンダリ圧Ｐｏｕｔは、油圧制御回路４０によって油圧アクチュエータ４８ｃへ供給される油圧であり、セカンダリ推力Ｗｏｕｔを生じさせるプーリ油圧である。
【００２８】
ベルト式無段変速機２８では、後述する電子制御装置１０２により制御される油圧制御回路４０によってプライマリ圧Ｐｉｎ及びセカンダリ圧Ｐｏｕｔが各々調圧制御されることにより、プライマリ推力Ｗｉｎ及びセカンダリ推力Ｗｏｕｔが各々制御される。これにより、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８のＶ溝幅が変化して伝動ベルト５０の掛かり径（有効径）が変更され、ベルト式無段変速機２８の実際の変速比である実変速比γ（＝入力回転速度Ｒｉｎ［ｒｐｍ］／出力回転速度Ｒｏｕｔ［ｒｐｍ］）が変化させられると共に、伝動ベルト５０が滑りを生じないようにプライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８と伝動ベルト５０との間の摩擦力（つまりベルト挟圧力Ｃｐ）が制御される。なお、入力回転速度Ｒｉｎは、プライマリプーリ４６の回転速度であり、出力回転速度Ｒｏｕｔは、セカンダリプーリ４８の回転速度である。
【００２９】
減速歯車装置３２は、出力軸３０から伝達された動力を減速し、その減速した動力を差動歯車装置３４に伝達するギヤ機構である。
【００３０】
差動歯車装置３４は、減速歯車装置３２から動力を受けて左右の駆動輪１４に連結された一対の車軸に適宜回転速度差を付与する周知のディファレンシャルギヤである。
【００３１】
このように構成された動力伝達装置１６において、エンジン１２から出力される動力（特に区別しない場合には、駆動力やトルクも同義）は、トルクコンバータ２０、タービン軸２２、前後進切替装置２４、入力軸２６、ベルト式無段変速機２８、出力軸３０、減速歯車装置３２、及び差動歯車装置３４を順次介して、左右の駆動輪１４へ伝達される。
【００３２】
車両１０は、電子制御装置１０２を備える。電子制御装置１０２は、例えばＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、入出力インターフェース等を備えた所謂マイクロコンピュータを含んで構成されており、ＣＰＵはＲＡＭの一時記憶機能を利用しつつ予めＲＯＭに記憶されたプログラムに従って信号処理を行うことにより車両１０の各種制御を実行する。電子制御装置１０２は、前述したようにベルト式無段変速機２８の変速制御やベルト挟圧力制御、前進用クラッチＣ１及び後進用ブレーキＢ１の断接状態を切り替える断接制御、エンジン１２の出力制御等を実行する。
【００３３】
電子制御装置１０２には、車両１０に備えられたアクセル開度センサ９８Ａ、車速センサ９８Ｂ、及びシフトポジションセンサ９８Ｃから、運転者の加速操作の大きさを表すアクセル開度ＡＣＣ［％］、車速Ｖ［ｋｍ／ｈ］、及びシフト操作装置に設けられたシフトレバーのシフトポジションＰＯＳｓｈを表す信号がそれぞれ入力される。
【００３４】
電子制御装置１０２からは、エンジン１２を運転制御する為のエンジン制御信号Ｓｅがエンジン１２へ出力され、ベルト式無段変速機２８の変速制御やベルト挟圧力制御の為の油圧制御信号Ｓｃｖｔ及び前進用クラッチＣ１や後進用ブレーキＢ１の断接制御のための油圧制御信号Ｓｃｂが油圧制御回路４０へ出力される。
【００３５】
電子制御装置１０２は、例えば予め実験的に或いは設計的に求められて記憶されたアクセル開度ＡＣＣ及び車速Ｖと要求駆動力との関係（例えば、駆動力マップ）に、実際のアクセル開度ＡＣＣ及び車速Ｖを適用することで、要求駆動力を算出する。電子制御装置１０２は、ベルト式無段変速機２８における実変速比γが目標の変速比として制御される目標変速比γｔｇｔを考慮して、要求駆動力を実現するエンジントルクＴｅ［Ｎｍ］が得られるようにエンジン１２を運転制御するエンジン制御信号Ｓｅを出力する。
【００３６】
電子制御装置１０２は、プライマリ圧Ｐｉｎ及びセカンダリ圧Ｐｏｕｔを調圧制御してプライマリ推力Ｗｉｎ及びセカンダリ推力Ｗｏｕｔを各々制御することで、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８のＶ溝幅を変化させる。また、電子制御装置１０２は、伝動ベルト５０が滑りを生じないようにプライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８と伝動ベルト５０との間の摩擦力（つまりベルト挟圧力Ｃｐ）をプライマリ圧Ｐｉｎ及びセカンダリ圧Ｐｏｕｔにより調圧制御する。これにより、伝動ベルト５０の掛かり径（有効径）が変更され、ベルト式無段変速機２８の実変速比γが変化させられる。
【００３７】
電子制御装置１０２は、運転者により選択されたシフトポジションＰＯＳｓｈに応じて、前進用クラッチＣ１や後進用ブレーキＢ１の断接状態を切り替える制御を実行する。
【００３８】
図２は、図１に示すベルト式無段変速機２８において、伝動ベルト５０がプライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８に巻き掛けられた状態を示した斜視図である。伝動ベルト５０は、プライマリプーリ４６とセカンダリプーリ４８とに巻き掛けられる圧縮式伝動ベルト（金属ベルト）である。プライマリプーリ４６の固定シーブ４６ａと可動シーブ４６ｂとの相対向する面が、軸線ＲＣ１を中心とする径方向の外側に向かうほど軸線ＲＣ１方向の相対距離が大きくなる円錐状の一対のシーブ面４６ｄである。セカンダリプーリ４８の固定シーブ４８ａと可動シーブ４８ｂとの相対向する面が、軸線ＲＣ２を中心とする径方向の外側に向かうほど軸線ＲＣ２方向の相対距離が大きくなる円錐状の一対のシーブ面４８ｄである。前述したプライマリプーリ４６のＶ溝幅は、一対のシーブ面４６ｄにより形成された溝の幅であり、前述したセカンダリプーリ４８のＶ溝幅は、一対のシーブ面４８ｄにより形成された溝の幅である。
【００３９】
伝動ベルト５０は、例えば可撓性を有する無端環状の帯鋼が複数枚積層されて成る一対の無端リング６２（図３参照）と、一対の無端リング６２によって支持されるとともに一対の無端リング６２に沿って厚さ方向ＤＲＴＨ（図４参照）に環状に複数個積み重ねられた板状の金属から成る複数の金属エレメント５２と、を備えている。
【００４０】
図３は、図２に示す金属エレメント５２をその厚さ方向ＤＲＴＨから見た正面図である。図４は、図３に示す金属エレメント５２の右側面図である。金属エレメント５２は、例えば鋼板がプレス加工により打ち抜かれて成形された厚肉板状片である。１つの伝動ベルト５０において、多数の金属エレメント５２が一対の無端リング６２に沿って厚さ方向ＤＲＴＨに連ねられている。
【００４１】
金属エレメント５２は、基部５４、首部５６、及び押さえ部５８を備える。基部５４は、金属エレメント５２が一対の無端リング６２によって支持された場合に、無端リング６２の環の外側に突出する部分であって板状である。押さえ部５８は、金属エレメント５２が一対の無端リング６２によって支持された場合に、無端リング６２の環の内側に突出する部分である。首部５６は、基部５４と押さえ部５８とを接続する部分である。基部５４は、その基部５４と首部５６との境界において、無端リング６２の幅方向（図３において左右方向）に両側へ突出している。押さえ部５８は、その押さえ部５８と首部５６との境界において、無端リング６２の幅方向に両側へ突出している。これにより、金属エレメント５２には、一対のリング嵌入溝６０が形成されている。一対のリング嵌入溝６０には、一対の無端リング６２がそれぞれ嵌め入れられる。
【００４２】
金属エレメント５２は、一対の接触面６４、ロッキングエッジ部６６、第１側面７０、第２側面７２、突起７６ａ、及び凹部７６ｂを備える。一対の接触面６４は、シーブ面４６ｄ及びシーブ面４８ｄのそれぞれに対向しつつ接触する。ロッキングエッジ部６６は、伝動ベルト５０がプライマリプーリ４６又はセカンダリプーリ４８に巻き付けられた回曲状態において、軸線ＲＣ１及び軸線ＲＣ２のそれぞれに向かって延びる部位である。第１側面７０は、厚さ方向ＤＲＴＨにおける基部５４及び首部５６の一側面であり、第２側面７２は、厚さ方向ＤＲＴＨにおける基部５４及び首部５６の他側面である。凹部７６ｂは、基部５４の第１側面７０に設けられている。突起７６ａは、隣接する金属エレメント５２の凹部７６ｂに嵌め入れ可能なように基部５４の第２側面７２から突き出している。
【００４３】
第２側面７２は、１つの金属エレメント５２内で第１側面７０と平行である。また、第２側面７２は、金属エレメント５２同士が厚さ方向ＤＲＴＨに重ねられた状態で、隣接する金属エレメント５２の第１側面７０に相対向する面である。
【００４４】
図５は、図２に示すベルト式無段変速機２８において、伝動ベルト５０の状態を説明する図である。プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８のうち、伝動ベルト５０に動力を伝達する方が駆動側プーリであり、伝動ベルト５０から動力が伝達される方が従動側プーリである。すなわち、エンジン１２から駆動輪１４に動力が伝達される場合には、プライマリプーリ４６が駆動側プーリに該当し、セカンダリプーリ４８が従動側プーリに該当する。一方、エンジンブレーキ時など駆動輪１４からエンジン１２に動力が伝達される場合には、セカンダリプーリ４８が駆動側プーリに該当し、プライマリプーリ４６が従動側プーリに該当する。図５では、プライマリプーリ４６が駆動側プーリに該当し、セカンダリプーリ４８が従動側プーリに該当する例が図示されている。プライマリプーリ４６には、入力軸２６から入力トルクＴｉｎ［Ｎｍ］が入力される。出力軸３０には、セカンダリプーリ４８から出力トルクＴｏｕｔ［Ｎｍ］が出力される。
【００４５】
矢印ＡＲＤＲに示すように、駆動側プーリであるプライマリプーリ４６が回転して伝動ベルト５０を動かす場合には、駆動側プーリ入口、駆動側プーリ出口、従動側プーリ入口、及び従動側プーリ出口は、以下の部分である。駆動側プーリ入口は、プライマリプーリ４６と伝動ベルト５０とが接触を始める部分である。駆動側プーリ出口は、プライマリプーリ４６から伝動ベルト５０が送り出されてプライマリプーリ４６と伝動ベルト５０との接触が終わる部分である。従動側プーリ入口は、セカンダリプーリ４８と伝動ベルト５０とが接触を始める部分である。従動側プーリ出口は、セカンダリプーリ４８から伝動ベルト５０が送り出されてセカンダリプーリ４８と伝動ベルト５０との接触が終わる部分である。
【００４６】
駆動側プーリ入口から駆動側プーリ出口までの伝動ベルト５０が巻き付けられている範囲を、駆動側プーリにおけるベルト巻付部と呼ぶ。従動側プーリ入口から従動側プーリ出口までの伝動ベルト５０が巻き付けられている範囲を、従動側プーリにおけるベルト巻付部と呼ぶ。
【００４７】
伝動ベルト５０における駆動側プーリであるプライマリプーリ４６から従動側プーリであるセカンダリプーリ４８へ移動する間を、すなわち駆動側プーリ出口から従動側プーリ入口までの伝動ベルト５０の範囲を、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡと呼ぶ。伝動ベルト５０における従動側プーリであるセカンダリプーリ４８から駆動側プーリであるプライマリプーリ４６へ移動する間を、すなわち従動側プーリ出口から駆動側プーリ入口までの伝動ベルト５０の範囲を、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢと呼ぶ。したがって、伝動ベルト５０は、駆動側プーリにおけるベルト巻付部、従動側プーリにおけるベルト巻付部、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ、及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢを含む。
【００４８】
圧縮側ベルト部ＢｌｔＡでは、金属エレメント５２同士の間で相互に圧縮力を受けて、金属エレメント５２の積み重ね方向における金属エレメント５２同士の間の隙間（以下、「金属エレメント５２の隙間」と記す。）が詰められ、無端リング６２の張力Ｔ［Ｎ］が低下する。一方、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでは、金属エレメント５２同士の間で相互に圧縮力が働かず、金属エレメント５２の隙間が拡大され、一対の無端リング６２の張力Ｔが増加する。一対の無端リング６２の非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでの張力Ｔにより従動側プーリであるセカンダリプーリ４８が引っ張られて回転させられる。このように、金属エレメント５２同士の間に働く圧縮力及び一対の無端リング６２の張力Ｔにより、プライマリプーリ４６（駆動側プーリ）とセカンダリプーリ４８（従動側プーリ）との間でトルク伝達が行われる。また、ベルト式無段変速機２８の目標変速比γｔｇｔが変更されると、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８のＶ溝幅が変化して伝動ベルト５０の掛かり径が変更されるため、駆動側プーリ入口、駆動側プーリ出口、従動側プーリ入口、及び従動側プーリ出口の位置が変更される。このように目標変速比γｔｇｔの変更により、伝動ベルト５０の移動方向において、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの長さＬ１［ｍｍ］と非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの長さＬ２［ｍｍ］とが変更される。
【００４９】
圧縮側ベルト部ＢｌｔＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢとでは、金属エレメント５２の隙間の詰まり具合、一対の無端リング６２の張力Ｔ、及び伝動ベルト５０の移動方向における長さＬ１，Ｌ２の各条件がそれぞれで変化する。そのため、それら各条件に基づいて決まる圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡ［Ｈｚ］と非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢ［Ｈｚ］とが異なったり、同じになったりする。固有振動数ＦＡと固有振動数ＦＢとが同じになると圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでの共振（以下、「伝動ベルト５０での共振」と記す。）が発生した状態となり、ベルト振動の大きさ（振動振幅）が大きくなったり、出力トルクＴｏｕｔの変動が大きくなったりする。逆に、ベルト振動の大きさが大きい場合や出力トルクＴｏｕｔの変動が大きい場合には、伝動ベルト５０での共振が発生した状態になっていることが予測される。
【００５０】
図６は、図５に示す伝動ベルト５０の圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの１次固有振動数ＦＡ１及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの１次固有振動数ＦＢ１の近接による共振についての説明図である。
【００５１】
なお、固有振動数ＦＡには、１次固有振動数ＦＡ１とともに、２次固有振動数ＦＡ２、３次固有振動数ＦＡ３のような高次の固有振動数が含まれる。また、固有振動数ＦＢには、１次固有振動数ＦＢ１とともに、２次固有振動数ＦＢ２、３次固有振動数ＦＢ３のような高次の固有振動数が含まれる。これら固有振動数ＦＡ（1次固有振動数ＦＡ１、２次固有振動数ＦＡ２、３次固有振動数ＦＡ３、…）と非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢ（１次固有振動数ＦＢ１、２次固有振動数ＦＢ２、３次固有振動数ＦＢ３、…）とがいずれも近接しておらず乖離している場合には、共振は発生しない。
【００５２】
図６において、横軸は圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト振動の周波数ｆ［Ｈｚ］であり、縦軸は圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト振動の大きさ［ｍｍ］である。
【００５３】
図６の左図に示すように、１次固有振動数ＦＡ１及び１次固有振動数ＦＢ１は、それぞれを中心とした一定範囲の周波数領域内でベルト振動（圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの振動や非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの振動）が大きくなっている。圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの１次固有振動数ＦＡ１と非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの１次固有振動数ＦＢ１とが近接しておらず乖離している場合には、これら１次固有振動数ＦＡ１及び１次固有振動数ＦＢ１の近接を原因とする共振は発生しない。図６の中央図に示すように、１次固有振動数ＦＡ１と１次固有振動数ＦＢ１とが近接しても、これら１次固有振動数ＦＡ１及び１次固有振動数ＦＢ１を中心とするベルト振動の大きさが大きくなる周波数領域が重なっていない場合には、これら１次固有振動数ＦＡ１及び１次固有振動数ＦＢ１の近接を原因とする共振は発生しない。図６の右図に示すように、１次固有振動数ＦＡ１と１次固有振動数ＦＢ１とが近接し、これら１次固有振動数ＦＡ１及び１次固有振動数ＦＢ１を中心とするベルト振動の大きさが大きくなる周波数領域が重なる場合には、これら１次固有振動数ＦＡ１及び１次固有振動数ＦＢ１の近接を原因とする共振が発生する。共振が発生すると、ベルト振動の大きさが大きくなり、図６では共振が発生した場合のベルト振動の大きさが破線で示されている。
【００５４】
図７は、図５に示す伝動ベルト５０の圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの１次固有振動数ＦＡ１と非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの２次固有振動数ＦＢ２との近接による共振についての説明図である。図７における横軸及び縦軸は、図６と同様である。
【００５５】
図７の上図には、固有振動数ＦＡ（１次固有振動数ＦＡ１、２次固有振動数ＦＡ２、３次固有振動数ＦＡ３、…）及び固有振動数ＦＢ（１次固有振動数ＦＢ１、２次固有振動数ＦＢ２、３次固有振動数ＦＢ３、…）がいずれも近接しておらず乖離している場合のベルト振動の周波数ｆとベルト振動の大きさとの関係が示されている。図７の上図に示した状態では、伝動ベルト５０での共振は発生していない。
【００５６】
図７の下図に示すように、１次固有振動数ＦＡ１と２次固有振動数ＦＢ２とが近接し、２次固有振動数ＦＡ２と３次固有振動数ＦＢ３とが近接すると、１次固有振動数ＦＡ１と２次固有振動数ＦＢ２との近接による共振及び２次固有振動数ＦＡ２と３次固有振動数ＦＢ３との近接による共振が発生し得る。この共振の発生によってもベルト振動の大きさが大きくなり、図７では共振が発生した場合のベルト振動の大きさが破線で示されている。
【００５７】
図８は、本発明の実施例１に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１００の概略図であるとともに、その振動抑制装置１００が備える電子制御装置１０２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。
【００５８】
振動抑制装置１００は、オイル供給装置７８及び電子制御装置１０２を備える。オイル供給装置７８の構成は周知のものであり、例えば既存の伝動ベルト５０の潤滑用及び冷却用のオイルを供給するオイル供給装置と共用可能である。オイル供給装置７８には、油圧制御回路４０から油圧Ｐｏｉｌ［ＭＰａ］のオイルが供給されている。電子制御装置１０２は、前述したようにベルト式無段変速機２８の変速制御やベルト挟圧力制御、前進用クラッチＣ１及び後進用ブレーキＢ１の断接制御、エンジン１２の出力制御等を実行する他、油圧制御信号Ｓｐをオイル供給装置７８に出力してオイル供給装置７８から噴射するオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔ［ＭＰａ］を制御する。例えば、油圧制御信号Ｓｐによりオイル供給装置７８内に設けられたリニアソレノイドバルブが開閉制御されることで、噴射圧力Ｐｊｅｔが制御される。オイル供給装置７８は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの外周（伝動ベルト５０の環の外側の部分）に向けて電子制御装置１０２で制御された噴射圧力Ｐｊｅｔでオイルを噴射することで、金属エレメント５２の隙間の詰まり具合を調整して非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢを変化させることが可能である。
【００５９】
電子制御装置１０２は、回転情報取得部１０２ａ、理想回転速度算出部１０２ｂ、回転変動算出部１０２ｃ、共振判定部１０２ｄ、及び噴射圧力制御部１０２ｅを機能的に備える。
【００６０】
回転情報取得部１０２ａは、プライマリプーリ４６の回転速度である入力回転速度Ｒｉｎ［ｒｐｍ］及びセカンダリプーリ４８の回転速度である出力回転速度Ｒｏｕｔ［ｒｐｍ］を取得する。例えば、プライマリプーリ４６に設けられた回転角センサ９０Ａからプライマリプーリ４６の回転角度（回転量）を表す角度パルス信号θｉｎが入力され、セカンダリプーリ４８に設けられた回転角センサ９０Ｂからセカンダリプーリ４８の回転角度（回転量）を表す角度パルス信号θｏｕｔが入力される。これら回転角センサ９０Ａ及び回転角センサ９０Ｂは、単位角度毎にパルスをそれぞれ角度パルス信号θｉｎ及び角度パルス信号θｏｕｔとして出力する角度（量）センサである。角度パルス信号θｉｎ及び角度パルス信号θｏｕｔにおけるパルス出力の時間間隔が計算されることで、プライマリプーリ４６の入力回転速度Ｒｉｎ［ｒｐｍ］及びセカンダリプーリ４８の出力回転速度Ｒｏｕｔがそれぞれ取得される。例えば、エンジン１２のクランク軸が直近で１回転する期間での入力回転速度Ｒｉｎ及び出力回転速度Ｒｏｕｔが取得される。
【００６１】
理想回転速度算出部１０２ｂは、回転情報取得部１０２ａにより取得された入力回転速度Ｒｉｎ及び出力回転速度Ｒｏｕｔに基づいて実変速比γ、実変速比γの平均値γ＿ａｖｅを算出し、そして理想的な出力回転速度Ｒｏｕｔ＿ｉｄｅａｌ［ｒｐｍ］を算出する。入力回転速度Ｒｉｎを出力回転速度Ｒｏｕｔで除することによって、実変速比γ（＝Ｒｉｎ／Ｒｏｕｔ）が算出される。例えば、エンジン１２が４気筒エンジンの場合、エンジン１２のクランク軸の回転速度に回転２次成分の変動が発生するため、クランク軸が１回転する期間で実変速比γの移動平均を算出することで、実変速比γの平均値γ＿ａｖｅが算出される。この場合、強制力の周波数（４気筒エンジンの場合、回転２次成分）で出力回転速度Ｒｏｕｔに回転変動が現れる。理想回転速度算出部１０２ｂは、入力回転速度Ｒｉｎに実変速比γの平均値γ＿ａｖｅを乗ずることによって、理想的な出力回転速度Ｒｏｕｔ＿ｉｄｅａｌ（＝Ｒｉｎ×γ＿ａｖｅ）を算出する。この理想的な出力回転速度Ｒｏｕｔ＿ｉｄｅａｌは、伝動ベルト５０での共振が発生していない場合における入力回転速度Ｒｉｎに対する出力回転速度Ｒｏｕｔに相当する。
【００６２】
回転変動算出部１０２ｃは、出力回転速度Ｒｏｕｔから理想的な出力回転速度Ｒｏｕｔ＿ｉｄｅａｌを減算して、差分ΔＲ［ｒｐｍ］（＝Ｒｏｕｔ−Ｒｏｕｔ＿ｉｄｅａｌ）を回転変動として算出する。
【００６３】
共振判定部１０２ｄは、伝動ベルト５０での共振が発生しているか否かを判定する。例えば、差分ΔＲの絶対値が所定の閾値α１［ｒｐｍ］（正の値）よりも大きい場合には、共振判定部１０２ｄは、共振が発生していると判定する。また、差分ΔＲの絶対値が所定の閾値α１以下の場合には、共振判定部１０２ｄは、共振が発生していないと判定する。所定の閾値α１は、例えば伝動ベルト５０におけるベルト振動の振動音がドライバに許容されるための出力回転速度Ｒｏｕｔの回転変動の許容値として、予め設計的に或いは実験的に設定された閾値である。
【００６４】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを増大させる。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを変更しない、すなわち増大させない。
【００６５】
増大されない噴射圧力Ｐｊｅｔは、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおいてオイルが噴射された金属エレメント５２がプライマリプーリ４６側に移動させられることがほとんどない圧力である。例えば、この場合の噴射圧力Ｐｊｅｔは、伝動ベルト５０の潤滑用及び冷却用のオイルを供給するのに必要な最低限の圧力とされる。一方、増大された噴射圧力Ｐｊｅｔは、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおいてオイルが噴射された金属エレメント５２がプライマリプーリ４６側に移動させられる圧力である。
【００６６】
図９は、図８に示す振動抑制装置１００の作動を説明する図であり、（ａ）は共振が発生している場合の作動状態であり、（ｂ）は共振が発生していない場合の作動状態である。
【００６７】
図９（ａ）に示すように、伝動ベルト５０での共振が発生している場合には、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大される。これにより、オイルが噴射された非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２において、伝動ベルト５０の移動方向（前述した金属エレメント５２の積み重ね方向と同じ方向）におけるプライマリプーリ４６側に向かう力Ｆ１［Ｎ］が加えられる。そのため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおいてオイルが噴射された金属エレメント５２がプライマリプーリ４６側（駆動側プーリ側）に移動させられて、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるプライマリプーリ４６側では金属エレメント５２の隙間が詰められる。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。
【００６８】
図９（ｂ）に示すように、伝動ベルト５０での共振が発生していない場合には、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが変更されない。そのため、オイルが噴射された金属エレメント５２において、伝動ベルト５０の移動方向におけるプライマリプーリ４６側に向かう力Ｆ２［Ｎ］は、前述の力Ｆ１よりも小さい。したがって、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおいてオイルが噴射された金属エレメント５２がプライマリプーリ４６側（駆動側プーリ側）に移動させられることはほとんどなく、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合は変化しない。そのため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢは変化しない。
【００６９】
図１０は、図８に示す電子制御装置１０２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図１０のフローチャートは、繰り返しスタートされる。
【００７０】
まず、回転情報取得部１０２ａに対応するステップＳ１０において、入力回転速度Ｒｉｎ及び出力回転速度Ｒｏｕｔが取得される。そしてステップＳ２０が実行される。
【００７１】
理想回転速度算出部１０２ｂに対応するステップＳ２０において、理想的な出力回転速度Ｒｏｕｔ＿ｉｄｅａｌが算出される。そしてステップＳ３０が実行される。
【００７２】
回転変動算出部１０２ｃに対応するステップＳ３０において、差分ΔＲが算出される。そしてステップＳ４０が実行される。
【００７３】
共振判定部１０２ｄに対応するステップＳ４０において、差分ΔＲの絶対値が所定の閾値α１よりも大きいか否かが判定される。ステップＳ４０の判定が肯定される場合は、ステップＳ５０が実行される。ステップＳ４０の判定が否定される場合は、ステップＳ６０が実行される。
【００７４】
噴射圧力制御部１０２ｅに対応するステップＳ５０において、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大される。そしてリターンとなる。
【００７５】
噴射圧力制御部１０２ｅに対応するステップＳ６０において、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが変更されない。そしてリターンとなる。
【００７６】
本実施例によれば、ベルト式無段変速機２８の伝動ベルト５０には、駆動側プーリであるプライマリプーリ４６から従動側プーリであるセカンダリプーリ４８へ移動する間である圧縮側ベルト部ＢｌｔＡと、従動側プーリであるセカンダリプーリ４８から駆動側プーリであるプライマリプーリ４６へ移動する間である非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢと、がある。駆動側プーリであるプライマリプーリ４６の入力回転速度Ｒｉｎ及び従動側プーリであるセカンダリプーリ４８の出力回転速度Ｒｏｕｔに基づいて所定の回転変動が検知された場合、すなわち伝動ベルト５０での共振が発生すると、オイル供給装置７８から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大される。このように、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを変化させるという簡便な機構により、金属エレメント５２の隙間の分布状態が変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、固有振動数ＦＢが変化させられることで、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制される。そのため、ベルト式無段変速機２８の回転変動が低減されたり、振動音が低減されたりする。
【００７７】
本実施例によれば、伝動ベルト５０での共振が発生すると、オイル供給装置７８から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大される。このオイル供給装置７８は、既存の伝動ベルト５０の潤滑用及び冷却用のオイルを供給するオイル供給装置と共用可能である。共用された場合には、コストの上昇を抑制することができる。
【実施例２】
【００７８】
図１１は、本発明の実施例２に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１１０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１１０が備える電子制御装置１１２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１の構成と略同じであるが、オイル供給装置７８の替わりに回転機構付きオイル供給装置８０が設けられている点と、電子制御装置１１２の機能ブロックにおいて、電子制御装置１０２の噴射圧力制御部１０２ｅの替わりに噴射角制御部１１２ｅが設けられている点と、が異なる。なお、本実施例を含む以下の各実施例においては、先行する実施例と異なる部分を中心に説明することとし、先行する実施例と機能において実質的に共通する部分には同一の符号を付して説明を適宜省略する。
【００７９】
振動抑制装置１１０は、回転機構付きオイル供給装置８０及び電子制御装置１１２を備える。
【００８０】
回転機構付きオイル供給装置８０は、前述のオイル供給装置７８の構成と略同じであるが、回転機構８０ａを備える。回転機構８０ａにより、回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌ［ｒａｄ］が変更可能である。電子制御装置１１２は、回転制御信号Ｓｒを回転機構８０ａに出力して回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌを制御する。回転機構付きオイル供給装置８０は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの金属エレメント５２に対して電子制御装置１１２で制御された噴射角θｏｉｌでオイルを噴射することで、金属エレメント５２の隙間の詰まり具合を調整して非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢを変化させることが可能である。
【００８１】
電子制御装置１１２は、回転情報取得部１０２ａ、理想回転速度算出部１０２ｂ、回転変動算出部１０２ｃ、共振判定部１０２ｄ、及び噴射角制御部１１２ｅを機能的に備える。
【００８２】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射角制御部１１２ｅは、回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌを変更する。噴射角θｏｉｌが変更されることで、オイルが噴射された金属エレメント５２がオイルから受ける力が変化して金属エレメント５２の隙間の詰まり具合が調整される。例えば、回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌについて、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の移動方向成分を増加させるようにすることによって、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間が詰められる。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射角制御部１１２ｅは、回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌを変更しない。例えば、この変更されない噴射角θｏｉｌによっては、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合は変化させられず、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢは変化させられない。
【００８３】
図１２は、図１１に示す電子制御装置１１２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図１２のフローチャートは、前述の実施例１における図１０のフローチャートと略同じであるが、ステップＳ５０及びステップＳ６０の替わりにそれぞれステップＳ５０ａ及びステップＳ６０ａとなっている点が異なる。
【００８４】
噴射角制御部１１２ｅに対応するステップＳ５０ａにおいて、回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌが変更される。そしてリターンとなる。
【００８５】
噴射角制御部１１２ｅに対応するステップＳ６０ａにおいて、回転機構付きオイル供給装置８０から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌが変更されない。そしてリターンとなる。
【００８６】
本実施例によれば、駆動側プーリであるプライマリプーリ４６の入力回転速度Ｒｉｎ及び従動側プーリであるセカンダリプーリ４８の出力回転速度Ｒｏｕｔに基づいて所定の回転変動が検知された場合、すなわち伝動ベルト５０での共振が発生すると、回転機構付きオイル供給装置８０から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌが変更される。これにより、金属エレメント５２の隙間の分布状態が変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、固有振動数ＦＢが変化させられることで、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例３】
【００８７】
図１３は、本発明の実施例３に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１２０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１２０が備える電子制御装置１２２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１の構成と略同じであるが、本実施例では実施例１と異なり、供給先切替回路４２が備えられて２個のオイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂが設けられている点と、電子制御装置１２２の機能ブロックにおいて、電子制御装置１０２の噴射圧力制御部１０２ｅの替わりに噴射装置切替制御部１２２ｅが設けられている点と、が異なる。
【００８８】
振動抑制装置１２０は、オイル供給装置８２Ａ、オイル供給装置８２Ｂ、供給先切替回路４２、及び電子制御装置１２２を備える。
【００８９】
オイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂは、いずれも前述のオイル供給装置７８の構成と略同じであるが、オイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂは、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢへ噴射するオイルの噴射角が異なるように配設されている。オイル供給装置８２Ａの噴射角θｏｉｌＡ［ｒａｄ］に比較して、オイル供給装置８２Ｂの噴射角θｏｉｌＢ［ｒａｄ］の方が、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の移動方向成分が大きい。したがって、噴射されたオイルが金属エレメント５２に与える圧力が同じであれば、オイル供給装置８２Ａからオイルが噴射された場合に比較して、オイル供給装置８２Ｂからオイルが噴射された場合の方が、金属エレメント５２がプライマリプーリ４６側へ移動させられやすい。
【００９０】
供給先切替回路４２は、油圧制御回路４０から油圧Ｐｏｉｌのオイルが供給されている。供給先切替回路４２は、供給された油圧Ｐｏｉｌのオイルの供給先を２つの油圧経路のいずれかに切り替える。２つの油圧経路の一方は、オイル供給装置８２Ａにオイルを供給する油圧経路であり、他方はオイル供給装置８２Ｂにオイルを供給する油圧経路である。
【００９１】
電子制御装置１２２は、切替制御信号Ｓｓｗ１を供給先切替回路４２に出力し、油圧Ｐｏｉｌのオイルの供給先をオイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂのいずれかに切り替える。これにより、切り替えられたオイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂのうちのいずれか一方のみからオイルが噴射される。オイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂのうちのいずれか一方のみからオイルが噴射される制御により、オイルが噴射された金属エレメント５２がオイルから受ける力が変化する。オイルを噴射する装置をオイル供給装置８２Ａとするかオイル供給装置８２Ｂとするかの切替制御により、金属エレメント５２の隙間の詰まり具合を調整して非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢを変化させることが可能である。
【００９２】
電子制御装置１２２は、回転情報取得部１０２ａ、理想回転速度算出部１０２ｂ、回転変動算出部１０２ｃ、共振判定部１０２ｄ、及び噴射装置切替制御部１２２ｅを機能的に備える。
【００９３】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射装置切替制御部１２２ｅは、オイル供給装置８２Ｂからオイルを噴射するように制御する。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射装置切替制御部１２２ｅは、オイル供給装置８２Ａからオイルを噴射するように制御する。これにより、伝動ベルト５０での共振が発生していることが判定されるまでは、オイル供給装置８２Ａからオイルが噴射され、伝動ベルト５０での共振が発生していることが判定された後は、オイル供給装置８２Ｂからオイルが噴射される。例えば、オイル供給装置８２Ｂからオイルが噴射されることにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間が詰められる。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。一方、オイル供給装置８２Ａからオイルが噴射されることによっては、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合は変化させられず、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢは変化させられない。
【００９４】
図１４は、図１３に示す電子制御装置１２２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図１４のフローチャートは、前述の実施例１における図１０のフローチャートと略同じであるが、ステップＳ５０及びステップＳ６０の替わりにそれぞれステップＳ５０ｂ及びステップＳ６０ｂとされている点が異なる。
【００９５】
噴射装置切替制御部１２２ｅに対応するステップＳ５０ｂにおいて、オイル供給装置８２Ａからオイルが噴射される。そしてリターンとなる。
【００９６】
噴射装置切替制御部１２２ｅに対応するステップＳ６０ｂにおいて、オイル供給装置８２Ｂからオイルが噴射される。そしてリターンとなる。
【００９７】
本実施例によれば、前述の実施例２のように構造が複雑な回転機構付きオイル供給装置８０が設けられことなく、構造が単純な２個のオイル供給装置８２Ａ及びオイル供給装置８２Ｂが設けられて、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌが変更される。したがって、伝動ベルト５０での共振が発生すると、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌが変更されることにより、金属エレメント５２の隙間の分布状態が変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、固有振動数ＦＢが変化させられることで、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例４】
【００９８】
図１５は、本発明の実施例４に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１３０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１３０が備える電子制御装置１３２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１の構成と略同じであるが、本実施例では実施例１と異なり、供給元切替回路４４が備えられている点と、電子制御装置１３２の機能ブロックにおいて、電子制御装置１０２の噴射圧力制御部１０２ｅの替わりに元圧切替制御部１３２ｅが設けられている点と、が異なる。
【００９９】
振動抑制装置１３０は、オイル供給装置７８、供給元切替回路４４、及び電子制御装置１３２を備える。
【０１００】
供給元切替回路４４には、油圧制御回路４０からの２つの油圧経路を介してオイルが供給されている。２つの油圧経路のうち、一方からは脈動油圧Ｐｐｌｓ［ＭＰａ］のオイルが供給され、他方からは一定油圧Ｐｃｎｓ［ＭＰａ］のオイルが供給されている。供給元切替回路４４は、脈動油圧Ｐｐｌｓのオイル及び一定油圧Ｐｃｎｓのオイルのいずれか一方をオイル供給装置７８に供給する。すなわち、供給元切替回路４４は、オイル供給装置７８に供給するオイルの供給元を切り替える。脈動油圧Ｐｐｌｓは、脈を打つように、周期的に変化する油圧である。脈動油圧Ｐｐｌｓは、例えばエンジン１２で回転駆動される機械式のオイルポンプ３８から出力された油圧であり、エンジン１２の回転変動を反映して油圧が脈動する。
【０１０１】
電子制御装置１３２は、切替制御信号Ｓｓｗ２を供給元切替回路４４に出力し、オイル供給装置７８へ供給するオイルの供給元を脈動油圧Ｐｐｌｓのオイル及び一定油圧Ｐｃｎｓのオイルのいずれか一方に切り替える。
【０１０２】
脈動油圧Ｐｐｌｓのオイルがオイル供給装置７８へ供給された場合、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが脈動油圧Ｐｐｌｓの脈動に応じて変動し、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合がその脈動に応じて時間的に変化する。そのため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが脈動油圧Ｐｐｌｓの脈動に応じて揺れ動かされる。
【０１０３】
オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが一定油圧Ｐｃｎｓである場合には、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合は時間的に変化しない。そのため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢは時間的に変化しない。
【０１０４】
電子制御装置１３２は、回転情報取得部１０２ａ、理想回転速度算出部１０２ｂ、回転変動算出部１０２ｃ、共振判定部１０２ｄ、及び元圧切替制御部１３２ｅを機能的に備える。
【０１０５】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１０２ｄにより判定されると、元圧切替制御部１３２ｅは、オイル供給装置７８に供給するオイルの油圧を脈動油圧Ｐｐｌｓとなるように制御する。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１０２ｄにより判定されると、元圧切替制御部１３２ｅは、オイル供給装置７８に供給するオイルの油圧を一定油圧Ｐｃｎｓとなるように制御する。これにより、伝動ベルト５０での共振が発生していることが判定されるまでは、オイル供給装置７８から一定油圧Ｐｃｎｓのオイルが噴射され、伝動ベルト５０での共振が発生していることが判定された後は、オイル供給装置７８から脈動油圧Ｐｐｌｓのオイルが噴射される。例えば、オイル供給装置７８から脈動油圧Ｐｐｌｓのオイルが噴射されることにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合が時間的に変化させられて、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが時間的に変化させられて揺れ動く。一方、オイル供給装置７８から一定油圧Ｐｃｎｓのオイルが噴射されることによっては、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の隙間の詰まり具合は時間的に変化させられず、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢは変化させられない。
【０１０６】
なお、この脈動油圧Ｐｐｌｓが変動する周波数ｆｐｌｓ［Ｈｚ］が、伝動ベルト５０での共振が発生している場合における固有振動数ＦＢ以下の場合には、固有振動数ＦＢの周期内において非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでの金属エレメント５２が詰められた期間と詰められていない期間との両方が必ず存在するとは限らず、固有振動数ＦＢの時間的な変化が緩やかである。そのため、固有振動数ＦＡと固有振動数ＦＢとが一致する期間が比較的長くなる。一方、周波数ｆｐｌｓが、伝動ベルト５０での共振が発生している場合における固有振動数ＦＢの２倍以上の場合には、固有振動数ＦＢの周期内において非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでの金属エレメント５２が詰められた期間と詰められていない期間との両方が必ず存在し、固有振動数ＦＢの時間的な変化が速やかである。そのため、固有振動数ＦＡと固有振動数ＦＢとが一致する期間が比較的短くなる。伝動ベルト５０での共振が抑制されるためには、固有振動数ＦＡと固有振動数ＦＢとが定常的に一致する期間が短い方が良い。したがって、好適には周波数ｆｐｌｓが伝動ベルト５０での共振が発生している場合における固有振動数ＦＢの２倍以上のときには、周波数ｆｐｌｓが伝動ベルト５０での共振が発生している場合における固有振動数ＦＢ以下のときに比較して、伝動ベルト５０での共振が抑制されやすい。
【０１０７】
本実施例によれば、伝動ベルト５０での共振が発生すると、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが脈動油圧Ｐｐｌｓに変更されることにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが時間的に変化させられて揺れ動く。これにより、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが定常的に一致することがなくなるため、伝動ベルト５０での共振が抑制される。すなわち、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが近接する期間が短くなるため、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例５】
【０１０８】
図１６は、本発明の実施例５に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１４０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１４０が備える電子制御装置１０２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１の構成と略同じであるが、本実施例では実施例１と異なり、オイル供給装置８４から噴射されるオイルの噴射角θｏｉｌが実施例１におけるオイル供給装置７８と異なる点と、オイル供給装置８４によって噴射されるオイルが当たる部位の形状が異なる２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂを伝動ベルト５０が有する点と、が異なる。
【０１０９】
振動抑制装置１４０は、オイル供給装置８４及び電子制御装置１０２を備える。
【０１１０】
オイル供給装置８４は、前述のオイル供給装置７８の構成と略同じであるが、オイル供給装置７８の噴射角θｏｉｌに比較して、オイル供給装置８４の噴射角θｏｉｌの方が、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２の移動方向成分が大きい。
【０１１１】
伝動ベルト５０は、オイル供給装置８４によって噴射されるオイルが当たる部位の形状が異なる２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂを備える。例えば、金属エレメント５２Ｂは、金属エレメント５２Ａに比較して、その基部５４における無端リング６２の環の外側に突出した部分が長い。無端リング６２に支持された所定の個数の金属エレメント５２Ａ毎に、金属エレメント５２Ｂが無端リング６２に支持されるように設けられている。金属エレメント５２Ｂは、金属エレメント５２Ａに比較して、噴射されたオイルが当たる部分の面積や角度が異なり、噴射されたオイルから受ける力が異なる。本実施例では、金属エレメント５２Ｂは、金属エレメント５２Ａに比較して、噴射されたオイルが当たる部分の面積が大きく、噴射されたオイルから受ける力が大きい。
【０１１２】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置８４から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを増大させる。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置８４から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを変更しない、すなわち増大させない。
【０１１３】
本実施例における増大されない噴射圧力Ｐｊｅｔ及び増大された噴射圧力Ｐｊｅｔのそれぞれは、前述の実施例１とは異なる。増大されない噴射圧力Ｐｊｅｔは、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおいてオイルが噴射された金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂのいずれもがプライマリプーリ４６側に移動させられることがほとんどない圧力である。一方、増大された噴射圧力Ｐｊｅｔは、噴射されたオイルが金属エレメント５２Ｂにあたると金属エレメント５２Ｂがプライマリプーリ４６側に移動させられるものであり、噴射されたオイルが金属エレメント５２Ａにあたっても、金属エレメント５２Ｂにあたった場合に比較して、金属エレメント５２Ａがプライマリプーリ４６側に移動させられないものである。
【０１１４】
オイル供給装置８４から噴射された増大された噴射圧力Ｐｊｅｔのオイルが金属エレメント５２Ｂにあたると、金属エレメント５２Ｂがプライマリプーリ４６側に移動させられて、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるプライマリプーリ４６側では金属エレメント５２Ａ，５２Ｂ間の隙間が詰められる。一方、オイル供給装置８４から噴射されたオイルが金属エレメント５２Ａにあたると、金属エレメント５２Ａがプライマリプーリ４６側に移動させられず、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるプライマリプーリ４６側では金属エレメント５２Ａ，５２Ｂ間の隙間が詰められない。
【０１１５】
本実施例によれば、実施例１と同様の効果を奏するが、金属エレメント５２Ａに比較して、オイル供給装置８４によって噴射されるオイルにより金属エレメント５２Ｂが受ける力が大きいため、金属エレメント５２Ｂは移動させられやすい。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂの隙間の分布状態を変化させる確実性が向上する。
【実施例６】
【０１１６】
図１７は、本発明の実施例６に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１５０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１５０が備える電子制御装置１５２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１の構成と略同じであるが、変位センサ９２Ａ及び変位センサ９２Ｂが設けられている点と、電子制御装置１０２の替わりに電子制御装置１５２が設けられている点と、が異なる。
【０１１７】
振動抑制装置１５０は、変位センサ９２Ａ、変位センサ９２Ｂ、オイル供給装置７８、及び電子制御装置１５２を備える。
【０１１８】
変位センサ９２Ａ及び変位センサ９２Ｂは、周知の渦電流変位センサ、半導体磁気抵抗素子変位センサ、超音波センサなどで構成される。変位センサ９２Ａ及び変位センサ９２Ｂは、それぞれ圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢのベルト変位（移動量）を検出する。例えば、変位センサ９２Ａは、変位センサ９２Ａと圧縮側ベルト部ＢｌｔＡとの相対的な距離をベルト変位ＬＤＩＳ１［ｍｍ］として検出する。例えば、変位センサ９２Ｂは、変位センサ９２Ｂと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢとの相対的な距離をベルト変位ＬＤＩＳ２［ｍｍ］として検出する。ベルト変位ＬＤＩＳ１において、変位センサ９２Ａと圧縮側ベルト部ＢｌｔＡとの相対的な距離が近づく方が正の値側、遠ざかる方が負の値側とする。ベルト変位ＬＤＩＳ２において、変位センサ９２Ｂと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢとの相対的な距離が近づく方が正の値側、遠ざかる方が負の値側とする。電子制御装置１５２には、変位センサ９２Ａ及び変位センサ９２Ｂから、ベルト変位ＬＤＩＳ１及びベルト変位ＬＤＩＳ２を表す信号がそれぞれ入力されている。
【０１１９】
電子制御装置１５２は、変位情報取得部１５２ａ、変化量算出部１５２ｂ、共振判定部１５２ｃ、及び噴射圧力制御部１０２ｅを機能的に備える。
【０１２０】
変位情報取得部１５２ａは、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡにおけるベルト変位ＬＤＩＳ１及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト変位ＬＤＩＳ２の少なくとも一方を取得する。
【０１２１】
変化量算出部１５２ｂは、変位情報取得部１５２ａにより取得されたベルト変位ＬＤＩＳ１から、ベルト変位ＬＤＩＳ１の変動周期内（周期的な変動におけるその周期内）におけるその最大量と最小量との差分である変化量ΔＬＤＩＳ１を算出する。変化量算出部１５２ｂは、変位情報取得部１５２ａにより取得されたベルト変位ＬＤＩＳ２から、ベルト変位ＬＤＩＳ２の変動周期内におけるその最大量と最小量との差分である変化量ΔＬＤＩＳ２を算出する。なお、変化量ΔＬＤＩＳ１及び変化量ΔＬＤＩＳ２は、いずれも伝動ベルト５０の弦振動の大きさに対応した値であり、伝動ベルト５０における弦振動の大きさを表す検出値である。
【０１２２】
共振判定部１５２ｃは、伝動ベルト５０での共振が発生しているか否か、すなわち所定の共振条件が成立するか否かを判定する。所定の共振条件は、例えば変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ａ［ｍｍ］よりも大きいこと、又は、変化量ΔＬＤＩＳ２が所定の閾値α２ｂよりも大きいことである。変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ａ［ｍｍ］よりも大きい場合、又は、変化量ΔＬＤＩＳ２が所定の閾値α２ｂよりも大きい場合には、共振判定部１５２ｃは、共振が発生していると判定する。また、変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ａ以下であり、且つ、変化量ΔＬＤＩＳ２が所定の閾値α２ｂ以下である場合には、共振判定部１５２ｃは、共振が発生していないと判定する。所定の閾値α２ａ及びα２ｂのそれぞれは、例えば伝動ベルト５０におけるベルト振動の振動音がドライバに許容されるための圧縮側ベルト部ＢｌｔＡにおけるベルト変位ＬＤＩＳ１の変化量ΔＬＤＩＳ１の許容値として、及び、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト変位ＬＤＩＳ２の変化量ΔＬＤＩＳ２の許容値として、予め設計的に或いは実験的に設定された閾値である。
【０１２３】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１５２ｃにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを増大させる。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１５２ｃにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを変更しない、すなわち増大させない。
【０１２４】
図１８は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト変位ＬＤＩＳ２の変化量ΔＬＤＩＳ２と出力トルクＴｏｕｔのトルク変動量ΔＴｏｕｔ［Ｎｍ］との関係を説明する図である。伝動ベルト５０での共振が発生している場合には、入力回転速度Ｒｉｎ及び目標変速比γｔｇｔが一定であっても出力回転速度Ｒｏｕｔが変動し、出力トルクＴｏｕｔのトルク変動量ΔＴｏｕｔも大きくなる。したがって、図１８に示すように、入力回転速度Ｒｉｎ及び目標変速比γｔｇｔが一定である場合には、ベルト変位ＬＤＩＳ２の変化量ΔＬＤＩＳ２が大きいほど、伝動ベルト５０の弦振動が大きく且つトルク変動量ΔＴｏｕｔが大きくなる。なお、
トルク変動量ΔＴｏｕｔは、出力トルクＴｏｕｔの変動周期内（周期的な変動におけるその周期内）におけるその最大値と最小値との差分である。
【０１２５】
図１９は、図１７に示す電子制御装置１５２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図１９のフローチャートにおけるステップＳ５０及びステップＳ６０は、前述の実施例１における図１０のフローチャートにおけるステップＳ５０及びステップＳ６０の内容とそれぞれ同じである。図１９のフローチャートは、繰り返しスタートされる。
【０１２６】
変位情報取得部１５２ａに対応するステップＳ１１０において、ベルト変位ＬＤＩＳ１及びベルト変位ＬＤＩＳ２が取得される。そしてステップＳ１３０が実行される。
【０１２７】
変化量算出部１５２ｂに対応するステップＳ１３０において、変化量ΔＬＤＩＳ１及び変化量ΔＬＤＩＳ２が算出される。そしてステップＳ１４０が実行される。
【０１２８】
共振判定部１５２ｃに対応するステップＳ１４０において、変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ａよりも大きいか、又は、変化量ΔＬＤＩＳ２が所定の閾値α２ｂよりも大きいか、が判定される。ステップＳ１４０の判定が肯定される場合は、ステップＳ５０が実行される。ステップＳ１４０の判定が否定される場合は、ステップＳ６０が実行される。
【０１２９】
本実施例によれば、振動抑制装置１５０は、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡにおけるベルト変位ＬＤＩＳ１の変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ａよりも大きいこと、又は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト変位ＬＤＩＳ２の変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ｂよりも大きいことに基づいて、伝動ベルト５０での共振が発生していると判定した場合には、オイル供給装置７８から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大される。これにより、金属エレメント５２の隙間の分布状態が変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、弦振動の大きさをベルト変位ＬＤＩＳ１及びベルト変位ＬＤＩＳ２から直接検知するため、伝動ベルト５０での共振の発生が高い精度で判定されて、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例７】
【０１３０】
図２０は、本発明の実施例７に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１６０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１６０が備える電子制御装置１６２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例６の構成と略同じであるが、オイル供給装置７８の替わりにオイル供給装置８６が設けられている点と、電子制御装置１５２の替わりに電子制御装置１６２が設けられている点と、が異なる。
【０１３１】
振動抑制装置１６０は、変位センサ９２Ａ、変位センサ９２Ｂ、オイル供給装置８６、及び電子制御装置１６２を備える。
【０１３２】
オイル供給装置８６は、前述のオイル供給装置７８の構成と略同じであるが、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおいて金属エレメント５２をプライマリプーリ４６側に移動させるのではなく、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢのベルト変位ＬＤＩＳ１を抑制するためにオイルを噴射する。好適には、オイル供給装置８６は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの長さＬ２（図５参照）の中央部付近に向けてオイルを噴射するように対向して配設されている。
【０１３３】
電子制御装置１６２は、変位情報取得部１５２ａ、変化量算出部１５２ｂ、共振判定部１５２ｃ、及び噴射タイミング制御部１６２ｄを機能的に備える。変位情報取得部１５２ａ、変化量算出部１５２ｂ、及び共振判定部１５２ｃは、前述の実施例６における電子制御装置１５２の同一の符号の機能ブロックと同じ機能である。
【０１３４】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１５２ｃにより判定されると、噴射タイミング制御部１６２ｄは、ベルト変位ＬＤＩＳ２の変動の周波数に同期して増減させた噴射圧力Ｐｊｅｔでオイルを非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射することによってベルト変位ＬＤＩＳ２の変動を抑制する。例えば、ベルト変位ＬＤＩＳ２が大きくなったタイミングではオイル供給装置８６がオイルを噴射し、ベルト変位ＬＤＩＳ２が小さくなったタイミングではオイル供給装置８６がオイルを噴射しない。すなわち、オイル供給装置８６はオイルの間欠噴射を行う。このように、噴射タイミング制御部１６２ｄは、オイル供給装置８６でのオイルの噴射タイミング及び噴射圧力Ｐｊｅｔを制御する。
【０１３５】
伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１５２ｃにより判定されると、噴射タイミング制御部１６２ｄは、オイル供給装置８６から噴射するオイルの噴射タイミングを制御しない。例えば、オイル供給装置８６から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔは潤滑油供給用に一定油圧とされる。
【０１３６】
図２１は、図２０に示す電子制御装置１６２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図２１のフローチャートは、前述の実施例６における図１９のフローチャートと略同じであるが、ステップＳ５０及びステップＳ６０の替わりにそれぞれステップＳ１５０及びステップＳ１６０となっている点が異なる。
【０１３７】
噴射タイミング制御部１６２ｄに対応するステップＳ１５０において、ベルト変位ＬＤＩＳ２が大きくなったタイミング、すなわち非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢとオイル供給装置８６との距離が短くなったタイミングでオイル供給装置８６からオイルが間欠噴射される。そしてリターンとなる。
【０１３８】
噴射タイミング制御部１６２ｄに対応するステップＳ１６０において、オイル供給装置８６から噴射するオイルの噴射タイミングが制御されない。そしてリターンとなる。
【０１３９】
図２２は、図２１に示すフローチャートの実行におけるベルト変位ＬＤＩＳ２の時間的な変化及びオイル供給装置８６からのオイルの噴射タイミングの説明図である。
【０１４０】
伝動ベルト５０での共振が発生していると、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢのベルト変位ＬＤＩＳ２は固有振動数ＦＢで周期的に変動する状態となる。この状態を、図２２では実線の波形で表している。
【０１４１】
図２１のフローチャートの実行により、オイル供給装置８６からベルト変位ＬＤＩＳ２が大きくなったタイミングでオイルが間欠噴射される。これにより、図２２の破線で示すようにベルト変位ＬＤＩＳ２は次第に小さくなっていく。そして、伝動ベルト５０での共振が発生しない状態に変化していく。
【０１４２】
本実施例によれば、振動抑制装置１６０は、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡにおけるベルト変位ＬＤＩＳ１の変化量ΔＬＤＩＳ１が所定の閾値α２ａよりも大きいことに基づいて、又は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおけるベルト変位ＬＤＩＳ２の変化量ΔＬＤＩＳ２が所定の閾値α２ｂよりも大きいことに基づいて、伝動ベルト５０での共振が発生していると判定した場合には、ベルト変位ＬＤＩＳ２の変動の周波数に同期して増減させた噴射圧力Ｐｊｅｔでオイルを非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射する。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの張力Ｔなどが変化させられることにより非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられて、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例８】
【０１４３】
図２３は、本発明の実施例８に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１７０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１７０が備える電子制御装置１７２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１の構成と略同じであるが、オイル供給装置７８の替わりにオイル供給装置８６が設けられている点と、電子制御装置１０２の替わりに電子制御装置１７２が設けられている点と、が異なる。
【０１４４】
振動抑制装置１７０は、オイル供給装置８６及び電子制御装置１７２を備える。
【０１４５】
オイル供給装置８６は、前述の実施例７における同一の符号のオイル供給装置８６の構成と同じである。
【０１４６】
電子制御装置１７２は、運転情報取得部１７２ａ、固有振動数算出部１７２ｂ、固有振動数差算出部１７２ｃ、共振判定部１７２ｄ、算出管理部１７２ｅ、比較部１７２ｆ、位相設定部１７２ｇ、及び噴射タイミング制御部１７２ｈを機能的に備える。
【０１４７】
運転情報取得部１７２ａは、入力トルクＴｉｎ、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、実変速比γ、ベルト挟圧力Ｃｐなどの運転情報を取得する。
【０１４８】
入力トルクＴｉｎは、例えばプライマリプーリ４６の入力回転軸である入力軸２６に配設されたトルク検出器９４により検出することが可能である。トルク検出器９４は周知の構成であり、その配設された回転軸における捩り角と伝達するトルクとの関係を利用して、その回転軸の捩り角を検出することによりその回転軸が伝達するトルクを検出するものである。また、入力トルクＴｉｎはエンジン１２の出力トルクと略同じであるので、例えばエンジン性能曲線（エンジン出力曲線）に基づいてエンジン回転速度Ｎｅをパラメータとして算出することも可能である。
【０１４９】
入力回転速度Ｒｉｎ及び出力回転速度Ｒｏｕｔは、例えば前述の実施例１における回転情報取得部１０２ａと同様の方法で取得可能である。
【０１５０】
実変速比γは、出力回転速度Ｒｏｕｔに対する入力回転速度Ｒｉｎの比（＝Ｒｉｎ／Ｒｏｕｔ）、セカンダリプーリ４８のＶ溝幅に対するプライマリプーリ４６のＶ溝幅の比（＝プライマリプーリ４６のＶ溝幅／セカンダリプーリ４８のＶ溝幅）、プライマリ圧Ｐｉｎに対するセカンダリ圧Ｐｏｕｔの比（＝Ｐｏｕｔ／Ｐｉｎ）などのいずれかを算出することにより取得できる。
【０１５１】
ベルト挟圧力Ｃｐは、例えばプライマリ圧Ｐｉｎ及びセカンダリ圧Ｐｏｕｔとベルト挟圧力Ｃｐとの関係が予め実験的に或いは設計的に求められて記憶されたマップに、実際のプライマリ圧Ｐｉｎ及びセカンダリ圧Ｐｏｕｔを適用することにより取得可能である。また、ベルト挟圧力Ｃｐは、例えばプライマリプーリ４６のＶ溝幅及びセカンダリプーリ４８のＶ溝幅とベルト挟圧力Ｃｐとの関係が予め実験的に或いは設計的に求められて記憶されたマップに、実際のプライマリプーリ４６のＶ溝幅及びセカンダリプーリ４８のＶ溝幅を適用することによっても取得できる。
【０１５２】
なお、プライマリ圧Ｐｉｎ及びプライマリプーリ４６のＶ溝幅（すなわち、油圧アクチュエータ４６ｃによる可動シーブ４６ｂの移動距離に対応）は、プライマリプーリ４６の作動状態を表すプライマリプーリ４６の作動情報である。セカンダリ圧Ｐｏｕｔ及びセカンダリプーリ４８のＶ溝幅（すなわち、油圧アクチュエータ４８ｃによる可動シーブ４８ｂの移動距離に対応）は、セカンダリプーリ４８の作動状態を表すセカンダリプーリ４８の作動情報である。また、これらプライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動状態を表す実変速比γ、及びベルト挟圧力Ｃｐも、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動情報に含まれる。これらプライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動状態を表す作動情報は、例えば前述した駆動力マップに実際のアクセル開度ＡＣＣ及び車速Ｖを適用することで算出された要求駆動力に基づいて、電子制御装置１７２によって実際に制御されているプライマリ圧Ｐｉｎ、セカンダリ圧Ｐｏｕｔ、実変速比γ、ベルト挟圧力Ｃｐなどである。
【０１５３】
固有振動数算出部１７２ｂは、入力回転速度Ｒｉｎと出力回転速度Ｒｏｕｔと入力トルクＴｉｎとに基づいて、又は、プライマリプーリ４６の作動情報とセカンダリプーリ４８の作動情報と入力トルクＴｉｎとに基づいて、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとを算出する。例えば、入力回転速度Ｒｉｎと出力回転速度Ｒｏｕｔと入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数と固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢとの関係が予め定められたマップに基づいて、固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢが算出される。また、例えば、プライマリプーリ４６の作動情報であるプライマリ圧Ｐｉｎとセカンダリプーリ４８の作動情報であるセカンダリ圧Ｐｏｕｔと入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数と固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢとの関係が予め定められたマップに基づいて、固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢが算出される。
【０１５４】
固有振動数差算出部１７２ｃは、固有振動数ＦＡから固有振動数ＦＢを減算して差分Δｆ［Ｈｚ］を算出する。なお、差分Δｆの算出にあたっては、前述の図７で説明したように１次固有振動数同士の差分に限らず、一方の１次固有振動数と他方の２次固有振動数との差分や一方の１次固有振動数と他方の３次固有振動数との差分のように異なる次数の固有振動数間の差分も含めて算出される。すなわち、固有振動数ＦＡから固有振動数ＦＢを減算した差分には複数の値があるが、それら複数の値のうちで差分の絶対値が最も小さいものを代表して差分Δｆとする。
【０１５５】
共振判定部１７２ｄは、伝動ベルト５０での共振が発生しているか否か、すなわち所定の共振条件が成立するか否かを判定する。所定の共振条件は、例えば差分Δｆの絶対値が所定の閾値α３［Ｈｚ］（正の値）未満であることである。差分Δｆの絶対値が所定の閾値α３［Ｈｚ］（正の値）未満の場合には、共振判定部１７２ｄは、共振が発生していると判定する。また、差分Δｆの絶対値が所定の閾値α３以上の場合には、共振判定部１７２ｄは、共振が発生していないと判定する。所定の閾値α３は、例えば伝動ベルト５０におけるベルト振動の振動音がドライバに許容されるための差分Δｆの絶対値の許容値の下限値として、予め設計的に或いは実験的に設定された閾値である。
【０１５６】
算出管理部１７２ｅは、差分Δｆの算出回数を管理する。すなわち、算出管理部１７２ｅは、差分Δｆを何回目（例えばｎ回目、ｎは自然数）に算出したものであるかを管理する。
【０１５７】
比較部１７２ｆは、今回算出した差分Δｆが前回算出した差分Δｆよりも大きいか否かを判定する。
【０１５８】
今回算出した差分Δｆが前回算出した差分Δｆよりも大きいと、すなわち差分Δｆが増加したと比較部１７２ｆにより判定されると、位相設定部１７２ｇは、今回算出された差分Δｆの算出に用いられた固有振動数ＦＢの周期毎に増大された噴射圧力Ｐｊｅｔのオイルをオイル供給装置８６から噴射させる場合に、差分Δｆが大きくなるように固有振動数ＦＢの周期における噴射タイミングである位相θ［ｒａｄ］を設定する。例えば、位相設定部１７２ｇは、今回の算出が前回の算出よりも位相θ［ｒａｄ］が所定の角度だけ増加させられた場合には位相θを所定の角度だけ更に増加させ、今回の算出が前回の算出よりも位相θが所定の角度だけ減少させられた場合には位相θを所定の角度だけ更に減少させる。今回算出した差分Δｆが前回算出した差分Δｆ未満であると、すなわち差分Δｆが減少したと比較部１７２ｆにより判定されると、位相設定部１７２ｇは、今回の算出が前回の算出よりも位相θが所定の角度だけ増加させられた場合には位相θを所定の角度だけ減少させ、今回の算出が前回の算出よりも位相θが所定の角度だけ減少させられた場合には位相θを所定の角度だけ増加させる。
【０１５９】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１７２ｄにより判定されると、噴射タイミング制御部１７２ｈは、今回算出された差分Δｆの算出に用いられた固有振動数ＦＢであり且つ位相設定部１７２ｇで算出された位相θに同期して増大された噴射圧力Ｐｊｅｔでオイル供給装置８６からオイルを噴射させる。例えば、固有振動数ＦＢにおける位相θの周期毎に、オイル供給装置８６からオイルを間欠噴射させる。
【０１６０】
伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１７２ｄにより判定されると、噴射タイミング制御部１７２ｈは、オイル供給装置８６から噴射するオイルの噴射タイミングを制御しない。例えば、オイル供給装置８６から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔは潤滑油供給用に一定油圧とされる。
【０１６１】
図２４は、図２３に示す電子制御装置１７２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図２３のフローチャートは、繰り返しスタートされる。フローチャートのスタート時には、変数ｎ、変数ｍ、及び位相θは、それぞれ初期化されており、例えば変数ｎ、変数ｍ、及び位相θは、「１」、「１」、及び「０［ｒａｄ］」にそれぞれ設定されている。
【０１６２】
まず、運転情報取得部１７２ａに対応するステップＳ２１０において、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、入力トルクＴｉｎなどの運転情報が取得される。そしてステップＳ２２０が実行される。
【０１６３】
固有振動数算出部１７２ｂに対応するステップＳ２２０において、固有振動数ＦＡと固有振動数ＦＢとが算出される。そしてステップＳ２３０が実行される。
【０１６４】
固有振動数差算出部１７２ｃに対応するステップＳ２３０において、差分Δｆ（ｎ）｛＝ＦＡ−ＦＢ｝が算出される。なお、括弧内の変数ｎは、差分Δｆの算出回数を表す。そしてステップＳ２４０が実行される。
【０１６５】
共振判定部１７２ｄに対応するステップＳ２４０において、伝動ベルト５０での共振が発生しているか否かが判定される。例えば、今回算出された差分Δｆ（ｎ）の絶対値が所定の閾値α３（正の値）よりも小さい場合には、共振が発生していると判定される。ステップＳ２４０の判定が肯定される場合は、ステップＳ２５０が実行される。ステップＳ２４０の判定が否定される場合は、ステップＳ２８０が実行される。
【０１６６】
算出管理部１７２ｅに対応するステップＳ２５０において、差分Δｆの算出回数を表す変数ｎが「１」であるか否かを判定する。ステップＳ２５０の判定が肯定される場合は、ステップＳ２６２が実行される。ステップＳ２５０の判定が否定される場合は、ステップＳ２５２が実行される。
【０１６７】
比較部１７２ｆに対応するステップＳ２５２において、今回算出された差分Δｆ（ｎ）が前回算出された差分Δｆ（ｎ−１）よりも大きいか否かが判定される。ステップＳ２５２の判定が肯定される場合は、ステップＳ２５４が実行される。ステップＳ２５２の判定が否定される場合は、ステップＳ２５６が実行される。
【０１６８】
位相設定部１７２ｇに対応するステップＳ２５４において、変数ｍが「１」であるか否かが判定される。ステップＳ２５４の判定が肯定される場合は、ステップＳ２６２が実行される。ステップＳ２５４の判定が否定される場合は、ステップＳ２６０が実行される。
【０１６９】
位相設定部１７２ｇに対応するステップＳ２５６において、変数ｍが「１」であるか否かが判定される。ステップＳ２５６の判定が肯定される場合は、ステップＳ２６０が実行される。ステップＳ２５６の判定が否定される場合は、ステップＳ２６２が実行される。
【０１７０】
位相設定部１７２ｇに対応するステップＳ２６０において、位相θが所定の角度だけ減少させられ、且つ、変数ｍが「０」に設定される。そしてステップＳ２６４が実行される。
【０１７１】
位相設定部１７２ｇに対応するステップＳ２６２において、位相θが所定の角度だけ増加させられ、且つ、変数ｍが「１」に設定される。そしてステップＳ２６４が実行される。
【０１７２】
算出管理部１７２ｅに対応するステップＳ２６４において、変数ｎがインクリメントされる。そしてステップＳ２７０が実行される。
【０１７３】
噴射タイミング制御部１７２ｈに対応するステップＳ２７０において、ステップＳ２３０における差分Δｆ（ｎ）の算出に用いられた固有振動数ＦＢであり且つステップＳ２６０又はステップＳ２６２で増減された位相θに同期した噴射圧力Ｐｊｅｔでオイル供給装置８６からオイルが噴射される。例えば、固有振動数ＦＢにおける位相θの周期毎に、オイル供給装置８６からオイルが間欠噴射される。そしてステップＳ２１０が実行される。
【０１７４】
噴射タイミング制御部１７２ｈに対応するステップＳ２８０において、オイル供給装置８６から噴射するオイルの噴射タイミングが制御されない。例えば、オイル供給装置８６から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが一定油圧とされる。そしてステップＳ２８２が実行される。
【０１７５】
算出管理部１７２ｅに対応するステップＳ２８２において、変数ｎが「１」に設定される（初期化される）。そしてステップＳ２８４が実行される。
【０１７６】
位相設定部１７２ｇに対応するステップＳ２８４において、位相θが初期値である０［ｒａｄ］に設定され、変数ｍが初期値である「０」に設定される。そしてリターンとなる。
【０１７７】
図２４に示すフローチャートが実行されることにより、オイル供給装置８６から噴射されるオイルのタイミングが、前述した図２２に示す噴射タイミングに収束していく。
【０１７８】
本実施例によれば、振動抑制装置１７０は、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、入力トルクＴｉｎなどの運転情報に基づいて圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとを算出する。算出された固有振動数ＦＡと算出された固有振動数ＦＢとの差分Δｆに基づいて伝動ベルト５０での共振が発生している場合には、固有振動数ＦＢであり且つ伝動ベルト５０での共振を抑制する位相θに同期した噴射圧力Ｐｊｅｔでオイル供給装置８６からオイルが噴射される。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの張力Ｔなどが変化させられることにより非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられて、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【０１７９】
本実施例によれば、振動抑制装置１７０は、入力回転速度Ｒｉｎと出力回転速度Ｒｏｕｔと入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数と固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢとの関係が予め定められたマップに基づいて、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの各固有振動数ＦＡ，ＦＢが算出可能である。また、振動抑制装置１７０は、プライマリプーリ４６の作動情報であるプライマリ圧Ｐｉｎとセカンダリプーリ４８の作動情報であるセカンダリ圧Ｐｏｕｔと入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数と固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢとの関係が予め定められたマップに基づいて、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの各固有振動数ＦＡ，ＦＢが算出可能である。そのため、フィードフォワード制御が可能であり、各固有振動数ＦＡ，ＦＢの算出にあたっての演算負荷が低減される。
【実施例９】
【０１８０】
図２５は、本発明の実施例９に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１８０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１８０が備える電子制御装置１８２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例８の構成と略同じであるが、オイル供給装置８６の替わりに磁力発生装置８８が設けられている点と、電子制御装置１７２の替わりに電子制御装置１８２が設けられている点と、が異なる。なお、本実施例において、伝動ベルト５０の潤滑用及び冷却用のオイルを供給するオイル供給装置が設けられても良い。また、磁力発生装置８８は、伝動ベルト５０に対して付勢力を加える付勢機構である。
【０１８１】
振動抑制装置１８０は、磁力発生装置８８及び電子制御装置１８２を備える。
【０１８２】
磁力発生装置８８は、例えば電磁石を含み、磁力を発生することにより非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２を吸引したり、磁力を発生しないことにより非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２を吸引しなかったりする。なお、金属エレメント５２は、鉄などの強磁性体を含み、例えば強磁性体を含む鋼板からプレス加工されたものである。
【０１８３】
電子制御装置１８２は、磁力制御信号Ｓｍｇを磁力発生装置８８に出力して、磁力発生装置８８に磁力を発生させたり、発生させなかったりする制御を行う。
【０１８４】
電子制御装置１８２は、運転情報取得部１７２ａ、トルク変動量算出部１８２ｂ、共振判定部１８２ｃ、及び磁力制御部１８２ｄを機能的に備える。
【０１８５】
運転情報取得部１７２ａは、前述の実施例８における電子制御装置１７２の同一の符号の機能ブロックと同じ機能である。
【０１８６】
トルク変動量算出部１８２ｂは、運転情報取得部１７２ａにより取得された入力回転速度Ｒｉｎと出力回転速度Ｒｏｕｔと入力トルクＴｉｎとに基づいて、又は、プライマリプーリ４６の作動情報とセカンダリプーリ４８の作動情報と入力トルクＴｉｎとに基づいて、出力トルクＴｏｕｔのトルク変動量ΔＴｏｕｔを算出する。例えば、入力回転速度Ｒｉｎと出力回転速度Ｒｏｕｔと入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数とトルク変動量ΔＴｏｕｔとの関係が予め定められたマップに基づいて、トルク変動量ΔＴｏｕｔが算出される。また、例えば、プライマリプーリ４６の作動情報であるプライマリ圧Ｐｉｎとセカンダリプーリ４８の作動情報であるセカンダリ圧Ｐｏｕｔと入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数とトルク変動量ΔＴｏｕｔとの関係が予め定められたマップに基づいて、トルク変動量ΔＴｏｕｔが算出される。
【０１８７】
共振判定部１８２ｃは、トルク変動量ΔＴｏｕｔが所定の閾値α４［Ｎｍ］よりも大きいか否かを判定することによって共振が発生しているか否かを判定する。所定の閾値α４は、例えば伝動ベルト５０におけるベルト振動の振動音がドライバに許容されるためのトルク変動量ΔＴｏｕｔの許容値として、予め設計的に或いは実験的に設定された閾値である。
【０１８８】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１８２ｃにより判定されると、磁力制御部１８２ｄは、磁力発生装置８８から磁力を発生させる。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２が磁力発生装置８８によって吸引される。磁力発生装置８８から発生させられる磁力の大きさは、吸引によって非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの張力Ｔなどを変化させて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢを変化させることにより、共振の発生を解消するものとして、予め設計的に或いは実験的に設定されている。
【０１８９】
伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１８２ｃにより判定されると、磁力制御部１８２ｄは、磁力発生装置８８から磁力を発生させない。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２は磁力発生装置８８に吸引されないため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢは変化させられない。
【０１９０】
図２６は、図２５に示す電子制御装置１８２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図２６のフローチャートは、繰り返しスタートされる。
【０１９１】
まず、トルク情報取得部１８２ａに対応するステップＳ３１０において、入力トルクＴｉｎ、入力回転速度Ｒｉｎ、及び出力回転速度Ｒｏｕｔが取得される。そしてステップＳ３３０が実行される。
【０１９２】
トルク変動量算出部１８２ｂに対応するステップＳ３３０において、トルク変動量ΔＴｏｕｔが算出される。そしてステップＳ３４０が実行される。
【０１９３】
共振判定部１８２ｃに対応するステップＳ３４０において、トルク変動量ΔＴｏｕｔが所定の閾値α４よりも大きいか否かが判定される。ステップＳ３４０の判定が肯定される場合は、ステップＳ３５０が実行される。ステップＳ３４０の判定が否定される場合は、ステップＳ３６０が実行される。
【０１９４】
磁力制御部１８２ｄに対応するステップＳ３５０において、磁力発生装置８８から磁力が発生される。そしてリターンとなる。
【０１９５】
磁力制御部１８２ｄに対応するステップＳ３６０において、磁力発生装置８８から磁力が発生されない。そしてリターンとなる。
【０１９６】
本実施例によれば、出力トルクＴｏｕｔのトルク変動量ΔＴｏｕｔに基づいて伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１８２ｃにより判定されると、磁力発生装置８８から磁力を発生させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２が吸引させられる。金属エレメント５２の吸引により、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの張力Ｔなどが変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられることで、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例１０】
【０１９７】
図２７は、本発明の実施例１０に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置１９０の概略図であるとともに、その振動抑制装置１９０が備える電子制御装置１９２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例のオイル供給装置７８は、前述の実施例１の構成と同じであり、本実施例の電子制御装置１９２は、前述の実施例８における電子制御装置１７２と略同じであるが一部の機能ブロックが異なる。
【０１９８】
振動抑制装置１９０は、オイル供給装置７８及び電子制御装置１９２を備える。
【０１９９】
電子制御装置１９２は、運転情報取得部１７２ａ、固有振動数算出部１７２ｂ、固有振動数差算出部１７２ｃ、共振判定部１７２ｄ、及び噴射圧力制御部１０２ｅを機能的に備える。
【０２００】
運転情報取得部１７２ａ、固有振動数算出部１７２ｂ、固有振動数差算出部１７２ｃ、及び共振判定部１７２ｄは、実施例８における同一の符号の機能ブロックと同じ機能である。噴射圧力制御部１０２ｅは、実施例１における同一の符号の機能ブロックと同じ機能である。
【０２０１】
図２８は、図２７に示す電子制御装置１９２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図２８のフローチャートは、前述の実施例１における図８のフローチャート及び前述の実施例８における図２４のフローチャートと一部の内容が同じであるので、異なる部分を中心に説明することとし、実質的に共通する部分には同一の符号を付して説明を適宜省略する。
【０２０２】
図２８のフローチャートにおけるステップＳ２１０、ステップＳ２２０、ステップＳ２３０、及びステップＳ２４０は、図２４のフローチャートにおける同一の符号のステップと同じ内容である。図２８のフローチャートにおけるステップＳ５０及びステップＳ６０は、図８のフローチャートにおける同一の符号のステップと同じ内容である。
【０２０３】
共振判定部１７２ｄに対応するステップＳ２４０において、伝動ベルト５０での共振が発生しているか否かが判定される。ステップＳ２４０の判定が肯定される場合は、ステップＳ５０が実行される。ステップＳ２４０の判定が否定される場合は、ステップＳ６０が実行される。
【０２０４】
本実施例によれば、振動抑制装置１９０は、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、入力トルクＴｉｎなどの運転情報に基づいて圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとを算出する。算出された固有振動数ＦＡと算出された固有振動数ＦＢとの差分Δｆに基づいて伝動ベルト５０での共振が発生している場合には、オイル供給装置７８から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが高くされる。これにより、金属エレメント５２の隙間の分布状態が変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、固有振動数ＦＢが変化させられることで、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【実施例１１】
【０２０５】
図２９は、本発明の実施例１１に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置２００の概略図であるとともに、その振動抑制装置２００が備える電子制御装置２０２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例１０の構成と略同じであるが、オイル供給装置７８が設けられていない点と、電子制御装置２０２の機能ブロックにおいて、電子制御装置１９２の噴射圧力制御部１０２ｅの替わりに運転制御部２０２ｅが設けられている点と、が異なる。なお、本実施例において、伝動ベルト５０の潤滑用及び冷却用のオイルを供給するオイル供給装置が設けられても良い。
【０２０６】
電子制御装置２０２は、運転情報取得部１７２ａ、固有振動数算出部１７２ｂ、固有振動数差算出部１７２ｃ、共振判定部１７２ｄ、及び運転制御部２０２ｅを機能的に備える。
【０２０７】
運転情報取得部１７２ａ、固有振動数算出部１７２ｂ、固有振動数差算出部１７２ｃ、及び共振判定部１７２ｄは、実施例１０における同一の符号の機能ブロックと同じ機能である。
【０２０８】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１７２ｄにより判定されると、運転制御部２０２ｅは、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、実変速比γ、ベルト挟圧力Ｃｐ、及び入力トルクＴｉｎ［Ｎｍ］のうち、少なくとも１つの運転条件を変更する。これら運転条件の変更は、電子制御装置２０２から出力されたエンジン制御信号Ｓｅや油圧制御信号Ｓｃｖｔによりエンジン１２の運転制御が変更されたり、ベルト式無段変速機２８の変速制御やベルト挟圧力制御が変更されたりすることで行われる。この運転条件の変更における変更量は、例えば伝動ベルト５０におけるベルト振動の振動音がドライバに許容されるように、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる、予め設計的に或いは実験的に設定された変更量である。
【０２０９】
伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１７２ｄにより判定されると、運転制御部２０２ｅは、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、実変速比γ、ベルト挟圧力Ｃｐ、及び入力トルクＴｉｎのいずれの運転条件も変更しない。
【０２１０】
図３０は、図２９に示す電子制御装置２０２における制御作動を説明するフローチャートの一例である。図３０のフローチャートは、前述の実施例１０における図２８のフローチャートと略同じであるが、ステップＳ５０の替わりにステップＳ４５０となっている点と、ステップＳ６０が省略されている点と、が異なる。
【０２１１】
ステップＳ２４０の判定が肯定される場合は、ステップＳ４５０が実行される。ステップＳ２４０の判定が否定される場合は、リターンとなる。
【０２１２】
運転制御部２０２ｅに対応するステップＳ４５０において、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、実変速比γ、ベルト挟圧力Ｃｐ、及び入力トルクＴｉｎのうち、少なくとも１つの運転条件が変更される。そしてリターンとなる。
【０２１３】
本実施例によれば、振動抑制装置２００は、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、入力トルクＴｉｎなどの運転情報に基づいて圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとを算出する。算出された固有振動数ＦＡと算出された固有振動数ＦＢとの差分Δｆに基づいて伝動ベルト５０での共振が発生している場合には、入力回転速度Ｒｉｎ、出力回転速度Ｒｏｕｔ、実変速比γ、ベルト挟圧力Ｃｐ、及び入力トルクＴｉｎのうち、少なくとも１つの運転条件が変更される。この運転条件の変更により、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける長さＬ１や張力Ｔなどが変化させられて非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられる。このように、固有振動数ＦＢが変化させられることで、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制される。エンジン１２の運転制御やベルト式無段変速機２８における変速制御やベルト挟圧力制御の変更という所謂ソフトウェア制御により非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられて伝動ベルト５０での共振が抑制されるので、共振の抑制にあたってコストの上昇が抑制される。
【実施例１２】
【０２１４】
図３１は、本発明の実施例１２に係るベルト式無段変速機２８の振動抑制装置２１０の概略図であるとともに、その振動抑制装置２１０が備える電子制御装置１０２の制御機能の要部を説明する機能ブロック図である。本実施例は、前述の実施例５の構成と略同じであるが、２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂが不規則に配置されている点が異なる。
【０２１５】
伝動ベルト５０は、オイル供給装置８４によって噴射されるオイルが当たる部位の形状が異なる２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂを備える。無端リング６２に支持された隣接する金属エレメント５２Ｂ間に配置された金属エレメント５２Ａの個数は、隣接する金属エレメント５２Ｂ間毎に異なる。すなわち、無端リング６２に支持された２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂが不規則に配置されている。
【０２１６】
伝動ベルト５０での共振が発生していると共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置８４から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを増大させる。伝動ベルト５０での共振が発生していないと共振判定部１０２ｄにより判定されると、噴射圧力制御部１０２ｅは、オイル供給装置８４から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔを変更しない、すなわち増大させない。
【０２１７】
本実施例における増大されない噴射圧力Ｐｊｅｔ及び増大された噴射圧力Ｐｊｅｔのそれぞれは、前述の実施例５と同じである。したがって、２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂが不規則に配置されているため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂ間の隙間の詰まり具合が時間的に不規則に変化させられる。そのため、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが時間的に不規則に変化させられる。
【０２１８】
本実施例によれば、オイル供給装置８４によって噴射されるオイルが当たる部位の形状が異なる２種類の金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂが、無端リング６２に不規則に配置されて支持されている。入力回転速度Ｒｉｎ及び出力回転速度Ｒｏｕｔに基づいて所定の回転変動が検知されると、すなわち伝動ベルト５０での共振が発生すると、オイル供給装置８４から非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢに噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大される。これにより、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂ間の隙間の分布状態がその不規則な配置に応じて時間的に変化させられて揺れ動く。これにより、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが定常的に一致することがなくなるため、伝動ベルト５０での共振が抑制される。すなわち、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが近接する期間が短くなるため、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【０２１９】
以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。
【０２２０】
前述の各実施例では、エンジン１２から駆動輪１４に動力が伝達される場合、すなわちプライマリプーリ４６が駆動側プーリであり且つセカンダリプーリ４８が従動側プーリである場合であったが、これに限られない。例えば、エンジンブレーキ時など駆動輪１４からエンジン１２に動力が伝達される場合、すなわちセカンダリプーリ４８が駆動側プーリであり且つプライマリプーリ４６が従動側プーリである場合にも本発明は適用可能である。この場合には、セカンダリプーリ４８には、出力軸３０から入力トルクＴｉｎが入力され、入力軸２６には、プライマリプーリ４６から出力トルクＴｏｕｔが出力される。また、入力回転速度Ｒｉｎは、セカンダリプーリ４８の回転速度であり、出力回転速度Ｒｏｕｔは、プライマリプーリ４６の回転速度である。
【０２２１】
前述の各実施例では、各種方法により、伝動ベルト５０での共振が発生しているか否かが判定されたが、要するに、伝動ベルト５０での共振が発生していると、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられて圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが乖離し、伝動ベルト５０での共振が抑制されれば良い。
【０２２２】
前述の実施例１〜８，１０，１２では、オイル供給装置７８，８０，８２Ａ，８２Ｂ，８４，８６は、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの外周に向けてオイルを噴射していたが、これに限られない。例えば、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの内周（伝動ベルト５０の環の内側の部分）に向けてオイルを噴射するオイル供給装置であっても良い。例えば、前述の実施例３では、オイル供給装置８２Ａが非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの外周に向けてオイルを噴射するように設けられ、オイル供給装置８２Ｂが非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの内周に向けてオイルを噴射するように設けられても良い。要するに、オイル供給装置７８，８０，８２Ａ，８２Ｂ，８４，８６が、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの外周及び内周の少なくとも一方に向けてオイルを噴射して、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられれば良い。
【０２２３】
前述の実施例４では、脈動油圧Ｐｐｌｓはエンジン１２で回転駆動される機械式のオイルポンプ３８から出力された油圧であったが、これに限られない。例えば、脈動油圧Ｐｐｌｓは、セカンダリプーリ４８に連結された出力軸３０の回転力を動力源とする機械式のオイルポンプから出力された油圧であっても良い。要するに、脈動油圧Ｐｐｌｓは、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８並びにプライマリプーリ４６又はセカンダリプーリ４８に連結されたギヤ軸のいずれかの回転力を動力源とする機械式のオイルポンプから出力されたものであれば良い。前述の実施例１で説明したように、伝動ベルト５０での共振が発生した場合には、従動側プーリの回転速度の変動が駆動側プーリの回転速度の変動よりも大きくなる。そのため、好適には、脈動油圧Ｐｐｌｓは、従動側プーリ又は従動側プーリに連結されたギヤ軸のいずれかの回転力を動力源とする機械式のオイルポンプから出力された油圧が良い。
【０２２４】
前述の実施例４では、脈動油圧Ｐｐｌｓと一定油圧Ｐｃｎｓとが切り替えられてオイル供給装置７８にオイルが供給されていたが、これに限られない。例えば、オイル供給装置７８には一定油圧Ｐｃｎｓのオイルのみが供給されており、オイル供給装置７８に設けられたリニアソレノイドバルブ（電磁弁）である油圧制御弁が内蔵するコイルに流れる電流が制御されることによりオイル供給装置７８から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが一定油圧Ｐｃｎｓ又は脈動油圧Ｐｐｌｓとされても良い。具体的には、前記油圧制御弁が内蔵するコイルに流される電流が一定電流に制御されて油圧制御弁が開弁されることにより噴射圧力Ｐｊｅｔが一定油圧Ｐｃｎｓとされ、前記油圧制御弁が内蔵するコイルに流される電流が脈動するように制御されて噴射圧力Ｐｊｅｔが脈動油圧Ｐｐｌｓとされる。
【０２２５】
前述の実施例８では、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動情報としてのプライマリ圧Ｐｉｎ及びセカンダリ圧Ｐｏｕｔと、入力トルクＴｉｎと、を変数として、これら変数と固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢとの関係が予め定められたマップに基づいて、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの各固有振動数ＦＡ，ＦＢが算出されたが、これに限られない。例えば、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動情報としては、プライマリプーリ４６のＶ溝幅、セカンダリプーリ４８のＶ溝幅、実変速比γ、及びベルト挟圧力Ｃｐなどプライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動状態を表す他の作動情報であっても良い。プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の作動状態を表す他の作動情報であっても、これら他の作動情報と入力トルクＴｉｎとを変数として、これら変数と固有振動数ＦＡ及び固有振動数ＦＢとの関係が予め定められたマップに基づいて、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの各固有振動数ＦＡ，ＦＢが算出可能である。
【０２２６】
前述の実施例９では、伝動ベルト５０の環の外側に非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢを付勢するように、付勢機構としての磁力発生装置８８が設けられていたが、これに限られない。例えば、伝動ベルト５０の環の内側に非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢを付勢するように、付勢機構としての磁力発生装置８８が設けられても良い。
【０２２７】
前述の実施例９では、付勢機構として磁力発生装置８８が設けられていたが、これに限られない。例えば、伝動ベルト５０の回転を阻害しないプーリ（プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８とは異なるプーリ）や所謂ガイドレールによって伝動ベルト５０の外周側、内周側、及び側面側のいずれかから付勢力を加える付勢機構であっても良い。
【０２２８】
前述の実施例１２では、伝動ベルト５０での共振が発生していると、オイル供給装置８４から噴射されるオイルの噴射圧力Ｐｊｅｔが増大されたが、これに限られない。例えば、伝動ベルト５０での共振が発生している、発生していないにかかわらず、増大された噴射圧力Ｐｊｅｔのオイルがオイル供給装置８４から常時噴射されても良い。非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢにおける金属エレメント５２Ａ及び金属エレメント５２Ｂ間の隙間の分布状態が時間的に変化させられて揺れ動くことにより、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡの固有振動数ＦＡと非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢとが定常的に一致することがなくなるため、伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【０２２９】
前述の各実施例では、プライマリプーリ４６及びセカンダリプーリ４８の２つのプーリに伝動ベルト５０が巻き掛けられていたが、これに限らない。例えば、図３２や図３３に示すように、伝動ベルト５０が３つのプーリに巻き掛けられていても良い。図３２では、３つのプーリは、それぞれ「第１の駆動側プーリ」、「第２の駆動側プーリ」、及び「従動側プーリ」である。「第１の駆動側プーリ」にはエンジン１２の動力が伝達され、「第２の駆動側プーリ」には電動機の動力が伝達され、「従動側プーリ」には伝動ベルト５０から動力が伝達される。図３３では、３つのプーリは、それぞれ「駆動側プーリ」、「第１の従動側プーリ」、及び「第２の従動側プーリ」である。「駆動側プーリ」にはエンジン１２及び電動機の動力が伝達される。「第１の従動側プーリ」には伝動ベルト５０から動力が伝達され、その伝達された動力で発電された電力が蓄電池の充電に活用される。「第２の従動側プーリ」には伝動ベルト５０から動力が伝達され、その伝達された動力で駆動輪１４が駆動される。
【０２３０】
図３２において、第２の駆動側プーリから従動側プーリへ移動する間が伝動ベルト５０における圧縮側ベルト部ＢｌｔＡであり、従動側プーリから第１駆動側プーリへ移動する間が伝動ベルト５０における非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢである。そのため、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでの共振が発生している場合には、本発明を適用して非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢを変化させることで伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【０２３１】
図３３において、駆動側プーリから第２の従動側プーリへ移動する間が伝動ベルト５０における圧縮側ベルト部ＢｌｔＡであり、第１の従動側プーリから駆動側プーリへ移動する間が伝動ベルト５０における非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢである。そのため、圧縮側ベルト部ＢｌｔＡ及び非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢでの共振が発生している場合には、本発明を適用して非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢを変化させることで伝動ベルト５０での共振が抑制される。
【０２３２】
前述の各実施例では、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられて伝動ベルト５０での共振を抑制するのは、伝動ベルト５０での共振が発生している場合であったが、これに限られない。例えば、前述の各実施例における所定の閾値α１，α２ａ，α２ｂ，α３，α４を変更することによって伝動ベルト５０での共振が発生している場合又は共振の発生が予測される場合に、非圧縮側ベルト部ＢｌｔＢの固有振動数ＦＢが変化させられるようにしても良い。具体的には、共振判定部１０２ｄ，１５２ｃ，１７２ｄ，１８２ｃで用いられる所定の閾値α１，α２ａ，α２ｂ，α３，α４を共振が発生している場合のみならず、共振の発生が予測される場合も含むように厳しくする。例えば、所定の閾値α１は、前述の実施例１，２，３，４，５，１２で設定された閾値よりも少し小さい値とされ、所定の閾値α２ａ，α２ｂは、前述の実施例６，７で設定された閾値よりも少し小さい値とされ、所定の閾値α３は、前述の実施例８，１０，１１で設定された閾値よりも少し大きい値とされ、所定の閾値α４は、前述の実施例９で設定された閾値よりも少し小さい値とされる。これにより、伝動ベルト５０での共振が実際に発生する前である伝動ベルト５０での共振の発生が予測される場合に、伝動ベルト５０での共振が抑制されて共振の発生が事前に回避され得る。
【０２３３】
なお、上述したのはあくまでも本発明の実施例であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【０２３４】
２８：ベルト式無段変速機
４６：プライマリプーリ（駆動側プーリ）
４８：セカンダリプーリ（従動側プーリ）
５０：伝動ベルト
５２，５２Ａ，５２Ｂ：金属エレメント
６２：無端リング
１００，１１０，１２０，１３０，１４０，１５０，１６０，１７０，１８０，１９０，２００，２１０：振動抑制装置
ＢｌｔＡ：圧縮側ベルト部
ＢｌｔＢ：非圧縮側ベルト部
ＦＡ：固有振動数
ＦＢ：固有振動数
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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