(57)【要約】【課題】広いところ及び狭いところを容易かつ効率的に掃除できる掃除具及びコードレス型掃除機を提供する。【解決手段】掃除具２は、被清掃面の塵埃を吸い込むためのボディー６と、吸引パイプ８と、平面視におけるボディー６の長手方向の中心よりも一端側かつ長手方向に垂直な方向の実質的に中央に位置し、吸引パイプ８とボディー６とをつなぐジョイント７とを備える。ジョイント７は、第一回転部７１及び第二回転部７２を有する。第二回転部７２は、ボディー６に接続され、ボディー６の長手方向に対して実質的に平行な第二回転軸を中心にボディー６に対して回転可能である。第一回転部７１は、第二回転部７２に接続され、第二回転軸に対して交差またはねじれの位置にある第一回転軸を中心に第二回転部７２に対して回転可能である。ボディー６の底面に形成された吸引開口の開口方向を維持した状態で、第一回転部７１及び第二回転部７２が回転可能である。【選択図】図８
2020199302.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被清掃面の塵埃を吸い込むためのボディーと、
吸引パイプと、
平面視における前記ボディーの長手方向の中心よりも一端側かつ前記長手方向に垂直な方向の実質的に中央に位置し、前記吸引パイプと前記ボディーとをつなぐジョイントと、
を備え、
前記ジョイントは、第一回転部及び第二回転部を有し、
前記第二回転部は、前記ボディーに接続され、前記ボディーの長手方向に対して実質的に平行な第二回転軸を中心に前記ボディーに対して回転可能であり、
前記第一回転部は、前記第二回転部に接続され、前記第二回転軸に対して交差またはねじれの位置にある第一回転軸を中心に前記第二回転部に対して回転可能であり、
前記ボディーの底面に形成された吸引開口の開口方向を維持した状態で、前記第一回転部及び前記第二回転部が回転可能である掃除具。
【請求項２】
請求項１に記載の掃除具と、
電動送風機を有する掃除機本体と、
前記掃除機本体に設けられたハンドルと、
を備えるコードレス型掃除機であって、
前記吸引パイプは、前記掃除機本体と接続され、
前記ハンドルの中心軸は前記掃除機本体の中心軸と一致するコードレス型掃除機。
【請求項３】
請求項１に記載の掃除具と、
電動送風機を有する掃除機本体と、
を備えるコードレス型掃除機であって、
前記吸引パイプは、前記掃除機本体と接続され、
前記掃除機本体の中心軸と前記吸引パイプの中心軸が平行であるコードレス型掃除機。
【請求項４】
請求項１に記載の掃除具と、
電動送風機を有する掃除機本体と、
前記掃除機本体に設けられ、掃除を行うときに把持するハンドルと、
を備えるコードレス型掃除機であって、
前記吸引パイプは、前記掃除機本体と接続され、
前記ハンドルの中心軸が前記電動送風機の中心軸と一致するコードレス型掃除機。
【請求項５】
掃除を行うときに把持するハンドルをさらに備え、
前記ハンドルの中心軸は前記吸引パイプの中心軸と一致する請求項１に記載の掃除具。
【請求項６】
前記被清掃面に前記ボディーが置かれたときに、高さ方向における前記ジョイントと前記被清掃面との間に少なくとも部分的に配置され、前記ジョイントの下向きの力を前記被清掃面への接触により支持する支持部と、
を備え、
前記ジョイントは、前記ボディーの前記一端側の端部に接続される請求項１または請求項５に記載の掃除具。
【請求項７】
前記被清掃面に前記ボディーが置かれたときに、高さ方向における前記ジョイントと前記被清掃面との間に少なくとも部分的に配置され、前記ジョイントの下向きの力を前記被清掃面への接触により支持する支持部と、
を備え、
前記ジョイントは、前記ボディーの前記一端側の端部に接続される請求項２から請求項４のいずれか一項に記載のコードレス型掃除機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、掃除具及びコードレス型掃除機に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、床ノズルと、床ノズルに着脱自在に装着される小型ノズルとを備えた電気掃除機が記載されている。当該小型ノズルは、連結管と、後方が連結管に上下傾動自在に接続され前部が吸気ヘッドに回転自在に連結された回動連結部を備える。当該電気掃除機は、小型ノズルが床ノズルから離脱したときに回動連結部の回転方向の回動をロックする回転方向回動係止手段を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本特許第３８４９６６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の電気掃除機では、床ノズルを取り外すことで狭いところを小型ノズルで掃除できる。しかしながら、その後に広いところを掃除するには、床ノズルを再び取り付ける必要がある。このため、広いところと狭いところの両方を効率的に掃除することが困難である。
【０００５】
本開示は、上述のような課題を解決するためになされたもので、広いところ及び狭いところを容易かつ効率的に掃除できる掃除具及びコードレス型掃除機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示に係る掃除具は、被清掃面の塵埃を吸い込むためのボディーと、吸引パイプと、平面視におけるボディーの長手方向の中心よりも一端側かつ長手方向に垂直な方向の実質的に中央に位置し、吸引パイプとボディーとをつなぐジョイントと、を備え、ジョイントは、第一回転部及び第二回転部を有し、第二回転部は、ボディーに接続され、ボディーの長手方向に対して実質的に平行な第二回転軸を中心にボディーに対して回転可能であり、第一回転部は、第二回転部に接続され、第二回転軸に対して交差またはねじれの位置にある第一回転軸を中心に第二回転部に対して回転可能であり、ボディーの底面に形成された吸引開口の開口方向を維持した状態で、第一回転部及び第二回転部が回転可能であるものである。
本開示に係るコードレス型掃除機は、上記掃除具と、電動送風機を有する掃除機本体と、掃除機本体に設けられたハンドルと、を備えるコードレス型掃除機であって、吸引パイプは、掃除機本体と接続され、ハンドルの中心軸は掃除機本体の中心軸と一致するものである。
本開示に係るコードレス型掃除機は、上記掃除具と、電動送風機を有する掃除機本体と、を備えるコードレス型掃除機であって、吸引パイプは、掃除機本体と接続され、掃除機本体の中心軸と吸引パイプの中心軸が平行であるものである。
本開示に係るコードレス型掃除機は、上記掃除具と、電動送風機を有する掃除機本体と、掃除機本体に設けられ、掃除を行うときに把持するハンドルと、を備えるコードレス型掃除機であって、吸引パイプは、掃除機本体と接続され、ハンドルの中心軸が電動送風機の中心軸と一致するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本開示によれば、広いところ及び狭いところを容易かつ効率的に掃除することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１の掃除具を備えたバキューム掃除機の斜視図である。
【図２】実施の形態１における掃除機本体の斜視図である。
【図３】実施の形態１における掃除機本体の平面図である。
【図４】実施の形態１における収容ユニットの斜視図である。
【図５】実施の形態１における収容ユニットの平面図である。
【図６】図５に示す収容ユニットのＣ−Ｃ線での断面図である。
【図７】図５に示す収容ユニットのＤ−Ｄ線での断面図である。
【図８】実施の形態１の掃除具の斜視図である。
【図９】実施の形態１の掃除具の平面図である。
【図１０】実施の形態１の掃除具の下面図である。
【図１１】実施の形態１の掃除具をボディーの長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。
【図１２】実施の形態１の掃除具をボディーの長手方向に平行な方向から見た側面図である。
【図１３】実施の形態１の掃除具の使用形態を示す斜視図である。
【図１４】実施の形態１の掃除具の他の使用形態を示す斜視図である。
【図１５】実施の形態１の掃除具が備えるロック機構を説明するための図である。
【図１６】実施の形態２の掃除具をボディーの長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。
【図１７】実施の形態２の掃除具をボディーの長手方向に平行な方向から見た側面図である。
【図１８】実施の形態２の掃除具の平面図である。
【図１９】実施の形態３の掃除具をボディーの長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。
【図２０】実施の形態３の掃除具をボディーの長手方向に平行な方向から見た側面図である。
【図２１】実施の形態４の掃除具の斜視図である。
【図２２】実施の形態４の掃除具をボディーの長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。
【図２３】実施の形態４の掃除具をボディーの長手方向に平行な方向から見た側面図である。
【図２４】実施の形態５のバキューム掃除機の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。なお、本発明における装置、器具、及び部品等の、個数、配置、向き、形状、及び大きさは、原則として、図面に示す個数、配置、向き、形状、及び大きさに限定されない。また、本発明は、以下の各実施の形態で説明する構成のうち、組合わせ可能な構成のあらゆる組合わせを含み得る。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１の掃除具を備えたバキューム掃除機の斜視図である。図１に示すように、実施の形態１のバキューム掃除機（電気掃除機）１は、掃除具２、接続パイプ３、吸引ホース４、及び掃除機本体５を備える。掃除具２は、ボディー６、ジョイント７、吸引パイプ８、及びハンドル９を備える。接続パイプ３は、掃除具２の吸引パイプ８に接続されている。掃除機本体５は、ホース接続口１１、電源コード１２、及び車輪１３を備える。ホース接続口１１は、掃除機本体５の前部に位置する。車輪１３は、掃除機本体５の後半部分の両側の側面に位置する。
【００１１】
掃除具２のボディー６は、掃除される面（以下、「被清掃面」と称する）の塵埃を空気と一緒に吸い込む。ジョイント７は、ボディー６に対して吸引パイプ８を回動可能につなぐ。吸引パイプ８は、真直ぐな管状の部材である。吸引パイプ８の一端部は、ジョイント７に接続される。吸引パイプ８の他端部は、接続パイプ３の一端部に接続される。本実施の形態における吸引パイプ８は、ワンド部の例である。
【００１２】
接続パイプ３は、途中で折れ曲がった円筒状の部材である。接続パイプ３の他端部は、吸引ホース４の一端部に接続される。吸引ホース４は、可撓性を有する蛇腹状の部材である。吸引ホース４の他端部は、掃除機本体５のホース接続口１１に接続される。掃除機本体５は、塵埃を含む空気から塵埃を分離し、塵埃が取り除かれた空気を排出するためのものである。以下、塵埃を含む空気を「汚れ空気」とも呼ぶ。また、塵埃が取り除かれた空気を「清浄空気」とも呼ぶ。清浄空気は、例えば、掃除機本体５から室内に戻される。
【００１３】
使用者がバキューム掃除機１を用いて掃除を行うとき、使用者はハンドル９を把持する。ハンドル９は、少なくとも部分的に、ゲル等の軟質材で形成されてもよい。ハンドル９が少なくとも部分的に軟質材で形成されることで、ハンドル９を把持する手との間で摩擦力が増大するとともに、使用者がハンドル９を握りやすくなる。その結果、掃除具２の操作性を更に向上させることができる。ハンドル９は、吸引パイプ８より軟らかい材質で形成されてもよい。ハンドル９は、棒状を呈してもよい。棒状のハンドル９の中心軸は、吸引パイプ８の中心軸と一致してもよい。図１において、ハンドル９の中心軸及び吸引パイプ８の中心軸は、一点鎖線で示されている。ハンドル９の全体的な形状が、吸引パイプ８の中心軸と同軸的な棒状の形状を呈する場合には、ハンドル９をひねる場合の手の動き及び筋負荷が小さくなる。その結果、掃除具２の取回しが容易になり、操作性を更に向上させることができる。ハンドル９は、長手方向の中心における断面積よりも先端部の断面積の方が大きくなるように形成されてもよい。ハンドル９は、長手方向においてボディー６に近い側よりもボディー６から遠い側の方が太くなるように形成されてもよい。
【００１４】
図１における両矢印は、ハンドル９の動かし方の一例を示している。ひねり方向Ａの動きは、ハンドル９及び吸引パイプ８の中心軸周りの回転である。傾き方向Ｂの動きは、床面に対するハンドル９及び吸引パイプ８の角度を変える動きである。
【００１５】
ハンドル９には、操作スイッチ１０及びロック解除ボタン２５が設置されている。操作スイッチ１０は、ハンドル９の根元付近の位置に設けられている。操作スイッチ１０は、使用者がバキューム掃除機１の運転を制御するためのものである。ロック解除ボタン２５については後述する。
【００１６】
電源コード１２は、掃除機本体５内部の図示しないコードリール部に巻き付けられている。後述するように、掃除機本体５は、電動送風機を内蔵する。電源コード１２が外部電源に接続されると、電動送風機等の内部機器が通電する。電動送風機は、通電によって駆動する。電動送風機は、操作スイッチ１０に対する操作に応じて予め設定された吸引動作を行う。
【００１７】
電動送風機が吸引動作を行うと、汚れ空気がボディー６に吸い込まれる。ボディー６に吸い込まれた汚れ空気は、ジョイント７、吸引パイプ８、接続パイプ３、及び吸引ホース４の内部を通って、掃除機本体５に送られる。ボディー６、ジョイント７、吸引パイプ８、接続パイプ３、及び吸引ホース４は、汚れ空気を掃除機本体５へ送る風路を形成する。
【００１８】
図２は、実施の形態１における掃除機本体５の斜視図である。図３は、実施の形態１における掃除機本体５の平面図である。図２及び図３に示すように、掃除機本体５は、収容ユニット１４及び集塵ユニット１５を備える。収容ユニット１４は、集塵ユニット１５以外の各種機器を収容する。ホース接続口１１は、収容ユニット１４の前端部に形成されている。車輪１３は、収容ユニット１４の後ろ半分の両側の側面にある。集塵ユニット１５は、収容ユニット１４に対して着脱可能に取り付けられている。
【００１９】
図４は、実施の形態１における収容ユニット１４の斜視図である。図５は、実施の形態１における収容ユニット１４の平面図である。図４及び図５は、収容ユニット１４から集塵ユニット１５を取り外した状態を示す。図４及び図５に示すように、収容ユニット１４は、収容体１６及び収容体１７を備える。
【００２０】
収容体１６は、上方が開口した箱状を呈する部材である。収容体１６は、例えば、成型品である。電動送風機及びコードリール部は、収容体１６に収容されている。収容体１７は、収容体１６に形成された上記開口を塞ぐように、収容体１６と結合される。収容体１７は、集塵ユニット１５を収容するための空間である収容部を有する。集塵ユニット１５が収容ユニット１４に適切に取り付けられると、集塵ユニット１５の要部は、収容部に配置される。集塵ユニット１５は、収容体１７の上方に配置される。
【００２１】
図４及び図５に示すように、収容ユニット１４には、第１接続口１８及び第２接続口１９が形成されている。第１接続口１８及び第２接続口１９は、収容ユニット１４の上面において、後端部寄りに配置されている。第１接続口１８は、収容ユニット１４の側面のうち一方に寄って配置されている。第２接続口１９は、収容ユニット１４の両側面から等距離に配置されている。第１接続口１８及び第２接続口１９は、集塵ユニット１５が収容ユニット１４に取り付けられた状態において、集塵ユニット１５の内部に通じる。
【００２２】
図６は、図５に示す収容ユニット１４のＣ−Ｃ線での断面図である。図７は、図５に示す収容ユニット１４のＤ−Ｄ線での断面図である。図６及び図７に示すように、収容ユニット１４は、吸気風路形成部２０を備える。吸気風路形成部２０は、掃除機本体５において、汚れ空気を集塵ユニット１５に導くための吸気風路２１を形成する。吸気風路形成部２０は、収容体１６の内部空間を通過するように設けられている。吸気風路形成部２０の一端は、収容ユニット１４の前面で開口する。吸気風路形成部２０の上記一端は、ホース接続口１１を形成する。吸気風路形成部２０の他端は、収容ユニット１４の上面で開口する。つまり、吸気風路形成部２０の上記他端は、収容体１７で開口する。吸気風路形成部２０の上記他端は、集塵ユニット１５と接続される第１接続口１８を形成する。
【００２３】
集塵ユニット１５は、汚れ空気から塵埃を分離し、分離した塵埃を一時的に溜めておくためのものである。集塵ユニット１５は、内部で汚れ空気を旋回させることにより、遠心力によって塵埃を空気から分離する。つまり、集塵ユニット１５は、サイクロン分離機能を有するサイクロン分離装置である。
【００２４】
図６及び図７に示すように、収容ユニット１４は、排気風路形成部２２を備える。排気風路形成部２２は、掃除機本体５において、集塵ユニット１５から排出された清浄空気を図示しない排気口に導くための排気風路２３を形成する。排気風路形成部２２は、収容体１６の内部空間を通過するように設けられている。排気風路形成部２２の一端は、収容ユニット１４の上面で開口する。つまり、排気風路形成部２２の上記一端は、収容体１７で開口する。排気風路形成部２２の上記一端は、集塵ユニット１５と接続される第２接続口１９を形成する。排気風路形成部２２の他端は、収容ユニット１４の外側に向けて開口する。排気風路形成部２２の上記他端は、排気口を形成する。
【００２５】
図６及び図７に示すように、収容ユニット１４の内部には、電動送風機２４が備えられている。電動送風機２４は、バキューム掃除機１に形成された各風路に、気流を発生させるためのものである。バキューム掃除機１に形成された各風路とは、外部から掃除機本体５の内部に汚れ空気を流入させるための風路、吸気風路２１、集塵ユニット１５内の空間及び排気風路２３である。電動送風機２４は、収容ユニット１４の後端部寄りの予め設定された位置において、排気風路２３内に配置される。
【００２６】
電動送風機２４が吸引動作を開始すると、バキューム掃除機１に形成された各風路に気流が発生する。このとき、掃除具２、接続パイプ３、及び吸引ホース４の内部には吸引力が発生する。掃除具２のボディー６に吸い込まれた汚れ空気は、ホース接続口１１から掃除機本体５の内部に取り込まれる。掃除機本体５の内部に流入した汚れ空気は、吸気風路２１を経て、第１接続口１８から集塵ユニット１５に送られる。集塵ユニット１５の内部では、汚れ空気から塵埃が分離される。集塵ユニット１５から排出された清浄空気は、排気風路２３に流入し、排気風路２３内において電動送風機２４を通過する。電動送風機２４を通過した清浄空気は、排気風路２３を更に進み、排気口から掃除機本体５の外部に排出される。
【００２７】
図８は、実施の形態１の掃除具２の斜視図である。図９は、実施の形態１の掃除具２の平面図である。図９は、吸引パイプ８を被清掃面に対して垂直にし、かつ、吸引パイプ８を長手方向の途中の位置で切断した状態を示す。図１０は、実施の形態１の掃除具２の下面図である。
【００２８】
図９及び図１０に示すように、掃除具２のボディー６は、近位端６１及び遠位端６２を有する。近位端６１から遠位端６２まで長さ（最大長さ）をＬとする。近位端６１から遠位端６２への方向をボディー６の長手方向と呼ぶ。ボディー６の幅（最大幅）をＷとする。幅Ｗは、平面視でボディー６の長手方向に対して垂直な方向のボディー６の大きさである。ボディー６の長さＬは、ボディー６の幅Ｗより長い。本実施の形態では、平面視におけるボディー６の形状は、おおむね長方形である。平面視でボディー６の長手方向に対して垂直な方向を、以下、ボディー６の幅方向と呼ぶ。
【００２９】
本実施の形態では、平面視で近位端６１及び遠位端６２は、直線状に延びる。このような構成に限らず、平面視で近位端６１及び遠位端６２は、少なくとも部分的に、曲線または折れ線でもよい。その場合、ボディー６の長さＬは、平面視で近位端６１と遠位端６２との間の長手方向の最大長さを指すものとする。本実施の形態では、ボディー６の幅は、ボディー６の長手方向に沿って、おおむね一定である。このような構成に限らず、ボディー６の幅は、ボディー６の長手方向に沿って、変化してもよい。その場合、ボディー６の幅Ｗは、ボディー６の最大幅を指すものとする。
【００３０】
図８に示すように、ボディー６は、上ケース３１及び下ケース３２を含んでもよい。本実施の形態におけるジョイント７は、第一回転部７１及び第二回転部７２を備える。第二回転部７２は、第二回転軸Ｙの周りに回転できるようにボディー６に対して接続されている。第一回転部７１は、第一回転軸Ｘの周りに回転できるように第二回転部７２に対して接続されている。第二回転軸Ｙは、第一回転軸Ｘに対して平行でない。第二回転軸Ｙは、第一回転軸Ｘに対して、交差またはねじれの位置にある。図８中、第一回転軸Ｘ及び第二回転軸Ｙを一点鎖線で示す。本実施の形態では、第二回転軸Ｙは、ボディー６の長手方向に対して実質的に平行である。第一回転軸Ｘは、第二回転軸Ｙに対して実質的に垂直である。
【００３１】
本実施の形態では、ジョイント７は、ボディー６の近位端６１の一端に相当する面に接続されている。本実施の形態では、ジョイント７は、ボディー６の近位端６１の端面に接続されている。ジョイント７の第二回転部７２は、ボディー６の近位端６１の端面に対して第二回転軸Ｙの周りに回転可能に接続されている。
【００３２】
本実施の形態では、ジョイント７の第一回転部７１と、吸引パイプ８とが一体的に形成されている。このような構成に限らず、ジョイント７の第一回転部７１と、吸引パイプ８とが別の部材で構成され、両部材が着脱可能に連結されてもよい。
【００３３】
ジョイント７の第二回転部７２が第二回転軸Ｙの周りに回転することに伴って、第一回転軸Ｘの向きが変化するが、第一回転軸Ｘは第二回転軸Ｙに対して垂直に維持される。第二回転部７２は、ボディー６に対して、予め設定された角度の範囲で、第二回転軸Ｙの周りに回転可能である。ジョイント７の第一回転部７１は、第二回転部７２に対して、予め設定された角度の範囲で、第一回転軸Ｘの周りに回転可能である。
【００３４】
図９に示すように、吸引パイプ８の内部には、第一吸引チャネル８１が形成されている。図１０に示すように、ボディー６は、吸引開口６３を備える。吸引開口６３は、ボディー６の底面６４に開口する。ボディー６の底面６４は、使用時すなわち清掃時に被清掃面に対向する。ジョイント７の内部には、吸引開口６３及び第一吸引チャネル８１に対して流体的につながる第二吸引チャネル（図示省略）が形成されている。
【００３５】
電動送風機２４が作動すると、吸引開口６３から汚れ空気が吸引される。その後、当該汚れ空気は、ジョイント７の内部の第二吸引チャネルと、吸引パイプ８の内部の第一吸引チャネル８１を通過して、接続パイプ３の内部へ流入する。
【００３６】
ボディー６は、ボディー６の底面６４以外の面（例えば側面）に形成された吸引開口をさらに備えてもよい。その場合、ボディー６の底面６４以外の面に形成された吸引開口の総開口面積は、ボディー６の底面６４に形成された吸引開口６３の総開口面積より小さいことが望ましい。そのように構成することで、以下の効果が得られる。主として、ボディー６の底面６４に形成された吸引開口６３から塵埃を吸引することができるので、吸引性能のばらつきを軽減できる。
【００３７】
図１１は、実施の形態１の掃除具２をボディー６の長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。以下の説明では、ボディー６の長手方向に対する吸引パイプ８の長手軸８２の角度を第一角度αと称する。図１１に示すように、ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転することで、第一角度αの大きさを変えることができる。第一角度αは、ボディー６と吸引パイプ８とが形成する角の劣角に対応するものとする。ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転可能な角度範囲は、例えば、図１１が示すように、第一角度αが７０°から１８０°まで変わりうる範囲でもよい。ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転可能な角度範囲は、さらに大きくてもよく、例えば、第一角度αが０°から１８０°まで変わりうる範囲でもよい。
【００３８】
図１１に示すように、吸引パイプ８の長手軸８２がジョイント７の第一回転部７１に対して傾斜していてもよい。また、図８に示すように、ジョイント７の第一回転部７１に対して、吸引パイプ８の長手軸８２が同軸または平行でもよい。図９に示すように、吸引パイプ８内の第一吸引チャネル８１の断面形状が多角形の場合には、当該多角形の一辺の垂直二等分線と、他の一辺の垂直二等分線との交点を吸引パイプ８の長手方向に連ねた線を吸引パイプ８の長手軸８２とみなしてもよい。また、吸引パイプ８内の第一吸引チャネル８１の断面形状が円形の場合には、当該円の中心を吸引パイプ８の長手方向に連ねた線を吸引パイプ８の長手軸８２とみなしてもよい。
【００３９】
図１２は、実施の形態１の掃除具２をボディー６の長手方向に平行な方向から見た側面図である。図１２における両矢印は、ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心として回転可能な角度範囲の一例を示している。以下の説明では、ボディー６の長手方向に平行な仮想直線と吸引パイプ８の長手軸８２とを含む仮想平面とボディー６の底面６４との間の角度を第二角度βと称する。ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心として回転することで、第二角度βの大きさを変えることができる。ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心として回転な角度範囲は、例えば、図１２が示すように、第二角度βが０°から１８０°まで変わりうる範囲でもよい。
【００４０】
本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。ジョイント７が第二回転軸Ｙ及び第一回転軸Ｘを中心として回転することで第一角度α及び第二角度βが増減しても、吸引開口６３の開口方向は維持される。前述したように、ジョイント７と連結されている吸引パイプ８は、吸引開口６３の開口方向を維持した状態で、ボディー６に対して、予め設定された角度範囲で傾けることが可能である。ジョイント７が第二回転軸Ｙ及び第一回転軸Ｘを中心として回転可能であること、すなわち第一角度α及び第二角度βが増減可能であることで、図１のひねり方向Ａの動き及び傾き方向Ｂの動きに関係なく、ボディー６の底面６４が被清掃面に対して平行の状態を維持できる。すなわち、吸引開口６３と被清掃面との距離が変化しない。このため、吸引開口６３の周辺の真空度が低下することを抑制でき、吸引性能を良好に維持しながらボディー６を操作することができる。
【００４１】
図９から図１２は、第二角度βが９０°の状態を示す。図９及び図１０に示すように、第二角度βが９０°の状態で、ボディー６の幅方向に沿ったジョイント７及び吸引パイプ８の大きさは、ボディー６の最大幅Ｗより小さい。また、図１２に示すように、ジョイント７は、第二角度βが９０°の状態で、平面視におけるボディー６の幅方向の中心を通って底面６４に垂直な平面を介して対称な形状を有する。
【００４２】
以下の説明では、例えば家具の間などに形成される幅の狭い隙間を「狭隘部」と称する。また、従来の掃除具のように、掃除具のボディーの長手方向の中央にジョイントがあるものを「中央ジョイント式掃除具」と称する。本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。ボディー６の遠位端６２からジョイント７までの長さを、中央ジョイント式掃除具のボディーの端からジョイントまでの長さに比べて、長くできる。ボディー６の幅Ｗ以上の幅を有する狭隘部を掃除するとき、ボディー６を遠位端６２の方から狭隘部に挿入することで、中央ジョイント式掃除具に比べて、ボディー６を奥へ挿入できる。このため、狭隘部を容易に掃除できる。平面視においてジョイント７を中心としてボディー６を回転させる際の回転半径が、中央ジョイント式掃除具に比べて長くなる。ボディー６の長手方向の長さを効率的に使用することができる。ボディー６を回転させた際の清掃範囲を広くすることができ、短時間で効率的な清掃が可能となる。
【００４３】
本発明では、ボディー６の近位端６１の一端に相当する面にジョイント７が接続されなくてもよい。本発明では、ボディー６の近位端６１の端面にジョイント７が接続されなくてもよい。本発明では、ジョイント７が、遠位端６２より近位端６１に近い位置にあればよい。すなわち、ボディー６の長手方向の中央よりも近位端６１の側に偏った位置にジョイント７が配置されればよい。遠位端６２より近位端６１に近い位置にジョイント７があれば、中央ジョイント式掃除具に比べて、ボディー６を狭隘部のより奥へ挿入できる。
【００４４】
図１３は、実施の形態１の掃除具２の使用形態を示す斜視図である。図１４は、実施の形態１の掃除具２の他の使用形態を示す斜視図である。図１３は、ボディー６を幅方向に沿って動かす使用形態を示す。図１４は、ボディー６を長手方向に沿って動かす使用形態を示す。以下、図１３に示す使用形態を「Ｌ字形態」とも呼び、図１４に示す使用形態を「Ｉ字形態」とも呼ぶ。
【００４５】
使用者は、バキューム掃除機１を用いて掃除をする際に、ハンドル９を持った手で、掃除具２のボディー６の向きを操作できる。例えば、図１に示すひねり方向Ａにハンドル９が回転されることにより、ジョイント７が回転し、ボディー６の向きが変化する。使用者は、ハンドル９をひねることで、自分から見て前後に動かす際のボディー６の向きを変化させることができる。この場合、ボディー６の向きは、例えば、Ｌ字形態とＩ字形態との間で、変化可能である。ボディー６の向きをＬ字形態にすることで、広いところを容易に掃除できる。ボディー６の向きをＩ字形態にすることで、狭隘部等の狭いところを容易に掃除できる。Ｌ字形態とＩ字形態との間でボディー６の向きが変化するとき、ボディー６は、被清掃面から離れることなく回転できる。本実施の形態では、このときのボディー６の回転半径は、平面視において、ボディー６の長さＬと同程度である。
【００４６】
本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。状況に応じて、掃除具２の使用形態をＬ字形態とＩ字形態との間で変化させることが可能である。例えば、部屋の中央等の広いところを掃除する場合には、掃除具２をＬ字形態で使用することで、清掃範囲を広くできる。例えば、家具の隙間等の狭隘部を掃除する場合は、掃除具２をＩ字形態で使用することで、狭隘部の奥にボディー６を挿入できる。ボディー６の向きを変えるだけで、広いところ及び狭いところを含む多様なシーンの掃除に対応できる。掃除する場所に応じたアタッチメントの取り外し及び付け替えの必要性を低減でき、使用者の負担を軽減できる。
【００４７】
ボディー６の長さＬは、１０ｃｍ以上が好ましい。ボディー６の長さＬが１０ｃｍ以上であれば、掃除具２をＬ字形態で使用する場合及びひねり方向Ａの動きによってボディー６を回転させる場合の清掃範囲を十分に広くできる。ボディー６の長さＬは、３０ｃｍ以下が好ましい。ボディー６の長さＬが３０ｃｍ以下であれば、ジョイント７から遠い位置の吸引開口６３の端部においても、十分に塵埃を吸引可能な吸引力を確保できる。
【００４８】
本実施の形態であれば、ボディー６の近位端６１の端面にジョイント７が接続されたことで、以下の効果が得られる。平面視においてジョイント７を中心としてボディー６を回転させる際の回転半径を更に大きくできるため、より効率的な清掃が可能となる。被清掃面からジョイント７までの高さが抑えられ、ソファの下等の低所を清掃しやすくなるため、掃除具２の操作性を向上させることができる。ボディー６を狭隘部のより奥へ挿入できる。このため、狭隘部を特に容易に掃除できる。
【００４９】
図９、図１０、及び図１２に示すように、第二角度βが９０°の状態で、ボディー６の幅方向に沿ったジョイント７及び吸引パイプ８の大きさは、ボディー６の最大幅Ｗより小さい。このような構成により、本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。狭隘部の幅がボディー６の最大幅Ｗ以上であれば、掃除具２をＩ字形態にして当該狭隘部に挿入でき、当該狭隘部を掃除できる。
【００５０】
図１２に示すように、ジョイント７は、ボディー６の幅方向の実質的に中央に位置する。すなわち、平面視において、ジョイント７と近位端６１の端面との接続部は、ボディー６の幅Ｗの実質的に中央に位置する。このような構成により、本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。掃除具２をＩ字形態にして狭隘部に挿入するときに、ジョイント７及び吸引パイプ８が妨げとなることをより確実に抑制できる。掃除具２を動かしたときにボディー６が被清掃面から離れにくくなり、高い吸引性能を維持するとともに、操作性を向上できる。
【００５１】
本実施の形態の掃除具２は、ロック機構２６を備える。ロック機構２６は、第一角度αが保持角度に等しいときに、第一角度αが当該保持角度から異なる角度へ変わることを阻止する。本実施の形態におけるロック機構２６は、第一角度αが保持角度に等しいときに、ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転することを阻止する。保持角度は、９０°以下の角度であり、予め設定された角度である。保持角度は、例えば、図１１中の第一角度αに等しい角度でもよい。保持角度は、例えば、掃除具２をＬ字形態で使用可能な角度でもよい。本実施の形態では、ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転中に第一角度αが保持角度に等しくなると、ロック機構２６が、第一角度αを固定するように作動する。本実施の形態では、掃除具２が一つのロック機構２６を備える場合について説明するが、本発明では、掃除具が複数のロック機構を備えてもよい。
【００５２】
図１５は、実施の形態１の掃除具２が備えるロック機構２６を説明するための図である。図１５は、第一回転軸Ｘ及び吸引パイプ８の長手軸８２に対して垂直な方向からジョイント７を見た図である。図１５は、部分的に断面図である。図１５は、ロック機構２６が第一角度αを固定するように作動した状態を示す。図１５に示すように、本実施の形態におけるロック機構２６は、第一凹部２６１、ピン２６２、スプリング２６３、及び第二凹部２６４を備える。第一凹部２６１は、ジョイント７の第一回転部７１に形成されている。ピン２６２は、第一凹部２６１に挿入している。ピン２６２は、第一凹部２６１からの突出長さが変わるように移動可能である。スプリング２６３は、第一凹部２６１内に設置されている。スプリング２６３は、第一凹部２６１からのピン２６２の突出長さが大きくなる方向にピン２６２を付勢する。ジョイント７の第二回転部７２は、第一回転軸Ｘを中心とする外周面７２１を有する。第一凹部２６１は、第二回転部７２の外周面７２１に対向する。第二凹部２６４は、第二回転部７２の外周面７２１に形成されている。第二凹部２６４は、第一角度αが保持角度に等しくなったときに第一凹部２６１に対向する位置にある。第一角度αが保持角度に等しくないときには、ピン２６２の先端は、第二凹部２６４が形成されていない部分の外周面７２１に接触する。第一角度αが保持角度に等しくないときには、ピン２６２の先端が外周面７２１に対して摺動可能であるので、ジョイント７の第一回転部７１が第一回転軸Ｘを中心に第二回転部７２に対して回転可能であり、第一角度αが変わりうる。第一角度αが保持角度に等しくなると、スプリング２６３に押されることでピン２６２が突出し、ピン２６２の一部が第二凹部２６４に挿入する。すなわち、図１５に示す状態になる。図１５に示す状態では、第一回転部７１が第二回転部７２に対して回転することがピン２６２によって阻止される。このため、第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることが阻止される。
【００５３】
本実施の形態であれば、ロック機構２６を備えたことで、以下の効果が得られる。図１３に示すＬ字形態で使用するときに、ロック機構２６が作動することで、第一角度αが変化しないように保持できる。Ｌ字形態で使用するとき、吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりする。このとき、ボディー６と被清掃面との間の摩擦力により、次のような力が作用する。吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させるときには、第一角度αを縮小させようとする力が作用する。吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て後退させるときには、第一角度αを拡大させようとする力が作用する。仮にロック機構２６がないとすると、吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりするたびに、第一角度αが変化したり、ハンドル９がひねられたりしてしまい、掃除しにくい。これに対し、本実施の形態であれば、ロック機構２６を備えたことで、Ｌ字形態で使用するときに第一角度αの変化を抑制でき、優れた操作性が得られる。
【００５４】
Ｌ字形態で使用しているときに、床の段差を回避したり、他の場所へ移動したりする目的で、ボディー６を被清掃面から持ち上げるようにハンドル９を操作することがある。このときに、仮にロック機構２６がないとすると、第一角度αが拡大する方向にジョイント７が回転することで、遠位端６２が下がるようにボディー６が傾く。その状態からボディー６を被清掃面に再び着地させると、遠位端６２が被清掃面に衝突する可能性がある。これに対し、本実施の形態であれば、ロック機構２６を備えたことで、Ｌ字形態でボディー６を被清掃面から持ち上げたときに、ボディー６が傾くことを抑制でき、ボディー６の底面６４及び吸引開口６３が被清掃面に対して平行または平行近くになる状態を維持できる。このため、円滑かつ容易にボディー６を被清掃面に再び着地させることができる。
【００５５】
第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることをロック機構２６が阻止しているときに、第一角度αを変化させる方向に閾値以上の力が作用した場合に、ロック機構２６による第一角度αの固定が自動的に解除されるように構成されてもよい。その場合、当該閾値は、以下の条件を満足することが望ましい。Ｌ字形態で吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりしたときに、ロック機構２６による第一角度αの固定が自動的に解除されないことが望ましい。Ｌ字形態で吸引パイプ８がボディー６を被清掃面から持ち上げたときに、ロック機構２６による第一角度αの固定が自動的に解除されないことが望ましい。
【００５６】
ロック機構２６による第一角度αの固定が解除された場合には、再び、第一角度αが変化可能になる。その場合、第一角度αは、保持角度に比べて小さい鋭角になってもよい。すなわち、第一角度αが変化可能な角度範囲の途中に保持角度があってもよい。
【００５７】
本実施の形態１の掃除具２は、ロック機構２６による第一角度αの固定を、ロック解除ボタン２５に加えられた操作に応じて解除するリリース機構２７を備える。図１に示すように、ロック解除ボタン２５は、ハンドル９に設置された操作部の例である。図１５に示すように、リリース機構２７は、ワイヤー２８を備える。ワイヤー２８の一端は、ロック機構２６のピン２６２に連結されている。ロック機構２６が作動した状態でワイヤー２８が引かれると、ピン２６２が第一凹部２６１内へ引き込まれてピン２６２が第二凹部２６４から抜けることで、ロック機構２６による第一角度αの固定が解除される。図示を省略するが、ワイヤー２８の他端側は、ジョイント７及び吸引パイプ８に沿って、ハンドル９の内部まで延びている。ハンドル９には、ロック解除ボタン２５が押されたときの動きを、ワイヤー２８を引く動きに変換する機構（図示省略）が内蔵されている。ロック機構２６が作動した状態のとき、使用者がロック解除ボタン２５を押すと、ワイヤー２８が引かれて、ロック機構２６による第一角度αの固定が解除される。本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。使用者は、ロック機構２６により第一角度αが固定された状態のときに第一角度αを変えることを希望する場合には、ハンドル９を保持している指の位置を変えてロック解除ボタン２５を押すだけで、ロック機構２６による第一角度αの固定を解除できる。このため、ボディー６と吸引パイプ８とを遠ざける方向にハンドル９に力を入れる必要がない。よって、ボディー６の遠位端６２側が被清掃面から離れるようにボディー６が傾いたりしないので、一時的に吸込性能が低下することを確実に抑制できる。また、ボディー６を足等で押さえつけるような動作をする必要がないので、煩わしさが生じない。
【００５８】
本実施の形態におけるロック機構２６及びリリース機構２７の構成は、一例である。本実施の形態におけるロック機構２６及びリリース機構２７は、同一または類似の機能を発揮し得る他の構成に置換できる。例えば、上述したリリース機構２７に代えて、ロック解除ボタン２５に加えられた操作を電気信号により伝達してアクチュエータを作動させることでロック機構２６を解除する構成にしてもよい。
【００５９】
図１３に示すＬ字形態で使用するときには、第二角度βが変わり得る。本実施の形態１におけるロック機構２６は、第二角度βが変わることを妨げない。このため、図１３に示すＬ字形態で使用するときに第二角度βが変わることをロック機構２６が妨げないので、操作性を良好にできる。少なくともＬ字形態で使用するときに、すなわち、少なくとも第一角度αが保持角度に等しいときに、第二角度βが変わることをロック機構２６が妨げることがなければ、上記と類似の効果が得られる。
【００６０】
実施の形態２．
次に、図１６から図１８を参照して、実施の形態２について説明するが、上述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図１６は、実施の形態２の掃除具２Ａをボディー６の長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。図１７は、実施の形態２の掃除具２をボディー６の長手方向に平行な方向から見た側面図である。図１８は、実施の形態２の掃除具２Ａの平面図である。図１８では、ジョイント７の外形を二点鎖線の仮想線で示す。図１６から図１８は、第一角度αが保持角度に等しく、かつ、第二角度βが９０°の状態を示す。
【００６１】
図１６から図１８に示す実施の形態２の掃除具２Ａは、ロック機構２９を備える。図１８に示すように、ロック機構２９は、ボディー６の近位端６１の端面から突出する一対の突出部２９１を備える。突出部２９１は、接触面２９２を有する。図１７に示すように、ボディー６の近位端６１の端面は、長方形を呈する。当該長方形の上側の二つの角部の各々に突出部２９１が形成されている。
【００６２】
第二角度βが９０°の状態で第一角度αを保持角度に等しくしたとき、一対の突出部２９１の間にジョイント７の第一回転部７１が挿入する。一対の突出部２９１の間にジョイント７の第一回転部７１が挿入した状態では、一対の接触面２９２がジョイント７の第一回転部７１に接触する。この状態では、一対の接触面２９２とジョイント７の第一回転部７１との間の摩擦力により、ジョイント７の動きが固定される。一対の突出部２９１の間にジョイント７の第一回転部７１が挿入した状態では、第一角度α及び第二角度βが変わることのないように固定される。このようにして、ロック機構２９は、第一角度αが保持角度に等しく、かつ、第二角度βが９０°のときに、第一角度α及び第二角度βが変わることを阻止できる。
【００６３】
図１６の状態から、第一角度αを大きくする方向にボディー６及び吸引パイプ８に力を加えることで、ロック機構２９による固定を解除できる。図１６の状態から、第一角度αが大きくなるようにボディー６に対して吸引パイプ８を回転させることで、一対の突出部２９１の間からジョイント７の第一回転部７１が抜け出る。これにより、ロック機構２９による固定が解除される。
【００６４】
図１８に示すように、一対の接触面２９２は、以下のように傾斜している。突出部２９１の根元の位置での一対の接触面２９２間の距離は、突出部２９１の先端の位置での一対の接触面２９２間の距離に比べて、小さい。このような構成により、以下の効果が得られる。一対の突出部２９１の間にジョイント７を挿入するときに、ジョイント７の位置が一対の突出部２９１の間の奥に入るほど、接触面２９２とジョイント７との間の摩擦力が強くなる。このため、ロック機構２９がジョイント７をより確実に固定できる。ロック機構２９を解除するときには、一対の突出部２９１の間からジョイント７が抜け出る過程で、接触面２９２とジョイント７との間の摩擦力が徐々に低下する。このため、ロック機構２９を解除するのに必要な力を軽減できる。
【００６５】
図１６に示すように、本実施の形態２における保持角度は、第一角度αが変化可能な範囲で最も小さい角度に相当する。ロック機構２９が第一角度α及び第二角度βを固定した状態のとき、平面視において、吸引パイプ８は、ボディー６の遠位端６２とジョイント７との間に位置することが望ましい。
【００６６】
本実施の形態２であれば、以下の効果が得られる。ロック機構２９が第一角度α及び第二角度βを固定した状態のとき、掃除具２Ａが、自立可能な状態、または自立可能に近い状態になる。非使用時に掃除具２Ａを置いておくとき、あるいは掃除を一時中断して他の用事をするときなどに、ロック機構２９により第一角度α及び第二角度βを固定することで、掃除具２Ａを自立させたり、掃除具２Ａを壁などに立てかけたりすることを、容易に行うことが可能となる。
【００６７】
図１６に示すように、ジョイント７の下端は、ボディー６の底面６４と同等な高さに位置する。図１７に示すように、ボディー６の長手方向に平行な方向から見たとき、ジョイント７の端部は、第二回転軸Ｙを中心とする円弧状である。ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心に回転しても、ジョイント７の下端は、ボディー６の底面６４と同等な高さを維持する。このような構成により、以下の効果が得られる。使用時に吸引パイプ８がジョイント７を下向きに押す力を及ぼしたときに、ジョイント７の下端が被清掃面に接触することで、ボディー６の遠位端６２側が被清掃面から浮き上がることを確実に抑制できる。このため、操作性を更に向上させることができる。これに対し、使用時に吸引パイプ８がジョイント７を下向きに押す力を及ぼしたときに、ジョイント７の下端が被清掃面に接触しないと仮定すると、てこの原理により、ボディー６が遠位端６２側が被清掃面から浮き上がる可能性がある。
【００６８】
実施の形態３．
次に、図１９及び図２０を参照して、実施の形態３について説明するが、上述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図１９は、実施の形態３の掃除具２Ｂをボディー６の長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。図２０は、実施の形態３の掃除具２Ｂをボディー６の長手方向に平行な方向から見た側面図である。図１９及び図２０は、第一角度αが保持角度に等しく、かつ、第二角度βが９０°の状態を示す。
【００６９】
図１９及び図２０に示す実施の形態３の掃除具２Ｂは、ロック機構３３を備える。ロック機構３３は、支持部３３１と、一対の突出部３３２とを備える。図１９に示すように、支持部３３１は、ボディー６の近位端６１の端面から突出する。被清掃面にボディー６が置かれたときに、支持部３３１は、少なくとも部分的に、ジョイント７と被清掃面との間に位置する。すなわち、ボディー６の底面６４をジョイント７の下側へ延長した仮想平面とジョイント７との間に、支持部３３１が少なくとも部分的に位置する。一対の突出部３３２は、支持部３３１から上方、すなわち底面６４に対して垂直な方向へ突出する。ボディー６の近位端６１の端面と、一対の突出部３３２との距離は、以下のようになっている。第一角度αが保持角度に等しいときには、ボディー６の近位端６１と突出部３３２との間に、ジョイント７が挿入可能である。本実施の形態３における保持角度は、第一角度αが変化可能な範囲で最も小さい角度に相当する。
【００７０】
図２０に示すように、ボディー６の長手方向に平行な方向から見たときの一対の突出部３３２間の距離は、第二角度βが９０°のときのジョイント７が挿入可能な大きさを有する。図２０の状態からジョイント７が第二回転軸Ｙを中心に回転すると、ボディー６の近位端６１といずれかの突出部３３２との間にジョイント７が挿入する。第一角度αが保持角度に等しいときには、ボディー６の近位端６１と突出部３３２との間にジョイント７が挿入可能であることで、第二角度βが変化できる。第二角度βが９０°のときには、一対の突出部３３２間にジョイント７が挿入可能であるので、第一角度αが、保持角度から、より大きい角度へ変わることができる。第一角度αが保持角度より大きい角度になると、一対の突出部３３２間にジョイント７が挿入する。
【００７１】
ボディー６の近位端６１といずれかの突出部３３２との間にジョイント７が挿入した状態では、第二角度βは９０°以外の角度になる。この状態では、ジョイント７が突出部３３２に接触することで、第一角度αが保持角度より大きい角度になることが阻止される。
【００７２】
本実施の形態３によれば、以下のようになる。ロック機構３３は、第二角度βが９０°のときには第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることを許容する。ロック機構３３は、９０°を含む所定の角度範囲に第二角度βがあるときに、第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることを許容してもよい。図２０に示す構成では、ボディー６の長手方向に平行な方向から見たときの一対の突出部３３２間の距離は、第二角度βが９０°のときのジョイント７の幅に比べてわずかに大きい。このため、９０°を含む所定の角度範囲に第二角度βがあるときに、第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることが許容される。当該角度範囲に第二角度βがないときには、ボディー６の近位端６１といずれかの突出部３３２との間にジョイント７が挿入することで、第一角度αが保持角度より大きい角度になることが阻止される。このようにして、本実施の形態３のロック機構３３は、９０°を少なくとも含む角度範囲に第二角度βがあるときには第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることを許容し、第二角度βが当該角度範囲にないときには第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることを阻止する。
【００７３】
本実施の形態３によれば、以下の効果が得られる。図１３に示すＬ字形態で使用するときには、第一角度αが保持角度に等しくなり、第二角度βが９０°以外の角度になる。この状態では、第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることがロック機構３３により阻止される。このため、吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりするときに、第一角度αの変化を抑制でき、優れた操作性が得られる。また、Ｌ字形態でボディー６を被清掃面から持ち上げたときに、ボディー６が傾くことを抑制でき、ボディー６の底面６４及び吸引開口６３が被清掃面に対して平行または平行近くになる状態を維持できる。このため、円滑かつ容易にボディー６を被清掃面に再び着地させることができる。第一角度αが保持角度に等しいときには、第二角度βが変わることをロック機構３３が妨げることがない。このため、Ｌ字形態で使用するときには第二角度βが自由に変化できるので、優れた操作性が得られる。図１４に示すＩ字形態で使用するときには、第二角度βが９０°になる。第二角度βが９０°のときには第一角度αが変化することをロック機構３３が妨げない。このため、Ｉ字形態で使用するときには第一角度αが自由に変化できるので、優れた操作性が得られる。
【００７４】
図１９に示すように、支持部３３１の下面は、ボディー６の底面６４と同等な高さに位置する。このような構成により、以下の効果が得られる。使用時に吸引パイプ８がジョイント７を下向きに押す力を及ぼしたときに、支持部３３１の下面が被清掃面に接触することで、ボディー６の遠位端６２側が被清掃面から浮き上がることを確実に抑制できる。このため、操作性を更に向上させることができる。支持部３３１の下面は、必ずしも、ボディー６の底面６４と同等な高さに位置しなくてもよい。被清掃面にボディー６が置かれたときに、支持部３３１が、少なくとも部分的に、ジョイント７と被清掃面との間に位置することで、上記に類似の効果が得られる。
【００７５】
実施の形態４．
次に、図２１から図２３を参照して、実施の形態４について説明するが、上述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図２１は、実施の形態４の掃除具２Ｃの斜視図である。図２２は、実施の形態４の掃除具２Ｃをボディー６の長手方向に対し垂直な方向から見た側面図である。図２３は、実施の形態４の掃除具２Ｃをボディー６の長手方向に平行な方向から見た側面図である。
【００７６】
実施の形態４の掃除具２Ｃは、実施の形態１のジョイント７に代えてジョイント７Ａを備える。図２２に示すように、本実施の形態におけるジョイント７Ａは、ボディー６の近位端６１と遠位端６２との間で、かつ、遠位端６２より近位端６１に近い位置に配置されている。図２１に示すように、ジョイント７Ａは、第一回転部７１Ａ及び第二回転部７２Ａを備える。第二回転部７２Ａは、第二回転軸Ｙの周りに回転できるようにボディー６に対して接続されている。第一回転部７１Ａは、第一回転軸Ｘの周りに回転できるように第二回転部７２に対して接続されている。図２１中、第一回転軸Ｘ及び第二回転軸Ｙを一点鎖線で示す。第二回転軸Ｙは、第一回転軸Ｘに対して、ねじれの位置にある。本実施の形態では、第二回転軸Ｙは、ボディー６の長手方向に対して実質的に平行である。第一回転軸Ｘは、第二回転軸Ｙに対して実質的に垂直である。図２１から図２３は、第二角度βが９０°の状態を示す。図２２は、第一角度αが鋭角の状態を示す。図２３は、第一角度αが鈍角の状態を示す。
【００７７】
本実施の形態４の掃除具２Ｃは、実施の形態１のロック機構２６と同じ構造のロック機構を備えてもよい。本実施の形態４のように、本発明では、ボディー６の近位端６１の端面にジョイントが接続されなくてもよい。本発明では、ジョイントが、遠位端６２より近位端６１に近い位置、すなわちボディー６の長手方向の中央に対して近位端６１側に偏った位置にあればよい。
【００７８】
本実施の形態４であれば、ジョイント７Ａを回転させることで、ボディー６の幅方向における掃除具２Ｃのサイズを、ボディー６の幅のみ、もしくはボディー６の幅にジョイント７Ａを付加したサイズとに、選択的に変更できる。これにより、ボディー６の幅と同等の狭い場所にも、掃除具２Ｃを挿入して清掃できる。第二角度βを０°の近くまたは１８０°の近くにすることで、高さ方向における掃除具２Ｃのサイズを、ボディー６の高さと同程度にできる。このため、高さ方向の隙間が狭い場所にも、掃除具２Ｃを挿入して清掃できる。
【００７９】
実施の形態５．
次に、図２４を参照して、実施の形態５について説明するが、上述した実施の形態との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図２４は、実施の形態５のバキューム掃除機１Ａの斜視図である。図２４に示すバキューム掃除機１Ａは、例えば、コードレスタイプの充電式のバキューム掃除機である。本実施の形態５のバキューム掃除機１Ａは、掃除具２及び掃除機本体５Ａを備える。
【００８０】
本実施の形態５の掃除具２のボディー６、ジョイント７、吸引パイプ８、及びロック機構２６の構造は、実施の形態１の掃除具２と同一または類似である。本実施の形態５のバキューム掃除機１Ａは、実施の形態１の掃除具２と同一または類似の掃除具に代えて、実施の形態２から実施の形態４のいずれかの掃除具と同一または類似の掃除具を備えてもよい。
【００８１】
掃除機本体５Ａの外形は、円柱状である。掃除機本体５Ａは、収容ユニット１４Ａ及び集塵ユニット１５Ａを備える。収容ユニット１４Ａ及び集塵ユニット１５Ａの外形は、円柱状である。集塵ユニット１５Ａは、収容ユニット１４Ａの下側に、着脱可能に取り付けられる。ハンドル９は、掃除機本体５Ａの上部に連結される。図２４中で、ハンドル９の中心軸及び掃除機本体５Ａの中心軸は、一点鎖線で示されている。ハンドル９の中心軸は、掃除機本体５Ａの中心軸と一致してもよい。ハンドル９の中心軸は、収容ユニット１４Ａ及び集塵ユニット１５Ａの中心軸と一致してもよい。
【００８２】
本実施の形態５において、掃除具２の吸引パイプ８は、吸引ホース４を介さずに掃除機本体５Ａに接続されている。吸引パイプ８は、集塵ユニット１５Ａの内部に通じている。吸引パイプ８の中心軸は、掃除機本体５Ａの中心軸に対して平行でもよい。使用者は、バキューム掃除機１Ａを使用する際に、ハンドル９を把持することで掃除機本体５Ａの重量を支えながら掃除を行う。本実施の形態５のバキューム掃除機１Ａは、収容ユニット１４Ａの内部に収容された電動送風機２４Ａを備える。電動送風機２４Ａの中心軸は、収容ユニット１４Ａの中心軸と一致してもよい。
【００８３】
実施の形態５において、ハンドル９は、中心軸が電動送風機２４の中心軸に一致する棒状の部位を有する。ハンドル９の全体的な形状は、中心軸が電動送風機２４の中心軸に一致する棒状の形状でもよい。これらの構成によれば、以下の効果が得られる。使用者が把持する位置と掃除機本体５Ａの重心との距離が近くなる。これにより、特に、ハンドル９をひねる場合に必要な力が小さくて済む。その結果、バキューム掃除機１Ａの使用時に使用者の手に掛かる負荷を軽減し、操作性を更に向上させることができる。
【００８４】
実施の形態５において、ハンドル９は、長手方向の中心における断面積よりも先端部の断面積の方が大きくなるように形成されている。このため、ボディー６を持ち上げる際等に、使用者の手がハンドル９から滑ったとしても、径が相対的に太い先端部が抜止めの役割を果たす。その結果、バキューム掃除機１の使用時にハンドル９が手から滑落することを抑制し、操作性を更に向上させることができる。
【００８５】
実施の形態１から５において、掃除具のボディー６に、被清掃面を攪拌することで被清掃面から塵埃を掻き上げるための回転ブラシ等のアジテーター（図示省略）が備えられてもよい。当該アジテーターを回転させる駆動手段は、例えば、電動機でもよいし、空気流によって回転するタービンでもよい。
【００８６】
実施の形態１から５では、バキューム掃除機用の掃除具を例に本発明を説明した。本発明の掃除具は、バキューム掃除機用の掃除具に限定されない。本発明の掃除具は、例えば、床用モップにも適用できる。床用モップに適用する場合には、掃除具のボディーは、掃除用の繊維品あるいはスポンジなどを保持することができる。バキューム掃除機用以外の掃除具に適用する場合には、ボディーは吸引開口を備えなくてよく、ワンド部は第一吸引チャネルを備えない棒状の部材でよく、ジョイントは第二吸引チャネルを備えなくてよい。
【符号の説明】
【００８７】
１，１Ａ  バキューム掃除機、  ２，２Ａ，２Ｂ，２Ｃ  掃除具、  ３  接続パイプ、  ４  吸引ホース、  ５，５Ａ  掃除機本体、  ６  ボディー、  ７，７Ａ  ジョイント、  ８  吸引パイプ、  ９  ハンドル、  １０  操作スイッチ、  １１  ホース接続口、  １２  電源コード、  １３  車輪、  １４，１４Ａ  収容ユニット、  １５  集塵ユニット、  １５Ａ，１５Ａ  集塵ユニット、  １６  収容体、  １７  収容体、  １８  第１接続口、  １９  第２接続口、  ２０  吸気風路形成部、  ２１  吸気風路、  ２２  排気風路形成部、  ２３  排気風路、  ２４，２４Ａ  電動送風機、  ２５  ロック解除ボタン、  ２６  ロック機構、  ２７  リリース機構、  ２８  ワイヤー、  ２９  ロック機構、  ３１  上ケース、  ３２  下ケース、  ３３  ロック機構、  ６１  近位端、  ６２  遠位端、  ６３  吸引開口、  ６４  底面、  ７１，７１Ａ  第一回転部、  ７２，７２Ａ  第二回転部、  ８１  第一吸引チャネル、  ８２  長手軸、  ２６１  第一凹部、  ２６２  ピン、  ２６３  スプリング、  ２６４  第二凹部、  ２９１  突出部、  ２９２  接触面、  ３３１  支持部、  ３３２  突出部、  ７２１  外周面
【図１】
2020199302.tif 000003
【図２】
2020199302.tif 000004
【図３】
2020199302.tif 000005
【図４】
2020199302.tif 000006
【図５】
2020199302.tif 000007
【図６】
2020199302.tif 000008
【図７】
2020199302.tif 000009
【図８】
2020199302.tif 000010
【図９】
2020199302.tif 000011
【図１０】
2020199302.tif 000012
【図１１】
2020199302.tif 000013
【図１２】
2020199302.tif 000014
【図１３】
2020199302.tif 000015
【図１４】
2020199302.tif 000016
【図１５】
2020199302.tif 000017
【図１６】
2020199302.tif 000018
【図１７】
2020199302.tif 000019
【図１８】
2020199302.tif 000020
【図１９】
2020199302.tif 000021
【図２０】
2020199302.tif 000022
【図２１】
2020199302.tif 000023
【図２２】
2020199302.tif 000024
【図２３】
2020199302.tif 000025
【図２４】
2020199302.tif 000026