(57)【要約】【課題】湿式摩擦材の経時的な摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できるコアプレート及びその製造方法、このコアプレート用いた湿式摩擦材を提供する。【解決手段】本コアプレート１は、円環状をなし、主面１ｃに摩擦基材が配されることによって湿式摩擦材となり、厚み方向に２層以上の板層１３を備える。本湿式摩擦材は、本コアプレートの主面１ｃに配置された摩擦基材を有する。本方法は、巻回状態を解いて得た板材を打ち抜いて、円環状をなす板層１３を２層得る工程と、２層の前記板層の各々の巻回状態における内側面を、厚み方向における中央側へ向けて配置する工程とを備える。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
円環状をなし、主面に摩擦基材が配されることによって湿式摩擦材となる湿式摩擦材用のコアプレートであって、
厚み方向に２層以上の板層を備えることを特徴とするコアプレート。
【請求項２】
厚み方向に３層以上の板層を備え、
表面及び裏面を構成する２層の外板層と、前記２層の外板層に挟まれた少なくとも１層の中板層と、を有し、
前記中板層のうちの少なくとも１層は、複数の円弧状パーツが円環状に集合されてなる請求項１に記載のコアプレート。
【請求項３】
前記２層の外板層は、各々、１枚の円環状の金属板からなる請求項２に記載のコアプレート。
【請求項４】
前記円弧状パーツ同士が、間隙を介して集合されており、
前記間隙が、本コアプレートの内周側と外周側とに貫通された油通路となっている請求項２又は３に記載のコアプレート。
【請求項５】
前記外板層と前記中板層とが、互いに硬化樹脂を介して接合されている請求項２乃至４のうちのいずれかに記載のコアプレート。
【請求項６】
請求項１乃至５のうちのいずれかに記載のコアプレートと、
前記コアプレートの主面に配置された摩擦基材と、を有することを特徴とする湿式摩擦材。
【請求項７】
請求項１乃至６のうちのいずれかに記載のコアプレートの製造方法であって、
巻回状態を解いて得た板材を打ち抜いて、円環状をなす前記板層を２層得る打抜工程と、
前記打抜工程で得られた２層の前記板層を、各々、下記（１）又は（２）の配置にする配置工程と、を備えることを特徴とするコアプレートの製造方法。
（１）２層の前記板層の各々の前記巻回状態における内側面を、前記厚み方向における中央側へ向けた配置
（２）２層の前記板層の各々の前記巻回状態における内側面を、前記厚み方向における外側へ向けた配置
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コアプレート及びその製造方法並びに湿式摩擦材に関する。更に詳しくは、潤滑油の存在下で利用される湿式摩擦材、この湿式摩擦材に利用されるコアプレート、及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、湿式摩擦材を用いた湿式クラッチや湿式ブレーキが、トルク伝達や制動等に利用されている。例えば、自動車等の自動変速機では、湿式油圧クラッチ内に湿式摩擦材が利用されている。
湿式油圧クラッチは、複数枚の湿式摩擦材と複数枚のセパレータプレートとを小さなクリアランスを介して交互に配置され、両者を圧接・離間することでトルク伝達・非伝達を行う構造となっている。また、クラッチ内には、この圧接・離間における湿式摩擦材の摩擦低減や摩擦に伴う摩擦熱を吸収する目的等から、潤滑油が供給されている。このような目的で利用されるコアプレートや湿式摩擦材としては、下記特許文献１〜２が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００９−５２７６９６号公報
【特許文献２】特開２０１７−２２３２８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
湿式摩擦材は、その利用時間が増えるに従い摩擦特性が低下することが知られている。例えば、利用時間が長くなるとμ値が低下する。μ値低下の理由としては、摩擦基材（摩擦材セグメント）の特性低下によることが知られている。本発明者は、湿式摩擦材の摩擦特性の経時的低下の要因として、摩擦基材の特性低下以外のこれまで知られていない要因を発見し、この要因を低減することでμ値の経時的な低下を抑制できることを見出し、本発明を完成させた。
【０００５】
上記特許文献１には、原料鋼材からコアプレートを得る際に、不可避的に生じる不要部を低減すべく、セグメント化したパーツとして切り出し、タブとスロットとを利用して、パーツを係合一体化することによって円環状にしたコアプレートが開示されている。一方、上記特許文献２には、コアプレートの内周側と外周側とに貫通された油孔を形成する方法が開示されている。しかしながら、いずれにおいても、コアプレートの変形及びその抑制については着眼も検討もなされていない。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、湿式摩擦材の経時的な摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できるコアプレート及びその製造方法、並びに、このコアプレート用いた湿式摩擦材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
近年、車両用の湿式変速機構の低燃費化が強く要望されている。この対策として、湿式摩擦材の空転時の引き摺りトルク低減が有効であることが知られている。更に、湿式多板クラッチ等のように、変速機構内に複数枚の湿式摩擦材を有する装置では、その構成枚数を減らすことが、効果的な引き摺りトルク低減手法であると考えられる。
しかしながら、構成枚数を減らすと、個々の湿式摩擦材が果たす機能を強化する必要がある。例えば、個々の湿式摩擦材が発揮できるμ値を大きくする必要がある。この点、前述のような、経時的なμ値低下を抑制し、初期のμ値を維持させることができれば、構成枚数低減を行う際の有効な手段となり得ると考えられる。
【０００８】
本発明者は、このような経緯により、湿式摩擦材の摩擦特性の経時的低下抑制について検討するなかで、コアプレート自体が経時的に変形すること、そして、この変形を抑制することでμ値の低下を抑制できることを見出し、本発明を完成させた。
即ち、コアプレートは、帯巻状の鋼材から切り出した原型を用いて製造される。そして、この鋼材は、帯巻状で供給され、本来的に「巻きぐせ」を有している。このため、コアプレートとなる原型の切り出しを行う前後において、鋼材又は原型に対して、巻きぐせを矯正する作業が施される場合がある。しかしながら、湿式摩擦材として利用されると、その使用中に、強い熱サイクルが課され、次第に巻きぐせに起因すると考えられる応力解放によって「反り」を生じているのではないかと考えた（図１２参照）。この反りを生じると、セパレータプレート等の湿式摩擦材の接触相手である相手材に対する接触面積が減少（図１１参照）し、μ値の経時的低下が引き起こされ得る。更に、摩擦基材と相手材との接触面積が減少（図１１参照）すると、接触部分で摩擦熱の集中を生じ、摩擦基材を構成する材料が熱劣化すると考えた。このため、上述の反りを抑制することができれば、摩擦基材と相手材との接触面積の低下を抑制でき、摩擦基材を構成する材料の熱劣化も同時に抑制できると考えられる。そこで、コアプレートを厚み方向へ分割し、各層に潜在される応力を分割し、１枚の板層が有する応力を小さく分散させることで、反りを抑制できるのではないかと考え、本発明を完成させた。
【０００９】
即ち、本発明は以下の通りである。
〔１〕請求項１に記載のコアプレートは、円環状をなし、主面に摩擦基材が配されることによって湿式摩擦材となる湿式摩擦材用のコアプレートであって、
厚み方向に２層以上の板層を備えることを要旨とする。
〔２〕請求項２に記載のコアプレートは、請求項１に記載のコアプレートにおいて、厚み方向に３層以上の板層を備え、
表面及び裏面を構成する２層の外板層と、前記２層の外板層に挟まれた少なくとも１層の中板層と、を有し、
前記中板層のうちの少なくとも１層は、複数の円弧状パーツが円環状に集合されてなることを要旨とする。
〔３〕請求項３に記載のコアプレートは、請求項２に記載のコアプレートにおいて、前記２層の外板層は、各々、１枚の円環状の金属板からなることを要旨とする。
〔４〕請求項４に記載のコアプレートは、請求項２又は３に記載のコアプレートにおいて、前記円弧状パーツ同士が、間隙を介して集合されており、
前記間隙が、本コアプレートの内周側と外周側とに貫通された油通路となっていることを要旨とする。
〔５〕請求項５に記載のコアプレートは、請求項２乃至４のうちのいずれかに記載のコアプレートにおいて、前記外板層と前記中板層とが、互いに硬化樹脂を介して接合されていることを要旨とする。
〔６〕請求項６に記載の湿式摩擦材は、請求項１乃至５のうちのいずれかに記載のコアプレートと、
前記コアプレートの主面に配置された摩擦基材と、を有することを要旨とする。
〔７〕請求項７に記載のコアプレートの製造方法は、請求項１乃至６のうちのいずれかに記載のコアプレートの製造方法であって、
巻回状態を解いて得た板材を打ち抜いて、円環状をなす前記板層を２層得る打抜工程と、
前記打抜工程で得られた２層の前記板層を、各々、下記（１）又は（２）の配置にする配置工程と、を備えることを要旨とする。
（１）２層の前記板層の各々の前記巻回状態における内側面を、前記厚み方向における中央側へ向けた配置
（２）２層の前記板層の各々の前記巻回状態における内側面を、前記厚み方向における外側へ向けた配置
【発明の効果】
【００１０】
本コアプレート１は、円環状をなし、主面１ｃに摩擦基材３が配されることによって湿式摩擦材２となる湿式摩擦材用のコアプレート１であって、厚み方向に２層以上の板層１３を備える。このコアプレート１によれば、従来に比べて厚さの薄い材料を用いて各板層１３を形成できる（図１０参照）。即ち、従来に比べて巻きぐせが小さい材料を用いて各板層１３を形成できる。このため、１層の板層１３が有している巻きぐせに起因した応力を小さく抑えつつ、層厚方向へ応力を分散させることができる。これにより、湿式摩擦材２の経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる。更に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができる。また、初期のパッククリアランスを長期にわたって維持でき、パッククリアランス減少に伴う引き摺りトルク増加を抑制できる。
【００１１】
本コアプレート１において、厚み方向に３層以上の板層１３を備え、表面１ａ及び裏面１ｂを構成する２層の外板層（１３１及び１３２）と、これら２層の外板層（１３１及び１３２）に挟まれた少なくとも１層の中板層１３３と、を有し、この中板層１３３のうちの少なくとも１層が、複数の円弧状パーツ１３９が円環状に集合されてなる場合には、前述の効果に加えて、コアプレート１の中板層１３３を平面方向に分割したことにより、中板層１３３に潜在されている巻きぐせに起因した応力を分割によって小さく抑え、平面方向へ応力を分散させることができる。これにより、湿式摩擦材２の経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。
【００１２】
本コアプレートにおいて、２層の外板層（１３１及び１３２）が、各々、１枚の円環状の金属板からなる場合には、外板層（１３１及び１３２）を平面方向に分割する場合（即ち、複数の円弧状パーツ１３９の集合体として構成する場合）に比べて、中板層１３３における応力解放から生じる変形衝動を効果的に抑え込むことができる。これにより、湿式摩擦材２の経時的な変形を大幅に抑制して、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。
【００１３】
本コアプレートにおいて、円弧状パーツ１３９同士が、間隙１５を介して集合されており、その間隙１５が、本コアプレート１の内周側ＳＩと外周側ＳＯとに貫通された油通路１５となっている場合には、応力解放がなされた場合の変形を、間隙１５に吸収させることができる。そのため、湿式摩擦材２の経時的な変形を極めて効果的に抑制でき、その結果、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。加えて、円弧状パーツ１３９同士の間隙１５は、油通路１５として機能させることができるため、使用時に、コアプレート１の内側からコアプレート自体を冷却することができる。
【００１４】
本コアプレートにおいて、外板層（１３１及び１３２）と中板層１３３とが、互いに硬化樹脂を介して接合されている場合には、外板層（１３１及び１３２）及び中板層１３３における応力解放から生じる変形衝動を、硬化樹脂によって効果的に抑え込むことができる。即ち、厚み方向への分割によって応力が小さくされているため、硬化樹脂による接合によって外板層（１３１及び１３２）と中板層１３３とを拘束して、変形衝動を抑え込むことができる。従って、湿式摩擦材２の経時的な変形を極めて効果的に抑制でき、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。
【００１５】
本湿式摩擦材２は、本コアプレート１と、本コアプレート１の主面１ｃに配置された摩擦基材３と、を有する。前述のように、本コアプレート１は、熱サイクル下での経時的な変形を抑制できるコアプレートであるため、これを用いた湿式摩擦材２においても、その作用を発揮させることができる。その結果、本湿式摩擦材２では、コアプレート１の変形に伴う相手材との接触面積の低下を抑制し、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる。更に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができる。また、初期のパッククリアランスを長期にわたって維持でき、パッククリアランス減少に伴う引き摺りトルク増加を抑制できる。
【００１６】
本コアプレート１の製造方法は、巻回状態を解いて得た板材を打ち抜いて、円環状をなす板層１３を２層得る打抜工程と、打抜工程で得られた２層の板層１３を、各々、前述した（１）又は（２）の配置にする配置工程と、を備える。本方法によれば、巻きぐせによって生じ得るカールを、コアプレート１の厚み方向の中心又は外へ向けて配置したコアプレート１を得ることができる。即ち、コアプレート１を厚み方向へ分割することで、個々の板層に潜在された応力を小さく分割できることに加えて、応力解放による変形衝動をコアプレートの厚み方向の中央側又は外側へ向けることができる。このため、変形衝動を両表面側から中央側又は外側へ向かって相殺させることができる。従って、湿式摩擦材の経時的な変形を効果的に抑制して、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達するコアプレートを得ることができる。また、初期のパッククリアランスを長期にわたって維持でき、パッククリアランス減少に伴う引き摺りトルク増加を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本コアプレートの一例を示す斜視図である。
【図２】本コアプレートの一例を分解して示す斜視図である。
【図３】本コアプレートの他例を示す斜視図である。
【図４】本コアプレートの他例を分解して示す斜視図である。
【図５】本湿式摩擦材の一例を示す斜視図である。
【図６】本湿式摩擦材の他例を示す斜視図である。
【図７】本湿式摩擦材の他例の油通路を説明する説明図である。
【図８】本湿式摩擦材の他例の油通路を説明する説明図である。
【図９】本湿式摩擦材の経時変化を説明する説明図である。
【図１０】本コアプレートの製造方法及び経時変化を説明する説明図である。
【図１１】従来の湿式摩擦材の経時変化を説明する説明図である。
【図１２】従来のコアプレートの製造方法及び経時変化を説明する説明図である。
【図１３】実施例及び比較例の各湿式摩擦材による耐久サイクルとμｄ値、コアプレート温度及びコアプレートの反り量との相関を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明を、図を参照しながら説明する。ここで示す事項は例示的なもの及び本発明の実施形態を例示的に説明するためのものであり、本発明の原理と概念的な特徴とを最も有効に且つ難なく理解できる説明であると思われるものを提供する目的で述べたものである。この点で、本発明の根本的な理解のために必要で、ある程度以上に本発明の構造的な詳細を示すことを意図してはおらず、図面と合わせた説明によって本発明の幾つかの形態が実際にどのように具現化されるかを当業者に明らかにするものである。
尚、本明細書において各部の平面形状を説明する際には、時計文字盤における１２時位置に配置したものを想定して形状の説明を行うものとする。
【００１９】
［１］コアプレート
本発明のコアプレート（１）は、円環状をなし、主面（１ｃ）に摩擦基材（３）が配されることによって湿式摩擦材（２）となる湿式摩擦材用のコアプレート（１）であって、厚み方向に２層以上の板層（１３）を備える（図１〜図４参照）。
【００２０】
コアプレート１は、円環状（即ち、リング形状）を呈する。即ち、板体中央部が開孔された環形状である。コアプレート１は、この円環状の中心を回転中心Ｐとする。
コアプレート１が有する主面１ｃは、摩擦基材３が配置される面である。即ち、コアプレート１の周面（内周面及び外周面）を除いた面を意味する。本願では、コアプレート１の主面１ｃのうち、一方の面を表面１ａ、他方の面を裏面１ｂとする。摩擦基材３は、コアプレート１の表面１ａにのみ配置されてもよいし、表面１ａ及び裏面１ｂの両方に配置されてもよい（図１及び図３参照）。
【００２１】
上記「板層（１３）」は、コアプレート１を構成する層である（図２及び図４参照）。この板層１３は、構造材からなる層であり、構造材同士を接合している接合のみの機能しか有さない層（接合層）を除いた層である。
尚、板層１３は、コアプレート１を構成している特定の層を意味し、この板層１３は、一体の１枚の層であってもよいし、複数のパーツから構成された１枚の層であってもよい。即ち、コアプレート１が３層の板層１３から構成される場合、その中間層である１層の中板層１３３は、図４に示すように、４つの円弧状パーツ１３９から構成できる。図４において、中板層１３３は、４つの円弧状パーツ１３９から構成された１枚の層である。
【００２２】
本コアプレート１は、２層以上の板層１３を有する。即ち、２層以上の板層１３が積層されて本コアプレート１は構成される。これにより、従来、利用されてきた１枚の円環状の金属板からなるコアプレートに比べると、１層の板層１３に潜在される応力に起因した変形衝動を小さく抑えることができる。即ち、巻回状態で供給される板材に潜在される巻きぐせに伴う応力は、板材の厚さが厚いほど大きく、また、厚さが厚い程、この応力を抑制するためのコストを要し、材料が高価となる。この点、本コアプレート１では、１層の板層１３の厚さを薄くできるため、１層の板層１３に潜在される応力を小さくでき、また、コストの低い材料を利用できる。そして、２層以上の板層１３へ応力を分散させることができる。
【００２３】
そして、上記作用により、湿式摩擦材の経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる。更に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができる。また、コアプレート１の経時的な反りを抑制できるために、相手材とのクリアランス（パッククリアランス）を初期値から変動させることなく、長期にわたって維持できる結果、クリアランス低下に伴って生じる引き摺りトルク上昇を抑制することができる。
また、前述のように、厚さの薄い板材を利用することで破断面をより滑らかにすることができる。即ち、板層１３は、通常、板材から打ち抜いて形成されるが、その際、破断面を生じる。この破断面には打ち抜き時に生じるバリ様の非平滑部が不可避的に形成されるが、この非平滑部は、原料である板材の厚さが薄い程、小さくできる。従って、複層化された本コアプレートでは、各１層の板層１３の破断面に生じる非平滑部を小さくできる。そのため、スプライン歯を備える場合には、スプライン軸との係合面を滑らかにして、スプライン軸に対する攻撃性を小さくすることができる。
【００２４】
個々の板層１３の厚さは、限定されないが、通常、３ｍｍ以下である。板層１３は、例えば、０．１ｍｍ以上３ｍｍ以下とすることができ、０．２ｍｍ以上２ｍｍ以下が好ましい。また、各板層１３は、通常、略均一な厚みを有する。即ち、１枚の板層１３内において、その主部（溝を有する場合の溝等を除いた主部）は、略同一の厚さを有することが好ましい。一方で、複数の板層１３は、各々、同じ厚みを有してもよいし、異なる厚みを有してもよい。即ち、例えば、Ａ層及びＢ層の２層の板層１３を有するコアプレート１である場合、Ａ層及びＢ層は、同じ厚みを有してもよいし、異なる厚みを有してもよい。
尚、板層１３の厚さとは、板層１３の主部のうちの異なる１０点で測定された厚さの平均値であるものとする。
【００２５】
板層１３を構成する材料は限定されないが、通常、金属及び／又は樹脂である。このうち、金属としては、各種の鋼材、アルミ合金、チタン合金等を利用することができる。このうち、鋼材としては、炭素鋼（Ｓ３５Ｃ、Ｓ５５Ｃ等）、冷間圧延鋼板（ＳＰＣＣ、ＳＰＣＣＴ等）、低炭素ハイテン鋼（ＮＣＨ７８０等）を用いることができる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
また、樹脂としては、例えば、ポリアミド樹脂（耐熱ポリアミド樹脂）、エポキシ樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアセタール樹脂、フッ素樹脂、ポリエーテルケトン樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリエーテルケトンエーテルケトンケトン樹脂、ポリフェニルスルホン樹脂、ポリフェニレンスルファイド樹脂等、及び、これらの樹脂の繊維強化物、などが挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００２６】
本コアプレート１は、前述のように、鋼材の巻きぐせに伴う変形を抑制できることから、少なくとも１層以上の金属製の板層１３を有するものであることが好ましい。即ち、本コアプレート１は、厚み方向に２層以上の板層１３を備えるとともに、板層１３のうちの少なくとも１層が金属製の板層１３であるコアプレート１とすることができる。
【００２７】
更に、本コアプレート１の外表面（この場合、表面１ａ及び裏面１ｂの両面）は、金属から構成されることが好ましい。外表面が金属から構成されることで、耐熱性、放熱性及び柔軟性等の特性において、従来、利用されてきた１枚の円環状の金属板からなるコアプレートと同等の特性を得ることができる。このような観点から、本コアプレート１は、表面１ａ及び裏面１ｂを構成する２層の金属製の外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）を有することが好ましい。
【００２８】
また、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）は、各々、複数の円弧状パーツ（円環形状が分割された円弧状パーツ）から構成することもできるが、本コアプレート１では、１枚の円環状の金属板からなることが好ましい（図４参照）。１枚の円環状の金属板からなる場合には、外板層を平面方向に分割する場合（即ち、複数の円弧状パーツの集合体として構成する場合）に比べ、中板層１３３における応力解放から生じる変形衝動を効果的に抑え込むことができる。これにより、湿式摩擦材２の経時的な変形を抑制し、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。
【００２９】
更に、本コアプレート１は、厚み方向に３層以上の板層１３を備えることができる（図３及び図４参照）。即ち、表面１ａ及び裏面１ｂを構成する２層の外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）と、これら２層の外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）に挟まれた少なくとも１層の中板層１３３と、を有することができる。この際、中板層１３３は、１層のみからなってもよいし、２層以上からなってもよい。
そして、この中板層１３３のうちの少なくとも１層は、複数の円弧状パーツ１３９が円環状に集合されてなる層とすることができる（図４参照）。
【００３０】
本コアプレートにおいて、上述のように、少なくとも１層の中板層１３３を、複数の円弧状パーツ１３９の円環状集合体として形成した場合（図４参照）には、中板層１３３に潜在されている巻きぐせに起因した応力を平面方向の分割によって小さく分散させることができる。また、厚み方向への分割とは異なる、平面方向への分割であるため、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）とは異なる方向へ応力を分散させることができる。これにより、湿式摩擦材内において、コアプレートの経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。
尚、中板層１３３を、円弧状パーツ１３９の集合体として形成する場合、円弧状パーツ１３９の数は限定されないが、通常、２ピース以上３０ピース以下が好ましく、２ピース以上１５ピース以下がより好ましく、２ピース以上１０ピース以下が特に好ましい。
【００３１】
更に、中板層１３３が、複数の円弧状パーツ１３９を円環状に配置した円環状集合体からなる場合、これらの円弧状パーツ１３９同士は、間隙が形成されないように、互いに側端面を密着させて集合させることができる。その一方で、円弧状パーツ１３９の側端面同士を密着させず、間隙１５を介して集合させることができる（図４参照）。複数の円弧状パーツ１３９が間隙１５を介して集合された円環状集合体を中板層１３３として利用した場合、間隙１５は、厚さ方向において、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）等に挟まれるため、間隙１５は、コアプレート１の内周側ＳＩと外周側ＳＯとには貫通される。このため、間隙は油通路１５として機能させることができる。
【００３２】
コアプレート１が、間隙１５を有する中板層１３３を備える場合、中板層１３３を構成する複数の円弧状パーツ１３９に潜在されていた応力が、使用時に解放されたとしても、これに伴う変形を、間隙１５に吸収させることができる。即ち、円環状に集合された円弧状パーツ１３９の各側端面は、間隙１５を介して配置されているため、円弧状パーツ１３９が変形したとしても、間隙１５を変形させて吸収することができる。更に、換言すれば、円弧状パーツ１３９の各側端面同士が密着した円環状集合体を中板層１３３として用いた場合には、円弧状パーツ１３９の変形は解放される箇所がなく、互いの円弧状パーツ１３９が押し合うことで応力して中板層１３３内に蓄積され得る。これに対して、間隙１５を有する中板層１３３では、このような応力蓄積さえも防ぎ、間隙１５の変形によって、円弧状パーツ１３９の変形を吸収させることができる。
【００３３】
このような間隙１５を有する円環状集合体を中板層１３３として用いることにより、湿式摩擦材の経時的な変形を極めて効果的に抑制できる。その結果、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達することができる。
加えて、間隙１５は、湿式摩擦材２においては、油通路１５として機能させることができる。このため、使用時に、油通路１５を通じて、内周側ＳＩから外周側ＳＯへ向かって潤滑油を流通させることができ、これにより、コアプレート１の内側からコアプレート１自体を冷却できる。そして、間隙１５の大きさ及び数によって冷却の程度を設計することができる。このような観点からも、湿式摩擦材２の耐熱性を向上させることができる。この油通路１５を通じたコアプレート１の冷却という観点では、中板層１３３は、より厚いことが好ましく、また、油通路１５の数は多いことが好ましい。
【００３４】
尚、本コアプレート１において、円弧状パーツ１３９を採用する場合、間隙１５の有無に関わらず、円弧状パーツ１３９は、その側端に、互いを係合するための係合部を有さないことが好ましい。円弧状パーツ１３９が、係合部を有すると、各円弧状パーツ１３９において生じた変形が、係合部を通じて、他の円弧状パーツ１３９に波及され易くなり、中板層１３３を分割して円弧状パーツ１３９の円環状重合体として用いるメリットを享受し難くするからである。
【００３５】
コアプレート１が間隙１５を備える場合、何カ所を備えてもよく、その数は限定されない。例えば、図４に示すコアプレート１は、４カ所の間隙１５を有するが、これに留まらず、４カ所未満の間隙１５を備えてもよく、４カ所を超える間隙１５を備えてもよい。具体的には、間隙１５は、２カ所以上とすることができ、２カ所以上３０カ所以下とすることが好ましく、２カ所以上１５カ所以下とすることがより好ましく、２カ所以上１０カ所以下とすることが特に好ましい。２カ所以上の間隙１５を備えることで、上述の円弧状パーツ１３９の変形を吸収することができる。変形の吸収、及び、油通路としての冷却という観点からは、間隙１５は多い方が好ましく、間隙１５は、１０カ所以上、更には、１５カ所以上とすることができるが、３０カ所を超えて多くてもよいが、コアプレート１の剛性を大きくするという観点からは３０カ所以下が好ましい。
【００３６】
間隙１５の幅は限定されないが、例えば、間隙１５の内周側の幅ＷＳＩは、０．１ｍｍ以上３ｍｍ以下とすることができ、０．２ｍｍ以上２ｍｍ以下とすることが好ましい。同様に、間隙１５の外周側の幅ＷＳＯは、０．１ｍｍ以上３ｍｍ以下とすることができ、０．２ｍｍ以上２ｍｍ以下とすることが好ましい。但し、内周側の幅ＷＳＩと外周側の幅ＷＳＯとは、同じ幅であってもよいし、異なる幅であってもよい。
即ち、間隙１５が油通路１５として機能される場合、その流路形状は限定されない。例えば、図４に示すコアプレート１では、内周側ＳＩと外周側ＳＯとの間で略均等な幅の油通路１５を例示しているが、これに限定されるものではない。例えば、内周側ＳＩが外周側ＳＯよりも幅広にされた油通路であってもよいし、内周側ＳＩが外周側ＳＯよりも幅狭にされた油通路であってもよい。
【００３７】
また、コアプレート１において、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）と中板層１３３とは、どのように接合されてもよいが、例えば、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）及び中板層１３３の両方が金属板からなる場合には、これらの層間を、硬化樹脂を介して接合できる。また、接合材を用いない場合には圧延接合された圧延接合金属を利用することもできる。更に、例えば、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）が金属板からなり、中板層１３３が硬化樹脂からなる場合には、中板層１３３自体によって外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）を接合できる。
上記の硬化樹脂としては、フェノール樹脂（レゾール型フェノール樹脂、ノボラック型フェノール樹脂）、エポキシ樹脂等が挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００３８】
コアプレート１の外径と内径との相関は限定されないが、例えば、外径をＲ１、内径をＲ２とした場合、これらの比Ｒ１／Ｒ２は、１≦Ｒ１／Ｒ２≦１０とすることができ、１．０５≦Ｒ１／Ｒ２≦５とすることができ、１．１≦Ｒ１／Ｒ２≦３とすることができる。
このうち、例えば、Ｒ２は、３０≦Ｒ２（ｍｍ）≦３００とすることができ、４０≦Ｒ２（ｍｍ）≦２５０とすることができ、５０≦Ｒ２（ｍｍ）≦２００とすることができる。
尚、外径Ｒ１は外周基底面の直径であり、内径Ｒ２は内周基底面の直径であり、無作為に測定される１０ヶ所の基底面の直径の平均値であるものとする。例えば、コアプレート１の周面（内周面や外周面）にスプライン歯が突設されている場合、スプライン歯を除いた周面が基底面である。
尚、本コアプレート１は、スプライン歯を有さなくてもよいが、内周面に突設されたスプライン内歯や、外周面に突設されたスプライン外歯を有することができる。
【００３９】
更に、コアプレート１の厚さは限定されないが、例えば、厚さをＤとした場合、０．３≦Ｄ（ｍｍ）≦１２とすることができ、０．４≦Ｄ（ｍｍ）≦８とすることができ、０．５≦Ｄ（ｍｍ）≦６とすることができる。
尚、厚さＤは基底部での厚さであり、無作為に測定される１０ヶ所の基底部の厚さの平均値であるものとする。
【００４０】
［２］湿式摩擦材
本発明の湿式摩擦材（２）は、前述した本発明のコアプレート（１）を備える。更に、湿式摩擦材（２）は、そのコアプレート（１）の主面（１ｃ）に配置された摩擦基材（３）を備える（図５〜図９参照）。
【００４１】
湿式摩擦材２は、前述したコアプレート１を備える。従って、コアプレート１によって得られる経時的な変形を大幅に抑制できる効果、更には、その効果によって得られる、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる効果をそのまま享受できる。同様に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができるという効果についてもそのまま享受できる。
【００４２】
摩擦基材３は、その表面が摩擦面とされており、湿式摩擦材２と、これに隣接された相手材（セパレータプレート等）と、の接触の程度によって、湿式摩擦材２と相手材との連動具合を調節することができる部材である。即ち、相手材に対するブレーキ機能（制動機能）やトルク伝達機能を発揮することができる部材である。
摩擦基材３の構成は限定されず、例えば、基材繊維及び充填材を含んだ抄紙体を硬化性樹脂によって固めたものを利用できる。
このうち、基材繊維としては、各種の合成繊維、再生繊維、無機繊維、天然繊維等を利用できる。具体的には、セルロース繊維（パルプ）、アクリル繊維、アラミド繊維等が好ましい。更に、充填材としては、摩擦調整剤としてのカシューダスト、固体潤滑剤としてのグラファイト及び／又は二硫化モリブデン、体質顔料としてのケイソウ土等を用いることができる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。更に、熱硬化性樹脂としては、フェノール樹脂及び／又はその変性樹脂を用いることができる。
摩擦基材３は、通常、コアプレート１の主面１ｃに接合して固定されるが、コアプレート１との接合方法は限定されず、熱融着、接着剤等を介した貼着（接着）等の方法を用いることができる。
【００４３】
また、摩擦基材３は、１つのコアプレート１に対して、１つのみ、又は、複数個を有することができる。前述のように、コアプレート１は円環状をなしているため、通常、摩擦基材３も円環状に配置される（図５〜図９参照）。
摩擦基材３を１つのみ有する場合には、コアプレート１の円環形状に対応した、円環状の摩擦基材３とすることができる。
また、摩擦基材３を複数有する場合には、コアプレート１の円環形状に対応して、円環状に配置することができる。とりわけ、隣り合った摩擦基材３同士の間に間隙を設けて円環状に配置することができる。この場合、隣り合った摩擦基材３同士によって区画形成された間隙は、油溝４として機能される。即ち、油溝４は、内周側ＳＩ及び外周側ＳＯへ貫通された貫通溝である。
【００４４】
油溝４は、湿式摩擦材２の内周側ＳＩから供給された潤滑油を、外周側ＳＯへ向かって排出するためのガイドとして機能され得る。更に、潤滑油を摩擦基材３の表面へ必要以上に乗り上げさせないための堰として機能させることができる。また、油溝４も、摩擦基材３の数に応じて複数が配置され得る。
【００４５】
また、摩擦基材３を複数有する場合、各摩擦基材３の平面形状は、互いに、同じでもよいし、異なってもよい。同様に、油溝４を複数有する場合、各油溝４の平面形状は、互いに、同じでもよいし、異なってもよい。特に油溝４は、必要に応じて適宜の形状とすることができる。例えば、油溝４としては、内周側ＳＩから外周側ＳＯへ向かって次第に幅狭化な形状の油溝、内周側ＳＩから外周側ＳＯまで実質的に等幅な形状の油溝、外周側ＳＯから内周側ＳＩへ向かって次第に幅狭化な形状の油溝などが例示される。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。
【００４６】
本湿式摩擦材２において、コアプレート１の１つの主面１ｃに配置される摩擦基材３の数は限定されないが、例えば、１０以上１２０以下とすることができる。この数は、１５以上１００以下が好ましく、２０以上８０以下がより好ましく、２５以上６０以下が特に好ましい。
【００４７】
［３］コアプレートの製造方法
本発明のコアプレート（１）の製造方法は、巻回状態を解いて得た板材を打ち抜いて、円環状をなす板層を２層得る打抜工程と、
打抜工程で得られた２層の板層を、各々、下記（１）又は（２）の配置にする配置工程と、を備えることを特徴とする。
（１）２層の板層の各々の巻回状態における内側面を、厚み方向における中央側へ向けた配置
（２）２層の板層の各々の巻回状態における内側面を、厚み方向における外側へ向けた配置
【００４８】
前述のように、本発明者は、湿式摩擦材の摩擦特性の経時的低下抑制について検討するなかで、コアプレート自体が経時的に変形を見出した。この変形の原因は定かではないものの、巻回状態で供給される板材（コアプレートの原材料）に起因すると考えられた。具体的には、コアプレートは、帯巻状の板材から切り出した原型を用いて製造される。この板材は、帯巻状で供給されるため「巻きぐせ」を有する。即ち、巻回状態で供給される板材（コアプレートの原材料）は、巻回が解かれ、平坦になったように見えていても、巻回状態へと戻ろうとする応力（即ち、巻きぐせ）が、その内部に潜在されている。更に、巻回を解いた平坦な板材に対して、加圧や加圧加熱等の手段によりレベリングを施したとしても、この応力を除去したり、開放させ切ることは難しい。このため、レベリングが施された板材であっても、応力は潜在され続けることになる。そして、この応力が潜在されたコアプレートに摩擦基材を設けて湿式摩擦材を得ると、使用による加熱と冷却とが繰り返される熱間サイクルに晒されて、潜在されていた応力が、次第に開放されることにより、湿式摩擦材の変形（反り）として現れると考えられる。
【００４９】
上述の反りを生じると、セパレータプレート等の湿式摩擦材の接触相手である相手材との接触面積が減少し（図１１参照）、μ値の経時的低下が引き起こされ得る。更に、摩擦基材と相手材との接触面積が減少すると、接触部分で摩擦熱の集中を生じ、摩擦基材を構成する材料が熱劣化すると考えられる。このため、上述の反りを抑制することができれば、摩擦基材と相手材との接触面積の低下を抑制し、摩擦基材を構成する材料の熱劣化も同時に抑制できると考えた。そこで、コアプレートを厚み方向へ分割し、各層に潜在された応力を細分化し、１枚の板層が有する応力を小さく分散させることで、反りを抑制できると考えた。また、結果的に、厚さの薄い板材は、潜在される応力が小さく、また、その応力を抑制するためのコストも小さく抑制することができた。
【００５０】
加えて、本方法のように、打抜工程で得られた２層の板層を、各々、２層の板層の各々の巻回状態における内側面を、厚み方向における中央側へ向けた配置にする配置工程を有する場合には、各２層の板層の巻回状態における内側面が厚み方向の中央側へ向いて接合されたコアプレート（１−１）が得られる。
一方、打抜工程で得られた２層の板層を、各々、２層の板層の各々の巻回状態における内側面を、厚み方向における外側へ向けた配置にする配置工程を有する場合には、各２層の板層の巻回状態における内側面が厚み方向の外側へ向いて接合されたコアプレート（１−２）が得られる。
【００５１】
このようにして得られたコアプレート（１−１）では、巻きぐせによって生じ得るカールを、コアプレートの厚み方向の中心へ向けて配置したコアプレートを得ることができる。即ち、コアプレートを厚み方向へ分割することで、個々の板層に潜在された応力を小さく分割できることに加えて、応力解放による変形衝動をコアプレートの厚み方向の中央側へバランスよく向けることができる。このため、変形衝動を両表面側から中央側へ向かって相殺させることができる。従って、湿式摩擦材の経時的な変形を効果的に抑制して、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達するコアプレートを得ることができる。
一方、コアプレート（１−２）では、巻きぐせによって生じ得るカールを、コアプレートの厚み方向の外側へ向けて配置したコアプレートを得ることができる。即ち、コアプレートを厚み方向へ分割することで、個々の板層に潜在された応力を小さく分割できることに加えて、応力解放による変形衝動をコアプレートの厚み方向の外側へバランスよく向けることができる。このため、変形衝動を両表面側から外側へ向かって相殺させることができる。従って、湿式摩擦材の経時的な変形を効果的に抑制して、μ値低下抑制及び耐熱性向上を達するコアプレートを得ることができる。
【００５２】
このように、上記（１）配置、又は、上記（２）配置、とする場合、２層の板層は、互いに実質的に同じ厚みであることが好ましい。具体的には、２層の板層のうちの一方の厚みをＤ１（ｍｍ）とし、他方の厚みをＤ２（ｍｍ）とした場合に、Ｄ１／Ｄ２は、０．８≦Ｄ１／Ｄ２≦１．２とすることが好ましく、０．９≦Ｄ１／Ｄ２≦１．１とすることがより好ましい。このように、均等に内向きに揃えた構成のコアプレートは、上述の２層以外の構成においても適用できる。即ち、偶数層に分割されたコアプレートにおいて適用できる。
一方、コアプレートの構成数が奇数層である場合には、より多くの層数の板層が、バランスよく対向（内向き同士、外向き同士）して配置されることが好ましい。そして、いずれの方向を向いても、均等にし得ない層は、より中央側に配置することが好ましい。
【００５３】
［４］実施形態
（１）実施形態１（２層型のコアプレート及び湿式摩擦材）
図１０に示すように、巻回状態で供給された金属製の板材６１から、２枚の裁断された板材６２を取得し、矯正を施して矯正された板材６３（板材６３には巻きぐせ６９が潜在されている）を得る。この矯正された板材６３を打ち抜いて（打抜工程）、円環形状をなした一体の板層１３を２層得る。次いで、得られた２層の板層の各々の巻回状態における内側面（６２ａ及び６２ｂ）を、厚み方向における中央側へ向けて配置（配置工程）し、これらの層間を、硬化樹脂により接合してコアプレート１（図１及び図２参照）を得る。
【００５４】
得られたコアプレート１（図１及び図２参照）は、厚み方向に２層の板層１３を備えた円環状のコアプレート１となる。また、これら２層は、共に外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）であり、各々、１枚の円環状の金属板からなる。また、潜在された巻きぐせに起因する応力は、互いに、厚み方向における中央側へ向いて相殺され、また、硬化樹脂により拘束された状態となっている。
その後、コアプレート１の主面１ｃ（表面１ａ及び裏面１ｂの両面）に硬化樹脂を用いて摩擦基材３を接合して、湿式摩擦材２（図５参照）を得る。
尚、各板層１３（表板層１３１及び裏板層１３２）の厚さは、例えば、０．２５〜０．５０ｍｍとすることができる。
【００５５】
こうして得られた湿式摩擦材２（図５参照）は、従来に比べて巻きぐせが小さい薄い材料を用いて板層１３を形成できるため、１層の板層１３が有している巻きぐせに起因した応力が小さく抑えられることに加えて、層厚方向へ応力を分散させることができる。更には、その配置によって応力を相殺することができる。湿式摩擦材２の経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる。更に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができる。また、初期のパッククリアランスを長期にわたって維持でき、パッククリアランス減少に伴う引き摺りトルク増加を抑制できる（図９参照）。
【００５６】
尚、図９における（ａ）は、図１１（ａ）と対比させた図であり、経時によってコアプレート１が変形しないことを模式的に示している。また、図９における（ｂ）は、図１１（ｂ）と対比させた図であり、経時によって湿式摩擦材２が変形しないことを模式的に示している。このように湿式摩擦材２が変形しないことにより、図１１（ｂ）に示すような接触面積が減少を生じず、その接触面積が減少した部分で摩擦熱の集中を生じて、摩擦基材を構成する材料が熱劣化することを抑制することができる。
【００５７】
（２）実施形態２（３層型のコアプレート及び湿式摩擦材）
実施形態１と同様にして、円環形状をなした一体の板層１３を２層得る。これらは、実施形態１の場合と同様に、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）となる。
一方、巻回状態で供給された金属製の板材６１から、１枚の裁断された板材６２を取得し、矯正を施して矯正された板材６３（板材６３には巻きぐせ６９が潜在されている）を得る。この矯正された板材６３を打ち抜いて（打抜工程）、４つの円弧状パーツ１３９からなる中板層１３３を得る。この４つの円弧状パーツ１３９は、円環状に集合させると、互いに間隙１５を介するように成形されている。
【００５８】
次いで、得られた２層の板層の各々の巻回状態における内側面（６２ａ及び６２ｂ）を、厚み方向における中央側へ向けて配置（配置工程）し、これらの層間に、４つの円弧状パーツ１３９を、円環状に集合させて配置し、各層間を、硬化樹脂により接合してコアプレート１を得る（図３及び図４参照）。尚、この際に、４つの円弧状パーツ１３９のうちの、２つのパーツは巻回状態における内側面を厚み方向における外側に向け、２つのパーツは巻回状態における内側面を厚み方向における中央側に向け、配置することで、中板層１３３による応力の偏在を防止できる。
【００５９】
得られたコアプレート１（図３及び図４参照）は、厚み方向に３層の板層１３を備えた円環状のコアプレート１となる。また、これら３層のうちの２層は、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）であり、各々、１枚の円環状の金属板からなる。これらの外板層の潜在された巻きぐせに起因する応力は、互いに、厚み方向における中央側へ向いて相殺され、また、硬化樹脂により拘束された状態となっている。また、中板層１３３は、間隙１５を介して集合され、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）に挟まれて硬化樹脂により接合されている。そして、中板層１３３が有した４カ所の間隙１５は、コアプレート１の内周側ＳＩと外周側ＳＯとに貫通された油通路１５（ＷＳＩとＷＳＯとが等幅の例である）となっている。
その後、コアプレート１の主面１ｃ（表面１ａ及び裏面１ｂの両面）に硬化樹脂を用いて摩擦基材３を接合して、湿式摩擦材２（図６及び図７参照）を得る。
尚、各板層１３（表板層１３１、裏板層１３２及び中板層１３３）の厚さは、例えば、０．２５〜０．３５ｍｍとすることができる。
【００６０】
こうして得られた湿式摩擦材２（図６及び図７参照）は、実施形態１と同様の作用に加えて、４カ所の油通路１５を有することにより、使用時には、内軸側から供給された潤滑油を、図７に示すように、内周側ＳＩから外周側ＳＯへ向かって、油通路１５を通して流通させることができる。これにより、コアプレート１の内部からの冷却を促進して、湿式摩擦材２に課される熱サイクルを低減することができる。これらの作用によって、湿式摩擦材２の経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる。更に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができる。また、初期のパッククリアランスを長期にわたって維持でき、パッククリアランス減少に伴う引き摺りトルク増加を抑制できる（図９参照）。
【００６１】
尚、３層の板層１３を備える場合、例えば、０．３ｍｍの同じ厚さの板層１３が３層積層された０．９ｍｍの厚さのコアプレート１（仮に合計０．１ｍｍの接合層を有する場合、全体厚さは１ｍｍとなる）とすることができる。即ち、Ｘ（ｍｍ）の同じ厚さの板層１３が３層積層された３Ｘ（ｍｍ）の厚さのコアプレート１（合計Ｚｍｍの接合層を有する場合は３Ｘ＋Ｚｍｍとなる）とすることができる。
また、例えば、同様に３層の板層１３を備える場合に、０．２ｍｍの同じ厚さの板層１３が２層と、これらの間に挟まれた０．５ｍｍの厚さの板層１３が１層と、が積層された０．９ｍｍの厚さのコアプレート１（仮に合計０．１ｍｍの接合層を有する場合、全体厚さは１ｍｍとなる）とすることができる。即ち、Ｘ（ｍｍ）の同じ厚さの板層１３が２層と、これらの間に挟まれたＹ（ｍｍ）の厚さの板層１３が１層と、が積層された２Ｘ＋Ｙ（ｍｍ）の厚さのコアプレート１（合計Ｚｍｍの接合層を有する場合は２Ｘ＋Ｙ＋Ｚｍｍとなる）とすることができる。そして、後者のように中板層１３３を外板層よりも厚くした場合には、油通路１５を介した潤滑油の流通量を増大させることができ、冷却作用を向上させることができる。
【００６２】
また、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）が、スプライン内歯８を有する形態を例示しているが、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）は、スプライン内歯８を有さなくてもよい。即ち、例えば、中板層１３３が、それ単独でスプライン内歯８を構成するのに十分な剛性を有する場合には、中板層１３３のみがスプライン内歯８を有し、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）はスプライン内歯８を有さないものとすることができる。この場合、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）の内周は、中板層１３３のスプライン内歯８の付根か、それよりも外周側ＳＯに位置されるように、中板層１３３よりも内周径が大きくされた外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）を利用できる。
【００６３】
（３）実施形態３（４層型のコアプレート及び湿式摩擦材）
実施形態２と同様にして、円環形状をなした一体の板層１３を２層得る。これらは、実施形態１の場合と同様に、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）となる。
一方、巻回状態で供給された金属製の板材６１から、２枚の裁断された板材６２を取得し、矯正を施して矯正された板材６３（板材６３には巻きぐせ６９が潜在されている）を得る。この矯正された板材６３を打ち抜いて（打抜工程）、６つの円弧状パーツ１３９からなる２層の中板層１３３を得る。この６つの円弧状パーツ１３９は、円環状に集合させると、互いに間隙１５を介するように成形されている。
【００６４】
次いで、得られた２層の板層の各々の巻回状態における内側面（６２ａ及び６２ｂ）を、厚み方向における中央側へ向けて配置（配置工程）し、これらの層間に、６つの円弧状パーツ１３９を、円環状に集合させて配置し、各層間を、硬化樹脂により接合してコアプレート１を得る。尚、この際に、６つの円弧状パーツ１３９のうちの、３つのパーツは巻回状態における内側面を厚み方向における外側に向け、３つのパーツは巻回状態における内側面を厚み方向における中央側に向け、配置することで、中板層１３３による応力の偏在を防止できる。更に、２層の円弧状パーツ１３９は、互いの間隙が、３０度ずつに配置されるように角度をずらして配置することで、均等な角度で間隙１５を１２カ所に有することができる。
【００６５】
得られたコアプレート１は、厚み方向に４層の板層１３を備えた円環状のコアプレート１となる。また、これら４層のうちの２層は、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）であり、各々、１枚の円環状の金属板からなる。これらの外板層の潜在された巻きぐせに起因する応力は、互いに、厚み方向における中央側へ向いて相殺され、また、硬化樹脂により拘束された状態となっている。また、２層の中板層１３３は、間隙１５を介して集合され、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）に挟まれて硬化樹脂により接合されている。そして、各中板層１３３が有した６カ所の間隙１５（合計１２カ所）は、コアプレート１の内周側ＳＩと外周側ＳＯとに貫通された油通路１５（ＷＳＩとＷＳＯとが等幅の例である）となっている。
その後、コアプレート１の主面１ｃ（表面１ａ及び裏面１ｂの両面）に硬化樹脂を用いて摩擦基材３を接合して、湿式摩擦材２（図８参照）を得る。
尚、各板層１３（表板層１３１、裏板層１３２及び２層の中板層１３３）の厚さは、例えば、０．２０〜０．３５ｍｍとすることができる。
【００６６】
こうして得られた湿式摩擦材２（図８参照）は、実施形態１と同様の作用に加えて、１２カ所の油通路１５を有することにより、使用時には、内軸側から供給された潤滑油を、図８に示すように、内周側ＳＩから外周側ＳＯへ向かって、油通路１５を通して流通させることができる。これにより、コアプレート１の内部からの冷却を促進して、湿式摩擦材２に課される熱サイクルを低減することができる。これらの作用によって、湿式摩擦材２の経時的な変形を大幅に抑制できる。その結果、摩擦特性の低下、特にμ値低下を抑制できる。更に、摩擦熱による局所的な高温化を抑制できるため、耐熱性を向上させることができる。また、初期のパッククリアランスを長期にわたって維持でき、パッククリアランス減少に伴う引き摺りトルク増加を抑制できる（図９参照）。
【００６７】
尚、４層の板層１３を備える場合、例えば、０．３ｍｍの同じ厚さの板層１３が４層積層された１．２ｍｍの厚さのコアプレート１（仮に合計０．１ｍｍの接合層を有する場合、全体厚さは１．３ｍｍとなる）とすることができる。即ち、Ｘ（ｍｍ）の同じ厚さの板層１３が４層積層された４Ｘ（ｍｍ）の厚さのコアプレート１（合計Ｚｍｍの接合層を有する場合は４Ｘ＋Ｚｍｍとなる）とすることができる。
また、例えば、同様に４層の板層１３を備える場合に、０．２ｍｍの同じ厚さの板層１３が２層と、これらの間に挟まれた０．４ｍｍの厚さの板層１３が２層と、が積層された１．０ｍｍの厚さのコアプレート１（仮に合計０．１ｍｍの接合層を有する場合、全体厚さは１．１ｍｍとなる）とすることができる。即ち、Ｘ（ｍｍ）の同じ厚さの板層１３が２層と、これらの間に挟まれたＹ（ｍｍ）の厚さの板層１３が２層と、が積層された２Ｘ＋２Ｙ（ｍｍ）の厚さのコアプレート１（合計Ｚｍｍの接合層を有する場合は２Ｘ＋２Ｙ＋Ｚｍｍとなる）とすることができる。そして、後者のように中板層１３３を外板層よりも厚くした場合には、油通路１５を介した潤滑油の流通量を増大させることができ、冷却作用を向上させることができる。
【００６８】
また、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）が、スプライン内歯８を有する形態を例示しているが、外板層（表板層１３１及び裏板層１３２）は、スプライン内歯８を有さなくてもよいことは、実施形態２の場合と同様である。
【実施例】
【００６９】
以下では、本発明を実施例によって説明する。尚、各実施例に共通する説明は省略する。
［１］湿式摩擦材の調整
［実施例１］
（１）コアプレート（図３及び図４参照）
図３及び図４に示すコアプレート１を作製した。各層は、ＮＣＨ７８０製であり、厚さは０．３ｍｍ（合計厚さ０．９ｍｍ）であり、各々、内周面から突設されたスプライン歯を有する。コアプレート１の外径Ｒ１と内径Ｒ２との比Ｒ１／Ｒ２は１．１０（Ｒ１＝１５８ｍｍ、Ｒ２＝１４４ｍｍ）である。油通路１５は、９０度間隔で４カ所に設けられていており、各油通路１５の内周側の開口幅ＷＳＩ及び外周側の開口幅ＷＳＯはともに１ｍｍである。
【００７０】
（２）湿式摩擦材（図６及び図７参照）
上記（１）に示すコアプレート１を用いて、図６及び図７に示す湿式摩擦材２を得た。この湿式摩擦材２は、コアプレート１と、その両主面１ａに接合した摩擦基材３と、を備えている。摩擦基材３は、各々概略台形をなして、合計８０枚（表主面に４０枚、裏主面に４０枚）を互いに等角に備えている。各摩擦基材３間には、油溝４を有している。
尚、摩擦基材３は、パルプ及びアラミド繊維等の繊維基材と、カシューダスト等の摩擦調整剤と、珪藻土等の充填剤と、を抄造して得られた抄紙体に、硬化性樹脂を含浸させたのち硬化させたものである。そして、各摩擦基材３は、コアプレート１の主面１ａに加圧加熱により接合している。
【００７１】
［比較例１］
コアプレート１’を作製した。１層の円環状のＮＣＨ７８０製金属板からなり、厚さは０．９ｍｍであり、内周面から突設されたスプライン歯を有する。コアプレート１の外径Ｒ１と内径Ｒ２との比Ｒ１／Ｒ２は、実施例品と同じであり、油通路を有していない。
このコアプレート１’に、実施例品と同様に摩擦基材３を接合して、湿式摩擦材２’を得た。
【００７２】
［２］評価
（１）耐久サイクル数とμｄ値との相関
上記［１］の実施例品及び比較例品の各湿式摩擦材３枚を、相手材４枚（プレート）と交互に配置し、慣性式摩擦試験機（ＳＡＥ＃２）に組付けた。そして、回転させている湿式摩擦材を係合する際に要する係合時間とトルクとの相関を、係合回数５００回、１０００回、１５００回、２０００回、及び３０００回の各回でμ−Ｖ特性グラフとして取得し、このグラフから各々の係合回数における動摩擦係数μｄ値を算出した。その結果（数的傾向）を図１３のグラフに示した。このグラフにおいて耐久サイクル数は係合回数に相当する。
インプットシャフト回転数＝８０００ｒｐｍ
係合面圧＝０．７８５ＭＰａ
慣性モーメント＝０．２４５ｋｇ・ｍ２
潤滑油（ＡＴＦ）量＝１００ｍＬ／分（軸心潤滑）
潤滑油（ＡＴＦ）温度＝１２０℃
パッククリアランス：０．２ｍｍ／枚
尚、μｄ値は、μ−Ｖ特性グラフにおけるμｉ（係合当初における動摩擦係数）とμ０（係合終点における動摩擦係数）との中間値（時間的中間における動摩擦係数）である。
また、自動変速機潤滑油（ＡｕｔｏＡｔｉｃ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｆｌｕｉｄ、「ＡＴＦ」は出光興産株式会社の登録商標であるが、ここでは当該登録商標とは無関係に以下「ＡＴＦ」と略す。）
【００７３】
（２）耐久サイクル数とコアプレートの反り量との相関
上記係合試験の各係合回数において、各試験の前後におけるコアプレートの平面度を、ハイトゲージを用いて測定した。そして、平面度の差をコアプレートの反り量（ｍｍ）とした。得られた結果（数的傾向）を図１３のグラフに併記した。
【００７４】
（３）耐久サイクル数とコアプレートの温度との相関
上記係合試験の各係合回数において、コアプレートの温度を測定した。そして、得られた結果（数的傾向）を図１３のグラフに併記した。
【００７５】
［３］実施例の効果
上記［２］の評価の結果、比較例品では、耐久サイクル数が１５００回を超えると、急激にコアプレートの反り量が増大することが分かる。そして、この傾向に伴うように、μｄ値が低下していることが分かる。また、コアプレートの温度上昇は、実施例品に比べて各耐久サイクル数において大きく上昇しており、耐久サイクル数が大きくなる程、実施例品との解離が大きくなることが分かる。
一方、実施例品においても、耐久サイクル数が１５００〜２０００回でコアプレートの反り量が増大するものの、その量は、耐久サイクル数２０００回において比較例の３３．３％であり、３０００回において比較例の２３．３％と小さく抑制された。その結果、比較例品は、耐久サイクル数５００〜３０００回の間でコアプレートの反り量が５．００倍に増加したのに対し、実施例品では１．１７倍の増加に抑制された。
【００７６】
上記の反りの傾向に伴うように、実施例品ではμｄ値の低下は小さく抑制された。即ち、耐久サイクル数１５００回において、比較例品は初期値から３．０％低下したのに対し、実施例品は１．５％低下に抑制された。同様に、耐久サイクル数２０００回において、比較例品は初期値から１４．８％低下したのに対し、実施例品は２．９％低下に抑制された。更に、耐久サイクル数３０００回において、比較例品は初期値から２１．５％低下したのに対し、実施例品は３．７％低下に抑制された。即ち、比較例品は、耐久サイクル数５００〜３０００回の間でμｄ値が２１．５％低下したのに対し、実施例品では３．７％低下に抑制された。
【００７７】
更に、実施例品ではコアプレートの温度上昇も、比較例品に比べて小さく抑制された。即ち、比較例品は、耐久サイクル数５００〜３０００回の間でコアプレートの温度が１９．２％上昇したのに対し、実施例品では８．０％上昇に抑制された。
そして、上記のコアプレートの反り量、μｄ値及びコアプレートの温度のいずれのパラメータも、耐久サイクル数が増えるに従い、実施例品と比較例品との解離が大きくなった。
以上から、厚さ方向に２層以上の板層１３が積層された構造のコアプレートにすることで、熱間サイクルによるコアプレートの反りを抑制できることが分かる。その結果、μｄ値の低下を抑制でき、また、コアプレートの温度上昇を抑制できることが分かる。
【００７８】
尚、本発明においては、上記の具体的実施例に示すものに限られず、目的、用途に応じて本発明の範囲内で種々変更した実施例とすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００７９】
本発明の湿式摩擦材の用途は特に限定されず、例えば、自動車（四輪自動車、二輪自動車等）、鉄道車両、船舶、飛行機等において広く適用される。このうち自動車用品としては、自動変速機（オートマチックトランスミッション、ＡＴ）に好適に用いられる。本湿式摩擦材は、変速機内で１枚のみ用いられてもよく、複数枚が用いられてもよいが、複数枚が用いられることが好ましい。本湿式摩擦材は、１つの変速機内でより多く用いられる方が、積算的に大きな効果を得ることができる。即ち、湿式摩擦材の利用枚数が多い湿式多板クラッチにおいてより効果的に引き摺りトルクを低減できる。
【符号の説明】
【００８０】
１；コアプレート、１’；従来のコアプレート、
１ａ；表面、１ｂ；裏面、１ｃ；主面、
１３；板層、１３１；表板層、１３２；裏板層、
１３３；中板層、１３９；円弧状パーツ、
１５；間隙、油通路、
２；湿式摩擦材、２’；従来の湿式摩擦材、
３；摩擦基材、４；油溝、
５；セパレータプレート（相手材）、
６１；巻回状態の板材、６２；裁断された板材、６３；矯正された板材、６９；潜在された巻きぐせ、
８；スプライン内歯、
Ｐ；回転中心、
Ｒ１；外径、
Ｒ２；内径、
ＳＩ；内周側、
ＳＯ；外周側。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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