(57)【要約】【課題】像担持体に対してクリーニング部材を強く圧接させた場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる画像形成装置を提供する。【解決手段】画像形成装置は、像担持体と、帯電装置と、クリーニング部材とを備える。帯電装置は、像担持体の周面を正極性に帯電する。クリーニング部材は、像担持体の周面に圧接されて、像担持体の周面に残留したトナーを回収する。像担持体の周面に対するクリーニング部材の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である。像担持体は、導電性基体と、単層の感光層とを備える。感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有する。像担持体は、式（１）を満たす。【数１】2020020902.tif 000044【選択図】図２
2020020902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体と、
前記像担持体の周面を正極性に帯電する帯電装置と、
前記像担持体の前記周面に圧接されて、前記像担持体の前記周面に残留したトナーを回収するクリーニング部材と
を備え、
前記像担持体の前記周面に対する前記クリーニング部材の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であり、
前記像担持体は、導電性基体と、単層の感光層とを備え、
前記感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有し、
前記像担持体は、式（１）を満たす、画像形成装置。
【数１】
2020020902.tif 000030
（前記式（１）中、
Ｑは、前記像担持体の帯電電荷量を表し、
Ｓは、前記像担持体の帯電面積を表し、
ｄは、前記感光層の膜厚を表し、
εrは、前記感光層に含有される前記バインダー樹脂の比誘電率を表し、
ε0は、真空の誘電率を表し、
Ｖは、式Ｖ＝Ｖ0−Ｖrから算出される値であり、
Ｖrは、前記帯電装置によって帯電される前の前記像担持体の前記周面の第１電位を表し、
Ｖ0は、前記帯電装置によって帯電された後の前記像担持体の前記周面の第２電位を表す。）
【請求項２】
前記正孔輸送剤は、一般式（１０）で表される化合物を含む、請求項１に記載の画像形成装置。
【化１】
2020020902.tif 000031
（前記一般式（１０）中、
Ｒ13〜Ｒ15は、各々独立に、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又は炭素原子数１以上４以下のアルコキシ基を表し、
ｍ及びｎは、各々独立に、１以上３以下の整数を表し、
ｐ及びｒは、各々独立に、０又は１を表し、
ｑは、０以上２以下の整数を表す。）
【請求項３】
前記正孔輸送剤は、化学式（ＨＴＭ−１）で表される化合物を含む、請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【化２】
2020020902.tif 000032
【請求項４】
前記バインダー樹脂は、一般式（２０）で表される繰り返し単位を有するポリアリレート樹脂を含む、請求項１〜３の何れか一項に記載の画像形成装置。
【化３】
2020020902.tif 000033
（前記一般式（２０）中、
Ｒ20及びＲ21は、各々独立に、水素原子又は炭素原子数１以上４以下のアルキル基を表し、
Ｒ22及びＲ23は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はフェニル基を表し、
Ｒ22及びＲ23は、互いに結合して一般式（Ｗ）で表される２価の基を表してもよく、
Ｙは、化学式（Ｙ１）、（Ｙ２）、（Ｙ３）、（Ｙ４）、（Ｙ５）又は（Ｙ６）で表される２価の基を表す。）
【化４】
2020020902.tif 000034
（前記一般式（Ｗ）中、
ｔは、１以上３以下の整数を表し、
＊は、結合手を表す。）
【化５】
2020020902.tif 000035
【請求項５】
前記バインダー樹脂は、一般式（２０−１）で表される主鎖と、化学式（Ｚ）で表される末端基とを有するポリアリレート樹脂を含む、請求項１〜４の何れか一項に記載の画像形成装置。
【化６】
2020020902.tif 000036
（前記一般式（２０−１）中、ｕとｖとの和は１００であり、ｕは３０以上７０以下の数であり、
化学式（Ｚ）中、＊は、結合手を表す。）
【請求項６】
前記電子輸送剤は、一般式（３１）及び一般式（３２）で表される化合物の両方を含む、請求項１〜５の何れか一項に記載の画像形成装置。
【化７】
2020020902.tif 000037
（前記一般式（３１）及び（３２）中、
Ｒ1〜Ｒ4は、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表し、
Ｒ5〜Ｒ8は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はハロゲン原子を表す。）
【請求項７】
前記電子輸送剤は、化学式（ＥＴＭ−１）及び化学式（ＥＴＭ−３）で表される化合物の両方を含む、請求項１〜６の何れか一項に記載の画像形成装置。
【化８】
2020020902.tif 000038
【請求項８】
前記感光層は、一般式（４０）で表される化合物を更に含有し、
前記一般式（４０）で表される化合物の含有率は、前記感光層の質量に対して、０．０質量％より大きく１．０質量％以下である、請求項１〜７の何れか一項に記載の画像形成装置。
【化９】
2020020902.tif 000039
（前記一般式（４０）中、
Ｒ40及びＲ41は、各々独立に、水素原子、又は一般式（４０ａ）で表される一価の基を表し、
Ａは、化学式（Ａ１）、（Ａ２）、（Ａ３）、（Ａ４）、（Ａ５）又は（Ａ６）で表される２価の基を表す。）
【化１０】
2020020902.tif 000040
（前記一般式（４０ａ）中、Ｘはハロゲン原子を表す。）
【化１１】
2020020902.tif 000041
【請求項９】
前記一般式（４０）で表される化合物は、化学式（４０−１）で表される化合物である、請求項８に記載の画像形成装置。
【化１２】
2020020902.tif 000042
【請求項１０】
前記電荷発生剤の含有率は、前記感光層の質量に対して、０．０質量％より大きく１．０質量％以下である、請求項１〜９の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記トナーの数平均円形度は、０．９６０以上０．９９８以下であり、
前記トナーの体積中位径は、４．０μｍ以上７．０μｍ以下である、請求項１〜１０の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記像担持体の前記周面に形成された前記トナーを含むトナー像を、被転写体に転写する転写装置を更に備え、
前記転写装置の転写電流は、−２０μＡ以上−１０μＡ以下である、請求項１〜１１の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記帯電装置は、前記像担持体の前記周面と接触又は近接するように配置される、請求項１〜１２の何れか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１４】
前記帯電装置と、前記像担持体の前記周面との距離は、５０μｍ以下である、請求項１３に記載の画像形成装置。
【請求項１５】
像担持体の周面を正極性に帯電する帯電工程と、
前記像担持体の前記周面にクリーニング部材を圧接させて、前記像担持体の前記周面に残留したトナーを回収するクリーニング工程と
を含み、
前記像担持体の前記周面に対する前記クリーニング部材の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であり、
前記像担持体は、導電性基体と、単層の感光層とを備え、
前記感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有し、
前記像担持体は、式（１）を満たす、画像形成方法。
【数２】
2020020902.tif 000043
（前記式（１）中、
Ｑは、前記像担持体の帯電電荷量を表し、
Ｓは、前記像担持体の帯電面積を表し、
ｄは、前記感光層の膜厚を表し、
εrは、前記感光層に含有される前記バインダー樹脂の比誘電率を表し、
ε0は、真空の誘電率を表し、
Ｖは、式Ｖ＝Ｖ0−Ｖrから算出される値であり、
Ｖrは、前記帯電工程において帯電される前の前記像担持体の前記周面の第１電位を表し、
Ｖ0は、前記帯電工程において帯電された後の前記像担持体の前記周面の第２電位を表す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置では、クリーニング部材（例えば、クリーニングブレード）を用いて、像担持体の周面に残留したトナーを回収する。精細な画像を形成するために、粒子径が小さく且つ高い円形度を有するトナーを使用することが望まれている。しかし、このようなトナーは、像担持体の周面とクリーニング部材との間をすり抜け易く、クリーニング不良が発生することがある。クリーニング不良の発生を抑制するために、例えば、像担持体に対して、クリーニング部材を強く圧接させることが検討されている。しかし、クリーニング部材が強く圧接されると、像担持体の周面がクリーニング部材によって強く摩擦され、像担持体に不具合が発生することがある。
【０００３】
像担持体の周面とクリーニング部材との間の摩擦力を低下させるために、例えば、像担持体に潤滑剤を塗布することが検討されている。例えば、特許文献１に記載された画像形成装置は、像担持体の清掃手段より上流側に配置される潤滑剤塗布機構を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−０７５７５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１に記載された画像形成装置は、潤滑剤塗布機構を有する。このため、画像形成装置の構成が複雑になり、製造コストがかかる。また、特許文献１に記載された画像形成装置では、像担持体に対する潤滑剤の塗布ムラが発生することがある。この塗布ムラによってゴースト画像が発生する傾向があることが、本発明者らの検討により判明した。
【０００６】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、像担持体に対してクリーニング部材を強く圧接させた場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる画像形成装置及び画像形成方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の画像形成装置は、像担持体と、帯電装置と、クリーニング部材とを備える。前記帯電装置は、前記像担持体の周面を正極性に帯電する。前記クリーニング部材は、前記像担持体の前記周面に圧接されて、前記像担持体の前記周面に残留したトナーを回収する。前記像担持体の前記周面に対する前記クリーニング部材の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である。前記像担持体は、導電性基体と、単層の感光層とを備える。前記感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有する。前記像担持体は、式（１）を満たす。
【０００８】
【数１】
2020020902.tif 000003
【０００９】
前記式（１）中、Ｑは、前記像担持体の帯電電荷量を表す。Ｓは、前記像担持体の帯電面積を表す。ｄは、前記感光層の膜厚を表す。εrは、前記感光層に含有される前記バインダー樹脂の比誘電率を表す。ε0は、真空の誘電率を表す。Ｖは、式Ｖ＝Ｖ0−Ｖrから算出される値である。Ｖrは、前記帯電装置によって帯電される前の前記像担持体の前記周面の第１電位を表す。Ｖ0は、前記帯電装置によって帯電された後の前記像担持体の前記周面の第２電位を表す。
【００１０】
本発明の画像形成方法は、像担持体の周面を正極性に帯電する帯電工程と、前記像担持体の前記周面にクリーニング部材を圧接させて、前記像担持体の前記周面に残留したトナーを回収するクリーニング工程とを含む。前記像担持体の前記周面に対する前記クリーニング部材の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である。前記像担持体は、導電性基体と、単層の感光層とを備える。前記感光層は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有する。前記像担持体は、式（１）を満たす。
【００１１】
【数２】
2020020902.tif 000004
【００１２】
前記式（１）中、Ｑは、前記像担持体の帯電電荷量を表す。Ｓは、前記像担持体の帯電面積を表す。ｄは、前記感光層の膜厚を表す。εrは、前記感光層に含有される前記バインダー樹脂の比誘電率を表す。ε0は、真空の誘電率を表す。Ｖは、式Ｖ＝Ｖ0−Ｖrから算出される値である。Ｖrは、前記帯電工程において帯電される前の前記像担持体の前記周面の第１電位を表す。Ｖ0は、前記帯電工程において帯電された後の前記像担持体の前記周面の第２電位を表す。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の画像形成装置、及び本発明の画像形成方法によれば、像担持体に対してクリーニング部材を強く圧接させた場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態に係る画像形成装置を示す断面図である。
【図２】図１で示す画像形成装置が備える感光体及びその周辺部を示す図である。
【図３】図１で示す画像形成装置が備える感光体の一例を示す部分断面図である。
【図４】図１で示す画像形成装置が備える感光体の一例を示す部分断面図である。
【図５】図１で示す画像形成装置が備える感光体の一例を示す部分断面図である。
【図６】第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0を測定する測定装置を示す図である。
【図７】感光体の表面電荷密度と、帯電電位との関係を示すグラフ図である。
【図８】図１で示す画像形成装置が備える一次転写ローラーに対する電源系統を示す図である。
【図９】スラスト機構を実施する駆動機構を示す図である。
【図１０】トナーの体積中位径と、トナーの数平均円形度と、クリーニングブレードの線圧との関係を示すグラフ図である。
【図１１】転写電流と、比較例の感光体の転写による表面電位低下量との関係を示すグラフ図である。
【図１２】転写電流と、実施例の感光体の転写による表面電位低下量との関係を示すグラフ図である。
【図１３】感光体の帯電能比率と、感光体の転写による表面電位低下量との関係を示すグラフ図である。
【図１４】感光体の帯電能比率と、感光体の摩耗量との関係を示すグラフ図である。
【図１５】感光体の帯電能比率と、帯電ローラーの抵抗値の変化量との関係を示すグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
まず、本明細書で用いられる用語について説明する。化合物名の後に「系」を付けて、化合物及びその誘導体を包括的に総称する場合がある。また、化合物名の後に「系」を付けて重合体名を表す場合には、重合体の繰返し単位が化合物又はその誘導体に由来することを意味する。
【００１６】
以下、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、炭素原子数１以上５以下のアルキル基、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、炭素原子数１以上３以下のアルキル基、及び炭素原子数１以上４以下のアルコキシ基は、何ら規定していなければ、各々次の意味である。
【００１７】
ハロゲン原子（ハロゲン基）としては、例えば、フッ素原子（フルオロ基）、塩素原子（クロロ基）、臭素原子（ブロモ基）及びヨウ素原子（ヨード基）が挙げられる。
【００１８】
炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、炭素原子数１以上５以下のアルキル基、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、及び炭素原子数１以上３以下のアルキル基は、各々、直鎖状又は分枝鎖状で非置換である。炭素原子数１以上８以下のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１，１−ジメチルプロピル基、１，２−ジメチルプロピル基、直鎖状又は分枝鎖状のヘキシル基、直鎖状又は分枝鎖状のヘプチル基、及び直鎖状又は分枝鎖状のオクチル基が挙げられる。炭素原子数１以上６以下のアルキル基、炭素原子数１以上５以下のアルキル基、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、及び炭素原子数１以上３以下のアルキル基の例は、炭素原子数１以上８以下のアルキル基の例として述べた基のうち、それぞれ炭素原子数１以上６以下の基、炭素原子数１以上５以下の基、炭素原子数１以上４以下の基、及び炭素原子数１以上３以下の基である。
【００１９】
炭素原子数１以上４以下のアルコキシ基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換である。炭素原子数１以上４以下のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、及びｔｅｒｔ−ブトキシ基が挙げられる。以上、本明細書で用いられる用語について説明した。
【００２０】
［画像形成装置］
次に、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、図中、同一又は相当部分については同一の参照符号を付して説明を繰り返さない。本実施形態において、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸は互いに直交し、Ｘ軸及びＹ軸は水平面に平行であり、Ｚ軸は鉛直線に平行である。
【００２１】
まず、図１を参照して、本実施形態に係る画像形成装置１の概要について説明する。本実施形態に係る画像形成装置１は、フルカラープリンターである。画像形成装置１は、給送部１０、搬送部２０、画像形成部３０、トナー供給部６０、及び排出部７０を備える。
【００２２】
給送部１０は、複数のシートＰを収容するカセット１１を含む。給送部１０は、カセット１１から搬送部２０へシートＰを給送する。シートＰは、例えば、紙製又は合成樹脂製である。搬送部２０は画像形成部３０にシートＰを搬送する。
【００２３】
画像形成部３０は、露光装置３１、マゼンタユニット（以下、Ｍユニット）３２Ｍ、シアンユニット（以下、Ｃユニット）３２Ｃ、イエローユニット（以下、Ｙユニット）３２Ｙ、ブラックユニット（以下、ＢＫユニット）３２ＢＫ、転写ベルト３３、二次転写ローラー３４、及び定着装置３５を含む。Ｍユニット３２Ｍ、Ｃユニット３２Ｃ、Ｙユニット３２Ｙ、及びＢＫユニット３２ＢＫの各々は、感光体５０、帯電ローラー５１、現像ローラー５２、一次転写ローラー５３、除電ランプ５４、及びクリーナー５５を含む。
【００２４】
露光装置３１は、画像データに基づく光をＭユニット３２Ｍ〜ＢＫユニット３２ＢＫの各々に照射し、Ｍユニット３２Ｍ〜ＢＫユニット３２ＢＫの各々に静電潜像を形成する。Ｍユニット３２Ｍは、静電潜像に基づきマゼンタ色のトナー像を形成する。Ｃユニット３２Ｃは、静電潜像に基づきシアン色のトナー像を形成する。Ｙユニット３２Ｙは静電潜像に基づきイエロー色のトナー像を形成する。ＢＫユニット３２ＢＫは、静電潜像に基づきブラック色のトナー像を形成する。
【００２５】
感光体５０は、ドラム状である。感光体５０は、回転中心５０Ｘ（回転軸、図２参照）の回りに回転する。感光体５０の周りには、感光体５０の回転方向Ｒ（図２参照）の上流側から、帯電ローラー５１と、現像ローラー５２と、一次転写ローラー５３と、除電ランプ５４と、クリーナー５５とが、記載された順に配置される。帯電ローラー５１は感光体５０の周面５０ａを正極性に帯電する。既に述べたように、露光装置３１は、帯電された感光体５０の周面５０ａを露光して、感光体５０の周面５０ａに静電潜像を形成する。現像ローラー５２は、トナーＴを担持したキャリアＣＡを磁力により引き付けて、担持する。現像ローラー５２に現像バイアス（現像電圧）が印加されることで、現像ローラー５２の電位及び感光体５０の周面５０ａの電位の間に電位差が生じ、感光体５０の周面５０ａに形成された静電潜像にトナーＴが移動して付着する。このように現像ローラー５２は、静電潜像にトナーＴを供給して、静電潜像をトナー像に現像する。これにより、感光体５０の周面５０ａにトナー像が形成される。トナー像は、トナーＴを含む。転写ベルト３３は、感光体５０の周面５０ａと当接する。一次転写ローラー５３は、感光体５０の周面５０ａに形成されたトナー像を転写ベルト３３（より具体的には、転写ベルト３３の外表面）に一次転写する。転写ベルト３３の外表面には、４色のトナー像が重畳して一次転写される。４色のトナー像は、マゼンタ色のトナー像、シアン色のトナー像、イエロー色のトナー像、及びブラック色のトナー像である。一次転写により、転写ベルト３３の外表面に、カラートナー像が形成される。二次転写ローラー３４は、転写ベルト３３の外表面に形成されたカラートナー像をシートＰに二次転写する。定着装置３５はシートＰを加熱及び加圧して、カラートナー像をシートＰに定着させる。カラートナー像が定着されたシートＰは、排出部７０に排出される。一次転写後に、Ｍユニット３２Ｍ〜ＢＫユニット３２ＢＫの各々に含まれる除電ランプ５４は、感光体５０の周面５０ａを除電する。一次転写後（より具体的には、一次転写後で且つ除電後）に、クリーナー５５は、感光体５０の周面５０ａに残留しているトナーＴを回収する。
【００２６】
トナー供給部６０は、マゼンタ色のトナーＴを収容するカートリッジ６０Ｍ、シアン色のトナーＴを収容するカートリッジ６０Ｃ、イエロー色のトナーＴを収容するカートリッジ６０Ｙ、及びブラック色のトナーＴを収容するカートリッジ６０ＢＫを含む。カートリッジ６０Ｍ、カートリッジ６０Ｃ、カートリッジ６０Ｙ、及びカートリッジ６０ＢＫは、それぞれ、Ｍユニット３２Ｍ、Ｃユニット３２Ｃ、Ｙユニット３２Ｙ、及びＢＫユニット３２ＢＫの現像ローラー５２にトナーＴを供給する。
【００２７】
なお、感光体５０は像担持体に相当する。帯電ローラー５１は帯電装置に相当する。現像ローラー５２は現像装置に相当する。一次転写ローラー５３は転写装置に相当する。転写ベルト３３は、被転写体に相当する。除電ランプ５４は除電装置に相当する。クリーナー５５はクリーニング装置に相当する。
【００２８】
次に、図２を参照して、本実施形態に係る画像形成装置１を更に説明する。図２は、感光体５０及びその周辺部を示す。本実施形態に係る画像形成装置１は、像担持体に相当する感光体５０と、帯電装置に相当する帯電ローラー５１と、クリーナー５５とを備える。クリーナー５５は、クリーニング部材に相当するクリーニングブレード８１を備える。帯電ローラー５１は、感光体５０の周面５０ａを正極性に帯電する。クリーニングブレード８１は、感光体５０の周面５０ａに圧接されて、感光体５０の周面５０ａに残留したトナーＴを回収する。
【００２９】
トナーＴが小さい粒子径（例えば、４．０μｍ以上７．０μｍ以下の体積中位径）を有し且つ高い円形度（例えば、０．９６０以上０．９９８以下の円形度）を有する場合、このようなトナーＴは、感光体５０の周面５０ａとクリーニングブレード８１との間をすり抜け易く、クリーニング不良が発生し易い。そこで、本実施形態に係る画像形成装置１では、感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧を、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下に設定する。このような範囲の線圧で感光体５０に対してクリーニングブレード８１を強く圧接させることにより、感光体５０の周面５０ａとクリーニングブレード８１との間の隙間をなくす又は極めて小さくすることができる。これにより、小さい粒子径を有し且つ高い円形度を有するトナーＴを用いた場合であっても、感光体５０の周面５０ａを良好にクリーニングできる。
【００３０】
しかし、感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧が高くなる（例えば、線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である）程、ゴースト画像が発生する傾向があることが、本発明者らの検討により判明した。ゴースト画像は、感光体５０の前周回で形成された画像が、残像として出力画像（シートＰに形成される画像）に再び現れる現象である。例えば、感光体５０の感光層５０２への電荷の注入性が変化すること、感光層５０２の内部に残留電荷が存在すること、及び感光層５０２上のトナー像の有無により転写時の電流の流れ込みが不均一になることといった原因により、感光体５０の周面５０ａの帯電が不均一になることでゴースト画像が発生する。
【００３１】
また、積層の感光層を有する感光体と比較して、単層の感光層５０２を有する感光体５０を備える場合に、ゴースト画像の発生が顕著となることが、本発明者らの検討により判明した。単層の感光層５０２は、比較的厚い。感光層５０２が厚い程、電荷発生剤から発生した電子及び正孔が、感光層５０２内の残留電荷によってトラップされ易くなるからである。トラップされた電子及び正孔によって、感光体５０を均一に帯電することができず、ゴースト画像が発生する。
【００３２】
そこで、本発明者らは、感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧が高く（例えば、線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であり）且つ感光体５０が単層の感光層５０２を備える場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる感光体５０を鋭意検討した。そして、感光体５０が後述する式（１）を満たすことにより、クリーニングブレード８１の線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であり且つ感光体５０が単層の感光層５０２を備える場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できることを見出した。
【００３３】
＜感光体＞
以下、図３〜図５を参照して、画像形成装置１が備える感光体５０について説明する。図３〜図５は、各々、感光体５０の部分断面図の一例を示す。感光体５０は、例えば、ＯＰＣ（有機感光体：Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｈｏｔｏｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）ドラムである。
【００３４】
図３に示すように、感光体５０は、例えば、導電性基体５０１と感光層５０２とを備える。感光層５０２は単層（一層）である。感光体５０は、単層の感光層５０２を備える単層型電子写真感光体である。感光層５０２は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有する。感光層５０２の膜厚は、特に限定されないが、５μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましく、１０μｍ以上５０μｍ以下であることがより好ましく、１０μｍ以上３５μｍ以下であることが更に好ましく、１５μｍ以上３０μｍ以下であることが一層好ましい。
【００３５】
図４に示すように、感光体５０は、導電性基体５０１と、感光層５０２と、中間層５０３（下引き層）とを備えていてもよい。中間層５０３は、導電性基体５０１と感光層５０２との間に設けられる。図３に示すように、感光層５０２は導電性基体５０１上に直接設けられてもよい。或いは、図４に示すように、感光層５０２は導電性基体５０１上に中間層５０３を介して設けられてもよい。中間層５０３は、一層であってもよく、複数の層であってもよい。
【００３６】
図５に示すように、感光体５０は、導電性基体５０１と、感光層５０２と、保護層５０４とを備えてもよい。保護層５０４は、感光層５０２上に設けられる。保護層５０４は、一層であってもよく、複数の層であってもよい。
【００３７】
（帯電能比率）
感光体５０は、下記式（１）を満たす。
【００３８】
【数３】
2020020902.tif 000005
【００３９】
式（１）中、Ｑは、感光体５０の帯電電荷量（単位：Ｃ）を表す。Ｓは、感光体５０の帯電面積（単位：ｍ2）を表す。ｄは、感光体５０の感光層５０２の膜厚（単位：ｍ）を表す。εrは、感光体５０の感光層５０２に含有されるバインダー樹脂の比誘電率を表す。ε0は、真空の誘電率（単位：Ｆ／ｍ）を表す。なお、「ｄ／εr・ε0」は、「ｄ／（εr×ε0）」を意味する。Ｖは、下記式（２）から算出される値である。
Ｖ＝Ｖ0−Ｖr・・・（２）
【００４０】
式（２）中のＶrは、帯電ローラー５１によって帯電される前の感光体５０の周面５０ａの第１電位を表す。式（２）中のＶ0は、帯電ローラー５１によって帯電された後の感光体５０の周面５０ａの第２電位を表す。
【００４１】
以下、式（１）のうちの下記式（１’）で表される値を、帯電能比率と記載することがある。式（１’）で表される帯電能比率は、帯電ローラー５１によって感光体５０の周面５０ａが帯電された場合の、感光体５０の理論的な帯電能（理論値）に対する、感光体５０の実際の帯電能（実測値）の比率を示している。感光体５０の理論的な帯電能に対する感光体５０の実際の帯電能の比率の詳細については、図７を参照して後述する。
【００４２】
【数４】
2020020902.tif 000006
【００４３】
感光体５０が式（１）を満たすことで、以下の第１、第２、及び第３の利点が得られる。まず、第１の利点を説明する。既に述べたように、感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧を高くする（例えば、線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である）と、ゴースト画像が発生する傾向がある。しかし、感光体５０が式（１）を満たすことで、感光体５０の帯電能が理論値に近づくため、感光体５０の周面５０ａを均一に帯電できる。このため、クリーニングブレード８１の線圧を１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下に設定した場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる。
【００４４】
第２の利点を説明する。繰り返し画像を形成する間に、感光体５０の感光層５０２が摩耗することがある。感光層５０２の摩耗の原因として、例えば、帯電ローラー５１から感光体５０への放電により摩耗が引き起こされることが挙げられる。感光体５０が式（１）を満たすことで、感光体５０の帯電能が理論値に近づくため、帯電ローラー５１から感光体５０への放電量を低く設定した場合であっても、感光体５０の周面５０ａを好適に帯電できる。放電量を低く設定することで、感光層５０２の摩耗量を低減できる。更に、感光層５０２の摩耗量が低減することで、感光層５０２の膜厚を薄く設定することができ、製造コストを低減できる。
【００４５】
第３の利点を説明する。感光体５０が式（１）を満たすことで、感光体５０の帯電能が理論値に近づくため、帯電ローラー５１に流れる電流を低く設定した場合であっても、感光体５０の周面５０ａを好適に帯電できる。帯電ローラー５１に流れる電流を低く設定することで、通電によって引き起こされる帯電ローラー５１の材料（例えば、ゴム）の導電性の低下を抑制できる。また、第１の利点で述べたように、感光体５０が式（１）を満たすことで、クリーニングブレード８１の線圧が高い（１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である）場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる。線圧を高く設定できることで、感光体５０の周面５０ａとクリーニングブレード８１との間を、トナーＴの外添剤がすり抜け難くなる。外添剤がすり抜け難くなることで、帯電ローラー５１の表面に外添剤が付着し難くなる。帯電ローラー５１の材料の導電性の低下を抑制できること、及び帯電ローラー５１の表面に外添剤が付着し難くなることにより、帯電ローラー５１の抵抗値の上昇を抑制できる。
【００４６】
式（１）に関し、ゴースト画像の発生を抑制するためには、帯電能比率が０．７０以上であることが好ましく、０．８０以上であることがより好ましく、０．９０以上であることが更に好ましい。帯電能比率が１．００である場合に感光体５０の帯電能の実測値が理論値と同じになるため、帯電能比率の上限は、１．００以下である。
【００４７】
次に、帯電能比率の測定方法を説明する。式（１）中のＶは、上記式（２）から算出される値である。以下、図６を参照して、式（２）中の第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定方法を説明する。なお、第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定環境は、温度２３℃及び相対湿度５０％ＲＨの環境である。
【００４８】
第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0は、図６に示す測定装置１００を用いて測定できる。測定装置１００は、画像形成装置１に、第１の改造及び第２の改造を実施することにより作製できる。第１の改造において、画像形成装置１に第１電位プローブ１０１を取り付ける。第１電位プローブ１０１は、感光体５０の回転方向Ｒにおいて、帯電ローラー５１の上流側に配置される。第１電位プローブ１０１は、第１表面電位計（不図示、トレック社製「表面電位計  ＭＯＤＥＬ３４４」）に接続される。第２の改造において、画像形成装置１の現像ローラー５２を、第２電位プローブ１０２に置換する。現像ローラー５２の回転中心５２Ｘ（回転軸）が配置されていた位置に、第２電位プローブ１０２を配置する。第２電位プローブ１０２は、第２表面電位計（不図示、トレック社製「表面電位計  ＭＯＤＥＬ３４４」）に接続される。
【００４９】
測定装置１００は、帯電ローラー５１と、第２電位プローブ１０２と、除電ランプ５４と、第１電位プローブ１０１とを少なくとも備える。測定対象である感光体５０を、測定装置１００にセットする。感光体５０の周りには、感光体５０の回転方向Ｒの上流側から、帯電ローラー５１と、第２電位プローブ１０２と、除電ランプ５４と、第１電位プローブ１０１とが、記載された順に配置される。
【００５０】
感光体５０の回転中心５０Ｘ（回転軸）と帯電ローラー５１の回転中心５１Ｘ（回転軸）とを結ぶ第１線Ｌ1と、感光体５０の回転中心５０Ｘ（回転軸）と第２電位プローブ１０２とを結ぶ第２線Ｌ2との間の角度θ1が１２０度になるように、第２電位プローブ１０２が配置される。第１線Ｌ1と感光体５０の周面５０ａとの交点が、帯電位置Ｐ1である。第２線Ｌ2と感光体５０の周面５０ａとの交点が、現像位置Ｐ2である。
【００５１】
感光体５０の回転中心５０Ｘ（回転軸）と第１電位プローブ１０１とを結ぶ第３線Ｌ3と、感光体５０の回転中心５０Ｘ（回転軸）と帯電ローラー５１の回転中心５１Ｘ（回転軸）とを結ぶ第１線Ｌ1との間の角度θ2が２０度になるように、第１電位プローブ１０１が配置される。第３線Ｌ3と感光体５０の周面５０ａとの交点が、帯電直前位置Ｐ3である。
【００５２】
除電ランプ５４の除電光が感光体５０の周面５０ａに照射される位置が、除電位置Ｐ4である。感光体５０の回転中心５０Ｘ（回転軸）と除電位置Ｐ4とを結ぶ第４線Ｌ4と、感光体５０の回転中心５０Ｘ（回転軸）と第１電位プローブ１０１とを結ぶ第３線Ｌ3との間の角度θ3が９０度になるように、除電ランプ５４が配置される。なお、測定装置１００としては、複合機（京セラドキュメントソリューションズ株式会社製「ＴＡＳＫａｌｆａ３５６Ｃｉ」）の改造機を使用できる。
【００５３】
第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定において、帯電ローラー５１に印加される帯電電圧を、＋１０００Ｖ、＋１１００Ｖ、＋１２００Ｖ、＋１３００Ｖ、＋１４００Ｖ、及び＋１５００Ｖの何れかに設定する。除電ランプ５４から照射された除電光が感光体５０の周面５０ａに到達したときの除電光の光量（以下、除電光量と記載する）を、５μＪ／ｃｍ2に設定する。第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0は、感光体５０を回転中心５０Ｘ（回転軸）まわりに回転させながら、測定される。感光体５０の帯電位置Ｐ1において、帯電ローラー５１が、感光体５０の周面５０ａを正極性に帯電する。次いで、感光体５０の除電位置Ｐ4において、除電ランプ５４が、感光体５０の周面５０ａを除電する。このような帯電及び除電を行いながら１０回転感光体５０を回転させた時点（以下、タイミングＫと記載することがある）で、第１電位Ｖrと、第２電位Ｖ0とを同時に測定する。詳しくは、タイミングＫで、感光体５０の帯電直前位置Ｐ3において、第１電位プローブ１０１を用いて、感光体５０の周面５０ａの電位（第１電位Ｖr）を測定する。また、タイミングＫで、感光体５０の現像位置Ｐ2において、第２電位プローブ１０２を用いて、帯電された感光体５０の周面５０ａの電位（第２電位Ｖ0）を測定する。このようにして、帯電ローラー５１に印加される帯電電圧が＋１０００Ｖ、＋１１００Ｖ、＋１２００Ｖ、＋１３００Ｖ、＋１４００Ｖ、及び＋１５００Ｖである各条件において第１電位Ｖrと第２電位Ｖ0とが測定される。
【００５４】
なお、第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定において、露光装置３１による露光、現像ローラー５２による現像、一次転写ローラー５３による一次転写、及びクリーニングブレード８１によるクリーニングは実施されない。クリーニングブレード８１の線圧は、０Ｎ／ｍに設定される。以上、式（２）中の第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定方法を説明した。引き続き、帯電能比率の測定方法を説明する。
【００５５】
式（１）中の帯電電荷量Ｑは、温度２３℃及び相対湿度５０％ＲＨの環境下で測定される。帯電電荷量Ｑは、上記第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定時に、次の方法により測定される。第１電位Ｖrと第２電位Ｖ0とを同時に測定するタイミングＫで、帯電ローラー５１に流れる電流値Ｅ1を、電流計・電圧計（横河メータ＆インスツルメンツ株式会社製「小形携帯用電流計・電圧計  ２０５１型」）を用いて測定する。帯電ローラー５１に印加される帯電電圧が＋１０００Ｖ、＋１１００Ｖ、＋１２００Ｖ、＋１３００Ｖ、＋１４００Ｖ、及び＋１５００Ｖである各条件において、電流値Ｅ1を測定する。測定された電流値Ｅ1から、下記式（３）に基づき、帯電ローラー５１に印加される帯電電圧が＋１０００Ｖ、＋１１００Ｖ、＋１２００Ｖ、＋１３００Ｖ、＋１４００Ｖ、及び＋１５００Ｖである各条件における、帯電電荷量Ｑを算出する。
帯電電荷量Ｑ＝電流値Ｅ1（単位：Ａ）×帯電時間ｔ（単位：秒）・・・（３）
【００５６】
なお、電流計・電圧計を介して、測定装置１００の高圧基板（不図示）と、帯電ローラー５１とが接続されている。そして、測定装置１００を作動させている間は常時、電流計・電圧計によって、帯電ローラー５１を流れる電流値Ｅ1と、第１電位Ｖr及び第２電位Ｖ0の測定で述べた帯電電圧とをモニターすることができる。
【００５７】
式（１）中の帯電面積Ｓは、感光体５０の周面５０ａのうち、帯電ローラー５１によって帯電された領域の面積である。帯電面積Ｓは、下記式（４）に従い算出される。式（４）中の帯電幅は、感光体５０の周面５０ａのうちの帯電ローラー５１によって帯電された領域の、感光体５０の長手方向（図９中の回転軸方向Ｄ）における長さである。
帯電面積Ｓ（単位：ｍ2）＝感光体５０の線速（単位：ｍ／秒）×帯電幅（ｍ）×帯電時間ｔ（単位：秒）・・・（４）
【００５８】
上記の方法で測定された第１電位Ｖr、及び第２電位Ｖ0から、式（１）中の「Ｖ」の値を算出する。上記の方法で測定された帯電電荷量Ｑ、及び帯電面積Ｓから、式（１）中の「Ｑ／Ｓ」の値を算出する。そして、横軸に「Ｑ／Ｓ」の値を示し、縦軸に「Ｖ」の値を示すグラフを作成する。グラフには、帯電ローラー５１に印加される帯電電圧が＋１０００Ｖ、＋１１００Ｖ、＋１２００Ｖ、＋１３００Ｖ、＋１４００Ｖ、及び＋１５００Ｖである各条件での測定結果を示す６つの点がプロットされる。これらの６つの点の近似直線を引く。近似直線から、近似直線の傾きを求める。求めた傾きを、式（１）中の「Ｖ／（Ｑ／Ｓ）」とする。
【００５９】
式（１）中の感光層５０２の膜厚ｄは、温度２３℃及び相対湿度５０％ＲＨの環境下で測定される。感光層５０２の膜厚ｄは、膜厚測定装置（ＨＥＬＭＵＴＦＩＳＣＨＥＲ社製「ＦＩＳＣＨＥＲＳＣＯＰＥ（登録商標）ＭＭＳ（登録商標）」）を用いて測定される。なお、本実施形態では、感光層５０２の膜厚を、３０×１０-6ｍに設定する。
【００６０】
式（１）中のε0は、真空の誘電率を表す。真空の誘電率ε0は不変であり、８．８５×１０-12（単位：Ｆ／ｍ）である。
【００６１】
式（１）中のバインダー樹脂の比誘電率εrは、感光層５０２の内部における電荷のトラップがなく、帯電ローラー５１から供給された電荷量の全てが感光体５０の周面５０ａの電位（表面電位）に変化したと仮定した場合の感光層５０２の比誘電率に相当する。バインダー樹脂の比誘電率εrの測定には、比誘電率測定用感光体を使用する。比誘電率測定用感光体は、バインダー樹脂のみを含有する感光層を備える。なお、比誘電率測定用感光体は、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、及び添加剤を添加しないこと以外は、後述する実施例の感光体の作製と同じ方法で作製できる。バインダー樹脂の比誘電率εrは、測定対象として比誘電率測定用感光体を用いて、下記式（５）に従い算出される。本実施形態では、式（５）に従い算出されるバインダー樹脂の比誘電率εrは、３．５である。
【００６２】
【数５】
2020020902.tif 000007
【００６３】
式（５）中、Ｑεは、比誘電率測定用感光体の帯電電荷量（単位：Ｃ）を表す。Ｓεは、比誘電率測定用感光体の帯電面積（単位：ｍ2）を表す。ｄεは、比誘電率測定用感光体の感光層の膜厚（単位：ｍ）を表す。εrは、バインダー樹脂の比誘電率を表す。ε0は、真空の誘電率（単位：Ｆ／ｍ）を表す。Ｖεは、式「Ｖ0ε−Ｖrε」から算出される値である。Ｖrεは、帯電ローラー５１によって帯電される前の比誘電率測定用感光体の周面の第３電位を表す。Ｖ0εは、帯電ローラー５１によって帯電された後の比誘電率測定用感光体の周面の第４電位を表す。
【００６４】
式（５）中の膜厚ｄεは、感光体５０を比誘電率測定用感光体に変更したこと以外は、上記式（１）中の感光体５０の膜厚ｄの算出と同じ方法で算出される。本実施形態では、式（５）中の膜厚ｄεを３０×１０-6ｍに設定する。式（５）中の真空の誘電率ε0は不変であり、８．８５×１０-12Ｆ／ｍである。式（５）中の第３電位Ｖrεには、理論値である０Ｖを代入する。式（５）中の比誘電率測定用感光体の帯電電荷量Ｑεは、感光体５０を比誘電率測定用感光体に変更したこと、及び帯電電圧を＋１０００Ｖに設定したこと以外は、上記式（１）中の感光体５０の帯電電荷量Ｑの測定と同じ方法で測定される。式（５）中の比誘電率測定用感光体の帯電面積Ｓεは、感光体５０を比誘電率測定用感光体に変更したこと以外は、上記式（１）中の感光体５０の帯電面積Ｓの算出と同じ方法で算出される。式（５）中の第４電位Ｖ0εは、感光体５０を比誘電率測定用感光体に変更したこと以外は、上記式（２）中の感光体５０の第２電位Ｖ0の測定と同じ方法で測定される。これらの値から、式（５）に従い、バインダー樹脂の比誘電率εrを算出する。
【００６５】
以上、帯電能比率の測定方法を説明した。以下、図７を参照して、帯電能比率について更に説明する。既に述べたように、帯電能比率は、帯電ローラー５１によって感光体５０の周面５０ａが帯電された場合の、感光体５０の理論的な帯電能（理論値）に対する、感光体５０の実際の帯電能（実測値）の比率を示している。本明細書において帯電能は、帯電ローラー５１から供給された電荷の表面電荷密度（単位：Ｃ／ｍ2）に対して、感光体５０の帯電電位（単位：Ｖ）がどれぐらい上昇するかを示す。感光体５０の理論的な帯電能（理論値）は、帯電ローラー５１から感光体５０へ供給された電荷の全量が、感光体５０の帯電電位に変換された場合の値である。感光体５０の帯電電位は、帯電ローラー５１を通過する前の感光体５０の周面５０ａの電位（第１電位Ｖr）と、帯電ローラー５１を通過した後の感光体５０の周面５０ａの電位（第２電位Ｖ0）との差に相当する。
【００６６】
図７は、感光体の表面電荷密度（単位：Ｃ／ｍ2）と、帯電電位（単位：Ｖ）との関係を示すグラフ図である。図７中の横軸は、表面電荷密度を示す。表面電荷密度は、上記式（１）中の「Ｑ／Ｓ」の値である。図７中の縦軸は、帯電電位を示す。帯電電位は、上記式（１）中の「Ｖ」の値である。帯電能は、図７に示すグラフの傾きＶ／（Ｑ／Ｓ）に相当する。
【００６７】
図７中の丸印のプロットは、帯電能比率が０．６０以上である感光体（Ｐ−Ａ１）の測定結果を示す。図７中の三角印のプロットは、帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）の測定結果を示す。なお、感光体（Ｐ−Ａ１）及び（Ｐ−Ｂ１）は、実施例に記載の方法で作製される。図７中のＡで示される破線は、感光体５０の理論的な帯電能（理論値）を示す。感光体５０の理論的な帯電能（理論値）は、下記式（６）により、算出される。図７中のＡで示される破線は、式（６）中の「Ｑt／Ｓt」の値を横軸にプロットし、式（６）中の「Ｖt」の値を縦軸にプロットすることにより得られる。
【００６８】
【数６】
2020020902.tif 000008
【００６９】
式（６）中、Ｑtは、感光体５０の帯電電荷量（単位：Ｃ）を表す。Ｓtは、感光体５０の帯電面積（単位：ｍ2）を表す。ｄtは、感光体５０の感光層５０２の膜厚（単位：ｍ）を表す。εrtは、感光体５０の感光層５０２に含有されるバインダー樹脂の比誘電率を示す。ε0は、真空の誘電率（単位：Ｆ／ｍ）を表す。Ｖtは、式「Ｖ0t−Ｖrt」から算出される値である。Ｖrtは、帯電ローラー５１によって帯電される前の感光体５０の周面５０ａの第５電位を表す。Ｖ0tは、帯電ローラー５１によって帯電された後の感光体５０の周面５０ａの第６電位を表す。
【００７０】
式（６）中の膜厚ｄtは、上記式（１）中の感光体５０の膜厚ｄの算出と同じ方法で算出される。本実施形態では、式（６）中の膜厚ｄtを３０×１０-6ｍに設定する。式（６）中の真空の誘電率ε0は不変であり、８．８５×１０-12Ｆ／ｍである。式（６）中の第５電位Ｖrtには、理論値である０Ｖを代入する。式（６）中の感光体５０の帯電電荷量Ｑtは、上記式（１）中の感光体５０の帯電電荷量Ｑの測定と同じ方法で測定される。式（６）中の感光体５０の帯電面積Ｓtは、上記式（１）中の感光体５０の帯電面積Ｓの算出と同じ方法で算出される。式（６）中のバインダー樹脂の比誘電率εrtは、式（１）中のバインダー樹脂の比誘電率εrの測定と同じ方法で測定される。式（６）中のバインダー樹脂の比誘電率εrtは、式（１）中のバインダー樹脂の比誘電率εrと同じ３．５である。これらの値から、式（６）に従い、第６電位Ｖ0t、及びＶtが算出される。
【００７１】
図７に示されるように、帯電能比率が大きくなり１．００に近づくほど、帯電能（図７中のグラフの傾きに相当）はＡで示される破線に近づく。そして、帯電能比率が０．６０以上であると、ゴースト画像の発生を好適に抑制することができる。以上、感光体５０の帯電能比率について説明した。以下、感光体５０について、説明を続ける。
【００７２】
感光体５０の周面５０ａの表面摩擦係数は、０．２０以上０．８０以下であることが好ましく、０．２０以上０．６０以下であることがより好ましく、０．２０以上０．５２以下であることが更に好ましい。感光体５０の周面５０ａの表面摩擦係数が０．８０以下であると、感光体５０の周面５０ａに対するトナーＴの付着力が低下して、クリーニング不良の発生を更に抑制できる。また、感光体５０の周面５０ａの表面摩擦係数が０．８０以下であると、感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の摩擦力が低減し、感光体５０の感光層５０２の摩耗を更に抑制できる。感光体５０の周面５０ａの表面摩擦係数の下限は特に限定されないが、例えば、０．２０以上とすることができる。感光体５０の周面５０ａの表面摩擦係数は、実施例に記載の方法により測定できる。
【００７３】
良好な画質の出力画像を得るためには、感光体５０の周面５０ａの露光後電位は、＋５０Ｖ以上＋３００Ｖ以下であることが好ましく、＋８０Ｖ以上＋２００Ｖ以下であることがより好ましい。露光後電位は、感光体５０の周面５０ａのうち、露光装置３１によって露光された領域の電位である。露光後電位は、露光後で且つ現像前に測定される。感光体５０の露光後電位は、実施例に記載の方法により測定できる。
【００７４】
感光層５０２のマルテンス硬度は、１５０Ｎ／ｍｍ2以上であることが好ましく、１８０Ｎ／ｍｍ2以上であることがより好ましく、２００Ｎ／ｍｍ2以上であることが更に好ましく、２２０Ｎ／ｍｍ2以上であることが一層好ましい。感光層５０２のマルテンス硬度が１５０Ｎ／ｍｍ2以上であると、感光層５０２の摩耗量が低減し、感光体５０の耐摩耗性が向上する。感光層５０２のマルテンス硬度の上限は、特に限定されないが、例えば、２５０Ｎ／ｍｍ2以下とすることができる。感光層５０２のマルテンス硬度は、実施例に記載の方法により測定できる。
【００７５】
感光層５０２は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有する。感光層５０２は、必要に応じて、添加剤を更に含有してもよい。以下、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、バインダー樹脂、添加剤、及び材料の好適な組み合わせについて説明する。
【００７６】
（電荷発生剤）
電荷発生剤は、特に限定されない。電荷発生剤としては、例えば、フタロシアニン系顔料、ペリレン系顔料、ビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、無機光導電材料（例えば、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム又はアモルファスシリコン）の粉末、ピリリウム顔料、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料及びキナクリドン系顔料が挙げられる。感光層５０２は、１種の電荷発生剤のみを含有してもよいし、２種以上の電荷発生剤を含有してもよい。
【００７７】
ゴースト画像の発生を抑制するために、フタロシアニン系顔料としては、無金属フタロシアニン、チタニルフタロシアニン、又はクロロインジウムフタロシアニンが好ましく、チタニルフタロシアニンがより好ましい。チタニルフタロシアニンは、化学式（ＣＧＭ−１）で表される。
【００７８】
【化１】
2020020902.tif 000009
【００７９】
チタニルフタロシアニンは結晶構造を有していてもよい。チタニルフタロシアニンの結晶としては、例えば、チタニルフタロシアニンのα型、β型及びＹ型結晶（以下、α型、β型及びＹ型チタニルフタロシアニンと記載することがある）が挙げられる。チタニルフタロシアニンとしては、Ｙ型チタニルフタロシアニンが好ましい。
【００８０】
Ｙ型チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、例えば、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有する。ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおける主ピークとは、ブラッグ角（２θ±０．２°）が３°以上４０°以下である範囲において、１番目又は２番目に大きな強度を有するピークである。
【００８１】
ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルの測定方法の一例について説明する。試料（チタニルフタロシアニン）をＸ線回折装置（例えば、株式会社リガク製「ＲＩＮＴ（登録商標）１１００」）のサンプルホルダーに充填して、Ｘ線管球Ｃｕ、管電圧４０ｋＶ、管電流３０ｍＡ、かつＣｕＫα特性Ｘ線の波長１．５４２Åの条件で、Ｘ線回折スペクトルを測定する。測定範囲（２θ）は、例えば３°以上４０°以下（スタート角３°、ストップ角４０°）であり、走査速度は、例えば１０°／分である。
【００８２】
Ｙ型チタニルフタロシアニンは、示差走査熱量分析（ＤＳＣ）スペクトルにおける熱特性によって、例えば、下記（Ａ）〜（Ｃ）に示す３種類に分類される。
（Ａ）示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有するＹ型チタニルフタロシアニン。
（Ｂ）示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有しないＹ型チタニルフタロシアニン。
（Ｃ）示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有するＹ型チタニルフタロシアニン。
【００８３】
Ｙ型チタニルフタロシアニンとしては、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有するものがより好ましい。このようなピークを有するＹ型チタニルフタロシアニンとしては、２７０℃以上４００℃以下の範囲に一つのピークを有するものが好ましく、２９６℃に一つのピークを有するものがより好ましい。
【００８４】
示差走査熱量分析スペクトルの測定方法の一例について説明する。サンプルパンに試料（チタニルフタロシアニン）を載せて、示差走査熱量計（例えば、株式会社リガク製「ＴＡＳ−２００型  ＤＳＣ８２３０Ｄ」）を用いて、示差走査熱量分析スペクトルを測定する。測定範囲は、例えば４０℃以上４００℃以下である。昇温速度は、例えば２０℃／分である。
【００８５】
電荷発生剤の含有率は、感光層５０２の質量に対して、０．０質量％より大きく１．０質量％以下であることが好ましく、０．０質量％より大きく０．５質量％以下であることがより好ましい。電荷発生剤の含有率が感光層５０２の質量に対して１．０質量％以下であると、帯電能比率を高めることができる。感光層５０２の質量は、感光層５０２に含有される材料の合計質量である。感光層５０２が電荷発生剤と正孔輸送剤と電子輸送剤とバインダー樹脂とを含有する場合、感光層５０２の質量は、電荷発生剤の質量と正孔輸送剤の質量と電子輸送剤の質量とバインダー樹脂の質量との合計である。感光層５０２が電荷発生剤と正孔輸送剤と電子輸送剤とバインダー樹脂と添加剤とを含有する場合、感光層５０２の質量は、電荷発生剤の質量と正孔輸送剤の質量と電子輸送剤の質量とバインダー樹脂の質量と添加剤の質量との合計である。
【００８６】
（正孔輸送剤）
正孔輸送剤は、特に限定されない。正孔輸送剤としては、例えば、含窒素環式化合物及び縮合多環式化合物が挙げられる。含窒素環式化合物及び縮合多環式化合物としては、例えば、トリフェニルアミン誘導体；ジアミン誘導体（より具体的には、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルベンジジン誘導体、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルフェニレンジアミン誘導体、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルナフチレンジアミン誘導体、ジ（アミノフェニルエテニル）ベンゼン誘導体、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルフェナントリレンジアミン誘導体等）；オキサジアゾール系化合物（より具体的には、２，５−ジ（４−メチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等）；スチリル系化合物（より具体的には、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン等）；カルバゾール系化合物（より具体的には、ポリビニルカルバゾール等）；有機ポリシラン化合物；ピラゾリン系化合物（より具体的には、１−フェニル−３−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリン等）；ヒドラゾン系化合物；インドール系化合物；オキサゾール系化合物；イソオキサゾール系化合物；チアゾール系化合物；チアジアゾール系化合物；イミダゾール系化合物；ピラゾール系化合物；及びトリアゾール系化合物が挙げられる。感光層５０２は、１種の正孔輸送剤のみを含有してもよく、２種以上の正孔輸送剤を含有してもよい。
【００８７】
ゴースト画像の発生を抑制するために、正孔輸送剤の好適な例としては、一般式（１０）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（１０）と記載することがある）が挙げられる。
【００８８】
【化２】
2020020902.tif 000010
【００８９】
一般式（１０）中、Ｒ13〜Ｒ15は、各々独立に、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又は炭素原子数１以上４以下のアルコキシ基を表す。ｍ及びｎは、各々独立に、１以上３以下の整数を表す。ｐ及びｒは、各々独立に、０又は１を表す。ｑは、０以上２以下の整数を表す。ｑが２を表す場合、２個のＲ14は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
【００９０】
一般式（１０）中、Ｒ14としては、炭素原子数１以上４以下のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、又はｎ−ブチル基がより好ましく、ｎ−ブチル基が特に好ましい。ｑは、１又は２を表すことが好ましく、１を表すことがより好ましい。ｐ及びｒは、０を表すことが好ましい。ｍ及びｎは、１又は２を表すことが好ましく、２を表すことがより好ましい。
【００９１】
正孔輸送剤（１０）の好適な例としては、化学式（ＨＴＭ−１）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）と記載することがある）が挙げられる。
【００９２】
【化３】
2020020902.tif 000011
【００９３】
正孔輸送剤の含有率は、感光層５０２の質量に対して、０．０質量％より大きく３５．０質量％以下であることが好ましく、１０．０質量％以上３０．０質量％以下であることがより好ましい。
【００９４】
（バインダー樹脂）
バインダー樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、及び光硬化性樹脂が挙げられる。熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、アクリル酸重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ウレタン樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエステル樹脂、及びポリエーテル樹脂が挙げられる。熱硬化性樹脂としては、例えば、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、及びメラミン樹脂が挙げられる。光硬化性樹脂としては、例えば、エポキシ化合物のアクリル酸付加物、及びウレタン化合物のアクリル酸付加物が挙げられる。感光層５０２は、１種のバインダー樹脂のみを含有してもよく、２種以上のバインダー樹脂を含有してもよい。
【００９５】
ゴースト画像の発生を抑制するためには、バインダー樹脂は、一般式（２０）で表される繰り返し単位を有するポリアリレート樹脂（以下、ポリアリレート樹脂（２０）と記載することがある）を含むことが好ましい。
【００９６】
【化４】
2020020902.tif 000012
【００９７】
一般式（２０）中、Ｒ20及びＲ21は、各々独立に、水素原子又は炭素原子数１以上４以下のアルキル基を表す。Ｒ22及びＲ23は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はフェニル基を表す。Ｒ22及びＲ23は、互いに結合して一般式（Ｗ）で表される２価の基を表してもよい。Ｙは、化学式（Ｙ１）、（Ｙ２）、（Ｙ３）、（Ｙ４）、（Ｙ５）又は（Ｙ６）で表される２価の基を表す。
【００９８】
【化５】
2020020902.tif 000013
【００９９】
一般式（Ｗ）中、ｔは、１以上３以下の整数を表す。＊は、結合手を表す。詳しくは、一般式（Ｗ）中の＊は、一般式（２０）中のＹが結合している炭素原子に対する結合手を表す。
【０１００】
【化６】
2020020902.tif 000014
【０１０１】
一般式（２０）中、Ｒ20及びＲ21としては、炭素原子数１以上４以下のアルキル基が好ましく、メチル基がより好ましい。Ｒ22及びＲ23は、互いに結合して一般式（Ｗ）で表される２価の基を表すことが好ましい。Ｙとしては、化学式（Ｙ１）又は（Ｙ３）で表される２価の基が好ましい。一般式（Ｗ）中、ｔとしては、２が好ましい。
【０１０２】
ポリアリレート樹脂（２０）は、一般式（２０）で表される繰り返し単位のみを有していることが好ましいが、他の繰り返し単位を更に有していてもよい。ポリアリレート樹脂（２０）中の繰り返し単位の総数に対する、一般式（２０）で表される繰り返し単位の数の比率（モル分率）は、０．８０以上であることが好ましく、０．９０以上であることがより好ましく、１，００であることが更に好ましい。ポリアリレート樹脂（２０）は、１種の一般式（２０）で表される繰り返し単位のみを有していてもよく、２種以上（例えば、２種）の一般式（２０）で表される繰り返し単位を有していてもよい。
【０１０３】
なお、本願明細書において、ポリアリレート樹脂（２０）中の繰り返し単位の総数に対する一般式（２０）で表される繰り返し単位の数の比率（モル分率）は、１本の樹脂鎖から得られる値ではなく、感光層５０２に含有されるポリアリレート樹脂（２０）全体（複数の樹脂鎖）から得られる数平均値である。このモル分率は、例えばプロトン核磁気共鳴分光計を用いてポリアリレート樹脂（２０）の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを測定し、得られた1Ｈ−ＮＭＲスペクトルから算出することができる。
【０１０４】
一般式（２０）で表される繰り返し単位の好適な例としては、化学式（２０−ａ）及び化学式（２０−ｂ）で表される繰り返し単位（以下、それぞれを繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）と記載することがある）が挙げられる。繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）のうち少なくとも一方を有することが好ましく、繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）の両方を有することがより好ましい。
【０１０５】
【化７】
2020020902.tif 000015
【０１０６】
ポリアリレート樹脂（２０）が繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）の両方を有する場合、繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）の配列は特に限定されない。繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）を有するポリアリレート樹脂（２０）は、ランダム共重合体、ブロック共重合体、周期的共重合体、及び交互共重合体の何れであってもよい。
【０１０７】
ポリアリレート樹脂（２０）が繰り返し単位（２０−ａ）及び（２０−ｂ）の両方を有する場合、ポリアリレート樹脂（２０）の好適な例としては、一般式（２０−１）で表される主鎖を有するポリアリレート樹脂が挙げられる。
【０１０８】
【化８】
2020020902.tif 000016
【０１０９】
一般式（２０−１）中、ｕとｖとの和は１００である。ｕは３０以上７０以下の数である。
【０１１０】
ｕは、４０以上６０以下の数であることが好ましく、４５以上５５以下の数であることが更に好ましく、４９以上５１以下の数であることが一層好ましく、５０であることが特に好ましい。なお、ｕは、ポリアリレート樹脂（２０）が有する繰り返し単位（２０−ａ）の数と繰り返し単位（２０−ｂ）の数との合計に対する、繰り返し単位（２０−ａ）の数の百分率を示す。ｖは、ポリアリレート樹脂（２０）が有する繰り返し単位（２０−ａ）の数と繰り返し単位（２０−ｂ）の数との合計に対する、繰り返し単位（２０−ｂ）の数の百分率を示す。一般式（２０−１）で表される主鎖を有するポリアリレート樹脂の好適な例としては、一般式（２０−１ａ）で表される主鎖を有するポリアリレート樹脂が挙げられる。
【０１１１】
【化９】
2020020902.tif 000017
【０１１２】
ポリアリレート樹脂（２０）は、化学式（Ｚ）で表される末端基を有していてもよい。化学式（Ｚ）中、＊は、結合手を表す。詳しくは、化学式（Ｚ）中の＊は、ポリアリレート樹脂の主鎖に対する結合手を表す。ポリアリレート樹脂（２０）が繰り返し単位（２０−ａ）と繰り返し単位（２０−ｂ）と化学式（Ｚ）で表される末端基とを有する場合、この末端基は、繰り返し単位（２０−ａ）に結合していてもよく、繰り返し単位（２０−ｂ）に結合していてもよい。
【０１１３】
【化１０】
2020020902.tif 000018
【０１１４】
ゴースト画像の発生を抑制するためには、ポリアリレート樹脂（２０）は、一般式（２０−１）で表される主鎖と、化学式（Ｚ）で表される末端基とを有するポリアリレート樹脂を含むことが好ましい。ポリアリレート樹脂（２０）は、一般式（２０−１ａ）で表される主鎖と、化学式（Ｚ）で表される末端基とを有するポリアリレート樹脂を含むことがより好ましい。以下、一般式（２０−１ａ）で表される主鎖と、化学式（Ｚ）で表される末端基とを有するポリアリレート樹脂を、ポリアリレート樹脂（Ｒ−１）と記載することがある。
【０１１５】
バインダー樹脂の粘度平均分子量は、１０，０００以上であることが好ましく、２０，０００以上であることがより好ましく、３０，０００以上であることが更に好ましく、５０，０００以上であることが一層好ましく、５５，０００以上であることが特に好ましい。バインダー樹脂の粘度平均分子量が１０，０００以上であると、感光体５０の耐摩耗性が向上する傾向がある。一方、バインダー樹脂の粘度平均分子量は、８０，０００以下であることが好ましく、７０，０００以下であることがより好ましい。バインダー樹脂の粘度平均分子量が８０，０００以下であると、バインダー樹脂が感光層形成用の溶剤に溶解し易くなり、感光層５０２の形成が容易になる傾向がある。
【０１１６】
バインダー樹脂の含有率は、感光層５０２の質量に対して、３０．０質量％以上７０．０質量％以下であることが好ましく、４０．０質量％以上６０．０質量％以下であることがより好ましい。
【０１１７】
（電子輸送剤）
電子輸送剤としては、例えば、キノン系化合物、ジイミド系化合物、ヒドラゾン系化合物、マロノニトリル系化合物、チオピラン系化合物、トリニトロチオキサントン系化合物、３，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン系化合物、ジニトロアントラセン系化合物、ジニトロアクリジン系化合物、テトラシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン、ジニトロアクリジン、無水コハク酸、無水マレイン酸及びジブロモ無水マレイン酸が挙げられる。キノン系化合物としては、例えば、ジフェノキノン系化合物、アゾキノン系化合物、アントラキノン系化合物、ナフトキノン系化合物、ニトロアントラキノン系化合物、及びジニトロアントラキノン系化合物が挙げられる。感光層５０２は、１種の電子輸送剤のみを含有してもよく、２種以上の電子輸送剤を含有してもよい。
【０１１８】
ゴースト画像の発生を抑制するために、電子輸送剤の好適な例としては、一般式（３１）、一般式（３２）、及び一般式（３３）で表される化合物（以下、それぞれを電子輸送剤（３１）、（３２）、及び（３３）と記載することがある）が挙げられる。
【０１１９】
【化１１】
2020020902.tif 000019
【０１２０】
一般式（３１）〜（３３）中、Ｒ1〜Ｒ4及びＲ9〜Ｒ12は、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。Ｒ5〜Ｒ8は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はハロゲン原子を表す。
【０１２１】
一般式（３１）〜（３３）中、Ｒ1〜Ｒ4及びＲ9〜Ｒ12が表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基としては、炭素原子数１以上５以下のアルキル基が好ましく、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、又は１，１−ジメチルプロピル基が更に好ましい。Ｒ5〜Ｒ8としては、水素原子が好ましい。
【０１２２】
電子輸送剤（３１）としては、化学式（ＥＴＭ−１）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）と記載することがある）が好ましい。電子輸送剤（３２）としては、化学式（ＥＴＭ−３）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−３）と記載することがある）が好ましい。電子輸送剤（３３）としては、化学式（ＥＴＭ−２）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−２）と記載することがある）が好ましい。
【０１２３】
【化１２】
2020020902.tif 000020
【０１２４】
【化１３】
2020020902.tif 000021
【０１２５】
ゴースト画像の発生を抑制するためには、感光層５０２は、電子輸送剤として、電子輸送剤（３１）及び電子輸送剤（３２）のうちの少なくとも１種を含有することが好ましく、電子輸送剤（３１）及び電子輸送剤（３２）の両方（２種）を含有することがより好ましい。
【０１２６】
ゴースト画像の発生を抑制するためには、感光層５０２は、電子輸送剤として、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）及び電子輸送剤（ＥＴＭ−３）のうちの少なくとも１種を含有することが好ましく、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）及び電子輸送剤（ＥＴＭ−３）の両方（２種）を含有することがより好ましい。
【０１２７】
電子輸送剤の含有率は、感光層５０２の質量に対して、５．０質量％以上５０．０質量％以下であることが好ましく、２０．０質量％以上３０．０質量％以下であることがより好ましい。感光層５０２が２種以上の電子輸送剤を含有する場合、電子輸送剤の含有率は、２種以上の電子輸送剤の合計含有率である。
【０１２８】
（添加剤）
感光層５０２は、必要に応じて、一般式（４０）で表される化合物（以下、添加剤（４０）と記載することがある）を更に含有してもよい。しかし、帯電能比率を向上させるためには、添加剤（４０）を含有しないことが好ましい。必要に応じて添加剤（４０）を使用する場合には、添加剤（４０）の含有率を、例えば、感光層５０２の質量に対して、０．０質量％より大きく１．０質量％以下とする。添加剤（４０）は、例えば、帯電能比率を調整するために使用できる。
【０１２９】
【化１４】
2020020902.tif 000022
【０１３０】
一般式（４０）中、Ｒ40及びＲ41は、各々独立に、水素原子、又は下記一般式（４０ａ）で表される一価の基を表す。
【０１３１】
【化１５】
2020020902.tif 000023
【０１３２】
一般式（４０ａ）中、Ｘはハロゲン原子を表す。Ｘが表わすハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、及びヨウ素原子が挙げられる。Ｘが表わすハロゲン原子としては、塩素原子が好ましい。
【０１３３】
一般式（４０）中、Ａは、下記化学式（Ａ１）、（Ａ２）、（Ａ３）、（Ａ４）、（Ａ５）又は（Ａ６）で表される２価の基を表す。Ａが表わす２価の基としては、化学式（Ａ４）で表される２価の基が好ましい。
【０１３４】
【化１６】
2020020902.tif 000024
【０１３５】
添加剤（４０）の具体例としては、化学式（４０−１）で表される化合物（以下、添加剤（４０−１）と記載することがある）が挙げられる。
【０１３６】
【化１７】
2020020902.tif 000025
【０１３７】
感光層５０２は、必要に応じて、添加剤（４０）以外の添加剤（以下、その他の添加剤と記載することがある）を、更に含有してもよい。その他の添加剤としては、例えば、劣化防止剤（より具体的には、酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、消光剤、紫外線吸収剤等）、軟化剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、ドナー、界面活性剤、及びレベリング剤が挙げられる。その他の添加剤が感光層５０２に含有される場合、感光層５０２は、１種のその他の添加剤のみを含有してもよいし、２種以上のその他の添加剤を含有してもよい。
【０１３８】
（材料の組み合わせ）
ゴースト画像の発生を抑制するためには、表１の組み合わせ例１〜３に示す種類及び含有率の材料、表２の組み合わせ例４〜６に示す種類及び含有率の材料、又は表３の組み合わせ例７〜９に示す種類及び含有率の材料を、感光層５０２が含有することが好ましい。
【０１３９】
【表１】
2020020902.tif 000026
【０１４０】
【表２】
2020020902.tif 000027
【０１４１】
【表３】
2020020902.tif 000028
【０１４２】
表１〜表３において、「ｗｔ％」、「ＣＧＭ」、「ＨＴＭ」、「ＥＴＭ」、及び「樹脂」は、各々、「質量％」、「電荷発生剤」、「正孔輸送剤」、「電子輸送剤」、及び「バインダー樹脂」を示す。表１〜表３において、「含有率」は、感光層５０２の質量に対する、該当する材料の含有率を示す。表１〜表３において、「ＥＴＭ−１／ＥＴＭ−３」は、電子輸送剤として、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）及び電子輸送剤（ＥＴＭ−３）の両方を含有することを示す。表１〜表３において、「−」は、該当する材料を含有しないことを示す。表３において「ＣＧＭ−１」は、化学式（ＣＧＭ−１）で表されるＹ型チタニルフタロシアニンを示す。表３に示すＹ型チタニルフタロシアニンは、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピーク（具体的には、２９６℃に１つのピーク）を有しているＹ型チタニルフタロシアニンであることが好ましい。
【０１４３】
（中間層）
中間層５０３は、例えば、無機粒子、及び中間層５０３に用いられる樹脂（中間層用樹脂）を含有する。中間層５０３を介在させると、リークを抑制し得る程度の絶縁状態を維持しつつ、感光体５０を露光した時に発生する電流の流れを円滑にして、電気抵抗の上昇を抑えることができる。
【０１４４】
無機粒子としては、例えば、金属（より具体的には、アルミニウム、鉄、銅等）の粒子、金属酸化物（より具体的には、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化亜鉛等）の粒子、及び非金属酸化物（より具体的には、シリカ等）の粒子が挙げられる。これらの無機粒子は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なお、無機粒子は、表面処理が施されていてもよい。中間層用樹脂としては、中間層５０３を形成する樹脂として用いることができれば、特に限定されない。
【０１４５】
（感光体の製造方法）
感光体５０の製造方法の一例では、感光層５０２を形成するための塗布液（以下、感光層用塗布液と記載することがある）を、導電性基体５０１の上に塗布してさせる。これにより、感光層５０２を形成して、感光体５０を製造する。感光層用塗布液は、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及びバインダー樹脂と、必要に応じて添加される任意成分とを、溶剤に溶解又は分散させることにより製造される。
【０１４６】
感光層用塗布液に含有される溶剤は、塗布液に含有される各成分を溶解又は分散できる限り、特に限定されない。溶剤の例としては、アルコール類（例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール又はブタノール）、脂肪族炭化水素（例えば、ｎ−ヘキサン、オクタン又はシクロヘキサン）、芳香族炭化水素（例えば、ベンゼン、トルエン又はキシレン）、ハロゲン化炭化水素（例えば、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素又はクロロベンゼン）、エーテル類（例えば、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル又はプロピレングリコールモノメチルエーテル）、ケトン類（例えば、アセトン、メチルエチルケトン又はシクロヘキサノン）、エステル類（例えば、酢酸エチル又は酢酸メチル）、ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、及びジメチルスルホキシドが挙げられる。これらの溶剤の１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。感光体５０の製造時の作業性を向上させるためには、溶剤として非ハロゲン溶剤（ハロゲン化炭化水素以外の溶剤）を用いることが好ましい。
【０１４７】
感光層用塗布液は、各成分を混合し、溶剤に分散することにより調製される。混合又は分散には、例えば、ビーズミル、ロールミル、ボールミル、アトライター、ペイントシェーカー又は超音波分散機を用いることができる。
【０１４８】
感光層用塗布液は、各成分の分散性を向上させるために、例えば、界面活性剤を含有してもよい。
【０１４９】
感光層用塗布液を塗布する方法としては、塗布液を導電性基体５０１の上に均一に塗布できる方法である限り、特に限定されない。塗布方法としては、例えば、ブレードコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スピンコート法及びバーコート法が挙げられる。
【０１５０】
感光層用塗布液を乾燥させる方法としては、塗布液中の溶剤を蒸発させ得る限り、特に限定されないが、例えば、高温乾燥機又は減圧乾燥機を用いて熱処理（熱風乾燥）する方法が挙げられる。熱処理温度としては、例えば、４０℃以上１５０℃以下である。熱処理時間としては、例えば、３分間以上１２０分間以下である。
【０１５１】
なお、感光体５０の製造方法は、必要に応じて、中間層５０３を形成する工程及び保護層５０４を形成する工程の一方又は両方を更に含んでもよい。中間層５０３を形成する工程及び保護層５０４を形成する工程では、公知の方法が適宜選択される。
【０１５２】
以上、感光体５０について、説明した。次に、再び図２を参照して、画像形成装置１が備えるトナーＴ、帯電ローラー５１、一次転写ローラー５３、除電ランプ５４、及びクリーナー５５について、説明する。
【０１５３】
＜トナー＞
図１に示すカートリッジ６０Ｍ〜カートリッジ６０ＢＫに収容され、感光体５０の周面５０ａに供給されるトナーＴについて説明する。トナーＴは、トナー粒子を含む。トナーＴは、トナー粒子の集合体（粉体）である。トナー粒子は、トナー母粒子と外添剤とを有する。トナー母粒子は、バインダー樹脂、離型剤、着色剤、電荷制御剤、及び磁性粉のうちの少なくとも１つを含む。外添剤は、トナー母粒子の表面に付着している。なお、必要がなければ外添剤を含有しなくてもよい。外添剤を含有しない場合には、トナー母粒子がトナー粒子に相当する。トナーＴは、カプセルトナーであってもよく、非カプセルトナーであってもよい。トナー母粒子の表面にシェル層を形成することで、カプセルトナーであるトナーＴを製造することができる。
【０１５４】
トナーＴの数平均円形度は、０．９６０以上０．９９８以下であることが好ましい。トナーＴの数平均円形度が０．９６０以上であると、現像及び転写を好適に行うことができ、より忠実な画像を出力できる。トナーＴの数平均円形度が０．９９８以下であると、感光体５０の周面５０ａとクリーニングブレード８１との間をトナーＴがすり抜け難い。トナーＴの数平均円形度は、０．９６０以上０．９８０以下であることが好ましく、０．９６５以上０．９８０以下であることがより好ましく、０．９７０以上０．９８０以下であることが更に好ましく、０．９７５以上０．９８０以下であることが特に好ましい。トナーＴの数平均円形度は、実施例に記載の方法により測定できる。
【０１５５】
トナーＴの体積中位径（以下、Ｄ50と記載することがある）は、４．０μｍ以上７．０μｍ以下であることが好ましい。トナーＴのＤ50が７．０μｍ以下であると、粒状感のない精細な出力画像を得ることができる。また、トナーＴのＤ50が小さい程、所望の画像濃度を得るために必要なトナーＴの量が少なくなる。このため、トナーＴのＤ50が７．０μｍ以下であると、トナーＴの使用量を低減できる。トナーＴのＤ50が４．０μｍ以上であると、感光体５０の周面５０ａとクリーニングブレード８１との間をトナーＴがすり抜け難くなる。トナーＴのＤ50は、４．０μｍ以上６．０μｍ以下であることが好ましく、４．０μｍ以上５．０μｍ以下であることがより好ましい。トナーＴのＤ50は、実施例に記載の方法により測定できる。なお、トナーＴのＤ50は、粒度分布測定装置を用いて体積基準で測定されたトナーＴの粒子径の５０％積算径である。
【０１５６】
本実施形態によれば、このような小さい粒子径を有し且つ高い円形度を有するトナーＴを採用し、感光体５０に対してクリーニングブレード８１を強く圧接させた場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる。
【０１５７】
＜帯電ローラー＞
帯電ローラー５１は、感光体５０の周面５０ａと接触又は近接するように配置される。画像形成装置１は、直接放電方式又は近接放電方式を採用している。接触又は近接するように配置された帯電ローラー５１が備えられる場合、スコロトロン帯電装置が備えられる場合と比較して、帯電時間が短く、感光体５０へ供給される帯電電荷量が少ない。このため、接触又は近接するように配置された帯電ローラー５１を備える画像形成装置１を用いて画像を形成する場合には、感光体５０の周面５０ａを均一に帯電することが難しく、ゴースト画像が発生し易い。しかし、既に述べたように、本実施形態に係る画像形成装置１は、ゴースト画像の発生を抑制できる。このため、帯電ローラー５１が感光体５０の周面５０ａと接触又は近接するように配置された場合であっても、ゴースト画像の発生を好適に抑制できる。
【０１５８】
帯電ローラー５１と感光体５０の周面５０ａとの距離は、５０μｍ以下であることが好ましく、３０μｍ以下であることがより好ましい。帯電ローラー５１と感光体５０の周面５０ａとの距離がこのような範囲内であっても、本実施形態に係る画像形成装置１はゴースト画像の発生を好適に抑制できる。
【０１５９】
帯電ローラー５１に印加される帯電電圧（帯電バイアス）は、直流電圧である。帯電電圧が直流電圧である場合は、重畳電圧である場合と比較して、帯電ローラー５１から感光体５０への放電量が少なく、感光体５０の感光層５０２の摩耗量を低減できる。
【０１６０】
帯電ローラー５１が感光体５０の周面５０ａに接触又は近接して配置され且つ帯電電圧が直流電圧である場合に、画像ゴーストが特に発生する傾向がある。しかし、感光体５０が式（１）を満たすことで、帯電ローラー５１が感光体５０の周面５０ａに接触又は近接して配置され且つ帯電電圧が直流電圧である場合であっても、本実施形態に係る画像形成装置１はゴースト画像の発生を抑制することができる。
【０１６１】
帯電ローラー５１の抵抗値は、５．０ｌｏｇΩ以上７．０ｌｏｇΩ以下であることが好ましく、５．０ｌｏｇΩ以上６．０ｌｏｇΩ以下であることがより好ましい。帯電ローラー５１の抵抗値が５．０ｌｏｇΩ以上であると、感光体５０の感光層５０２において、リークが発生し難くなる。帯電ローラー５１の抵抗値が７．０ｌｏｇΩ以下であると、帯電ローラー５１の抵抗値が上昇し難くなる。帯電ローラー５１の抵抗値は、実施例に記載の方法により測定できる。
【０１６２】
＜一次転写ローラー＞
以下、図８を参照して、定電圧制御される一次転写ローラー５３について説明する。図８は、４つの一次転写ローラー５３に対する電源系統を示す図である。図８に示すように、画像形成部３０は、４つの一次転写ローラー５３に接続する電源部５６を更に備える。電源部５６は、各一次転写ローラー５３を帯電させることができる。電源部５６は、４つの一次転写ローラー５３に接続する１つの定電圧源５７を含む。定電圧源５７は、一次転写時に、各一次転写ローラー５３に対して転写電圧（転写バイアス）を印加して、各一次転写ローラー５３を帯電する。定電圧源５７から、一定の転写電圧（例えば、一定のマイナスの転写電圧）が発生する。つまり、一次転写ローラー５３は、定電圧制御されている。各感光体５０の周面５０ａ上に担持された各トナー像は、各感光体５０の周面５０ａの表面電位と各一次転写ローラー５３の表面電位との間の電位差（転写電界）により、回転する転写ベルト３３の外周面へ一次転写される。
【０１６３】
一次転写時には、各一次転写ローラー５３から各感光体５０へ、転写ベルト３３を介して電流（例えば、マイナスの電流）が流れ込む。一次転写ローラー５３が感光体５０の直上に配置される場合、感光体５０へ流れ込む電流は、一次転写ローラー５３から転写ベルト３３の厚さ方向へ流れる。一定の転写電圧が一次転写ローラー５３に印加される場合、転写ベルト３３の体積抵抗率が変動すると、感光体５０へ流れ込む電流（流れ込み電流）も変動する。流れ込み電流が大きくなる程、ゴースト画像が発生しやすい傾向がある。そのため、定電流制御された場合と比較して、定電圧制御された一次転写ローラー５３を備える画像形成装置１によって形成された画像には、ゴースト画像が発生しやすい。しかし、本実施形態に係る画像形成装置１は、ゴースト画像の発生を抑制できる感光体５０を備えている。そのため、定電圧制御された一次転写ローラー５３を備える画像形成装置１を用いて画像を形成した場合あっても、ゴースト画像の発生を抑制することができる。また、定電圧制御された一次転写ローラー５３を備える画像形成装置１は一次転写ローラー５３の数よりも定電圧源５７の数を減らすことができるため、画像形成装置１の簡素化及び小型化を図ることができる。
【０１６４】
一次転写ローラー５３から転写ベルト３３にトナーＴを安定的に一次転写させるためには、転写電圧印加時に一次転写ローラー５３を流れる電流（転写電流）が、−２０μＡ以上−１０μＡ以下であることが好ましい。
【０１６５】
＜除電ランプ＞
感光体５０の回転方向Ｒの一次転写ローラー５３よりも下流に、除電ランプ５４が位置する。感光体５０の回転方向Ｒの除電ランプ５４よりも下流に、クリーナー５５が位置する。感光体５０の回転方向Ｒのクリーナー５５よりも下流に、帯電ローラー５１が位置する。一次転写ローラー５３とクリーナー５５との間に除電ランプ５４が位置することで、除電ランプ５４が感光体５０の周面５０ａを除電してから、帯電ローラー５１が感光体５０の周面５０ａを帯電するまでの時間（以下、除電−帯電時間と記載することがある）を長くすることができる。これにより、感光層５０２の内部で発生した励起キャリアを消失させる時間を確保できる。除電−帯電時間は、２０ｍ秒以上であることが好ましく、５０ｍ秒以上であることが好ましい。
【０１６６】
除電ランプ５４の除電光量は、０μＪ／ｃｍ2以上１０μＪ／ｃｍ2以下であることが好ましく、０μＪ／ｃｍ2以上５μＪ／ｃｍ2以下であることがより好ましい。除電ランプ５４の除電光量が１０μＪ／ｃｍ2以下であると、感光体５０の感光層５０２内の電荷のトラップ量が減少して、感光体５０の帯電能を向上できる。除電ランプ５４の除電光量は小さい程好ましい。なお、除電ランプ５４の除電光量が０μＪ／ｃｍ2である場合は、除電ランプ５４によって感光体５０が除電されないこと、いわゆる除電レスシステムであることを意味する。除電ランプ５４の除電光量は、実施例に記載の方法により測定できる。
【０１６７】
＜クリーナー＞
クリーナー５５は、クリーニングブレード８１及びトナーシール８２を含む。クリーニングブレード８１は、一次転写ローラー５３よりも感光体５０の回転方向Ｒの下流に位置する。クリーニングブレード８１は、感光体５０の周面５０ａに圧接され、感光体５０の周面５０ａに残留したトナーＴを回収する。残留したトナーＴは、一次転写後に、感光体５０の周面５０ａに残留したトナーＴである。具体的には、クリーニングブレード８１の先端部が感光体５０の周面５０ａに圧接され、クリーニングブレード８１の基端部から先端部に向かう方向は、クリーニングブレード８１の先端部と感光体５０の周面５０ａとの接触点において、回転方向Ｒの逆を向いている。クリーニングブレード８１は、感光体５０の周面５０ａに、いわゆるカウンター当接されている。これにより、感光体５０の回転に伴ってクリーニングブレード８１が食い込むように、クリーニングブレード８１が感光体５０の周面５０ａに強く圧接される。このように強く圧接されることにより、クリーニング不良の発生を更に抑制できる。クリーニングブレード８１は、例えば、板状の弾性体であり、より具体的には板状のゴムである。クリーニングブレード８１は、感光体５０の周面５０ａに線接触する。
【０１６８】
感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である。感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧が１０Ｎ／ｍ以上であると、クリーニング不良の発生を抑制することができる。感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧が４０Ｎ／ｍ以下であると、ゴースト画像の発生を抑制することができる。ゴースト画像の発生を抑制しつつ、クリーニング不良の発生を特に抑制するためには、感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧は、１５Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であることが好ましく、２０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であることがより好ましく、２５Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であることが更に好ましく、３０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であることが一層好ましく、３５Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下であることが特に好ましい。感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧は、１０Ｎ／ｍ、１５Ｎ／ｍ、２０Ｎ／ｍ、２５Ｎ／ｍ、３０Ｎ／ｍ、３５Ｎ／ｍ、及び４０Ｎ／ｍから選択される２つの値の範囲内であってもよい。
【０１６９】
クリーニングブレード８１の硬度は、６０度以上８０度以下であることが好ましく、７０度以上７８度以下であることがより好ましい。クリーニングブレード８１の硬度が６０度以上であると、クリーニングブレード８１が柔らか過ぎないため、クリーニング不良の発生を好適に抑制できる。クリーニングブレード８１の硬度が８０度以下であると、クリーニングブレード８１が硬過ぎないため、感光体５０の感光層５０２の摩耗量を低減できる。クリーニングブレード８１の硬度は、実施例に記載の方法により測定できる。
【０１７０】
クリーニングブレード８１の反発弾性率は、２０％以上４０％以下であることが好ましく、２５％以上３５％以下であることがより好ましい。クリーニングブレード８１の反発弾性率は、実施例に記載の方法により測定できる。
【０１７１】
トナーシール８２は、一次転写ローラー５３とクリーニングブレード８１との間において、感光体５０の周面５０ａに接触し、クリーニングブレード８１によって回収されたトナーＴの飛散を抑制する。
【０１７２】
＜スラスト機構＞
以下、図９を参照して、スラスト機構を実施する駆動機構９０について説明する。図９は、感光体５０、クリーニングブレード８１、及び駆動機構９０を説明する平面図である。感光体５０は、感光体５０の回転軸方向Ｄに沿って延びる円筒状である。クリーニングブレード８１は、回転軸方向Ｄに沿って延びる板状である。
【０１７３】
画像形成装置１は、駆動機構９０を更に備える。駆動機構９０は、感光体５０とクリーニングブレード８１とのうちの一方を回転軸方向Ｄに沿って往復移動させる。本実施形態では、駆動機構９０は、感光体５０を回転軸方向Ｄに沿って往復移動させる。駆動機構９０は、例えば、モーターのような駆動源、ギヤ列、複数のカム、及び複数の弾性部材を含む。クリーニングブレード８１は画像形成装置１のハウジングに固定される。
【０１７４】
図９を参照して説明したように、本実施形態によれば、クリーニングブレード８１に対して感光体５０を回転軸方向Ｄに往復移動させる。従って、クリーニングブレード８１の先端部の局所的な堆積物を回転軸方向Ｄに移動させることができ、感光体５０の周面５０ａに周方向の傷（以下、「周傷」と記載する。）が発生することを抑制できる。その結果、周傷にトナーＴが入り込むことによって、出力画像に縦スジが発生することが抑制され、長期にわたって出力画像の画質を良好に維持できる。
【０１７５】
また、本実施形態によれば、感光体５０を往復移動させるため、クリーニングブレード８１を往復移動させる場合と比較して、往復移動のために要求される駆動力を得やすく、また、クリーニングブレード８１の両端部からのトナー漏れの発生を抑制できる。
【０１７６】
感光体５０のスラスト量は、感光体５０の１往復の片道での移動量である。なお、本実施形態では、往路でのスラスト量と復路でのスラスト量とは等しい。感光体５０のスラスト量は、０．１ｍｍ以上２．０ｍｍ以下であることが好ましく、０．５ｍｍ以上１．０ｍｍ以下であることがより好ましい。感光体５０のスラスト量がこのような範囲内であると、感光体５０に周傷が発生することを好適に抑制できる。
【０１７７】
感光体５０のスラスト周期は、感光体５０の１往復の移動時間である。本明細書では、感光体５０のスラスト周期は、感光体５０の１往復当たりの感光体５０の回転数で示される。感光体５０の周速度は一定であるため、感光体５０のスラスト周期が長い程（即ち、感光体５０の１往復当たりの感光体５０の回転数が多い程）、感光体５０はゆっくり往復移動する。一方、感光体５０のスラスト周期が短い程（即ち、感光体５０の１往復当たりの感光体５０の回転数が少ない程）、感光体５０は速く往復移動する。
【０１７８】
感光体５０のスラスト周期は、１０回転以上２００回転以下であることが好ましく、５０回転以上１００回転以下であることがより好ましい。感光体５０のスラスト周期が１０回転以上であると、感光体５０の周面５０ａがクリーニングされ易い。また、感光体５０のスラスト周期が１０回転以上であると、カラー対応の画像形成装置１において色ずれが発生し難くなる。一方、感光体５０のスラスト周期が２００回転以下であると、感光体５０の周傷の発生を抑制できる。
【０１７９】
以上、本実施形態に係る画像形成装置１について説明した。なお、帯電ローラー５１について説明したが、感光体５０の周面５０ａと接触又は近接するように配置される帯電装置は、帯電ブラシであってもよい。また、直接放電方式又は近接放電方式の帯電装置（具体的には帯電ローラー５１）について説明したが、本発明は直接放電方式及び近接放電方式以外の帯電装置にも適用可能である。また、帯電電圧が直流電圧である場合について説明したが、本発明は帯電電圧が交流電圧又は重畳電圧である場合にも適用可能である。重畳電圧は、直流電圧及び交流電圧を重畳した電圧である。また、キャリアＣＡとトナーＴとを含有する２成分現像剤を用いる現像ローラー５２について説明したが、本発明は１成分現像剤を用いる現像装置にも適用可能である。また、中間転写方式を採用する画像形成装置１について説明したが、本発明は直接転写方式を採用する画像形成装置にも適用可能である。
【０１８０】
［画像形成方法］
次に、本実施形態に係る画像形成装置１によって実行される画像形成方法について説明する。この画像形成方法は、帯電工程と、クリーニング工程とを含む。帯電工程において、帯電ローラー５１が感光体５０の周面５０ａを正極性に帯電する。クリーニング工程において、感光体５０の周面５０ａにクリーニングブレード８１を圧接させて、感光体５０の周面５０ａに残留したトナーＴを回収する。感光体５０の周面５０ａに対するクリーニングブレード８１の線圧は、１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下である。感光体５０は、導電性基体５０１と、単層の感光層５０２とを備える。感光層５０２は、電荷発生剤と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、バインダー樹脂とを含有する。感光体５０は、既に述べた式（１）を満たす。本実施形態に係る画像形成装置１によって実行される画像形成方法によれば、感光体５０に対してクリーニングブレード８１を強く圧接させた場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる。
【実施例】
【０１８１】
実施例を用いて本発明を更に説明する。なお、本発明は実施例の範囲に何ら限定されない。
【０１８２】
＜測定方法＞
まず、以下の参考例、実施例、及び比較例の試験で示される物性値の測定方法を説明する。
【０１８３】
（トナーのＤ50）
粒度分布測定装置（ベックマン・コールター株式会社製「コールターカウンターマルチサイザー３」）を用いて、トナーのＤ50を測定した。
【０１８４】
（トナーの数平均円形度）
フロー式粒子像分析装置（シスメックス社製「ＦＰＩＡ（登録商標）３０００」）を用いて、トナーの数平均円形度を測定した。
【０１８５】
（除電光量）
感光体の周面における除電ランプに対向する位置に、光パワーメーター（日置電機株式会社製「光パワーメータ３６６４」）を埋め込んだ。除電ランプから波長６６０ｎｍの除電光を照射しながら、光パワーメーターを用いて、感光体の周面に到達した除電光量を測定した。
【０１８６】
（クリーニングブレードの線圧）
ロードセルを用いて、クリーニングブレードの線圧を測定した。詳しくは、評価機の感光体の周面に対するクリーニングブレードの当接位置に、感光体の代わりにロードセルを配置した治具を作製した。ロードセルに対するクリーニングブレードの当接角度を、２３度に設定した。ロードセルに対してクリーニングブレードを圧接させた。ロードセルを用いて、圧接開始から１０秒後の線圧を測定した。測定された線圧を、クリーニングブレードの線圧とした。
【０１８７】
（クリーニングブレードの硬度）
ＪＩＳ  Ｋ  ６３０１に準拠する方法により、ゴム硬度計（高分子計器株式会社製「アスカーゴム硬度計ＪＡ型」）を用いて、クリーニングブレードの硬度を測定した。
【０１８８】
（クリーニングブレードの反発弾性率）
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５５（ＩＳＯ  ４６６２に相当）に準拠する方法により、反発弾性試験機（高分子計器株式会社製「ＲＴ−９０」）を用いて、クリーニングブレードの反発弾性率を測定した。反発弾性率の測定環境は、温度２５℃、及び相対湿度５０％ＲＨの環境下であった。
【０１８９】
＜評価機＞
次に、以下の参考例、実施例、及び比較例の試験に使用した評価機について説明する。評価機は、複合機（京セラドキュメントソリューションズ株式会社製「ＴＡＳＫａｌｆａ３５６Ｃｉ」）の改造機であった。評価機の構成及び設定条件は次の通りであった。
・感光体：正帯電単層型ＯＰＣドラム
・感光体の直径：３０ｍｍ
・感光体の感光層の膜厚：３０μｍ
・感光体の線速：２５０ｍｍ／秒
・感光体のスラスト量：０．８ｍｍ
・感光体のスラスト周期：７０回転／１往復
・帯電装置：帯電ローラー
・帯電電圧：正極性の直流電圧
・帯電ローラーの材質：イオン導電剤を分散させたエピクロルヒドリンゴム
・帯電ローラーの直径：１２ｍｍ
・帯電ローラーのゴム含有層の厚さ：３ｍｍ
・帯電ローラーの抵抗値：＋５００Ｖの帯電電圧を印加した場合に５．８ｌｏｇΩ
・帯電ローラーと感光体の周面との距離：０μｍ（接触）
・有効帯電長：２２６ｍｍ
・転写方式：中間転写方式
・転写電圧：負極性の直流電圧
・転写ベルトの材質：ポリイミド
・転写幅：２３２ｍｍ
・除電光量：５μＪ／ｃｍ2
・除電−帯電時間：１２５ミリ秒
・クリーナー：カウンター当接のクリーニングブレード
・クリーニングブレードの当接角度：２３度
・クリーニングブレードの材質：ポリウレタンゴム
・クリーニンググレードの硬度：７３度
・クリーニングブレードの反発弾性率：３０％
・クリーニングブレードの厚さ：１．８ｍｍ
・クリーニングブレードの圧接方式：感光体に対するクリーニングブレードの食い込み量を固定（定変位）
・感光体に対するクリーニングブレードの食い込み量：０．８ｍｍ以上１．５ｍｍ以下の範囲内の値（クリーニングブレードの線圧に応じて変動する値）
【０１９０】
＜感光体の作製＞
次に、実施例及び比較例の画像形成装置に搭載するための感光体を作製した。感光体の作製に使用する感光層を形成するための材料、及び感光体の作製方法は、以下の通りであった。
【０１９１】
感光体の感光層を形成するための材料として、以下の電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、バインダー樹脂、及び添加剤を準備した。
【０１９２】
（電荷発生剤）
電荷発生剤として、実施形態で述べた化学式（ＣＧＭ−１）で表されるＹ型チタニルフタロシアニンを準備した。このＹ型チタニルフタロシアニンは、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピーク（具体的には、２９６℃に１つのピーク）を有していた。
【０１９３】
（正孔輸送剤）
正孔輸送剤として、実施形態で述べた正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）を準備した。
【０１９４】
（電子輸送剤）
電子輸送剤として、実施形態で述べた電子輸送剤（ＥＴＭ−１）及び（ＥＴＭ−３）を準備した。
【０１９５】
（バインダー樹脂）
バインダー樹脂として、実施形態で述べたポリアリレート樹脂（Ｒ−１）を準備した。ポリアリレート樹脂（Ｒ−１）の粘度平均分子量は、６０，０００であった。
【０１９６】
（添加剤）
添加剤として、実施形態で述べた添加剤（４０−１）を準備した。
【０１９７】
（感光体（Ｐ−Ａ１）の作製）
ボールミルの容器内に、電荷発生剤としてのＹ型チタニルフタロシアニン１．０質量部、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）２０．０質量部、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）１２．０質量部、電子輸送剤（ＥＴＭ−３）１２．０質量部、バインダー樹脂としてのポリアリレート樹脂（Ｒ−１）５５．０質量部、及び溶剤としてのテトラヒドロフランを投入した。容器の内容物を、ボールミルを用いて５０時間混合して、溶剤に材料（電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤及びバインダー樹脂）を分散させた。これにより、感光層用塗布液を得た。感光層用塗布液を、導電性基体としてのアルミニウム製のドラム状支持体上にディップコート法を用いて塗布し、塗布膜を形成した。塗布膜を１００℃で４０分間熱風乾燥させた。これにより、導電性基体上に、単層の感光層（膜厚３０μｍ）を形成した。その結果、感光体（Ｐ−Ａ１）が得られた。
【０１９８】
（感光体（Ｐ−Ａ２）及び（Ｐ−Ｂ１）の作製）
表４に示す量の電荷発生剤を使用したこと、表４に示す量の正孔輸送剤を使用したこと、表４に示す種類及び量の電子輸送剤を使用したこと、及び表４に示す量のバインダー樹脂を使用したこと以外は、感光体（Ｐ−Ａ１）の作製と同じ方法で、感光体（Ｐ−Ａ２）及び（Ｐ−Ｂ１）の各々を作製した。
【０１９９】
（感光体（Ｐ−Ａ３）及び（Ｐ−Ｂ２）の作製）
表４に示す種類及び量の添加剤を添加したこと以外は、感光体（Ｐ−Ａ１）の作製と同じ方法で、感光体（Ｐ−Ａ３）及び（Ｐ−Ｂ２）の各々を作製した。なお、添加剤（４０−１）は感光体の帯電能を調整するために添加した。
【０２００】
＜帯電能比率の測定＞
実施形態で述べた帯電能比率の測定方法に従って、感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）及び（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）の帯電能比率を測定した。帯電能比率の測定結果を、表４に示す。
【０２０１】
表４において、「ｗｔ％」、「ＣＧＭ」、「ＨＴＭ」、「ＥＴＭ」、及び「樹脂」は、各々、「質量％」、「電荷発生剤」、「正孔輸送剤」、「電子輸送剤」、及び「バインダー樹脂」を示す。表４において、「ＥＴＭ−１／ＥＴＭ−３」及び「１２．０／１２．０」は、電子輸送剤として、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）１２．０質量部、及び電子輸送剤（ＥＴＭ−３）１２．０質量部の両方を添加したことを示す。表４において、「−」は、該当する材料を添加しなかったことを示す。表４において、各材料の量は、感光層の質量に対する各材料の質量の百分率（単位：質量％）を示す。感光層の質量は、感光層用塗布液に添加した固形分（より具体的には、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、バインダー樹脂、及び添加剤）の質量の合計に相当する。
【０２０２】
【表４】
2020020902.tif 000029
【０２０３】
＜トナーのＤ50とトナーの数平均円形度とクリーニングブレードの線圧との関係＞
まず、クリーニングに必要なクリーニングブレードの線圧と、トナーのＤ50と、トナーの数平均円形度との関係を検討した。詳しくは、感光体（Ｐ−Ｂ１）を評価機に搭載した。トナーを評価機のトナーコンテナに投入し、トナーとキャリアとを含有する現像剤を評価機の現像装置に投入した。低温低湿環境（温度１０℃及び相対湿度１０％ＲＨの環境）下で、評価機を用いて、１０００００枚の用紙に、画像Ｉ（感光体の回転方向に平行な、長さ１００ｍｍの黒縦帯の画像）を連続して印刷した。なお、１０００００枚の印刷は、クリーニングブレードの表面粗さ、及び感光体の周面の表面粗さが大きくなるような条件であった。また、低温低湿環境は、クリーニングブレードの硬度が高くなり、クリーニングブレードの性能が低下し易い環境であった。画像Ｉの印刷中は、トナーの転写を行わないように、具体的には転写電圧を印加しないように、評価機を設定した。トナーの転写が行われないため、感光体の周面に現像されたトナーは、全て、クリーニングブレードによって回収された。１０００００枚印刷後、感光体の周面を目視で観察した。そして、感光体の周面に、クリーニングブレードをすり抜けたトナーが存在するか否かを確認した。このような試験を、クリーニングブレードの線圧を少しずつ高く変更しながら繰り返し、クリーニングブレードをすり抜けたトナーが存在しない最低の線圧（クリーニングに必要な最低線圧）を測定した。
【０２０４】
トナーのＤ50が４．０μｍ、６．０μｍ、及び８．０μｍの何れかであり、トナーの数平均円形度が０．９６０、０．９６５、０．９７０、０．９７５、及び０．９８０の何れかである１５種類のトナーについて、各々、クリーニングに必要な最低線圧を測定した。測定結果を、図１０に示す。図１０中、縦軸はクリーニングに必要な最低線圧（単位：Ｎ／ｍ）を示し、横軸はトナーの数平均円形度を示す。図１０中、丸形のプロットはＤ50が４．０μｍであるトナーの測定結果を示し、菱形のプロットはＤ50が６．０μｍであるトナーの測定結果を示し、ばつ形のプロットはＤ50が８．０μｍであるトナーの測定結果を示す。
【０２０５】
図１０から、トナーのＤ50が小さいほど、クリーニングに必要な最低線圧が高くなることが示された。また、図１０から、トナーの数平均円形度が高いほど、クリーニングに必要な最低線圧が高くなることが示された。また、図１０から、Ｄ50が６．０μｍで数平均円形度が０．９６０であるトナーを使用する場合には、１０Ｎ／ｍ以上の線圧に設定する必要があることが読み取れた。また、図１０から、Ｄ50が４．０μｍで数平均円形度が０．９８０であるトナーを使用する場合には、４０Ｎ／ｍ程度の線圧に設定することが好ましいことが読み取れた。帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）の図１０に示されるこれらの傾向は、帯電能比率が０．６０以上である感光体についても同様であると推測される。そこで、クリーニングブレードの線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下に設定された場合であっても、ゴースト画像の発生を抑制できる感光体について、以下に検討した。
【０２０６】
＜ゴースト画像の評価＞
（感光体（Ｐ−Ｂ１）のゴースト画像の評価）
感光体（Ｐ−Ｂ１）を、評価機に搭載した。評価機の一次転写ローラーの転写電流を−１０μＡに設定した。評価機のクリーニングブレードの線圧を２０Ｎ／ｍに設定した。評価機の帯電ローラーを用いて、感光体の周面の電位が＋５００Ｖになるように、感光体の周面を帯電させた。帯電した感光体の周面の電位（＋５００Ｖ）を、表面電位ＶA（単位：＋Ｖ）とした。次いで、評価機の一次転写ローラーを用いて、帯電した感光体の周面に、転写電圧を印加した。表面電位計（不図示、トレック社製「表面電位計  ＭＯＤＥＬ３４４」）を用いて、転写電圧印加後の感光体の周面の電位（表面電位ＶB、単位：＋Ｖ）を測定した。測定された表面電位ＶBから、式「ΔＶB-A＝表面電位ＶB−表面電位ＶA＝表面電位ＶB−５００」に従い、転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を算出した。
【０２０７】
次いで、評価機の一次転写ローラーの転写電流を０μＡ、−５μＡ、−１５μＡ、−２０μＡ、−２５μＡ、及び−３０μＡに設定したこと以外は、上記と同じ方法で、各転写電流に設定したときの転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を測定した。次いで、評価機のクリーニングブレードの線圧を０Ｎ／ｍ、５Ｎ／ｍ、及び１０Ｎ／ｍに設定したこと以外は、上記と同じ方法で、各線圧に設定したときの転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を測定した。なお、転写電流が０μＡである場合には、転写電圧を印加しなかった。クリーニングブレードの線圧が０Ｎ／ｍである場合には、評価機からクリーニングブレードを取り外した。感光体（Ｐ−Ｂ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの測定結果を、図１１に示す。
【０２０８】
（感光体（Ｐ−Ａ１）のゴースト画像の評価）
感光体（Ｐ−Ａ１）を、評価機に搭載した。そして、感光体（Ｐ−Ｂ１）のゴースト画像の評価と同じ方法で、感光体（Ｐ−Ａ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を測定した。なお、評価機の一次転写ローラーの転写電流は、０μＡ、−５μＡ、−１０μＡ、−１５μＡ、−２０μＡ、−２５μＡ、及び−３０μＡの各々に設定して、転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を測定した。また、評価機のクリーニングブレードの線圧を２５Ｎ／ｍ、３０Ｎ／ｍ、３５Ｎ／ｍ、４０Ｎ／ｍ、及び４５Ｎ／ｍの各々に設定して、転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を測定した。感光体（Ｐ−Ａ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの測定結果を、図１２に示す。
【０２０９】
（ゴースト画像の評価基準）
転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ以上であると、出力画像にゴースト画像が発生する傾向がある。また、安定的にトナーを転写ベルトに一次転写するためには、設定される転写電流の範囲（転写電流設定範囲）が−２０μＡ以上−１０μＡ以下であることが好ましい。これらのことから、設定される転写電流が−２０μＡ、−１５μＡ、及び−１０μＡである条件の全ての条件において、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ未満となる感光体を、ゴースト画像の発生が抑制されている（ゴーストＯＫ）と評価した。設定される転写電流が−２０μＡ、−１５μＡ、及び−１０μＡである条件のうちの少なくとも１条件において、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ以上となる感光体を、ゴースト画像の発生が抑制されていない（ゴーストＮＧ）と評価した。
【０２１０】
（ゴースト画像の評価結果）
図１１及び図１２に示されるように、クリーニングブレードの線圧が高くなるほど、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が大きくなった。また、図１１及び図１２に示されるように、設定される転写電流が小さくなるほど（−３０μＡに近づくほど）、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が大きくなった。
【０２１１】
帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）について、図１１から次のことが示された。図１１に示されるように、クリーニングブレードの線圧を１０Ｎ／ｍ及び２０Ｎ／ｍに設定した場合、転写電流が−２０μＡ、−１５μＡ、及び−１０μＡである条件の少なくとも１条件において、感光体（Ｐ−Ｂ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が、１０Ｖ以上となった。クリーニングブレードの線圧が高くなるほど転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が大きくなることから、クリーニングブレードの線圧が３０Ｎ／ｍ及び４０Ｎ／ｍに設定された場合にも、転写電流が−２０μＡ、−１５μＡ、及び−１０μＡである条件の少なくとも１条件において、感光体（Ｐ−Ｂ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が、１０Ｖ以上となると考えられる。よって、クリーニングブレードの線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下に設定され、一次転写ローラーの転写電流が−２０μＡ以上−１０μＡ以下に設定された場合に、帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）では、ゴースト画像の発生が抑制できないと判断される。
【０２１２】
帯電能比率が０．６０以上である感光体（Ｐ−Ａ１）について、図１２から次のことが示された。図１２に示されるように、クリーニングブレードの線圧を２５Ｎ／ｍ、３０Ｎ／ｍ、３５Ｎ／ｍ、及び４０Ｎ／ｍに設定した場合、転写電流が−２０μＡ、−１５μＡ、及び−１０μＡである条件の全ての条件において、感光体（Ｐ−Ａ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が、１０Ｖ未満となった。クリーニングブレードの線圧が低くなるほど転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が小さくなることから、クリーニングブレードの線圧が１０Ｎ／ｍ、１５Ｎ／ｍ、及び２０Ｎ／ｍに設定された場合にも、転写電流が−２０μＡ、−１５μＡ、及び−１０μＡである条件の全ての条件において、感光体（Ｐ−Ａ１）の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が、１０Ｖ未満となると考えられる。よって、クリーニングブレードの線圧が１０Ｎ／ｍ以上４０Ｎ／ｍ以下に設定され、一次転写ローラーの転写電流が−２０μＡ以上−１０μＡ以下に設定された場合に、帯電能比率が０．６０以上である感光体（Ｐ−Ａ１）は、ゴースト画像の発生を抑制できると判断される。
【０２１３】
＜感光体の帯電能比率とゴースト画像の評価との関係＞
感光体（Ｐ−Ｂ１）を、評価機に搭載した。評価機の一次転写ローラーの転写電流を−２０μＡに設定した。評価機のクリーニングブレードの線圧を４０Ｎ／ｍに設定した。評価機の帯電ローラーを用いて、感光体の周面の電位が＋５００Ｖになるように、感光体の周面を帯電させた。帯電した感光体の周面の電位（＋５００Ｖ）を、表面電位ＶA（単位：＋Ｖ）とした。次いで、評価機の一次転写ローラーを用いて、帯電した感光体の周面に、転写電圧を印加した。表面電位計（不図示、トレック社製「表面電位計  ＭＯＤＥＬ３４４」）を用いて、転写電圧印加後の感光体の周面の電位を測定し、表面電位ＶB（単位：＋Ｖ）とした。測定された表面電位ＶBから、式「ΔＶB-A＝表面電位ＶB−表面電位ＶA＝表面電位ＶB−５００」に従い、転写による表面電位低下量ΔＶB-A（単位：Ｖ）を算出した。感光体（Ｐ−Ｂ１）を感光体（Ｐ−Ａ１）、（Ｐ−Ａ２）、（Ｐ−Ａ３）、及び（Ｐ−Ｂ２）の各々に変更したこと以外は、同じ方法で、各感光体の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aを測定した。
【０２１４】
各感光体の転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの測定結果を、図１３に示す。図１３において、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ未満となる感光体を、ゴースト画像の発生が抑制されている（ゴーストＯＫ）と評価した。図１３において、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ以上となる感光体を、ゴースト画像の発生が抑制されていない（ゴーストＮＧ）と評価した。
【０２１５】
図１３に示されるように、感光体の帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）は、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ以上であった。よって、感光体（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）を用いて画像を形成した場合、ゴースト画像の発生が抑制されないと判断される。一方、図１３に示されるように、感光体の帯電能比率が０．６０以上である感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）は、転写による表面電位低下量ΔＶB-Aの絶対値が１０Ｖ未満であった。よって、感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）を用いて画像を形成した場合には、ゴースト画像の発生が抑制されると判断される。
【０２１６】
＜耐摩耗性の評価＞
感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）及び（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）の各々について、耐摩耗性を評価した。詳しくは、膜厚測定装置（ＨＥＬＭＵＴＦＩＳＣＨＥＲ社製「ＦＩＳＣＨＥＲＳＣＯＰＥ（登録商標）ＭＭＳ（登録商標）」）を用いて、感光体の感光層の膜厚ＴＨ1を測定した。感光体を評価機に搭載して、クリーニングブレードの線圧を４０Ｎ／ｍに設定した。トナー（Ｄ50：６．８μｍ、数平均円形度：０．９６８）を評価機のトナーコンテナに投入し、トナーとキャリアとを含有する現像剤を評価機の現像装置に投入した。評価機を用いて、画像（印字率５％の横帯画像）を紙（Ａ４サイズ）に連続して印刷しながら、且つクリーニングブレードを感光体に圧接させながら、感光体を２００万回回転させた。横帯画像は、横２００ｍｍ及び縦１５ｍｍの長方形のソリッド画像であった。２００万回回転させた後に、膜厚測定装置（ＨＥＬＭＵＴＦＩＳＣＨＥＲ社製「ＦＩＳＣＨＥＲＳＣＯＰＥ（登録商標）ＭＭＳ（登録商標）」）を用いて、回転後の感光体の感光層の膜厚ＴＨ2を測定した。測定した膜厚ＴＨ1及び膜厚ＴＨ2から、式「摩耗量＝膜厚ＴＨ1−膜厚ＴＨ2」に従い、クリーニングブレードの線圧が４０Ｎ／ｍであるときの摩耗量（単位：μｍ）を算出した。次いで、クリーニングブレードの線圧を２０Ｎ／ｍに変更したこと以外は、上記と同じ方法で、クリーニングブレードの線圧が２０Ｎ／ｍであるときの摩耗量（単位：μｍ）を測定した。クリーニングブレードの線圧が４０Ｎ／ｍ及び２０Ｎ／ｍであるときの摩耗量の測定結果を、図１４に示す。なお、摩耗量が１５μｍ以下である感光体を、耐摩耗性が良好であると評価した。摩耗量が１５μｍ超である感光体を、耐摩耗性が不良であると評価した。
【０２１７】
図１４に示されるように、感光体の帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）は、摩耗量が１５μｍ超であり、耐摩耗性が不良であった。一方、図１４に示されるように、感光体の帯電能比率が０．６０以上である感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）は、摩耗量が１５μｍ以下であり、耐摩耗性が良好であった。
【０２１８】
＜帯電ローラーの抵抗値の変化量の評価＞
感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）及び（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）の各々を備えた画像形成装置について、帯電ローラーの抵抗値の変化量を評価した。なお、帯電ローラーの抵抗値の測定は、温度２３℃、及び相対湿度５３％ＲＨの環境下で行った。帯電ローラーの抵抗値の測定には、治具を用いた。治具は、帯電ローラーを載置する金属ローラーと、帯電ローラーに電圧を印加する電圧印加部と、帯電ローラーに流れる電流値を測定する電流計とを備えていた。
【０２１９】
まず、温度２３℃、及び相対湿度５３％ＲＨの環境下で４時間、帯電ローラーを静置した。静置後、治具の金属ローラー上に帯電ローラーを載せた。帯電ローラーの両端に５００ｇｆずつ、合計１ｋｇｆの荷重をかけた。荷重をかけた状態で、治具の電圧印加部によって帯電ローラーの軸に＋５００Ｖの帯電電圧（帯電バイアス）を印加した。電流計を用いて、帯電電圧の印加から３秒後の電流値を測定した。印加した帯電電圧（＋５００Ｖ）と、測定された電流値とから、初期の帯電ローラーの抵抗値ＲＥ1（単位：ｌｏｇΩ）を算出した。
【０２２０】
次いで、感光体を評価機に搭載して、クリーニングブレードの線圧を４０Ｎ／ｍに設定した。トナー（Ｄ50：６．８μｍ、数平均円形度：０．９６８）を評価機のトナーコンテナに投入し、トナーとキャリアとを含有する現像剤を評価機の現像装置に投入した。評価機を用いて、画像（印字率５％の横帯画像）を紙（Ａ４サイズ）に連続して印刷しながら、且つクリーニングブレードを感光体に圧接させながら、感光体を１０万回回転させた。１０万回回転させた直後に、治具の金属ローラー上に帯電ローラーを載せた。帯電ローラーの両端に５００ｇｆずつ、合計１ｋｇｆの荷重をかけた。荷重をかけた状態で、治具の電圧印加部によって帯電ローラーの軸に＋５００Ｖの帯電電圧（帯電バイアス）を印加した。電流計を用いて、帯電電圧の印加から３秒後の電流値を測定した。印加した帯電電圧（＋５００Ｖ）と、測定された電流値とから、感光体が１０万回回転した後の帯電ローラーの抵抗値ＲＥ2（単位：ｌｏｇΩ）を算出した。
【０２２１】
測定した抵抗値ＲＥ1及び抵抗値ＲＥ2から、式「抵抗値の変化量＝抵抗値ＲＥ2−抵抗値ＲＥ1」に従い、クリーニングブレードの線圧が４０Ｎ／ｍであるときの帯電ローラーの抵抗値の変化量（単位：ｌｏｇΩ）を算出した。次いで、クリーニングブレードの線圧を２０Ｎ／ｍに変更したこと以外は、上記と同じ方法で、クリーニングブレードの線圧が２０Ｎ／ｍであるときの帯電ローラーの抵抗値の変化量（単位：ｌｏｇΩ）を測定した。クリーニングブレードの線圧が４０Ｎ／ｍ及び２０Ｎ／ｍであるときの帯電ローラーの抵抗値の変化量の測定結果を、図１５に示す。
【０２２２】
図１５に示されるように、感光体の帯電能比率が０．６０以上である感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）を備えた画像形成装置は、感光体の帯電能比率が０．６０未満である感光体（Ｐ−Ｂ１）〜（Ｐ−Ｂ２）を備えた画像形成装置と比較して、帯電ローラーの抵抗値の変化量が少なかった。このことから、感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）を備えた画像形成装置においては、感光体を回転させながら連続して画像を形成した場合であっても、帯電ローラーの抵抗値が上昇し難いことが示された。
【０２２３】
＜その他の感光体の特性＞
感光体について、表面摩擦係数、感光層のマルテンス硬度、及び感度特性を測定した。
【０２２４】
（感光体の周面の表面摩擦係数）
感光体の周面上に不織布（日本製紙クレシア株式会社製「キムワイプ  Ｓ−２００」）を載せ、不織布上に重り（荷重：２００ｇｆ）を載せた。不織布を介した重りと感光体の周面との接触面積は、１ｃｍ2であった。重りを固定しながら、５０ｍｍ／秒の速度で、感光体を横滑りさせた。ロードセルを用いて、横滑りさせたときの横方向の摩擦力を測定した。式「表面摩擦係数＝測定された横方向の摩擦力／２００」から、感光体の周面の表面摩擦係数を算出した。感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）の周面の表面摩擦係数は、各々、０．４５、０．５２、及び０．５０であった。一方、感光体（Ｐ−Ｂ１）及び（Ｐ−Ｂ２）の周面の表面摩擦係数は、各々、０．５５、及び０．５３であった。
【０２２５】
（感光層のマルテンス硬度）
マルテンス硬度の測定は、ＩＳＯ１４５７７に準拠したナノインデンテーション法により、硬度計（株式会社フィッシャー・インストルメンツ製「ＦＩＳＣＨＥＲＳＣＯＰＥ（登録商標）  ＨＭ２０００ＸＹｐ」）を用いて行った。測定条件は、温度２３℃かつ湿度５０％ＲＨの環境下、感光層の周面にダイヤモンド製の四角錐型圧子（対面角１３５度）を当接させた後、圧子に１０ｍＮ／５秒の条件で徐々に荷重を加え、１０ｍＮに達した後、１秒保持し、保持後５秒で荷重を除荷する条件とした。測定された感光体（Ｐ−Ａ１）の感光層のマルテンス硬度は、２２０Ｎ／ｍｍ2であった。
【０２２６】
（感光体の感度特性）
感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）の各々に対して、感度特性の評価を行った。感度特性の評価は、温度２３℃及び相対湿度５０％ＲＨの環境下で行った。まず、ドラム感度試験機（ジェンテック株式会社製）を用いて、感光体の周面を＋５００Ｖに帯電させた。次いで、バンドパスフィルターを用いて、ハロゲンランプの白色光から単色光（波長７８０ｎｍ、半値幅２０ｎｍ、光量１．０μＪ／ｃｍ2）を取り出した。取り出された単色光を、感光体の周面に照射した。照射が終了してから５０ミリ秒経過した時の感光体の周面の表面電位を測定した。測定された表面電位を、露光後電位（単位：＋Ｖ）とした。測定された感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）の各々の露光後電位は、各々、＋１１０Ｖ、＋１０８Ｖ、及び＋９８Ｖであった。
【０２２７】
よって、感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）は、画像形成に好適な、周面の表面摩擦係数、感光層のマルテンス硬度、及び感度特性を有していることが示された。
【０２２８】
以上のことから、感光体（Ｐ−Ａ１）〜（Ｐ−Ａ３）を備えた画像形成装置を包含する、本発明に係る画像形成装置は、ゴースト画像の発生を抑制できることが示された。また、本発明に係る画像形成装置によれば、ゴースト画像の発生の抑制に加えて、耐摩耗性の向上、及び帯電ローラーの抵抗値の変化量の低減が可能となることが示された。
【産業上の利用可能性】
【０２２９】
本発明に係る画像形成装置は、記録媒体に画像を形成するために利用可能である。
【符号の説明】
【０２３０】
１          ：画像形成装置
５０        ：感光体（像担持体）
５０ａ      ：感光体の周面（像担持体の周面）
５１        ：帯電ローラー（帯電装置）
５５        ：クリーナー（クリーニング装置）
８１        ：クリーニングブレード（クリーニング部材）
５０１      ：導電性基体
５０２      ：感光層
Ｔ          ：トナー
【図１】
2020020902.tif 000045
【図２】
2020020902.tif 000046
【図３】
2020020902.tif 000047
【図４】
2020020902.tif 000048
【図５】
2020020902.tif 000049
【図６】
2020020902.tif 000050
【図７】
2020020902.tif 000051
【図８】
2020020902.tif 000052
【図９】
2020020902.tif 000053
【図１０】
2020020902.tif 000054
【図１１】
2020020902.tif 000055
【図１２】
2020020902.tif 000056
【図１３】
2020020902.tif 000057
【図１４】
2020020902.tif 000058
【図１５】
2020020902.tif 000059