(57)【要約】【課題】複数の放射線画像撮影装置を用いて連続的に撮影を行う場合に、それぞれの放射線画像撮影装置が異なる同期元に連動して撮影を行うリスクを低減する。【解決手段】コンソール４は、複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから、自装置が特定の同期元と接続していない第一の状態であるか又は特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を受信し、複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから受信された状態情報に基づいて、複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが第一の状態であるという第一の判定、又は複数の放射線画像撮影装置の全てが第二の状態であるという第二の判定を行う。そして、判定結果が第一の判定又は第二の判定のいずれであるかを出力する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の放射線画像撮影装置に接続された制御装置であって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから、自装置が特定の同期元と接続していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を受信する受信手段と、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから受信された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定手段と、
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかを出力する出力手段と、
を備える制御装置。
【請求項２】
複数の放射線画像撮影装置に接続された制御装置であって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから、自装置が特定の同期元と連動していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と連動している第二の状態であるかを示す状態情報を受信する受信手段と、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから受信された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定手段と、
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかを出力する出力手段と、
を備える制御装置。
【請求項３】
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかの出力に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置を用いた撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示手段に表示を行わせるよう制御する表示制御手段を備える請求項１又は２に記載の制御装置。
【請求項４】
前記表示制御手段は、前記判定手段による判定結果が前記第一の判定である場合には前記表示手段の特定の領域を第一の表示態様で表示させ、前記判定手段による判定結果が前記第二の判定である場合には前記特定の領域を前記第一の表示態様とは異なる第二の表示態様で表示させる請求項３に記載の制御装置。
【請求項５】
前記表示制御手段は、前記第一の表示態様として前記特定の領域を第一の色で表示させ、前記第二の表示態様として前記特定の領域を前記第一の色とは異なる第二の色で表示させる請求項４に記載の制御装置。
【請求項６】
前記表示制御手段は、前記表示手段の表示領域に前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれに対応する複数の領域を設け、前記複数の領域のそれぞれを、その領域に対応する前記放射線画像撮影装置が前記第一の状態であるか又は前記第二の状態であるかに応じた態様で表示させる請求項３〜５のいずれか一項に記載の制御装置。
【請求項７】
前記表示制御手段は、撮影時に前記複数の放射線画像撮影装置を収納する複数の収納部により定められる前記複数の放射線画像撮影装置の配置関係と、前記表示手段の表示領域における前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれに対応する前記複数の領域の配置関係とが対応するように前記複数の領域を配置させる請求項６に記載の制御装置。
【請求項８】
長尺撮影を行うか否かを含む撮影オーダーを指定する指定手段をさらに備え、
前記表示制御手段は、前記指定手段により指定された撮影オーダーが長尺撮影を行う撮影オーダーであるか否かに基づいて、前記制御を行うか否かを切り替える請求項３〜７のいずれか一項に記載の制御装置。
【請求項９】
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかの出力に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置を用いた撮影を許可又は禁止するためのインターロックの制御を行う制御手段を備える請求項１〜８のいずれか一項に記載の制御装置。
【請求項１０】
複数の放射線画像撮影装置を用いて連続的に長尺撮影を行う放射線撮影システムであって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれは、自装置が特定の同期元と接続していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を出力し、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから出力された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定手段と、
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかに基づいて、長尺撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示手段に表示を行わせるよう制御する表示制御手段と、
を備える放射線撮影システム。
【請求項１１】
複数の放射線画像撮影装置を用いて連続的に長尺撮影を行う放射線撮影システムであって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれは、自装置が特定の同期元と連動していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を出力し、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから出力された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定手段と、
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかに基づいて、長尺撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示手段に表示を行わせるよう制御する表示制御手段と、
を備える放射線撮影システム。
【請求項１２】
複数の放射線画像撮影装置に接続された制御装置における制御方法であって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから、自装置が特定の同期元と接続していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を受信する受信工程と、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから受信された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定工程と、
前記判定工程における判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかに基づいて、長尺撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示手段に表示を行わせるよう制御する制御工程と、
を含む制御方法。
【請求項１３】
複数の放射線画像撮影装置に接続された制御装置における制御方法であって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから、自装置が特定の同期元と連動していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を受信する受信工程と、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから受信された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定工程と、
前記判定工程における判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかに基づいて、長尺撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示手段に表示を行わせるよう制御する制御工程と、
を含む制御方法。
【請求項１４】
請求項１２〜１３のいずれか一項に記載の制御方法を制御装置に用いられるコンピューターに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、制御装置、放射線撮影システム、制御方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、放射線フィルム、ＣＲカセッテに続き、放射線検出素子を二次元状に配列し、放射線照射装置から照射され被写体を透過した放射線に応じて放射線検出素子内で発生した電荷を蓄積して読み出すことにより画像データを取得する放射線画像撮影装置（ＦＰＤ：Flat Panel Detector）が種々開発されている。また、放射線画像撮影装置の画像読み取り速度や画像転送速度が向上してきていることから、これらを用いて連続的に複数の放射線画像を取得することが可能となってきている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、コンソール及び電子カセッテ（放射線画像撮影装置）にそれぞれ時間を計時する計時部を設け、それらの時間を同期させることにより放射線照射と撮影のタイミングを合わせて撮影を行う技術が開示されている。また、時刻の同期は、電波時計、ＧＰＳ衛星の電波、携帯電話の電波、テレビやラジオの電波等を用いて行うことが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−８１９６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、近年、複数の放射線画像撮影装置を並べて被写体の放射線撮影を行い、得られた放射線画像を結合して長尺画像を生成することが提案されている。さらに、複数の放射線画像撮影装置を並べて被写体に所定時間間隔で連続的に放射線を照射して、被写体の動態を表す複数の長尺画像を取得することも提案されている。このような撮影では、複数の放射線画像撮影装置がタイミングを合わせて放射線の蓄積及び読出しを行うことが必要となる。
【０００６】
しかしながら、医療施設では屋内に機器を配置し撮影するため、常に外部からの電波を十分に受信できるとは言えない場合がある。特に放射線を用いた撮影を行う撮影室では、放射線防護のため撮影室を鉛で覆う構造とするため、外部からの電波の状態が悪い場合がある。また医療機関ではペースメーカなどのように電波に影響を受ける可能性がある機器を使用する場合があり、電波強度を上げることが難しい場合がある。そのため、特許文献１に記載のように、電波時計、ＧＰＳ衛星の電波、携帯電話の電波、テレビやラジオの電波等を用いて時刻を同期する場合、電波強度不足による時刻調整の失敗に伴う同期不良のリスクがある。
【０００７】
このような問題を解決するために、システム毎にローカルで持つ同期元（複数の機器が動作タイミングを合わせるための基準となるタイミング信号や時刻情報を出力する装置）からの信号によって複数の放射線画像撮影装置が動作タイミングや時刻を合わせて撮影を行うことが考えられる。しかし、この場合、ローカルに複数の同期元が存在する可能性があり、複数の放射線画像撮影装置がそれぞれ異なる同期元に連動して動作してしまい、適切に撮影を行うことができない場合があった。
【０００８】
本発明の課題は、複数の放射線画像撮影装置を用いて連続的に撮影を行う場合に、それぞれの放射線画像撮影装置が異なる同期元に連動して撮影を行うリスクを抑制することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
複数の放射線画像撮影装置に接続された制御装置であって、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから、自装置が特定の同期元と接続していない第一の状態であるか又は前記特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報を受信する受信手段と、
前記複数の放射線画像撮影装置のそれぞれから受信された状態情報に基づいて、前記複数の放射線画像撮影装置の少なくとも一つが前記第一の状態であるという第一の判定、又は前記複数の放射線画像撮影装置の全てが前記第二の状態であるという第二の判定を行う判定手段と、
前記判定手段による判定結果が前記第一の判定又は前記第二の判定のいずれであるかを出力する出力手段と、
を備える。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、複数の放射線画像撮影装置を用いて連続的に撮影を行う場合に、それぞれの放射線画像撮影装置が異なる同期元に連動して撮影を行うリスクを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】従来技術１−Ａに係る放射線撮影システムを表すブロック図である。
【図２】本発明の第１−Ａ実施形態に係る放射線撮影システムを表すブロック図である。
【図３】図２の放射線撮影システムが備える放射線画像撮影装置のブロック図である。
【図４】図２の放射線撮影システムの動作の前半を表すラダーチャートである。
【図５】図２の放射線撮影システムの動作の後半を表すラダーチャートである。
【図６】システム状態表示画面の一例を示す図である。
【図７】撮影画面の一例を示す図である。
【図８】図２の放射線撮影システムの放射線照射動作と蓄積動作のタイミングを表す図である。
【図９】従来技術１−Ｂに係る放射線撮影システムを表すブロック図である。
【図１０】本発明の第１−Ｂ実施形態に係る放射線撮影システムを表すブロック図である。
【図１１】図１０の放射線撮影システムの動作の前半を表すラダーチャートである。
【図１２】図１０の放射線撮影システムの動作の後半を表すラダーチャートである。
【図１３】図２又は図１０の放射線撮影システムの状態の遷移を説明する状態遷移図である。
【図１４】図２又は図１０の放射線撮影システムの動作を表すタイミングチャートである。
【図１５】図２又は図１０の放射線撮影システムの具体的なシステム構成例を表すブロック図である。
【図１６】図２又は図１０の放射線撮影システムの具体的なシステム構成例を表すブロック図である。
【図１７Ａ】図２又は図１０の放射線撮影システムの具体的なシステム構成例を表すブロック図である。
【図１７Ｂ】図２又は図１０の放射線撮影システムの具体的なシステム構成例を表すブロック図である。
【図１８】図２又は図１０の放射線撮影システムの具体的なシステム構成例を表すブロック図である。
【図１９】本発明の第２実施形態に係る放射線撮影システムを表すブロック図である。
【図２０】図１９の放射線制御装置の機能的構成を表すブロック図である。
【図２１】図１９の撮影装置の機能的構成を表すブロック図である。
【図２２】図１９の無線通信装置の機能的構成を表すブロック図である。
【図２３】図１９の放射線撮影システムの放射線照射動作と蓄積動作のタイミングを表す図である。
【図２４】図１９の放射線撮影システムにおける無線通信装置の基準計時部の計時情報と放射線制御装置又は撮影装置の計時部の計時情報のずれを表す図である。
【図２５】図１９の放射線制御装置又は撮影装置の動作を表すタイミングチャートである。
【図２６】図１９の放射線制御装置又は撮影装置の動作を表すタイミングチャートである。
【図２７】図１９の放射線制御装置又は撮影装置の動作を表すタイミングチャートである。
【図２８】従来の放射線撮影システムの無線リンクを表す図である。
【図２９】図１９の放射線撮影システムにおける第二計時部と計時部のずれを表す図である。
【図３０】図１９の放射線撮影システムの変形例を示す図である。
【図３１】図１９の放射線撮影システムの変形例を示す図である。
【図３２】図１９の放射線撮影システムの変形例を示す図である。
【図３３】図１９の放射線撮影システムの変形例を示す図である。
【図３４Ａ】放射線照射タイミングを高いフレームレートに合わせた場合の放射線照射と蓄積・読出しのタイミングチャートである。
【図３４Ｂ】放射線照射タイミングを低いフレームレートに合わせた場合の放射線照射と蓄積・読出しのタイミングチャートである。
【図３５】プレビュー画面の一例を示す図である。
【図３６】長尺撮影画像で得られた同一タイミングのフレーム画像同士の結合位置（画像処理値）を算出する手法を説明するための図である。
【図３７】長尺撮影画像で得られた同一タイミングのフレーム画像同士の結合位置（画像処理値）を算出する手法を説明するための図である。
【図３８】長尺撮影画像で得られた同一タイミングのフレーム画像同士の結合位置（画像処理値）を算出する手法を説明するための図である。
【図３９】長尺撮影画像で得られた同一タイミングのフレーム画像同士の結合位置（画像処理値）を算出する手法を説明するための図である。
【図４０】結合処理を説明するための図である。
【図４１】長尺撮影画像で得られた同一タイミングのフレーム画像同士の結合位置（画像処理値）を算出する手法を説明するための図である。
【図４２】長尺撮影画像で得られた同一タイミングのフレーム画像同士の結合位置（画像処理値）を算出する手法を説明するための図である。
【図４３】長尺動態画像の期間ごとに結合位置の算出手法を設定するためのユーザーインターフェースを示す図である。
【図４４】結合位置の探索範囲を示す図である。
【図４５】結合位置付近の空間方向の濃淡を説明するための図である。
【図４６】画像処理値を時間方向、空間方向の情報を加味した画像処理値を示す図である。
【図４７】結合により２つの画像が重なり合う結合部位における各画像の影響度を示す図である。
【図４８】図１９のコンソールにおける画像処理、保存、画像再生の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。ただし、本発明の技術的範囲は、下記実施形態の説明や図面に例示したものに限定されるものではない。
なお、ここでは、本発明の第１−Ａ実施形態の元となる従来技術１−Ａ、第１−Ａ実施形態、第１−Ｂ実施形態の元となる従来技術１−Ｂ、第１−Ｂ実施形態、第２実施形態の順に説明する。
【００１３】
＜従来技術１−Ａ＞
まず、本発明の第１−Ａ実施形態に係るシステム１００（詳細後述）の元となる従来技術１−Ａについて、図１を参照しながら説明する。
【００１４】
［システム構成］
初めに、従来技術１−Ａに係る放射線撮影システム（以下従来システム１００Ａ）の概略構成について説明する。図１は、従来システム１００Ａを表すブロック図である。
【００１５】
従来システム１００Ａは、例えば図１に示したように、放射線制御部１１と、高電圧発生部１２と、放射線発生部２と、カセッテ３αと、放射線制御コンソール４１と、照射指示スイッチ５と、を備え、放射線撮影フィルムやＣＲ等、放射線照射タイミングと撮影タイミングが連動しない静止画の撮影を行うことが可能に構成されている。
なお、図１には、放射線制御部１１及び高電圧発生部１２が、共に放射線制御装置１を構成する（例えば１つの筐体に格納される）場合を例示したが、放射線制御部１１と高電圧発生部１２が、例えば異なる筐体に配置される等、それぞれ独立した構成とすることもできる。
【００１６】
放射線制御部１１は、放射線照射を制御するためのものであり、たとえば、図示しないＣＰＵ（Central Processing Unit）や、放射線制御部１１を動作させるためのプログラムが記憶されたＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）、入出力インターフェース等がバスに接続されたコンピューターや、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等で構成されている。なお、専用の制御回路で構成されていてもよい。
具体的には、放射線制御部１１は、放射線制御コンソール４１からの照射準備信号がＯＮになったことを検知したことに基づいて、その高電圧発生部１２へ出力する照射準備信号をＯＮにしたり他の外部機器へ向けて出力可能な状態としたりすることが可能となっている。
また、放射線制御部１１は、放射線制御コンソール４１からの放射線の照射を指示する照射指示信号がＯＮになったことを検知したことに基づいて、この照射指示信号を外部機器へ向けて出力可能な状態とすることが可能であるとともに、放射線制御コンソール４１により設定された撮影条件に応じた照射信号を高電圧発生部１２へ送信することが可能となっている。
【００１７】
この放射線制御部１１から外部機器へ向けて出力可能な照射準備信号や照射指示信号は、例えば放射線制御部１１に外部機器が接続されている場合に使用される。
この照射準備信号や照射指示信号により、放射線照射時に、カセッテ３α以外の外部機器の準備が必要な撮影において、外部機器は、放射線制御部１１から出力される照射準備信号や照射指示信号に基づいて撮影準備を行うことが可能となる。
このような外部機器の例としては、カセッテ３αの放射線入射面に設けられ、撮影する際にグリッドを揺動させるのに用いられるグリッド揺動装置等がある。
【００１８】
なお、上述した外部機器の中には、撮影準備の完了後、照射許可信号を放射線制御部１１へ送信する構成となっているものがある。このため、放射線制御部１１に、外部機器から照射許可信号を入力するための接続部を備え、放射線制御コンソール４１からの照射指示信号と外部機器からの照射許可信号の両方がＯＮになった場合のみ照射信号を高電圧発生部１２へ送信するよう構成することもできる。
このようにすれば、外部機器の撮影準備が完了しないうちは照射許可信号が放射線制御部１１に入力されないため、外部機器の撮影準備が完了する前に、放射線が照射されてしまうことを防止することが可能となる。
【００１９】
例えば、外部機器が前述のグリッド揺動装置である場合には、グリッド揺動装置が揺動を開始し、指定された揺動速度に達した後に、グリッド揺動装置から放射線制御部１１へ照射許可信号が入力されるよう構成することが出来る。このようにすれば、放射線制御部１１は、撮影者の操作に基づく照射指示スイッチ５からの照射指示信号と、外部機器からの照射許可信号の両方が揃って初めて照射信号を出力するため、外部機器の準備が完了する前に放射線が照射されてしまうことを防止することが可能となる。
【００２０】
一方、放射線制御部１１において外部機器からの照射許可信号を用いたくない場合には、例えば照射許可信号を無効化する、あるいは照射許可信号を常にＯＮ又はＯＦＦの状態にし続ける必要がある。
例えば、放射線制御部１１が、外部機器からの照射許可信号を照射信号の出力可否の判断に用いるか否かを切り替えることが可能に構成されている場合には、判断に用いないよう切り替えることで無効化することもできる。
一方、こうした切り替えができない場合であって、例えば照射許可信号が２本の信号線のオープンあるいはクローズで指示されるよう構成されている場合には、２本の信号線を常にオープン又はクローズとすることにより、常に照射許可信号をＯＮ又はＯＦＦの状態にし続ける。
【００２１】
また、放射線制御部１１を、照射準備信号がＯＮになったことを検知してから所定の待機時間が経過するまで、照射指示信号がＯＮになったことを検知しても照射信号を送信しない構成とすることができる。
このようにすれば、高電圧発生部１２や放射線発生部２が、照射準備信号がＯＮになったことを検知してからある程度準備に時間を要するような構成のものである場合に、照射準備が完了していないのに放射線を照射してしまうのを防ぐことができる。
【００２２】
高電圧発生部１２は、放射線制御部１１からの照射準備信号がＯＮになったことを検知したことに基づいて、照射準備出力を放射線発生部２へ出力することが可能に構成されている。
また、高電圧発生部１２は、放射線制御部１１から照射信号を受信したことに基づいて、放射線発生部２が放射線を発生するために必要な（入力された照射信号に応じた）高電圧を照射出力として放射線発生部２へ印加することが可能に構成されている。
なお、図１には、高電圧発生部１２が放射線制御部１１からの照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、高電圧発生部１２が放射線発生部２へ照射準備出力を行う構成を例示したが、放射線制御部１１が放射線発生部２へ照射準備信号を直接出力し、放射線発生部２において照射準備出力に変換し、照射準備を行う構成とすることもできる。
【００２３】
放射線発生部２（放射線管球）は、例えば電子銃と陽極とを備え、高電圧発生部１２から印加された高電圧に応じた放射線（例えばＸ線）を発生させることが可能に構成されている。
具体的には、高電圧を印加されると電子銃が電子ビームを陽極へ照射し、陽極が電子ビームを受けることで放射線を発生させるようになっている。
なお、放射線を発生させているときの陽極は、電子ビームを受けた部分が発熱して高温になるため、安定して放射線を照射するためには、陽極における電子ビームが照射される位置を絶えず変える必要がある。そこで、陽極を回転させながら電子ビームを照射する回転陽極を用いる構成とする場合がある。
上述した高電圧発生部１２からの照射準備出力は、例えば回転陽極の回転開始の指示として使うことができる。
【００２４】
カセッテ３αは、放射線フィルム又は蛍光板を格納しており、被検体を透過した放射線が入射すると、被検体の放射線画像を形成することが可能となっている。
【００２５】
放射線制御コンソール４１は、情報信号接続を用いて、被検体に関する情報や撮影条件（管電圧、管電流、照射時間等）を放射線制御部１１に設定することが可能に構成されている。
なお、放射線制御コンソール４１は、院内ＬＡＮ等の通信ネットワークＮを介して、上位システム７Ｓ（放射線科情報システム（Radiology Information System：ＲＩＳ）、画像保存通信システム（Picture Archiving and Communication System：ＰＡＣＳ）等、図４，１１参照）と通信可能となっていてもよい。通信ネットワークＮは、複数の通信ネットワーク機器（親機）を中心として構成される複数の通信ネットワークを含む。
【００２６】
照射指示スイッチ５は、撮影者が放射線照射を指示するためのものである。
本実施形態における照射指示スイッチ５は、二段階操作が可能に構成されている。具体的には、一段目が押下されると放射線制御コンソール４１へ出力する照射準備信号をＯＮにし、二段目が押下されると放射線制御コンソール４１へ出力する照射指示信号をＯＮすることが可能となっている。
なお、図１には、照射指示スイッチ５が放射線制御コンソール４１に接続され、照射指示スイッチ５が出力した照射準備信号や照射指示信号が、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１へ入力される構成を例示したが、照射指示スイッチ５を放射線制御部１１へ接続し、照射準備信号や照射指示信号が放射線制御部１１へ直接入力されるようにしてもよい。
【００２７】
［動作］
次に、上記従来システム１００Ａの動作について説明する。
【００２８】
（照射準備動作）
撮影者により照射指示スイッチ５の一段目が押下されると、照射指示スイッチ５は、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１へ出力する照射準備信号をＯＮにする。
放射線制御部１１は、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、高電圧発生部１２へ出力する照射準備信号をＯＮにするとともに、外部機器に向けて照射準備信号を出力可能な状態にする。
高電圧発生部１２は、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、照射準備出力を放射線発生部２へ出力する。
【００２９】
放射線発生部２は、照射準備出力が入力されると、放射線を発生させるための準備を開始する。
この放射線を発生させるための準備は、陽極を回転陽極とした場合には、例えば回転陽極を回転させる等の動作を指す。
【００３０】
（照射動作）
続いて、撮影者により照射指示スイッチの二段目が押下されると、照射指示スイッチ５は、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１へ出力する照射指示信号をＯＮにする。
放射線制御部１１は、照射指示信号がＯＮになったことを検知すると、この照射指示信号を外部機器に向けて出力可能な状態にするとともに、照射信号を高電圧発生部１２へ送信する。
なお、放射線制御部１１が、外部機器からの照射許可信号に基づいて放射線照射の可否を判断するよう構成されている場合には、照射指示スイッチ５あるいは放射線制御コンソール４１からの照射指示信号がＯＮであり、かつ外部機器から照射許可信号を受信した場合に、高電圧発生部１２へ照射信号を送信することとなる。
【００３１】
高電圧発生部１２は、照射信号を受信すると、放射線発生部２での放射線照射に必要な高電圧を放射線発生部２に印加する（照射出力を行う）。
放射線発生部２は、高電圧発生部１２から高電圧が印加されると、印加された電圧に応じた放射線を発生させる。
発生した放射線は、図示しないコリメーター等の制御器により照射の方向、領域、線質等が調整され被検体及びその背後のカセッテ３αへ照射される。放射線は一部が被検体を透過してカセッテ３αへ入射する。
カセッテ３αに放射線が入射すると、格納されているフィルム又は蛍光板に放射線画像が形成される。
【００３２】
ここで、上述した照射準備信号と照射指示信号をＯＮにするタイミングが近接していると、例えば放射線発生部２の回転陽極の回転が十分な速度に達する前に照射が行われてしまい、回転陽極の局所部分が過剰に加熱され、回転陽極が損傷したり、照射される放射線量が不安定になったり（電子ビームの照射強度に対して不十分、あるいは過剰になる等）する場合がある。
しかし、放射線制御部１１を、上述したような、照射準備信号がＯＮになったことを検知してから所定の待機時間が経過するまで、照射指示信号がＯＮになったことを検知しても照射信号を送信しない構成としておけば、こうした問題が生じるのを防ぐことができる。
【００３３】
このように、従来システム１００Ａを用いた放射線撮影では、１回の撮影操作に基づいて、被検体の放射線画像（静止画）が一枚だけ撮影される。
【００３４】
＜第１−Ａ実施形態＞
次に、本発明の第１−Ａ実施形態について、図２〜８を参照しながら説明する。なお、上記従来技術１−Ａと同等の構成には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００３５】
［システム構成］
初めに、本実施形態に係る放射線撮影システム（以下、システム１００）のシステム構成について説明する。図２はシステム１００を表すブロック図、図３は放射線画像撮影装置３のブロック図である。
【００３６】
本実施形態に係るシステム１００は、例えば図２に示したように、従来システム１００Ａのカセッテ３αを複数の放射線画像撮影装置３（以下、撮影装置３）に置き換え、更に撮影装置制御コンソール４２と、付加装置６と、を加えたものとなっている。このシステム１００は、以下に説明するように、複数の撮影装置３を用いて所定時間間隔で連続的に複数回の長尺撮影を行い、被写体の動態を表す複数の長尺画像を取得可能なシステムである。複数の撮影装置３は、それぞれの重なりや位置が調整された状態で撮影することが望ましく、複数の撮影装置３を収納するための収納部を備える図示しないホルダーや撮影台を用いて撮影する場合がある。なお、以下の実施形態においては、３つの撮影装置３を用いて撮影を行う場合を例にとり説明するが、使用する撮影装置の台数は特に限定されない。また、撮影に使用される撮影装置３を撮影装置３Ａ〜３Ｃとして説明する。
【００３７】
本実施形態において、放射線発生部２は、放射線制御装置１から連続的に電圧が印加されれば連続的に放射線を照射し、パルス状の電圧が印加されればパルス状の放射線を照射することができる。すなわち、放射線発生部２は、静止画撮影及びシリアル撮影に対応している。
静止画撮影は、一回の照射開始操作で、撮影条件で設定した時間幅の放射線を１回だけ照射し、被検体の１枚の放射線画像を生成する撮影である。
シリアル撮影は、一回の照射開始操作で、撮影条件で設定した時間幅のパルス状の放射線を連続的に複数回照射し、前記照射に応じて連続的に複数回撮影を行うことにより被検体の動態を示す複数枚の放射線画像を生成する撮影モードである。
以下、複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃを用いて連続的に複数回撮影を行う長尺撮影をシリアル撮影モードで行う撮影を長尺シリアル撮影と称する。また、長尺シリアル撮影により得られる一連の長尺画像を長尺動態画像と称し、長尺動態画像を構成する個々の放射線画像（結合処理前後のものを含む）をフレーム画像又は撮影画像と称する。
【００３８】
撮影装置３は、それぞれ図示しない筐体やシンチレーターの他、図３に示したように、撮影制御部３１、放射線検出部３２、走査駆動部３３、読出し部３４、記憶部３５、通信部３６等を備えている。そして、各部３１〜３６は、バッテリー３７から電力の供給を受けるようになっている。
【００３９】
筐体には、図示しない電源スイッチや切替スイッチ、インジケーター、後述する通信部３６のコネクター３６ｂ等が設けられている。
シンチレーターは、放射線を受けると可視光等の放射線よりも波長の長い電磁波を発するようになっている。
【００４０】
撮影制御部３１は、図示しないＣＰＵ（Central Processing Unit）や、撮影装置３を動作させるためのプログラムが記憶されたＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）、入出力インターフェース等がバスに接続されたコンピューターや、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等で構成されている。なお、専用の制御回路で構成されていてもよい。
【００４１】
放射線検出部３２は、放射線を受けることで電荷を発生させるためのもので、基板３２ａや、複数の走査線３２ｂ、複数の信号線３２ｃ、複数の放射線検出素子３２ｄ、複数のスイッチ素子３２ｅ、複数のバイアス線３２ｆ、電源回路３２ｇ等で構成されている。
基板３２ａは、板状に形成され、シンチレーターと並行に対向するよう配置されている。
複数の走査線３２ｂは、所定間隔を空けて互いに平行に延びるよう設けられている。
複数の信号線３２ｃは、所定間隔を空けて互いに平行に延びるように、走査線３２ｂと直交して延びるように、かつ各走査線と導通しないように設けられている。
すなわち、複数の走査線３２ｂ及び信号線３２ｃは格子をなすように設けられている。
【００４２】
放射線検出素子３２ｄは、当該放射線検出素子に照射された放射線の線量（或いはシンチレーターで変換された電磁波の光量）に応じた電気信号（電流、電荷）をそれぞれ発生させるもので、例えばフォトダイオードや、フォトトランジスター等で構成されている。
複数の放射線検出素子３２ｄは、基板３２ａの表面であって、複数の走査線３２ｂ及び信号線３２ｃによって区画された複数の領域内にそれぞれ設けられている。すなわち、複数の放射線検出素子３２ｄは、マトリクス状（行列状）に配列されている。このため、各放射線検出素子３２ｄは、それぞれシンチレーターと対向することとなる。
各放射線検出素子３２ｄの一方の端子には、スイッチ素子であるスイッチ素子３２ｅのドレイン端子が、他方の端子にはバイアス線がそれぞれ接続されている。
【００４３】
複数のスイッチ素子３２ｅは、放射線検出素子３２ｄと同様、複数の走査線３２ｂ及び信号線３２ｃによって区画された複数の領域内にそれぞれ設けられている。
各スイッチ素子３２ｅは、ゲート電極が近接する走査線３２ｂに、ソース電極が近接する信号線３２ｃに、ドレイン電極が同じ領域内の放射線検出素子３２ｄの一方の端子にそれぞれ接続されている。
【００４４】
複数のバイアス線３２ｆは、各放射線検出素子３２ｄの他方の端子に接続されている。
電源回路３２ｇは、逆バイアス電圧を生成し、バイアス線３２ｆを介して各放射線検出素子に逆バイアス電圧を印加するようになっている。
【００４５】
走査駆動部３３は、電源回路３３ａや、ゲートドライバー３３ｂ等で構成されている。
電源回路３３ａは、それぞれ電圧の異なるオン電圧とオフ電圧を生成し、ゲートドライバー３３ｂに供給するようになっている。
ゲートドライバー３３ｂは、各走査線３２ｂに印加する電圧をオン電圧かオフ電圧に切り替えるようになっている。
【００４６】
読出し部３４は、複数の読出し回路３４ａや、アナログマルチプレクサー３４ｂ、Ａ／Ｄ変換器３４ｃ等を備えている。
複数の読出し回路３４ａは、放射線検出部３２の各信号線３２ｃにそれぞれ接続されるとともに、各信号線３２ｃに基準電圧を印加するようになっている。
また、各読出し回路３４ａは、積分回路３４ｄと相関二重サンプリング回路（以下、ＣＤＳ回路）３４ｅ等で構成されている。
【００４７】
積分回路３４ｄは、信号線３２ｃに放出された電荷を積分し、積分された電荷量に応じた電圧値をＣＤＳ回路３４ｅへ出力するようになっている。
ＣＤＳ回路３４ｅは、信号を読み出す対象の放射線検出素子３２ｄが接続された走査線３２ｂにオン電圧を印可する前（オフ電圧を印加している間）に、積分回路３４ｄの出力電圧をサンプリングホールドし、該当の走査線３２ｂにオン電圧を印可して放射線検出素子の信号電荷を読出し、該当の走査線３２ｂにオフ電圧を印加した後の積分回路３４ｄの出力電圧の差分を出力するようになっている。
【００４８】
アナログマルチプレクサー３４ｂは、ＣＤＳ回路３４ｅから出力された複数の差分信号を一つずつＡ／Ｄ変換器３４ｃへ出力するようになっている。
Ａ／Ｄ変換器３４ｃは、入力されたアナログ電圧値の画像データをデジタル値の画像データに順次変換するようになっている。
【００４９】
記憶部３５は、ＳＲＡＭ（Static ＲＡＭ）やＳＤＲＡＭ（Synchronous ＤＲＡＭ）、
ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）等で構成されている。
【００５０】
通信部３６は、外部と通信するためのアンテナ３６ａ及びコネクター３６ｂを備えている。
また、通信部３６は、外部からの制御信号に基づいて、無線通信と有線通信のどちらを行うかを選択することが可能となっている。すなわち、無線通信が選択された場合には、アンテナ３６ａを用いた無線通信を行い、有線通信が選択された場合には、有線ＬＡＮや専用信号線等を用いることで情報の送受信を行うことができる。また、有線通信を用いて同期を行いたい場合には、例えばＮＴＰ（Network Time Protocol）等のプロトコルや、国際標準規格ＩＥＥＥ１５８８に規定されているような方法を用いることで同期を行うことができる。
【００５１】
このように構成された撮影装置３は、電源がオンにされると、「初期化状態」、「蓄積状態」、「読出し・転送状態」のうちのいずれかの状態を取る。状態を切り替えるタイミングについては後述する。
「初期化状態」は、各スイッチ素子３２ｅにオン電圧が印加され、放射線検出素子３２ｄが発生させた電荷が各画素に蓄積されない（電荷を信号線３２ｃに放出する）状態である。
「蓄積状態」は、各スイッチ素子３２ｅにオフ電圧が印加され、放射線検出素子３２ｄが発生させた電荷が画素内に蓄積可能となる（電荷が信号線３２ｃに放出されない）状態である。
「読出し・転送状態」は、各スイッチ素子３２ｅにオン電圧が印加されるとともに、読出し部３４が駆動して、流れ込んできた電荷に基づく画像データを読出し、それを他の装置へ送信することが可能な状態である。
なお、素子および装置の構成によっては、読出しにより蓄積された電荷がクリアされるため、「読出し」と「初期化」を別動作として区別せず、「読出し」と「初期化」が同じ動作として同時に行われる場合もある。
【００５２】
なお、ここでは、放射された放射線を可視光等の他の波長の電磁波に変換して電気信号を得るいわゆる間接型のものを例にして説明するが、本発明は、放射線を検出素子で直接電気信号に変換する、いわゆる直接型の撮影装置であってもよい。
また、撮影装置３の他の構成についても、放射線画像の画像データを生成することが可能であれば、図３に例示したものに限る必要はない。
【００５３】
撮影装置制御コンソール４２は、図２に示したように、放射線制御コンソール４１と情報信号を送受信し、被検体に関する情報や撮影条件等を撮影装置３Ａ〜３Ｃに設定することが可能に構成されている。
なお、放射線制御コンソール４１は、放射線制御部１１の設定を行い、撮影装置制御コンソール４２は、撮影装置３Ａ〜３Ｃの設定を行っているが、これらはいずれも同一の撮影に関する設定を行うものであるため、以下の説明では、これらをまとめて広義にコンソール４と称することがある。
【００５４】
例えば、コンソール４は、図示しないＣＰＵ（Central Processing Unit）や、コンソール４を動作させるためのプログラムが記憶されたＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）、操作部（キーボートやマウス等）、表示部４３（液晶ディスプレイ等）、入出力インターフェース、通信部等がバスに接続されたコンピューター等で構成される。放射線制御コンソール４１、撮影装置制御コンソール４２の機能は、それぞれＲＯＭやＲＡＭに記憶されている放射線制御プログラムとＣＰＵとの協働、撮影装置制御プログラムとＣＰＵとの協働により実行される。あるいは、放射線制御コンソール４１と撮影装置制御コンソール４２は、それぞれが図示しないＣＰＵやＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ、操作部、表示部４３、入出力インターフェース、通信部等がバスに接続されたコンピューター等で構成されていることとしてもよい。
【００５５】
ここで、入出力インターフェースは、コンソール４を放射線制御装置１、付加装置６のそれぞれに有線接続するためのコネクター等を備える。通信部は、コンソール４を院内ＬＡＮ等の通信ネットワークに接続するためのコネクターやアンテナ等を備える。
なお、コンソール４と放射線制御装置１は、１：１で対応付けられている場合もあれば、１つのコンソール４と複数の放射線制御装置１とが接続され、撮影ごとにコンソール４がどの放射線制御装置１と接続するかを選択し制御する場合もある。あるいは１つの放射線制御装置１が複数のコンソール４と接続され、撮影者が使用するコンソール４を選択して操作する場合もある。
【００５６】
図２には、撮影装置制御コンソール４２で撮影条件等の設定を行った場合、放射線制御コンソール４１を介して（放射線制御コンソール４１と撮影装置制御コンソール４２とが情報信号を送受信して）放射線制御部１１に設定されることになる構成を例示したが、撮影装置制御コンソール４２から直接放射線制御部１１の設定を行う構成とすることも可能である。
また、放射線制御コンソール４１から撮影装置３Ａ〜３Ｃの設定を行う構成とすることも可能である。
また、図２には、コンソール４を、付加装置６を介して撮影装置３Ａ〜３Ｃと接続した構成を例示したが、コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃと直接接続することも、例えば図２に示したように、通信ネットワークを介して撮影装置３Ａ〜３Ｃと接続することも可能である。
【００５７】
また、コンソール４は、付加装置６の動作を設定することが可能となっている。
具体的には、付加装置６が照射許可信号を出力するまでに、照射許可信号を出力する出力回数（最大撮影枚数）又は照射許可信号の出力を繰り返す出力時間を付加装置６に設定することが可能となっている。
【００５８】
なお、コンソール４は、付加装置６に設定した出力回数又は出力時間を表示部４３に表示するようにしてもよい。
また、コンソール４は、付加装置６に入力される撮影開始信号がＯＮになると、照射可能である旨を表示部４３に表示するようにしてもよい。
また、コンソール４は、付加装置６が照射許可信号を出力している間、放射線を照射中である旨を表示部４３に表示するようにしてもよい。
本実施形態において、コンソール４は、制御装置として機能する。
【００５９】
付加装置６は、第一取得部６２と、第二取得部６３と、第一接続部６４と、第二接続部６５と、を有する付加制御部６１を備えて構成されている。長尺シリアル撮影では、撮影に用いる全ての撮影装置３の撮影タイミングと、放射線制御装置１による放射線照射タイミングを合わせる必要がある。付加装置６は、撮影タイミングと放射線照射タイミングを合わせるためのタイミング信号及び照射許可信号を発生させて出力する同期元である。
【００６０】
付加制御部６１は、ＣＰＵ、ＲＡＭ等で付加装置６の各部の動作を統括的に制御するように構成することができる。
この場合、図示しない記憶部に記憶されている各種処理プログラムを読出してＲＡＭに展開し、当該処理プログラムに従って各種処理を実行することとなる。
【００６１】
第一取得部６２は、放射線制御部１１との接点（例えばコネクター）をなすもので、本実施形態においては、照射指示スイッチ５が出力した照射準備信号を、放射線制御部１１を介して取得するようになっている。
【００６２】
第二取得部６３は、放射線制御部１１との接点（例えばコネクター）をなすもので、本実施形態においては、照射指示スイッチ５が出力した照射指示信号を、放射線制御部１１を介して取得するようになっている。
ここで、図１、図２に示した例では、照射指示スイッチ５からの照射準備信号及び照射指示信号はコンソール４を介して放射線制御部１１に入力される例を用いて説明を行った。しかしながら、照射指示スイッチ５からの信号はコンソール４を介して放射線制御部１１に入力される必要はなく、機器構成によってはコンソール４を介さず、照射指示スイッチ５から直接放射線制御部１１に入力されるように構成しても構わない。
照射指示スイッチ５からの信号が、コンソール４を介して放射線制御部１１に入力される場合には、コンソール４は放射線制御部１１と同様に、撮影者から照射準備、照射指示がされたことを認識することが可能となり、それらの入力信号に応じて、コンソール４にて照射準備、照射指示に応じた動作や表示などの通知を行うことが可能となる。
一方で、照射指示スイッチ５からの信号が、コンソール４を介さずに放射線制御部１１に入力される場合、放射線制御部１１は他の機器の影響を受けることなく、照射準備、照射指示の信号を受けることが可能となり、より安定した確実な動作が可能となる。
【００６３】
第一接続部６４（６４ａ〜６４ｃ）は、撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接点（例えばコネクター）をなすもので、照射開始許可信号を入力することが可能となっている。
なお、照射開始許可信号は、撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能な状態になるとＯＮになり、撮影不可の状態になるとＯＦＦになる信号であるため、本発明における撮影装置３Ａ〜３Ｃの駆動状態を示す信号ということになる。
【００６４】
第二接続部６５は、本実施形態においてはコネクターとなっており、一端部が放射線制御部１１に接続されたケーブルの他端部を差し込むことで放射線制御部１１と接続することが可能となっている。
そして、照射許可信号を放射線制御部１１へ出力することが可能となっている。
【００６５】
なお、図２には、第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４、第二接続部６５が他の装置（第一，第二取得部６３及び第二接続部６５は放射線制御装置１、第一接続部６４は撮影装置３Ａ〜３Ｃ）と情報や信号を直接送受信している構成を例示したが、第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４、第二接続部６５の少なくともいずれかは、信号を中継可能な図示しない中継部を介して他の装置と接続可能としてもよい。
また、図２には、第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４、第二接続部６５が別々に設けられた場合を例示したが、第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４、第二接続部６５のうちの少なくとも２つは一体に構成されて（各部６２〜６５が兼用となって）いてもよい。
【００６６】
このように構成された付加装置６の付加制御部６１は第二取得部６３を介して放射線制御部１１から取得した照射指示信号及び第一接続部６４を介して撮影装置３Ａ〜３Ｃから入力された照射開始許可信号に基づいて、放射線の照射を指示するパルス状の照射許可信号を所定周期で繰り返し第二接続部６５から放射線制御部１１へ出力させることが可能となっている。
なお、付加制御部６１を、照射開始許可信号がＯＮになったことを検知してから所定の待機時間が経過するまで、撮影開始信号がＯＮになったことを検知しても照射許可信号を出力しないように構成するようにしてもよい。
【００６７】
また、付加制御部６１は、放射線画像の撮影タイミングを指示するタイミング信号を、照射許可信号を出力するタイミングに基づいて第一接続部６４から撮影装置３Ａ〜３Ｃへ出力させるようになっている。
撮影タイミングは、例えば放射線画像の電荷の蓄積動作を開始するタイミングとしている。すなわち、本実施形態に係る撮影装置３Ａ〜３Ｃは、タイミング信号に合わせて電荷の蓄積を開始し、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれの計時手段により逐次的に蓄積の終了、各画素の電荷の読出し、各画素の電荷の画像化、画像の保存や転送の動作を行う。
このような制御とすることで、付加制御部６１は、照射許可信号による放射線照射のタイミングと、タイミング信号による放射線照射時に電荷を蓄積する蓄積タイミングの両方を制御することが可能となる。その結果、放射線照射による電荷を確実に蓄積することができ、延いては放射線照射による画像を確実に取得することが可能となる。
【００６８】
なお、このように電荷の蓄積動作開始を上記撮影タイミングとする場合、撮影装置３Ａ〜３Ｃが放射線照射による撮影動作にあたる蓄積タイミングに移行することが可能な状態で待機し、タイミング信号に合わせて蓄積動作を開始するようにしても良い。
このような制御とすることで、付加制御部６１は上記の場合と同様に放射線照射による画像を確実に取得することが可能となる。
【００６９】
また、このタイミング信号の入力を契機とする撮影タイミングは、上記電荷の蓄積動作以外に、撮影装置３Ａ〜３Ｃが繰り返し行う各種動作のいずれかを開始するタイミングとすることができる。
例えば蓄積動作前に各画素に蓄積された電荷をリセットする必要がある場合には、リセットを開始するタイミングを上記撮影タイミングとしても良い。
この場合、撮影装置３Ａ〜３Ｃを、リセット完了後に逐次的に蓄積動作に移行するようにしても良い。
このような制御とすることで、各画素に放射線照射による電荷の蓄積以前に経時的に蓄積されるノイズ成分である暗電荷をリセットにより放出した状態で、放射線照射による電荷蓄積を行う蓄積動作に入ることが可能となり、よりノイズの少ない画像を取得することが可能となる。
【００７０】
あるいは、蓄積動作を終了させるタイミングを上記撮影タイミングとしても良い。あるいは、タイミング信号により蓄積された電荷の読出しを開始するタイミングを上記撮影タイミングとしても良い。
このような制御とすることで、付加制御部６１は、照射許可信号による放射線照射のタイミングと、タイミング信号による放射線照射による電荷の蓄積を終了タイミングや、放射線照射により蓄積された電荷を読み出すタイミングの両方を制御することが可能となる。その結果、放射線照射による電荷を確実に蓄積することができ、延いては放射線照射による画像を確実に取得することが可能となる。
【００７１】
なお、タイミング信号を各動作の開始ではなく、終了に使用しても良い。例えばタイミング信号のＯＦＦからＯＮに変わるタイミングに合わせて蓄積動作を開始し、ＯＮからＯＦＦに変わるタイミングに合わせて蓄積動作を終了させるようにしても良い。
このような制御とすることで、付加制御部６１は上記の各場合と同様に放射線照射による画像を確実に取得することが可能となる。
【００７２】
また、本実施形態においては、タイミング信号を、照射許可信号と同じ周期で繰り返し出力するようになっている。
また、付加制御部６１は、本実施形態においては、照射許可信号を、所定の出力回数となるまで、又は最初に出力してから所定の出力時間が経過するまで、繰り返し出力するようになっている。
【００７３】
なお、タイミング信号を、照射許可信号が出力されてから所定時間遅れてあるいは早めて出力するようにしてもよい。
また、付加制御部６１は、所定周期でタイミング信号や照射許可信号を繰り返し送信するため、タイミングを制御するための計時手段を有するように構成することができる。
また、付加制御部６１は、タイミング信号や照射許可信号を所定の出力回数となるまで繰り返し出力するために、出力数をカウントするカウント手段を有するように構成することが出来る。あるいは、タイミング信号や照射許可信号を最初に出力してから所定の出力時間が経過するまで繰り返し出力するために、計時手段を有するように構成することが出来る。
【００７４】
また、タイミング信号を、照射指示スイッチ５の二段目が押下される（照射指示信号を取得する）前の段階から出力するよう構成することもできる。
具体的には、例えばシーケンス開始信号を取得（ＯＮになったことを検知）してから照射指示信号を取得するまでの間、あるいは照射準備信号を取得（ＯＮになったことを検知）してから照射指示信号を取得するまでの間にも出力するような構成とすることができる。
【００７５】
ここで、撮影装置３は通信ネットワークに接続されている場合もあれば、接続されていない場合もある。例えば、常に複数枚の撮影装置３が複数枚撮影用（長尺撮影用）のホルダーや撮影台に収納されているわけではなく、１枚で撮影するための撮影台や回診用移動撮影装置などに格納されている場合がある。このような状態でもコンソール４にて、どの撮影装置３が使用可能か表示するためには、コンソール４は各撮影装置３と情報信号の送受信を継続する必要がある。このような場合に通信ネットワークと各撮影装置３の情報信号の接続を利用することが可能である。このような接続として、例えば、通信ネットワークとして無線のアクセスポイントを用いることができ、通信ネットワークと各撮影装置３との間は無線通信を用いることができる。一方で、後述するように複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃにて長尺シリアル撮影を行うためには、複数の各撮影装置３Ａ〜３Ｃは付加制御部６１とタイミング信号の接続が必要である。このような場合、各撮影装置３Ａ〜３Ｃと付加制御部６１はタイミング信号の接続だけでなく、情報信号の接続も接続する場合がある。このような場合、（１）通信ネットワークと各撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続は、接続を行わない、（２）あるいは接続していても、付加装置６と撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続を優先し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは付加装置６と接続を行う、（３）あるいは通信ネットワークと各撮影装置３Ａ〜３Ｃは接続を継続するが、付加装置６と各撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続を優先し、通信ネットワークと撮影装置３Ａ〜３Ｃは通信セッションを終了、あるいは開始せず、付加装置６と撮影装置３Ａ〜３Ｃにて通信セッションを開始する、（４）あるいは通信ネットワークと撮影装置３Ａ〜３Ｃは通信セッションを継続するが、付加装置６と各撮影装置３Ａ〜３Ｃとの通信を優先する、という動作を行うことができる。
【００７６】
［動作］
次に、上記システム１００の動作について説明する。図４，５は、本実施形態に係るシステム１００の動作を表すラダーチャートである。ここで、図４，５のラダーチャートの縦方向は動作順の一例を示したもので、実際の時間間隔を現したものではない。従って、間隔が大きい部分が、他の間隔が小さい部分より長い時間を要する場合もあるし、同じ時間あるいは短い時間で済む場合もある。また、紙面の関係上、撮影装置３Ａ〜３Ｃをまとめて示しているが、それぞれが図４、５に示す信号の送受信を行っている。また、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、同タイミングで信号の送受信を行っているが、撮影装置３Ａ〜３Ｃそれぞれの性能や特定に合わせ、タイミングをずらしても良い。ここで前記性能や特性は、例えば撮影装置が撮影できる画素数や、画素サイズ、撮影フレームレート、起動時間、画素感度、画素応答速度、撮影サイズなどの撮影装置の性能や、同じ性能の撮影装置であっても個々の撮影装置毎に有するバラツキによる特性差であり、工場出荷時やメンテナンス時に個々の撮影装置に応じて特性を表す設定値を設定し、設定値に応じて処理を行うことで変えることが可能である。
図４，５に示すラダーチャートの放射線制御装置１の動作は、放射線制御部１１の制御により実行される。撮影装置３Ａ〜３Ｃの動作は、撮影制御部３１の制御により実行される。付加装置６の動作は、付加制御部６１の制御により実行される。コンソール４の動作は、コンソール４のＣＰＵとＲＯＭやＲＡＭに記憶されているプログラムとの協働により実行される。
【００７７】
（Ａ：機器設置時、装置立ち上げ時、接続機器変更時、定期的な接続機器確認時）
まず、コンソール４、特に撮影装置制御コンソール４２は、図４に示したように、機器設置時、撮影システム立ち上げ時、接続機器変更時、その他の定期的な接続機器確認時に、コンソール４が制御している撮影環境に接続されている機器（放射線制御装置１、撮影装置３、付加装置６、クレードル、撮影台等）や通信ネットワークを確認し（ステップＳ１）、コンソール４の表示部４３に機器構成、接続構成を表示する（ステップＳ２）。
ここで、院内には、複数の放射線制御装置１、撮影装置３、付加装置６、クレードル、撮影台、通信ネットワーク（親機）等が備えられている場合があるため、撮影者は、コンソール４が制御している撮影環境に接続されている機器や接続構成を確認する必要がある。例えば、図６に示すようなシステム状態表示画面４３１を表示部４３に表示することで、コンソール４が制御している撮影環境に接続されている機器構成、接続構成をユーザーが確認することができる。
コンソール４が制御している撮影環境に接続されている機器や接続構成の確認は、例えばコンソール４において、システム１００内の構成要素となる機器の通信識別情報（ＩＤ）とアドレス情報の組み合わせを記憶しておき、コンソール４から各機器に接続の有無、ＩＤをリクエストし、各機器が接続の有無、ＩＤを返送することで確認することが可能である。ここで、各機器に他の機器がさらに接続されている場合（例えば、付加装置６に撮影装置３が接続されている場合等）、他の機器が接続されている機器は、他の機器のＩＤを取得し、その情報を併せてコンソール４に送信する。これにより、コンソール４は、各機器が直接接続されているのか、他の機器や通信ネットワークを介して接続されているのかを把握することができる。
ＩＤとしては、例えば、機器固有に設定されたＭＡＣアドレスや、機器固有のＢＳＳＩＤ、装置固有に設定されたシリアル番号等の機器毎に固有のＩＤを用いることもできるし、設定したＩＰアドレス、設定したＥＳＳＩＤ等、後から設定したＩＤを用いることもできる。
【００７８】
なお、通信ネットワークの親機は、自身が通信している有線接続部に接続された撮影装置３を通信ネットワーク親機が無線接続する機器（子機）として設定し、ＩＤを取得する構成とすることもできる。例えば、図６に示す構成では、通信ネットワークＡ（親機）は無線接続にて撮影装置３と接続することも可能であるが、また撮影装置３と有線接続可能なクレードルＡとも接続している。この有線接続可能なクレードルＡに撮影装置３を接続すると、接続された撮影装置３は通信ネットワークＡと接続する、あるいは優先的に接続するように設定される。また、クレードルＡは撮影装置３のＩＤを読み取り、クレードルＡで読み取った情報として通信ネットワークＡ、コンソール４へと接続された撮影装置３のＩＤを送信する。クレードルＡで読み取った情報であることを示すために、例えば、クレードルＡや通信ネットワークＡのＩＤと共に、コンソール４へ撮影装置３のＩＤを送付する構成としても良い。コンソール４は、予め記憶しているＩＤと機器の関係から、どの撮影装置３が、どの通信ネットワークを介して無線接続されているかを把握することが可能となり、例えば、図６に示すシステム状態表示画面４３１として表示部４３に表示することが可能である。
【００７９】
（Ｂ：撮影準備）
その後、コンソール４は、ＲＩＳやＨＩＳ等の上位システム７Ｓから撮影オーダーを受信すると（ステップＳ３）、受け取った撮影オーダーをコンソール４の表示部４３に表示する（ステップＳ４）。
その際、新しい撮影オーダーを受けたことを、光や音を用いて作業者に通知する構成としてもよい。
【００８０】
撮影者は表示された撮影オーダーから、撮影順序を変える等の操作を行い、次に撮影する撮影オーダー及び使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃ等を選択する（ステップＳ５）。
その際、接続されている複数の撮影装置３の中から使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃを操作者が選択するようにしてもよい。例えば、コンソール４に表示される図６に示すようなシステム状態表示画面４３１から使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃを選択することが出来る。
また、コンソール４により、接続されている複数の撮影装置３の中から、撮影者の撮影手技に応じて推奨される撮影装置３Ａ〜３Ｃが自動的に選択される構成としてもよい。
また、特に変更が無い場合に、前の撮影で使用した撮影装置３Ａ〜３Ｃが自動的に継続して選択される構成としてもよい。
あるいは、例えば長尺撮影の場合には、複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃの相対位置を固定するための撮影用ホルダーや長尺撮影台が用いられる。そこで長尺撮影を選択した場合には、これら撮影用ホルダーや長尺撮影台に設置されている撮影装置３が撮影装置３Ａ〜３Ｃとして選択されるようにしても良い。
あるいは、例えば長尺シリアル撮影の場合には、使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影タイミングを合わせて撮影を行うために、同一の同期元に接続されている必要がある。そこで、長尺シリアル撮影の撮影オーダーを選択した場合には、同期元となる特定の付加装置６あるいは特定の通信ネットワークの親機に接続されている撮影装置３Ａ〜３Ｃが自動的に選択されるようにしても良い。同期元となる特定の付加装置６としては、放射線制御装置１に接続されている付加装置６を自動的に選択してもよいし、撮影者がシステム状態表示画面４３１から選択してもよい。本実施形態では、放射線制御装置１に有線接続されている付加装置６を自動的に選択することとする。
【００８１】
ここで、選択した撮影オーダーによっては、接続する機器を、撮影オーダーの撮影を行うために必要な接続状態に変更する必要がある。特に複数の撮影装置３を並べ、それらに放射線を照射することで複数の撮影装置３で同時に透過放射線画像を撮影する長尺撮影では、複数の撮影装置３を必要とするため、一時的に他の撮影台などから撮影装置３を持ってきて撮影を行う場合がある。
このような機器の接続状態の変更後の確認は以下の仕組みにより行うことが可能である。
まず、各機器のＩＤを機器設置時に予めコンソール４のＲＡＭへ記憶させておく。コンソール４が複数ある場合には、それぞれのコンソール４のＲＡＭに記憶させても良いし、１つのコンソール４のＲＡＭに記憶させた情報を他のコンソール４へ展開（送信）するように構成しても良い。
【００８２】
本実施形態のように、撮影装置３Ａ〜３Ｃの接続を有線接続とする場合、撮影装置３Ａ〜３Ｃとの通信接続を確立し、撮影装置３Ａ〜３ＣのＩＤを取得することで、コンソール４にて撮影装置３Ａ〜３Ｃがどの機器に接続されているかを把握することが出来る。例えば、付加装置６に接続された有線ケーブルに撮影装置３Ａを接続することで、付加装置６と撮影装置３Ａは通信接続を確立する。その後、付加装置６は、確立した通信接続を用いて撮影装置３ＡのＩＤを取得し、その情報をコンソール４へ送付する。その際に付加装置６自身のＩＤも合わせて送付しても良い。前記情報を得たコンソール４は、付加装置６を介して撮影装置３Ａが接続されたことを認識し、そのことを例えば図６のようなシステム状態表示画面４３１としてコンソール４の表示部４３に表示することが可能である。このようなシステム状態表示画面４３１から、撮影者は、同期元となる特定の付加装置６に撮影装置３Ａが確実に接続されていることを確認し、撮影を行うことができる。
【００８３】
使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃが選択されると、コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６に通信接続要求をそれぞれ行う（ステップＳ６）。
撮影装置３Ａ〜３Ｃや付加装置６は、接続要求を受けると、コンソール４とそれぞれ接続する（ステップＳ７）。
なお、接続要求は、図４に示したように、コンソール４から付加装置６に対して行い、更に付加装置６から撮影装置３Ａ〜３Ｃに対して行う構成とすることができる。
撮影装置３Ａ〜３Ｃとコンソール４とは、図２に示したように通信ネットワークを介して接続したり、直接接続したりすることが可能であるが、コンソール４と撮影装置３Ａ〜３Ｃとが直接接続されると、付加装置６と接続していない撮影装置３を撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃとしてコンソール４に接続してしまい、付加装置６と撮影装置３Ａ〜３Ｃとが連動した状態での接続構成を確立できない可能性がある。しかし、上述のように、通信ネットワークと撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続よりも付加装置６と撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続を優先し、付加装置６を介して撮影装置３Ａ〜３Ｃとコンソール４とを接続することにより、確実に付加装置６に接続された撮影装置３Ａ〜３Ｃと接続することが可能となる。
【００８４】
あるいは、図示は省略するが、コンソール４より各撮影装置３Ａ〜３Ｃに接続要求を行い、その後各撮影装置３Ａ〜３Ｃから付加装置６に接続要求を行う構成としても良い。
撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃの設定はコンソール４にて行われるため、このように構成すれば、使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃを確実に選択し付加装置６と接続することができ、誤った撮影装置３を選択することなく、付加装置６と使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃとが連携した状態を確立することが可能となる。
また、このような構成とすることで、前述のように付加装置６に接続された撮影装置３からのみではなく、使用可能な撮影装置３全体から撮影装置３Ａ〜３Ｃを選択し、接続することが可能となる。
また、ここで、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、接続を開始するときに、自身の状態を、撮影準備、あるいは撮影が可能な前述の消費電力の低いモードから、当該消費電力の低いモードよりも消費電力が高いモードへ自動的に遷移する構成としても良い。
【００８５】
コンソール４との接続が開始されると、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自装置の状態を通信部３６によりコンソール４に通知する（ステップＳ８）。
例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影準備、あるいは撮影が可能なモードに遷移していること、あるいは以降の撮影準備を開始できる状態であるか否かをコンソール４へ通知する。
また、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、コンソール４に自装置のバッテリー残量（残電力量）、メモリー残量、通信安定性、通信速度などを通知することとしてもよい。
また、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、付加装置６に接続されている場合、自装置のＩＤを、接続している付加装置６経由でコンソール４に通知し、コンソール４において、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てが同期元となる特定の付加装置６に接続されているか否かを確認できるようにしてもよい。あるいは、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自装置のＩＤを、接続されている付加装置６のＩＤと共にコンソール４に通知し、コンソール４にて、予め記憶しているＩＤと機器の関係から、各撮影装置３Ａ〜３Ｃが同期元となる特定の付加装置６に接続されているか否かを確認できるようにしても良い。
上述の、付加装置６経由で撮影装置３Ａ〜３Ｃがコンソール４に送信した自装置のＩＤや、当該ＩＤ及び付加装置６のＩＤは、各撮影装置３Ａ〜３Ｃが特定の同期元と接続していない第一の状態であるか又は特定の同期元と接続している第二の状態であるかを示す状態情報となる。
【００８６】
コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃから送信された状態通知を通信部により受信すると、受信した状態通知に基づいて、各撮影装置３Ａ〜３Ｃの状態が以降の撮影準備を開始することが可能な状態であるか（すなわち、撮影可能な状態であるか）否かを識別可能な態様で表示部４３に表示する（ステップＳ９）。
【００８７】
また、コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃからのバッテリー残量、メモリー残量、通信安定性、通信速度などの通知を受け、撮影装置３Ａ〜３Ｃの状態が選択した撮影オーダーの撮影を実施するために十分であるか否かを判定し、その判定結果に基づいて、撮影が可能か否かを識別可能な態様で表示部４３に表示する構成としても良い。これは、例えば、バッテリー残量、メモリー残量、通信安定性、通信速度等に対して、予め閾値を設定し、撮影装置３Ａ〜３Ｃから通知された値が閾値以上であるか否かによって撮影オーダーの撮影を実施するために十分であるか否かを判定することができる。上述の閾値は、撮影オーダーや撮影部位、使用する撮影装置３毎により撮影に必要となる状態が異なるため、個別に設定できるようにしても良い。
【００８８】
また、コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃから通知されたＩＤ及び通信経路、又は撮影装置３Ａ〜３Ｃから通知されたＩＤ及び付加装置６のＩＤに基づいて、撮影装置３Ａ〜３Ｃの少なくとも一つが同期元となる特定の付加装置６に接続されていない第一の状態であるか、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てが同期元となる特定の付加装置６に接続されている第二の状態であるかを判定し出力する機能を備え、その判定結果の出力に基づいて、撮影装置３Ａ〜３Ｃを用いた撮影を継続することが可能か否かを識別可能な態様で表示部４３に表示させる構成としても良い。あるいは、上記［機器設置時、装置立ち上げ時、接続機器変更時、定期的な接続機器確認時］に記載した方法にて、撮影装置３Ａ〜３Ｃの少なくとも一つが同期元となる特定の付加装置６に接続されていない第一の状態であるか、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てが特定の付加装置６に接続されている第二の状態であるかを判定し出力する機能を備え、その判定結果の出力に基づいて、撮影装置３Ａ〜３Ｃを用いた撮影（長尺撮影）を継続することが可能か否かを識別可能な態様で表示部４３に表示させる構成としても良い。具体的には、撮影装置３Ａ〜３Ｃの少なくとも一つが特定の付加装置６に接続されていない第一の状態であると判定した場合（第一の判定）、撮影が不可の態様で表示を行い、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てが特定の付加装置６に接続されている第二の状態であると判定した場合（第二の判定）、撮影可の態様で表示を行う。
【００８９】
また、このタイミングにて、コンソール４は、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃがシリアル撮影対応（シリアル対応）の撮影装置であるか、あるいは撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが共通のフレームレートで撮影可能か、あるいは選択した撮影オーダーで必要な解像度やビニングに対応しているか等を判定する構成としても良い。例えば、予めコンソール４のＲＡＭに各撮影装置３のＩＤに対応付けてその装置の特性情報（例えば、シリアル可／静止画のみ、フレームレート、解像度、ビニング数等）を記憶させておき、撮影装置３Ａ〜３Ｃから送信された各ＩＤに基づいて撮影装置３Ａ〜３Ｃの特性情報を取得し、撮影オーダーの撮影に必要な条件と照合することにより判定することが可能である。そして、コンソール４は、判定結果に基づいて、撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示させる構成としても良い。
上記の判定は、いずれかのみを行ってもよいし、複数を組み合わせて行ってもよい。
【００９０】
また、例えば、上記の判定にて撮影が不可である撮影装置３がある場合、コンソール４は、その撮影装置３が判別できる態様で表示部４３に表示させる。例えば、図７に示すような撮影画面４３２を表示部４３に表示させ、使用する各撮影装置３Ａ〜３Ｃについての情報を表示する使用パネル欄４３２ａにおいて、各撮影装置３Ａ〜３Ｃの情報に対応付けて、その装置が撮影可能であれば「〇」、撮影不可であれば「×」を表示することで、撮影が否である撮影装置３を明示するよう表示することができる。また記号あるいは文字などにより、撮影が否である理由を表示することも可能である。また色により撮影が否であること、また撮影が否である理由を表示することも可能である。なお、撮影画面４３２においては、撮影時に撮影装置３Ａ〜３Ｃを収納する収納部（ホルダーや撮影台）により定められる撮影装置３Ａ〜３Ｃの配置関係に対応するように、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれについての情報（撮影可であるか不可であるかを含む）表示するための領域が設けられている。例えば、撮影装置３Ａがホルダーの上段、撮影装置３Ｂが中段、撮影装置３Ｃが下段に収納されている場合には、図７に示すように、撮影画面４３２において、撮影装置３Ａについて表示する領域が上、撮影装置３Ｂについて表示する領域が中、撮影装置３Ｃについて表示する領域が下に配置される。
【００９１】
あるいは、コンソール４は、撮影画面４３２の特定の領域、例えば、撮影可否／ステータス表示欄４３２ｂの色を、上記判定の結果、撮影が可であれば第一の色で表示させ、撮影が不可であれば第一の色とは異なる第二の色で表示させることとしてもよい。
【００９２】
また、前記説明においては、撮影装置３Ａ〜３Ｃが自装置の状態を示す情報をコンソール４に送信し、コンソール４で各撮影装置３Ａ〜３Ｃの状態が以降の撮影準備を開始することが可能な状態であるか否かを判定する構成することとしたが、各撮影装置３Ａ〜３Ｃで上記の判定を行い、判定結果をコンソール４へ送付する構成としても良い。また、図４において、これらの通知は撮影装置３Ａ〜３Ｃからコンソール４に送信しているが、付加装置６を介してコンソール４に通知しても良い。
【００９３】
また、ここで、コンソール４は、同期元となる特定の付加装置６に接続されている撮影装置３にのみ発光を指示する制御信号を送信し、特定の付加装置６に接続されている撮影装置３に配設されている発光部のみを発光させる構成としても良い。
あるいは、コンソール４は、同期元となる特定の付加装置６に接続されている各撮影装置３のみ、他と異なる発光様態で発光するように、接続されている各撮影装置３に発光を指示する制御信号を送信してもよい。他と異なる発光様態としては例えば色や、発光タイミング、発光モード（点灯、点滅など）などがある。
同期元となる特定の付加装置６に接続されている撮影装置３のみを発光させる、あるいは他と異なる発光様態で発光させることにより、撮影者が同期元となる特定の付加装置６に接続されている撮影装置３を容易に識別することが可能となり、意図しない撮影装置３を用いて撮影を行ってしまうことを確実に防止することが可能となる。
【００９４】
さらに、コンソール４は、前記特定の付加装置６と接続した撮影装置３の内、撮影に使用するように指示された撮影装置３にのみ発光を指示する制御信号を送信し、該当する撮影装置３に配設されている発光部のみを発光させるようにする構成としても良い。あるいは前記説明にて同期元となる特定の付加装置６に接続されている撮影装置３の内、撮影に使用するように指示された撮影装置３のみ、他と異なる発光様態で発光するように、接続されている各撮影装置３に発光を指示する制御信号を送信してもよい。
これは、例えば長尺撮影台や長尺撮影ホルダーには一般的に３枚の撮影装置３が装填されているが（本実施形態においても撮影装置３Ａ〜３Ｃを撮影に使用するものとして説明しているが）、被検体のサイズ（体格）や撮影部位によっては、その中の２枚しか撮影に使用しない場合がある。このような場合、コンソール４で指示した２枚の撮影装置３（例えば、３Ａ〜３Ｂ）が、実際に長尺撮影台や長尺撮影ホルダーに装填された３枚の内どの２枚であるかが撮影者に直接的には分からないため、撮影者がコンソール４で指示した撮影装置３Ａ〜３Ｂと異なる撮影装置３を撮影対象だと誤認して撮影を行い、正しい撮影が行われない場合があるためである。例えば、図７に示す撮影画面４３２にて同期元となる付加装置６と接続された撮影可能な撮影装置３の内、撮影装置３Ａ〜３Ｂを使用する撮影装置３として指定すると、指定された撮影装置３Ａ〜３Ｂのみ発光する、あるいは他と異なる発光様態で発光させることで、撮影者が容易に指定した撮影装置３Ａ〜３Ｂを認識することが可能となる。
【００９５】
さらに長尺撮影台やホルダーに収納された各撮影装置３Ａ〜３Ｃの位置関係、つまり上中下の順番が分かるように、コンソール４での表示と撮影装置３Ａ〜３Ｃに配設されている発光部の発光様態を関連させて表示させる構成としても良い。例えば、撮影装置３Ａが上、撮影装置３Ｂが中、撮影装置３Ｃが下である場合、コンソール４上で（例えば、撮影画面４３２上で）撮影装置３Ａ〜３Ｃを色分けして表示し、コンソール４から撮影装置３Ａ〜３Ｃに発光指示と併せて表示色の情報を送信することにより、撮影装置３Ａ〜３Ｃに配設されている発光部も同じ色分けで発光させる構成とすることができる。あるいはコンソール４の表示と撮影装置３Ａ〜３Ｃの発光部の発光タイミングや発光間隔を関連付ける構成とすることもできる。
【００９６】
なお、コンソール４によるステップＳ９における表示制御を行うか否かを、長尺撮影（長尺シリアル撮影を含む）の撮影オーダーが指定されたか否かに応じて切り替えることとしてもよい。すなわち、長尺撮影の撮影オーダーが指定された場合にのみ、上述の表示制御を行うこととしてもよい。
【００９７】
続いて、撮影者が、コンソール４にて撮影条件等を設定し、撮影開始をコンソール４へ指示すると、コンソール４は、放射線制御装置１及び撮影装置３Ａ〜３Ｃに撮影条件を設定して撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６に対して撮影シーケンスの開始を指示するシーケンス開始信号をＯＮにする。そして、シーケンス開始信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６に送信する（ステップＳ１０）。シーケンス開始信号は、例えばコンソール４と付加装置６の間で送受信される情報信号、付加装置６と撮影装置３Ａ〜３Ｃの間で送受信される情報信号を用いて送信することが可能である。
図４に示したシーケンスでは、コンソール４から撮影装置３Ａ〜３Ｃにシーケンス開始信号を送信し、撮影装置３Ａ〜３Ｃから付加装置６にシーケンス開始信号を送信する例を示したが、コンソール４より付加装置６及び撮影装置３Ａ〜３Ｃに直接シーケンス開始信号を送信する構成としてもよい。あるいはコンソール４より付加装置６に接続を行い、付加装置６から撮影装置３Ａ〜３Ｃにシーケンス開始信号を送信する構成としても良い。
撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６は、シーケンス開始信号がＯＮになったことを検知すると、撮影準備を開始する。
【００９８】
付加装置６は、シーケンス開始信号を受信すると、読出指示信号（図１４参照）をＯＮにして、撮影装置３Ａ〜３Ｃに対して読出指示信号を送信するとともにタイミング信号を所定時間間隔で繰り返し出力する（ステップＳ１１）。
【００９９】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、付加装置６から出力されるタイミング信号を受信する度に、読出し動作を行う。
ここで、撮影装置３は、読出し動作を行う際に電力を消費するため、撮影装置３内の回路内の温度が上昇する。またこの温度上昇により、撮影装置３の特に放射線検出素子３２ｄの感度が変わり、同一の放射線透過量に対する画像（信号値）が変わる。１枚の撮影であればこの温度上昇による画像の変化は問題にならないが、本発明に係るシステム１００のように、連続的に複数枚の静止画を撮影するシリアル撮影を行う場合には、撮影中の温度上昇による画像の変化が問題になる。そこで、撮影装置３において、シリアル撮影を行う前に読出し動作を繰り返し行うことにより、続いて撮影するシリアル撮影時の温度上昇による画像の変化が少なくなるように構成することが出来る。このように、撮影前の読出し動作は、撮影装置３のウォームアップとなる。
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、読出し動作を繰り返す初期段階で、ウォームアップを開始した旨を通信部３６によりコンソール４へ通知する（ステップＳ１２）。
なお、ステップＳ１２のウォームアップ通知は省略してもよい。
【０１００】
また、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、ウォームアップのための読出し動作の後半で読み取った画像を補正用データとしてコンソール４へ送信する（ステップＳ１３）。
撮影装置３Ａ〜３Ｃが有する複数の画素はそれぞれ特性が異なっており、放射線が照射されていない状態であっても、画像の明るさに相当する電荷のレベルが画素毎に異なっている。そこで、ウォームアップの後半で読出した画像を補正用データとして取得しておき、例えば後に得られる撮影画像の各信号値から、補正用データの各信号値を差し引くことで、画素毎のばらつきが除去された撮影画像を得ることができる。
なお、ここでは、補正用データの使用方法として、撮影画像から単純に補正用データを差し引く場合を例に挙げたが、さまざまな演算を用いてノイズ成分を除去することも可能である。
ここで、補正用データなど画像が必要な場合は、読出した電荷を画像化するが、画像が必要でない場合には読出した電荷を画像化せずに捨てる、リセット動作としても良い。あるいは画像化し、画像を捨てるリセット動作としても良い。
【０１０１】
ここで、図４の説明では補正用データをコンソール４に送信し、コンソール４にて補正を行う場合について説明を行った。しかしながら、近年、撮影装置３の処理能力及び撮影装置３の記憶部の記憶容量が向上しており、コンソール４へ補正用データを送信せず、撮影装置３のメモリー内に補正用データを保存し、撮影装置３内で補正処理の全部、あるいは一部を行っても良い。また全部あるいは一部の補正処理をコンソール４でも行う場合には、補正用データを撮影装置３内のメモリーへ保存するとともに、コンソール４へ送信する構成としても良い。
【０１０２】
ウォームアップが完了すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影準備が完了したことをコンソール４に通知する（ステップＳ１４）。ここで、コンソール４は、例えば、予め設定された読出し回数のウォームアップが終了するか、あるいは予め設定された読出し動作期間が経過した場合に、ウォームアップが完了したと判断することができる。コンソール４は全ての各撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てからウォームアップ完了の通知を受信することで、撮影に使用する全ての撮影装置のウォームアップが完了したことを判断することができる。
ここで、ウォームアップ完了の通知は、各撮影装置３Ａ〜３Ｃからコンソール４へ直接送信しても良いし、各撮影装置３Ａ〜３Ｃから付加装置６に送信し、付加装置６からコンソール４へ送信してもよい。各撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てからウォームアップ完了の通知を受信することで、撮影に使用する全ての撮影装置のウォームアップが完了したことを、付加装置６が判断し、判断結果をコンソール４へ送信してもよい。あるいは、付加装置６からコンソール４へ各撮影装置３Ａ〜３Ｃのウォームアップが完了したことを送信し、コンソール４が撮影に使用する全ての撮影装置のウォームアップが完了したことを判断してもよい。
コンソール４は、撮影準備完了通知を受信すると、コンソール４の表示部４３に「撮影可能」と表示する（ステップＳ１５）。
【０１０３】
なお、ウォームアップを行わず撮影を行う（例えば、ステップＳ１２〜Ｓ１３を省略して撮影準備の完了通知に移行する）構成としても良い。あるいはウォームアップを行うか否かを撮影者が選択する構成としても良い。例えば、救急医療現場などで迅速に撮影を行う必要がある場合には、コンソール４におけるウォームアップを行わない旨の指示入力にてウォームアップを行わず撮影を行うことが出来る制御構成としても良い。あるいは複数の同様の撮影オーダーを継続して撮影する場合には、２回目以降の撮影では既に撮影装置３Ａ〜３Ｃはウォームアップが完了した状態に近い状態であるため、再度ウォームアップを行うことなく撮影を行うことが可能である。
このようなウォームアップの有無の切り替えは、撮影者によるコンソール４の操作部の操作入力により切り替える構成としても良い。あるいは撮影装置３に温度を測定する温度計測部を設け、撮影装置３の撮影制御部３１が温度計測部により計測された温度、あるいは温度変化の状態からウォームアップの有無の切り替えを行う構成としても良い。あるいは、過去の特定期間の撮影枚数、撮影モード、過去の撮影の間隔等からコンソール４がウォームアップの有無を判断する構成としても良い。あるいはこれらを複合し判断する構成としても良い。コンソール４がウォームアップの有無の切り替えを行う場合には、例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃにウォームアップの有無を示す制御信号を送信して撮影装置３Ａ〜３Ｃにウォームアップの有無の切り替えを行わせる。
また、単にウォームアップの有無を判断するだけでなく、ウォームアップのための読出し動作を行う回数やウォームアップのための読出し動作を行う時間を変更する構成としても良い。
また、ウォームアップの有無の判断は、撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれに対して異なる条件で行っても良いし、撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃのうち最もウォームアップのための読出し動作が必要な装置の条件で撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てに対して行うようにしても良い。
【０１０４】
（Ｃ：照射前処理）
付加装置６は、引き続きタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ繰り返し送信し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、このタイミング信号を受信する度に、撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出し動作を繰り返す。ここで、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、補正用データなどの画像が必要な場合は読出した電荷を画像化するが、画像が必要でない場合には読出した電荷を画像化せずに捨てる、リセット動作としても良い。あるいは画像化し、画像を捨てるリセット動作としても良い。
【０１０５】
撮影者が被検体のポジショニングを終え、照射指示スイッチ５の一段目を押下すると（ステップＳ１６）、照射指示スイッチ５は、コンソール４を介して放射線制御部１１へ出力する照射準備信号をＯＮにする（ステップＳ１７）。
放射線制御装置１の放射線制御部１１は、この照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、高電圧発生部１２及び付加装置６へ出力する照射準備信号をＯＮにする（ステップＳ１８）。これにより、付加装置６の第一取得部６２は、（照射指示信号よりも前であってシーケンス開始信号がＯＮになるよりも後に出力される）照射準備信号を取得することとなる。
このように、放射線制御部１１を含む放射線制御装置１は、照射準備信号に応じ、放射線の照射準備を開始する。
【０１０６】
付加装置６の付加制御部６１は、放射線制御部１１からの照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、撮影準備信号をコンソール４へ送信する（ステップＳ１９）。
コンソール４は、撮影準備信号を受信すると、撮影準備を開始する。コンソール４での撮影準備は、例えばコンソール４を構成する撮影装置制御コンソール４２と、放射線照射を制御する放射線制御コンソール４１の設定が同じであることを確認したり、放射線制御装置１や撮影装置３Ａ〜３Ｃに指定した撮影条件等が設定されていることを確認したりする動作である。
また、コンソール４は、この段階にて、上述のように撮影装置３Ａ〜３Ｃに状態通知を依頼し、上述の撮影装置３Ａ〜３Ｃの状態確認の少なくとも１つを、最終確認として再度行ってもよい。
ここで、例えば、撮影者は、撮影装置３Ａ〜３Ｃが同期元となる特定の付加装置６と接続されているか否か、他の準備が整っているか否かが不明だと、どのタイミングから放射線照射を指示してよいかわからず、問題となる。そこで、コンソール４は、照射指示スイッチ５（一段目押し）に応じて、例えば、上述のように撮影装置３Ａ〜３Ｃに状態通知をリクエストし、同期元となる特定の付加装置６との接続判定等を行い、その判定結果に基づいて、撮影が可能な状態であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示してもよい。
これにより、撮影者は、撮影装置３Ａ〜３Ｃが特定の同期元と連動しているか否かを確認してから撮影を行うことが可能となる。
コンソール４は、撮影準備を完了させると、付加装置６へ出力する撮影準備完了信号をＯＮにして出力する（ステップＳ２０）。
そして、コンソール４の表示部４３に「撮影中」と表示する（ステップＳ２１）。
ここで、上記では付加装置６からの照射準備信号に応じて撮影準備を開始する場合にについて記載したが、照射指示スイッチ５からの照射準備信号に応じて撮影準備を開始しても良い。あるいは放射線制御部１１との通信信号による照射準備情報に応じて撮影準備を開始しても良い。
【０１０７】
また、コンソール４は、この撮影準備が完了した段階にて、コンソール４への撮影条件変更等の入力をロックし、変更できないようにする構成としても良い。
静止画撮影の場合には、撮影は短時間で終了するため、撮影中に撮影条件の変更等が行われる危険性は少なく、このように構成する必要性は低いが、シリアル撮影の場合には、撮影期間が長いため、撮影者あるいは撮影者以外の第三者が故意あるいは無意識にコンソール画面を操作して撮影条件等を変更してしまう危険性がより高くなる。
そこで、この段階から撮影シーケンス終了までの間、コンソール４への撮影条件変更等の入力をロックすることで、このような撮影条件の変更を確実に防ぐことが可能となる。
【０１０８】
なお、図４には、撮影準備信号を付加装置６からコンソール４へ出力する場合を例示したが、撮影準備信号をコンソール４ではなく撮影装置３Ａ〜３Ｃへ出力し、撮影装置３Ａ〜３Ｃに撮影準備を行わせ、撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影準備が完了したら撮影装置３Ａ〜３Ｃから撮影準備完了信号を付加装置６へ出力する場合もある。
また、コンソール４と撮影装置３Ａ〜３Ｃの双方に撮影準備信号をそれぞれ出力し、双方にそれぞれ撮影準備をさせ、双方の撮影準備が完了したらコンソール４と撮影装置３Ａ〜３Ｃから撮影準備完了信号を付加装置６へそれぞれ送信し、付加装置６が双方の撮影準備完了信号を受信した段階で全体の撮影準備が完了したと判断する場合もある。
【０１０９】
また、図示は省略するが、放射線制御装置１の放射線制御部１１が、外部機器の撮影準備が完了したことを入力することが可能な撮影準備完了信号を入力する接続部を有する場合、付加装置６が撮影準備完了信号を放射線制御部１１へ出力する構成としてもよい。
放射線制御部１１が、付加装置６からの撮影準備完了信号がＯＮになったことを検知することで、撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能な状態であることを検知することが可能となる。ここで、放射線制御装置１が、撮影準備完了信号がＯＮになったことを検知した後に放射線照射を行うように制御することで、撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影不可の状態で放射線を照射してしまい、被検体を無駄に被曝させてしまうという危険性を確実に排除することが可能となる。またこの場合、コンソール４は、放射線制御装置１が撮影準備完了信号を受信したことを、放射線制御装置１とコンソール４とを接続する情報信号などの通信経路を通じて受信することで、撮影準備完了を判断する構成としてもよい。
【０１１０】
また図示は省略するが、コンソール４、あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃ、あるいは付加制御部６１、あるいはその少なくとも一部が外部機器の撮影準備が完了したことを入力することが可能な撮影準備完了信号を入力する接続部を有する場合、コンソール４、あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃ、あるいはその両方は外部機器から撮影準備が完了した信号が入力された場合に、撮影準備完了信号を送信する構成としても良い。
このようにすれば、付加装置６は撮影準備完了信号がＯＮになったことを検知することで、コンソール４、撮影装置３Ａ〜３Ｃ、及び外部機器において撮影準備が完了した状態であることを知ることが可能となり、撮影準備完了信号を受信した以降に放射線照射を行うように制御することで、コンソール４、撮影装置３Ａ〜３Ｃ、外部機器の少なくとも一つが撮影不可の状態で放射線を照射してしまい、被検体に無駄な被ばくをさせる危険性を確実に排除することが可能となる。
【０１１１】
（Ｄ：撮影実行）
続いて、撮影者が照射指示スイッチ５の二段目を押下すると（ステップＳ２２）、照射指示スイッチ５は、コンソール４を介して放射線制御装置１へ送信する照射指示信号をＯＮにして出力する（ステップＳ２３）。
このとき、付加装置６は、引き続きタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ繰り返し送信し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、このタイミング信号を受信する度に、読出し動作を繰り返している。ここで、補正用データなど画像が必要な場合は、読出した電荷を画像化するが、画像が必要でない場合には読出した電荷を画像化せずに捨てる、リセット動作としても良い。あるいは画像化し、画像を捨てるリセット動作としても良い。
放射線制御装置１の放射線制御部１１は、照射指示スイッチ５から照射指示信号が入力されても、付加装置６からの照射許可信号がこの時点ではＯＦＦであるため、照射信号を高電圧発生部１２へ送信しない。
【０１１２】
一方、放射線制御部１１は、付加制御部６１へ送信する照射指示信号をＯＮにする（ステップＳ２４）。
付加装置６は、照射指示信号を受信すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及びコンソール４へ出力する、撮影の開始を許可するか否かを通知する撮影開始信号をＯＮにする（ステップＳ２５，Ｓ２６）。
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影開始信号がＯＮになったことを検知すると、その時点で自身が行っている読出し動作が終了したことを契機として、例えば図５に示したように、付加装置６へ出力する照射開始許可信号をＯＮにする（ステップＳ２７）。これは、撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出し動作は、二次元状に配置された画素に蓄積された電荷を順次読み出すことで受光面全体の画像を取得するようになっており、読出しの途中で照射開始許可信号をＯＮにし、放射線が照射されてしまうと、読出しが完了した画素と読出しが完了していない画素とで信号値に差が出てしまい、画像品質を著しく落としてしまうためである。
【０１１３】
一方、本実施形態においては、後述するように放射線照射と撮影装置３Ａ〜３Ｃの画像読出しが、付加装置６からの照射許可信号及びタイミング信号に基づいて行われるため、読出し動作の途中で放射線が照射されることは、通常のルーチンでは発生することは無い。このため、照射開始許可信号を前述の撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出しタイミングを考慮せずＯＮにする構成としてもよい。
【０１１４】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、照射開始許可信号がＯＮになった後も付加装置６からのタイミング信号に応じて読出し動作を繰り返す。この照射開始許可信号がＯＮになった後に読出した画像は、撮影画像として撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリーに保存、あるいはコンソール４へ転送するようにしてもよい。あるいは各放射線検出素子３２ｄの電荷を読出した画像として、その一部あるいは全部をメモリーに記憶し、その一部あるいは全部をコンソール４へ送信する構成としても良い。
【０１１５】
後述するように、シリアル撮影では比較的短い時間間隔で撮影を繰り返すため、撮影画像をコンソール４へ送信することが、撮影間隔に間に合わない場合がある。特に撮影装置３Ａ〜３Ｃと付加制御部６１、あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃとコンソール４とを無線通信により接続する場合、無線状況により通信速度が影響を受けるため、前述のように撮影装置３Ａ〜３Ｃ内のメモリーに撮影した画像データを格納しておき、その一部あるいは全部をコンソール４へ送信することにより、画像データの喪失や転送遅延による撮影エラーを生じさせることなく撮影を継続することが可能となる。
【０１１６】
また、コンソール４は、この段階にて、撮影装置３Ａ〜３Ｃに情報や状態の通知を依頼し、上述の撮影装置３Ａ〜３Ｃの情報や状態の確認のうち少なくとも１つを、最終確認として再度行っても良い。そして、再度確認を行った結果、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てが、撮影者が指定した撮影装置で、撮影を継続可能な状態であると判定した場合に、撮影装置３Ａ〜３Ｃが付加装置６に照射開始許可信号を出力するように、撮影装置３Ａ〜３Ｃに制御信号を送信しても良い。
また、確認を行う情報としては、自装置ＩＤ、特性情報（例えば、シリアル可／静止画のみ、フレームレート、解像度、ビニング数等）などである。情報を確認することで、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが、撮影者が指定した撮影装置となっていることを確認することが可能となる。
これにより、ノイズや、無線通信の障害や、付加装置６と撮影装置３Ａ〜３Ｃが有線接続の場合に撮影者が意図しない有線の外れや脱着などにより、撮影者が指定した撮影装置と異なる撮影装置が撮影に使用する撮影装置と認識されてしまった場合に、撮影者がそのことに気が付かずに撮影を継続してしまうことを確実に防止することが可能となる。
特にポジショニングを行う際には、撮影装置３Ａ〜３Ｃと被検体の位置を変えながら調整を行うため、前述のような問題が生じる場合がある。
確認を行う状態としては、撮影装置のバッテリー残量（残電力量）、メモリー残量、通信安定性、通信速度、制御状態（複数ある撮影装置の状態の内、撮影可能な状態に遷移しているか）などである。状態を確認することで、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能な状態であることを確認することが可能となる。
これにより、撮影シーケンス開始時には撮影可能であったが、撮影直前までの間に状態が遷移し、撮影不可となった場合に、撮影者が撮影不可となったことを認識せず撮影を継続してしまうことを確実に防止することが可能となる。
特に撮影開始から撮影を開始するまでには、被検体の位置や姿勢を撮影に適した状態にポジショニングする必要があるが、被検体によっては、このポジショニングに時間を要する場合があり、この間に撮影装置の状態が変わる場合があるためである。
これらはコンソール４にて判断を行い、撮影継続が不可能の場合はコンソール４の表示画面や音声などで撮影者に通知するように制御してもよい。あるいは、付加装置６にて判断を行い、判断結果をコンソール４に通知するようにしてもよい。コンソール４は付加装置６からの通知を受け、撮影継続が不可能の場合はコンソール４の表示画面や音声などで撮影者に通知するように制御してもよい。
【０１１７】
付加装置６は、撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号を受けることで、各撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能状態であることを検知することが出来る。そこで、付加装置６は撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃから照射開始許可信号を受けとった際に、放射線制御部１１へ放射線の照射を許可する照射許可信号を出力できるようにインターロックを解除する構成としても良い。これは後述するように状態遷移制御の遷移の一部として実装する構成としても良い。
このように全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号を受けてから、放射線照射を許可する構成とすることで、撮影に使用する一部の撮影装置３の準備が整わないタイミング、あるいは一部の撮影装置３Ａ〜３Ｃがエラーなどで撮影できない状態で放射線を照射してしまい、被検体を無駄に被曝させてしまうことを防止することが可能となる。
【０１１８】
付加装置６は、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃから照射開始許可信号を受信すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能状態であることを検知し、放射線制御部１１へ放射線の照射を許可する照射許可信号を出力できるようにインターロックを解除し、タイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ送信するタイミングに応じて、照射許可信号を放射線制御部１１へ繰り返し送信する（ステップＳ２８）。付加制御部６１は、一定の間隔でタイミング信号と照射許可信号を出力するためのタイミング生成部を有し、このタイミング生成部が生成するタイミングに応じて、付加制御部６１はタイミング信号と照射許可信号の出力を繰り返し継続する。
【０１１９】
ここで、撮影装置３Ａ〜３Ｃへのタイミング信号および照射許可信号は同時に出力する構成としても良いし、撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影タイミング、放射線制御装置１の放射線照射タイミングに合わせて、それぞれ出力する構成としても良い。
撮影装置３Ａ〜３Ｃへのタイミング信号と照射許可信号を同時に出力する場合、信号出力時に出力遅延などでタイミングが変動するリスクを少なくすることができる。またタイミング信号と照射許可信号を同じ信号出力を分岐し使用することも可能となる。
一方で、付加装置６にて撮影装置３側の撮影タイミングと放射線制御装置１の放射線照射タイミングとを考慮し、それぞれが必要なタイミングにてタイミング信号と照射許可信号を出力するように構成しても良い。付加装置６は多種の撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１と組み合わせて使用することを想定しており、組み合わせる撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１によっては、タイミング信号や照射許可信号を受けてから実際に撮影シーケンスの一部や放射線照射を行うタイミングを調整することが出来ない装置もある。そこで付加装置６が撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１の動作タイミングを勘案してタイミング信号や照射許可信号を出力することで、多種の撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１と組み合わせて撮影を行うことが可能となる。付加装置はこれら多種の撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１の特性に合わせるために、それぞれの信号出力のタイミングを個別に調整可能な構成としても良い。
さらに、照射許可信号の出力タイミングに対して、撮影装置３Ａ〜３Ｃそれぞれに出力するタイミング信号の出力タイミングを、撮影装置３Ａ〜３Ｃそれぞれに合わせて、それぞれのタイミングで出力するように、それぞれ調整可能な構成としてもよい。
それぞれの撮影装置３Ａ〜３Ｃに合わせてタイミング信号を出力することを可能にすることで、撮影動作が異なる撮影装置３Ａ〜３Ｃを組み合わせても安定したタイミングで連続的に撮影を行うことが可能となる。
【０１２０】
放射線制御装置１の放射線制御部１１は、照射許可信号を受信する度に、照射指示信号と照射許可信号が揃うこととなるため、照射信号を高電圧発生部１２へ繰り返し送信する。
高電圧発生部１２は、照射信号を受信する度に、放射線照射に必要な高電圧を繰り返し発生させ、その高電圧を照射出力として放射線発生部２へ繰り返し出力する。
放射線発生部２は、照射出力が入力される度に、撮影装置３Ａ〜３Ｃに対して放射線を繰り返し照射する（ステップＳ２９）。
照射された放射線は、撮影装置３Ａ〜３Ｃと放射線発生部２との間に配置された図示しない被検体を透過し、撮影装置３Ａ〜３Ｃに入射する。
【０１２１】
一方、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、タイミング信号を受信したタイミングに応じて、入射した放射線の強度に応じた量の電荷を蓄積し（ステップＳ３０）、それを撮影画像として読み出す（ステップＳ３１）ことを繰り返す。
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、読出した撮影画像を、コンソール４へ転送する（ステップＳ３２）。
なお、撮影画像をコンソール４へ転送するよう構成した場合であって、データ量や通信環境の都合上、コンソール４への転送が間に合わない場合には、複数の撮影画像のうちの一部の撮影画像、あるいは一枚の撮影画像の一部をメモリーに保存し、残りをコンソール４へ転送するようにしてもよい。
【０１２２】
ここで図５では、付加装置６は、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てから照射開始許可信号を受信した後、照射許可信号を出力して撮影装置３Ａ〜３Ｃが放射線照射された画像を取得する前に、１回だけタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃに照射し、撮影装置３Ａ〜３Ｃに放射線が照射される直前の画像を取得するシーケンスとしている。
このように、付加装置６にてタイミング信号と照射許可信号を出力するタイミングを調整し、放射線照射直前に放射線を照射しない状態での画像を取得するシーケンスとしても良い。このような画像は放射線を照射して撮影する直前の暗画像として、以降に放射線を照射して撮影する画像に対してオフセット補正を行う画像などとして使用することが出来る。
あるいは図５とは異なり、付加装置６は撮影装置３Ａ〜３Ｃから照射開始許可信号を受信すると、次のタイミング信号と照射許可信号を出力するタイミングで、タイミング信号と照射許可信号を出力し、放射線を照射して撮影を行う直前の暗画像は取得せずに、放射線撮影を行うようにしても良い。この場合、事前に取得した補正用データを用いてオフセット補正などの補正を行えば良く、撮影者の撮影指示後に迅速に撮影を行うことが可能となる。
あるいは、連続した放射線照射された撮影の後に、放射線照射タイミングの照射許可信号は出力せずに、撮影タイミングのタイミング信号のみを必要な回数出力し、事後に暗画像を取得し、これらの画像を用いてオフセット補正などの補正を行う構成としてもよい。
【０１２３】
以下、図８を参照して、タイミング信号に基づく放射線制御装置１及び撮影装置３Ａ〜３Ｃの動作の一例について説明する。ここでは、撮影装置３Ａ〜３Ｃにおいて、タイミング信号に合わせて電荷の蓄積を開始する場合について説明を行う。
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、付加制御部６１からタイミング信号を受信すると、各走査線３２ｂへオフ電圧を印加することで、図８に示したように、放射線検出素子３２ｄが発生させた電荷を画素内に蓄積可能な状態に遷移する（ｔ１，ｔ５，ｔ９，・・・）。
付加制御部６１は、タイミング信号を送信したタイミングに連動したタイミングで照射許可信号を出力し、放射線制御装置１は、照射許可信号に応じて放射線を撮影装置３Ａ〜３Ｃに照射する（ｔ２，ｔ６，ｔ１０，・・・）。
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自身が持つ計時手段により、所定時間電荷を蓄積するモードを継続する（ｔ１〜ｔ３，ｔ５〜ｔ７，ｔ９〜ｔ１１，・・・）。
【０１２４】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、上記電荷を蓄積するモードでいる間に放射線を受けると、放射線検出部３２の各放射線検出素子３２ｄで電荷を生成し、それを各画素に蓄積する（ステップＳ２８）。
その後、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自身が持つ計時手段により、上記所定時間経過後に各スイッチ素子３２ｅにオン電圧を印加することで、各画素に蓄積されていた電荷を信号線３２ｃに放出する読出し動作を行う。読出し動作では、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、読出し部３４で流れ込んできた電荷に基づく画像データを読出して画像データ化する。また画像データ化した画像データは撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリーに記憶する、あるいは画像データの少なくとも一部をコンソール４へ転送する、あるいはその両方の行う（ｔ３〜ｔ４，ｔ７〜ｔ８，ｔ１１〜ｔ１２，・・・）。その後、次のタイミングでの蓄積するモード時に、それ以前の蓄積するモード時に蓄積した電荷が影響しないように、各画素に蓄積された電荷を放出するなどの初期化を行う（ｔ４〜ｔ５、ｔ８〜ｔ９、ｔ１２〜ｔ１３）。
ここで、図８では読出し動作と初期化を分けて記載し説明を行ったが、読出し動作にて各画素に蓄積されていた電荷を放出することで読出し動作を行うため、読出しと同時に初期化が行われることとなる。そこで読出し動作以外に別段の初期化動作を設けなくてもよい。あるいは読出し以外に、さらに再度電荷を放出させるなどの初期化動作を設けてもよい。
【０１２５】
（Ｅ：撮影終了）
付加装置６には、撮影開始時にコンソール４により、例えば、選択された撮影オーダーに応じた撮影枚数が設定されている。付加装置６は、照射許可信号を出力した回数をカウントし、上記設定された撮影枚数と比較を行い、照射許可信号の出力回数が撮影枚数に達すると、長尺シリアル撮影が完了したと判断する。
付加装置６は、長尺シリアル撮影が完了したと判断すると、撮影開始信号をＯＦＦにして、コンソール４、あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃ、あるいは放射線制御装置１のうち、少なくとも撮影装置３Ａ〜３Ｃに撮影開始信号ＯＦＦ信号を送信する（ステップＳ３３）。また、付加装置６は、長尺シリアル撮影が完了したと判断すると、前述のタイミング信号と照射許可信号の少なくとも照射許可信号、または全ての出力を停止する。
【０１２６】
ここで前述の放射線を照射して撮影する前の暗画像取得と同様に、長尺シリアル撮影後に、付加装置６は、タイミング信号と照射許可信号を出力するタイミングで、タイミング信号のみを出力することで、放射線を照射して撮影した後に放射線を照射しない状態で撮影を行う暗画像取得を行うことも可能である。
放射線照射による撮影の前と、後の暗画像を用いることで、シリアル撮影期間中の暗画像を類推し、類推した暗画像を用いて撮影画像に対してオフセット補正などを行うことで、撮影期間中の変動も考慮した補正が可能となる。
あるいは、放射線を照射して撮影を行う前に暗画像を取得しなかった場合、これら事後の暗画像を用いて放射線を照射した撮影で取得した画像を補正することもできる。
【０１２７】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影開始信号のＯＦＦを検出すると、自装置のメモリーに保存された本撮影の未転送の撮影画像（残画像という）をコンソール４へ転送する（ステップＳ３４）。撮影装置３Ａ〜３Ｃは、全ての残画像の転送が完了すると、残画像転送完了信号をコンソール４へ送信する（ステップＳ３５）。
【０１２８】
コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てから残画像転送完了信号を受信すると、送信された画像の確認作業を開始する。
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、残画像転送が完了すると、撮影待機状態からスタンバイ状態に状態を遷移させ、スタンバイ開始信号をコンソール４へ送信する（ステップＳ３６）。
コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てからスタンバイ開始信号を受信すると、表示部４３に「撮影終了」を表示する（ステップＳ３７）。また、画像の削除を指示する画像削除信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ送信する（ステップＳ３８）。
なお、画像削除信号は、前記撮影画像の確認作業が完了し、転送されてきた全ての画像に問題がないことを確認した後に送信するように制御しても良い。
【０１２９】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、画像削除信号を受信すると、自装置のメモリーに保存された長尺シリアル撮影の画像を削除する（ステップＳ３９）。これにより、次の撮影のためにメモリー領域を確保することが出来る。
【０１３０】
コンソール４の表示部４３に表示された「撮影終了」の表示から、撮影者が照射指示スイッチ５の二段目を開放すると（ステップＳ４０）、照射指示スイッチ５は、照射指示信号をＯＦＦにし（ステップＳ４１）、更に放射線制御部１１も照射指示信号をＯＦＦにする（ステップＳ４２）。
その後、撮影者が照射指示スイッチ５の一段目を開放すると（ステップＳ４３）、照射指示スイッチ５は、照射準備信号をＯＦＦにし（ステップＳ４４）、更に放射線制御部１１も照射準備信号をＯＦＦにする（ステップＳ４５）。
【０１３１】
付加装置６は、照射指示信号及び照射準備信号がＯＦＦになったことを検知すると、撮影が終了したことを示す撮影終了信号をコンソール４に送信する（ステップＳ４６）。
コンソール４は、付加装置６から撮影終了信号を受信すると、付加装置６に接続解除要求を送信する（ステップＳ４７）。
付加装置６は、コンソール４から撮影終了信号を受信すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続を解除し（ステップＳ４８）、シーケンス開始信号をＯＦＦにして撮影シーケンスを終了し、撮影指示を待機する状態に遷移する。
本実施形態に係るシステム１００は以上のように動作し、これにより複数のフレーム画像を短時間に繰り返し撮影する長尺シリアル撮影が行われる。
【０１３２】
［変形例１：撮影装置３Ａ〜３Ｃにて撮影済み枚数をカウント］
なお、上記実施形態では、付加装置６が照射許可信号を送信した回数をカウントし、カウントした照射許可信号の出力回数が最大撮影枚数に達した場合に、最大撮影枚数に到達したと判断する例を示したが、撮影装置３Ａ〜３Ｃが照射開始許可信号送信以降にタイミング信号を受信した回数、あるいはタイミング信号を受信し撮影装置３Ａ〜３Ｃの各画素の電荷読出しを行った回数、あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出しを行い画像の保存、あるいはコンソール４への転送を行った回数をカウントし、それらが予め設定された最大撮影枚数に達したかで判断を行う装置構成としてもよい。
撮影に使用した撮影装置３Ａ〜３Ｃから、コンソール４、あるいは付加装置６に撮影枚数に達したことを通知する構成としても良い。コンソール４あるいは付加装置６は、撮影に使用した全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃ、あるいはその一部から撮影枚数に達したと通知を受けることで撮影を終了する構成としても良い。
撮影装置３Ａ〜３Ｃにて実際に撮影を行った撮影枚数により撮影終了タイミングを制御することにより、より正確に撮影枚数による制御を行うことが可能となる。
このことにより、例えば意図しないノイズなどによる障害により、放射線照射回数と撮影回数が異なってしまう場合が生じた際にも、撮影枚数に基づいて撮影を制御することが可能となる。
【０１３３】
［変形例２：シリアル撮影時の放射線制御部の動作］
上記実施形態では、放射線制御部１１が、照射指示スイッチ５から照射指示信号を受信するとともに、付加制御部６１から照射許可信号を繰り返し受信するようになっていた。
この照射許可信号は、例えば長尺動態画像の個々のフレームを撮影するための放射線照射に対応したパルス信号として放射線制御部１１に送信される。そして、放射線制御部１１は、繰り返し受信する照射許可信号の各々に対して、１対１で照射信号を高電圧発生部１２に送信し、放射線を照射する。
また、１枚の静止画を撮影する場合には、放射線制御部１１が、１回の照射指示信号の受信に対して１回の照射許可信号の送信を行えば十分である。
【０１３４】
そこで、静止画を撮影するために、１回の照射指示信号に対して照射許可信号が複数回受信され、放射線が誤って複数回照射されないようにするため、放射線制御部１１を、１回の照射指示信号に対して照射許可信号が複数回受信されても、初めの１回の照射許可信号の入力に対して照射信号を１回しか送信しないような構成とすることができる。例えば、これは１回の照射許可信号の入力に対して１回の照射信号出力後に、一定期間は照射許可信号の入力に対して照射信号出力を行わないように制御する構成を用いることができる。
【０１３５】
一方で、上述したように放射線制御部１１が１回の照射許可信号に対して照射信号を一回しか送信しないようにすると、本実施形態に係るシステム１００のように、１回の照射指示信号に対して放射線の照射を複数回繰り返すシリアル撮影を行うことができない。
そこで、放射線制御部１１を、撮影者が照射指示スイッチ５を押下している期間である１回の照射指示信号入力期間に、照射許可信号を複数回受信した場合には、照射許可信号に応じて照射信号を高電圧発生部１２へ複数回送信するような構成としてもよい。
このようにすることで、１回の照射指示信号に対して放射線の照射を複数回繰り返すシリアル撮影を行うことが可能となる。
【０１３６】
なお、上述した（１）１回の照射許可信号に対して照射信号を１回しか送信しない制御モードと、（２）照射指示信号入力期間に、照射許可信号が複数回入力された場合には、照射許可信号の入力に応じて、照射信号を高電圧発生部１２へ複数回送信する制御モードは、撮影種類（静止画撮影か、シリアル撮影か）に応じて切り替えるようにしてもよい。
この撮影種類に応じた放射線制御部１１の制御モードの切り替えは、コンソール４で行うことが可能とし、コンソール４から、撮影種類を示す信号を受信したことに基づいて変更するように構成してもよい。
このような構成とすることで、静止画を撮影する際に誤って複数回の放射線が照射され、被検体を無駄に被曝させる危険を確実に防止することが可能となる。
【０１３７】
［変形例３：シリアル撮影時の放射線制御部のタイミング制限］
ここで、放射線制御部１１は、照射指示スイッチ５から撮影期間中に継続的に入力される照射指示信号と共に、付加制御部６１から長尺シリアル撮影の各々のフレームに対する放射線照射に対応して照射許可信号が連続的に送信された場合に、連続した２つの照射許可信号の間隔が特定の間隔より短い場合には照射信号を高電圧発生部１２に送信しないように制御することも可能である。
例えば、付加制御部６１から放射線制御部１１へ送信される照射許可信号に電気的なノイズが混入し、意図しないタイミングで照射許可信号と同様の信号を放射線制御部１１が受信してしまうと、高電圧発生部１２が、放射線照射に必要な高電圧を生成するのに間に合わないほど短い間隔で照射許可信号を繰り返し受信したのと同様の状況となる場合がある。このような場合に放射線制御部１１が照射信号を無理に高電圧発生部１２へ送信してしまうと、高電圧発生部１２に過度の電流が流れ、高電圧発生部１２が故障してしまう場合がある。
【０１３８】
そこで、上記実施形態において、放射線制御部１１を、照射指示スイッチ５から入力される照射指示信号がＯＮになっている間、付加制御部６１から照射許可信号が繰り返し受信した場合に、連続した２つの照射許可信号の受信間隔の長さを、予め設定された最低受信間隔と比較し、最低受信間隔より短いと判定した場合には照射信号を高電圧発生部１２に送信しないように構成することも可能である。最低時間間隔は、撮影のフレームレートから適切な最低時間間隔を設定するように構成しても良い。
このようにすれば、高電圧発生部１２に過度の電流が流れ、高電圧発生部１２が故障してしまうのを防ぐことができる。
【０１３９】
［変形例４：同期元との連動開始のタイミング］
上記実施形態においては、撮影シーケンスの開始から撮影装置３Ａ〜３Ｃの同期元との連動をスタートさせる（付加装置６から撮影装置３Ａ〜３Ｃにタイミング信号を送信する）こととして説明したが、照射指示スイッチ５の一段目が押下されてから撮影装置３Ａ〜３Ｃの同期元との連動をスタートさせることとしてもよい。あるいは、照射指示スイッチ５の二段目が押下されてから撮影装置３Ａ〜３Ｃの同期元との連動をスタートさせることとしてもよい。無駄に早い段階から同期元との連動を行うと、実際の撮影時に同期元との連動がずれてしまう可能性もあるが、撮影の前の準備段階で同期元との連動を開始することにより、同期元との連動がずれることを防止することが可能となる。
【０１４０】
［変形例５：同期元との連動開始のタイミング］
また、撮影装置３は、種類によって同期元と連動するのに必要な時間が異なるため、撮影に使用される撮影装置３Ａ〜３Ｃの種類に基づいて同期元との連動をスタートさせる時期を決定してもよい。例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃが必要とするリセット開始タイミングに応じて、同期元との連動をスタートさせることとしてもよい。例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃにおいて蓄積動作前に各画素に蓄積された電荷をリセットする必要がある場合には、リセット完了後に同期元との連動をスタートさせることとしてもよい。また、撮影装置３Ａ〜３Ｃの種類が異なる組み合わせの場合、最も時間がかかる撮影装置に合わせて同期元との連動を開始することとしてもよい。また、撮影装置３Ａ〜３Ｃの種類が異なる組み合わせの場合、それぞれの撮影装置３Ａ〜３Ｃは同期元との連動を完了させるのに必要な時間が異なる場合がある。そこで、各々の撮影装置３Ａ〜３Ｃが同期を完了させるために必要な時間から、必要とするタイミングで同期元との連動を開始することとしてもよい。
【０１４１】
［効果］
以上説明してきたように、本実施形態に係るシステム１００は、図１に示した従来システム１００Ａにおける、１回の放射線の照射指示に対して放射線の照射を１回しか行うことができない放射線制御装置１に、付加制御部６１を接続したことにより、放射線制御装置１が一回の照射指示信号の取得（ＯＮ検知）に対して照射信号を複数回出力できるようになっている。このため、撮影装置３Ａ〜３Ｃを用いた、静止画の撮影を短時間に複数回繰り返し行う撮影、すなわちシリアル撮影を行うことが可能となる。
また、図１に示した従来システム１００Ａは、単純な静止画を撮影する放射線装置として広く普及している。このため、従来システム１００Ａを使用している医療機関は、高価な放射線発生装置（放射線制御装置１、高電圧発生部１２、放射線発生部２）を更新することなく、撮影装置３及び付加装置６を追加するだけで、既存の放射線発生装置を含む従来システム１００Ａをシリアル撮影に対応したものに容易に改造することができる。
【０１４２】
また、システム１００において、コンソール４において撮影に使用する全ての撮影装置３（３Ａ〜３Ｃ）が、同期元である特定の付加装置６に接続されていることを確認してから撮影を行うので、撮影に使用する撮影装置３の一部が他の同期元に接続した状態で撮影を行ってしまい、撮影に使用する他の撮影装置３と異なるタイミングで撮影を実施してしまうために全ての撮影装置３（３Ａ〜３Ｃ）で正しく撮影を行うことが出来なくなるリスクを極力抑えることが可能となる。これにより、撮影が失敗となり、被検体を無駄に被曝させるリスクを極力抑えることが可能となる。
【０１４３】
＜従来技術１−Ｂ＞
次に、本発明の第１−Ｂ実施形態に係るシステム２００（詳細後述）の元となる従来技術１−Ｂについて、図９を参照しながら説明する。なお、上記従来技術１−Ａと同一の構成には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１４４】
［システム構成］
まず、従来技術１−Ｂに係る放射線撮影システム（以下、従来システム２００Ａ）の概略構成について説明する。図９は、従来システム２００Ａの概略構成を表すブロック図である。
【０１４５】
従来システム２００Ａは、例えば図９に示したように、放射線制御装置１Ａが備える放射線制御部１１Ａの構成が上記従来システム１００Ａのものと異なる。
具体的には、従来システム１００Ａの放射線制御部１１は、放射線制御コンソール４１からの照射準備信号や照射指示信号がＯＮになったことを検知したことに基づいて、それらを外部機器へ向けて出力することが可能に構成されていたが、従来システム２００Ａの放射線制御部１１Ａは、こうした構成を有していない。
また、従来システム１００Ａの放射線制御部１１は、外部機器から照射許可信号を受信することが可能に構成されていたが、従来システム２００Ａの放射線制御部１１Ａは、こうした構成も有していない。
その他の従来システム２００Ａの各部の構成やその変形例については、従来システム１００Ａで説明したものと同様であるので説明を援用する。
【０１４６】
［動作］
次に、上記従来システム２００Ａの動作について説明する。
【０１４７】
（照射準備動作）
撮影者により照射指示スイッチ５の一段目が押下されると、照射指示スイッチ５は、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１Ａへ出力する照射準備信号をＯＮにする。
放射線制御部１１Ａは、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、高電圧発生部１２へ出力する照射準備信号をＯＮにする。
なお、図９においては、放射線制御部１１Ａから外部機器への照射準備信号の出力は図示していないが、外部機器と連携して動作する場合には、外部機器への照射準備信号を出力しても構わない。
高電圧発生部１２は、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、照射準備出力を放射線発生部２へ出力する。
【０１４８】
放射線発生部２は、照射準備出力が入力されると、放射線を発生させるための準備を始める。
陽極を回転陽極とした場合には、例えば回転陽極を回転させる等の動作を行う。
【０１４９】
（照射動作）
続いて、撮影者により照射指示スイッチの二段目が押下されると、照射指示スイッチ５は、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１Ａへ出力する照射指示信号をＯＮにする。
なお、図９においては、放射線制御部１１Ａから外部機器への照射指示信号の出力は図示していないが、外部機器と連携して動作する場合には、外部機器への照射指示信号を出力しても構わない。
【０１５０】
従来技術１−Ｂにおいては、外部機器からの照射許可信号を受信する構成となっていないため、照射指示信号と照射許可信号が揃った場合に照射信号を送信するという制御を行わない。このため、放射線制御部１１Ａは、照射指示信号がＯＮになったことを検知するだけで、照射信号を高電圧発生部１２へ送信する。
高電圧発生部１２は、照射信号を受信すると、放射線発生部２での放射線照射に必要な高電圧を照射出力として放射線発生部２に印加する。
放射線発生部２は、高電圧発生部１２から高電圧を印加されると、印加された電圧に応じた放射線を発生させる。
発生した放射線は、図示しないコリメーター等の制御器により照射の方向、領域、線質等が調整され被検体及びその背後のカセッテ３αへ照射される。放射線は一部が被検体を透過してカセッテ３αへ入射する。
カセッテ３αに放射線が入射すると、格納されているフィルム又は蛍光板に放射線画像が形成される。
【０１５１】
ここで、回転陽極の回転が十分な速度に達する前に照射が行われたりするのを防ぐため、上記従来技術１−Ａと同様に、放射線制御部１１Ａを、上述したような、照射準備信号がＯＮになったことを検知してから所定の待機時間が経過するまで、照射指示信号がＯＮになったことを検知しても照射信号を送信しない構成としてもよい。
【０１５２】
このように、従来システム２００Ａを用いた放射線撮影では、上記従来システム１００Ａを用いた場合と同様、１回の撮影操作に基づいて、被検体の放射線画像（静止画）が一枚だけ撮影される。
【０１５３】
＜第１−Ｂ実施形態＞
次に、本発明の第１−Ｂ実施形態について、図１０〜１２を参照しながら説明する。なお、上記第１−Ａ実施形態と同等の構成には同一の符号を付し、その説明を省略する。また、第１−Ａ実施形態において挙げた各種変形パターンは、本実施形態にも適用可能である。
【０１５４】
放射線撮影システムの中には、上記従来技術１−Ａに示したような、放射線制御部１１に外部から照射許可信号の入力部があり、撮影者からの照射指示と外部からの照射許可に応じて照射信号を送信する放射線制御部１１もあるが、一方で、上記従来技術１−Ｂに示したような、放射線制御部１１Ａに外部からは照射指示信号の入力部のみを有し静止画を撮影する放射線制御部１１Ａもある。
本実施形態に係る放射線撮影システム（以下、システム２００）は、このような放射線制御部１１Ａに対しても、付加装置６Ａを付加することで、連続的な撮影を行えるようにするものである。
【０１５５】
［システム構成］
まず、システム２００のシステム構成について説明する。図１０は、第１−Ｂ実施形態に係るシステム２００の概略構成を表すブロック図である。
【０１５６】
本発明に係るシステム２００は、例えば図１０に示したように、図９に示した従来システム２００Ａのカセッテ３αを複数の撮影装置３に置き換え、上記第１−Ａ実施形態と同様の撮影装置制御コンソール４２と、付加装置６Ａと、を更に備えたものとなっている。このシステム２００は、上述のシステム１００と同様、以下に説明するように複数の撮影装置３を用いて長尺シリアル撮影を行い、被検体の動態を表す長尺動態画像を取得可能なシステムである。なお、以下の実施形態においては、３つの撮影装置３を用いて撮影を行う場合を例にとり説明するが、使用する撮影装置の台数は特に限定されない。また、撮影に使用される撮影装置３を撮影装置３Ａ〜３Ｃとして説明する。
【０１５７】
付加装置６Ａは、付加制御部６１Ａと、インターフェース部（以下、Ｉ／Ｆ部６７）と、を備えている。
なお、図１０には、付加装置６Ａとして、付加制御部６１ＡとＩ／Ｆ部６７とを分けて構成したものを例示したが、これらは一体に構成してもよい。
【０１５８】
付加制御部６１Ａは、上記第１−Ａ実施形態と同様の第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４及び第二接続部６５の他に、第三接続部６６を有する。
また、Ｉ／Ｆ部６７は、第一ＡＮＤ回路６７ａと、第二ＡＮＤ回路６７ｂと、を有する。
第一取得部６２は第一ＡＮＤ回路６７ａの一方の入力部と、第三接続部６６は、第一ＡＮＤ回路６７ａの他方の入力部とそれぞれ接続されている。
また、第二取得部６３は第二ＡＮＤ回路６７ｂの一方の入力部と、第二接続部６５は第二ＡＮＤ回路６７ｂの他方の入力部とそれぞれ接続されている。
【０１５９】
また、第１−Ａ実施形態に係るシステム１００は、照射指示スイッチ５がコンソール４に接続され、照射指示スイッチ５が照射準備信号や照射指示信号を放射線制御装置１を介して付加装置６へ出力するようになっていたが、本実施形態に係るシステム２００は、照射準備信号や照射指示信号を出力可能な照射指示スイッチ５が付加装置６Ａに直接接続されている。
そして、付加装置６Ａは、照射指示スイッチ５からの照射準備信号や照射指示信号を付加制御部６１ＡとＩ／Ｆ部６７の第一，第二ＡＮＤ回路６７ａ，６７ｂの一方の入力部とにそれぞれ入力することが可能となっている。すなわち、第一取得部６２は照射準備信号を、また第二取得部６３は照射指示信号を、照射指示スイッチ５から直接取得することが可能となっている。
なお、照射指示スイッチ５が設けられた、あるいは照射指示スイッチ５と接続された基板又は機器がＩ／Ｆ部６７に接続された構成とし、第一，第二取得部６２，６３は、照射指示スイッチ５が出力した照射準備信号や照射指示信号を、基板又は機器を介して取得するよう構成してもよい。
【０１６０】
また、本実施形態に係る第三接続部６６は撮影準備完了信号を、第二接続部６５は照射許可信号を第一，第二ＡＮＤ回路６７ａ，６７ｂへそれぞれ出力し、第一，第二ＡＮＤ回路６７ａ，６７ｂにて照射指示スイッチ５からの照射準備信号、照射指示信号とＡＮＤ条件が成立した場合に、照射準備信号、照射指示信号を、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１Ａへそれぞれ出力することが可能となっている。
すなわち、本実施形態に係る第三接続部６６および第二接続部６５はそれぞれ、Ｉ／Ｆ部６７を介して放射線制御装置１Ａと接続可能となっている。
【０１６１】
なお、図１０においては、照射指示スイッチ５からの照射準備信号もＩ／Ｆ部６７にて付加制御部６１Ａと第一ＡＮＤ回路６７ａとに入力されるように分岐し、付加制御部６１Ａからの撮影準備完了信号とＡＮＤ条件が成立した際にＩ／Ｆ部６７より照射準備信号が出力される例を示した。しかしながら、照射準備信号についてはこのような構成とはせず、照射指示スイッチ５より放射線制御コンソール４１や放射線制御部１１Ａに直接出力される構成としても良い。
【０１６２】
また、図１０には、第一接続部６４（６４ａ、６４ｂ、６４ｃ）が撮影装置３Ａ〜３Ｃと情報や信号を直接送受信している構成を例示したが、第一接続部６４（６４ａ、６４ｂ、６４ｃ）は、信号を中継可能な図示しない中継部を介して他の装置と接続可能としてもよい。
また、図１０には、第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４、第二接続部６５が別々に設けられた場合を例示したが、第一取得部６２、第二取得部６３、第一接続部６４、第二接続部６５、第三接続部６６のうちの少なくとも２つは一体に構成されて（各部６２〜６６が兼用となって）いてもよい。
また、図示は省略するが、付加装置６Ａが出力した照射準備信号及び照射指示信号を、放射線制御コンソール４１を介さず、放射線制御部１１Ａに直接入力する構成としてもよい。
照射準備信号及び照射指示信号が、コンソール４を介して放射線制御部１１Ａに入力される場合には、コンソール４は放射線制御部１１Ａと同様に、撮影者から照射準備、照射指示がされたことを認識することが可能となり、それらの入力信号に応じて、コンソール４にて照射準備、照射指示に応じた動作や表示などの通知を行うことが可能となる。
一方で、照射準備信号及び照射指示信号が、コンソール４を介さずに放射線制御部１１Ａに入力される場合、放射線制御部１１Ａは他の機器の影響を受けることなく、照射準備、照射指示の信号を受けることが可能となり、より安定した確実な動作が可能となる。
【０１６３】
また、付加制御部６１Ａは、実行するプログラムが第１−Ａ実施形態に係る付加制御部６１と異なっているが、構造は第１−Ａ実施形態に係る付加制御部６１と同様のものとすることもできる。（図２では図示を省略しているが、第１−Ａ実施形態に係る付加制御部６１も第三接続部６６を備えているが、プログラムにこれを使用するコマンドを含めていないことで、付加制御部６１と同様のものを使用することも可能となる）。あるいは付加制御部６１Ａは付加制御部６１とは別に、必要な機能に限定したものを用いても良い。
付加制御部６１Ａは、照射指示スイッチ５からの照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及びコンソール４のうちの少なくとも一方の装置へ出力する撮影準備信号をＯＮにするようになっている。
また、付加制御部６１Ａは、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一方の装置からの撮影準備完了信号がＯＮになっていることを検知すると、Ｉ／Ｆ部６７の第一ＡＮＤ回路６７ａの他方の入力部へ出力する撮影準備完了信号をＯＮにするようになっている。
【０１６４】
また、付加制御部６１Ａは、照射指示スイッチ５からの照射指示信号がＯＮになったことを検知すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及びコンソール４のうちの少なくとも一方の装置へ出力する撮影開始信号をＯＮにするようになっている。
また、付加制御部６１Ａは、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一方の装置からの照射開始許可信号がＯＮになったことを検知すると、第１−Ａ実施形態と同様の照射許可信号（例えばパルス状の信号）を、Ｉ／Ｆ部６７の第二ＡＮＤ回路６７ｂの他方の入力部へ所定周期で繰り返し出力するようになっている。
また、付加制御部６１Ａは、第１−Ａ実施形態と同様のタイミング信号（例えばパルス状の信号）を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ所定周期で繰り返し出力するようになっている。
このように、照射許可信号やタイミング信号の送信タイミングを制御するため、付加制御部６１Ａに、第１−Ａ実施形態と同様の計時手段を有する構成とすることができる。
【０１６５】
［動作］
次に、上記システム２００の動作について説明する。図１１，１２は、本実施形態に係るシステム２００の動作を表すラダーチャートである。図１１，１２に示すラダーチャートの放射線制御装置１Ａの動作は、放射線制御部１１Ａの制御により実行される。撮影装置３Ａ〜３Ｃの動作は、撮影制御部３１の制御により実行される。付加装置６Ａの動作は、付加制御部６１Ａの制御により実行される。コンソール４の動作は、コンソール４のＣＰＵとＲＯＭやＲＡＭに記憶されているプログラムとの協働により実行される。
【０１６６】
「Ａ：機器設置時、装置立ち上げ時、接続機器変更時、定期的な接続機器確認時」の動作（ステップＳ１，Ｓ２）及び「Ｂ：撮影準備」における動作（ステップＳ３〜Ｓ１５）は、図１１に示したように、上記第１−Ａ実施形態と同様である。
【０１６７】
（Ｃ：照射前処理）
付加装置６Ａは、引き続きタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ繰り返し送信し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、このタイミング信号を受信する度に、撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出し動作を繰り返す。ここで、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、補正用データなどの画像が必要な場合は読出した電荷を画像化するが、画像が必要でない場合には読出した電荷を画像化せずに捨てる、リセット動作としても良い。あるいは画像化し、画像を捨てるリセット動作としても良い。
撮影者が被検体のポジショニングを終え、照射指示スイッチ５の一段目を押下すると（ステップＳ１６）、照射指示スイッチ５は、付加装置６Ａへ出力する照射準備信号をＯＮにして出力する（ステップＳ１７Ａ）。
【０１６８】
照射準備信号は、付加制御部６１ＡとＩ／Ｆ部６７の第一ＡＮＤ回路６７ａの一方の入力部とにそれぞれ入力される。
このとき、第一ＡＮＤ回路６７ａの他方の入力部には、付加制御部６１Ａが接続されている。このため、照射指示スイッチ５から第一ＡＮＤ回路６７ａの一方の入力部に入力される照射準備信号がＯＮになっていても、他方の入力部へ入力される撮影準備完了信号がＯＮではない場合、第一ＡＮＤ回路６７ａから放射線制御コンソール４１へ出力される照射準備信号はＯＦＦのままである。
【０１６９】
付加制御部６１Ａは、照射指示スイッチ５からの照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、撮影準備を指示する撮影準備信号を、コンソール４へ送信する（ステップＳ１９）。
コンソール４は、撮影準備信号を受信すると、撮影準備を行う。
【０１７０】
コンソール４での撮影準備は、例えばコンソール４を構成する撮影装置制御コンソール４２と、放射線照射を制御する放射線制御コンソール４１の設定が同じであることを確認したり、放射線制御装置１Ａ及び撮影装置３Ａ〜３Ｃに指定した撮影条件等が設定されていることを確認したりする動作である。
また、コンソール４は、この段階にて、第１−Ａ実施形態で説明したように、撮影装置３Ａ〜３Ｃに状態通知を依頼し、上述の撮影装置３Ａ〜３Ｃの状態確認の少なくとも１つを、最終確認として再度行ってもよい。
また、コンソール４は、この撮影準備が完了した段階にて、コンソール４への撮影条件変更等の入力をロックし、変更できないようにする構成としても良い。
【０１７１】
なお、図１１には、撮影準備信号を付加装置６Ａからコンソール４へ出力する場合を例示したが、撮影準備信号をコンソール４ではなく撮影装置３Ａ〜３Ｃへ出力し、撮影装置３Ａ〜３Ｃに撮影準備を行わせ、撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影準備が完了したら撮影装置３Ａ〜３Ｃから撮影準備完了信号を付加装置６Ａへ出力する場合もある。
また、コンソール４と撮影装置３Ａ〜３Ｃの双方に撮影準備信号をそれぞれ出力し、双方にそれぞれ撮影準備をさせ、双方の撮影準備が完了したらコンソール４と撮影装置３Ａ〜３Ｃから撮影準備完了信号を付加装置６Ａへそれぞれ送信し、付加装置６Ａが双方の撮影準備完了信号を受信した段階で全体の撮影準備が完了したと判断する場合もある。
【０１７２】
また、図示は省略するが、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一方の装置が、外部機器から撮影準備が完了したか否かを示す撮影準備完了信号を入力する接続部を有する場合には、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一方の装置を、外部機器からの撮影準備完了信号がＯＮになったことを検知した場合に、撮影準備完了信号をＯＮにする構成としてもよい。
あるいは、図示は省略するが、付加装置６Ａ又は付加制御部６１Ａに、外部機器へ撮影準備信号の出力を行う接続部、もしくは外部機器からの撮影準備完了信号を入力可能な接続部を設けてもよい。
これにより、付加装置６Ａ又は付加制御部６１Ａより外部機器へ撮影準備を指示したり、あるいは外部機器の撮影準備完了を検知し、外部機器の撮影準備が完了したことにも応じてＩ／Ｆ部へ撮影準備完了信号を出力したりすることができるようになる。
【０１７３】
付加装置６Ａは、撮影準備完了信号がＯＮになったことを検知することで、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃにおいて撮影準備が完了した状態であることを知ることが可能となり、撮影準備完了信号がＯＮになった後に放射線照射を行うように制御することで、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一つが撮影不可の状態で放射線を照射してしまい、被検体に無駄な被曝をさせる危険性を確実に排除することが可能となる。
【０１７４】
コンソール４は、撮影準備信号がＯＮになったことを検知する、あるいは撮影準備動作に入る、あるいは撮影準備動作が完了した場合に、撮影準備信号を受信したか否かを示す信号、あるいは撮影準備動作に入ったか否かを示す信号、あるいは撮影準備動作が完了したか否かを示す撮影準備完了信号をＯＮにする（ステップＳ２０）。また、コンソール４の表示部４３に「撮影中」と表示する（ステップＳ２１）。
【０１７５】
付加装置６Ａは、撮影準備完了信号がＯＮになったことを検知すると、Ｉ／Ｆ部６７の第一ＡＮＤ回路６７ａの２つの入力部の内、照射指示スイッチ５からの照射準備信号が入力された入力部と異なる入力部へ出力する撮影準備完了信号をＯＮにする。
このとき、Ｉ／Ｆ部６７の第一ＡＮＤ回路６７ａの２つの入力部に入力される、照射指示スイッチ５からの照射準備信号と、付加制御部６１Ａからの撮影準備完了信号が共にＯＮになるため、第一ＡＮＤ回路６７ａは、放射線制御コンソール４１へ出力する照射準備信号をＯＮにする。
【０１７６】
放射線制御コンソール４１は、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、放射線制御部１１Ａへ出力する照射準備信号をＯＮにする。すなわち、付加装置６Ａは、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御装置１Ａへ送信する照射準備信号をＯＮにする（ステップＳ１８Ａ）。
放射線制御装置１Ａ（放射線制御部１１Ａ，高電圧発生部１２、放射線発生部２）は、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、上記第１−Ａ実施形態と同様の放射線照射のための準備を行う。
【０１７７】
なお、ここでは、付加装置６Ａが、撮影装置３Ａ〜３Ｃやコンソール４の撮影準備が完了したのを確認（撮影準備完了信号を受信）してから放射線制御部１１Ａへ照射準備信号を送信する場合について説明したが、撮影装置３Ａ〜３Ｃやコンソール４の撮影準備完了を確認せずに、照射準備信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃやコンソール４へ送信するのと同時に放射線制御部１１Ａへ送信する構成としてもよい。
この場合、Ｉ／Ｆ部６７の第一ＡＮＤ回路６７ａは不要であり、照射指示スイッチ５から受信した照射準備信号を、コンソール４、撮影装置３Ａ〜３Ｃ、放射線制御コンソール４１又は放射線制御部１１Ａへそれぞれ分配する構成としてもよい。
【０１７８】
（Ｄ：撮影実行）
続いて、撮影者が照射指示スイッチ５の二段目を押下すると（ステップＳ２２）、照射指示スイッチ５は、付加装置６Ａへ出力する照射指示信号をＯＮにする（ステップＳ２３Ａ）。
このとき、付加装置６Ａは、引き続きタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ繰り返し送信し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、このタイミング信号を受信する度に、読出し動作を繰り返している。ここで、補正用データなど画像が必要な場合は、読出した電荷を画像化するが、画像が必要でない場合には読出した電荷を画像化せずに捨てる、リセット動作としても良い。あるいは画像化し、画像を捨てるリセット動作としても良い。
【０１７９】
照射指示信号は、付加制御部６１ＡとＩ／Ｆ部６７の第二ＡＮＤ回路６７ｂの一方の入力部とにそれぞれ入力される。
このとき、第二ＡＮＤ回路６７ｂの他方の入力部には、付加制御部６１Ａが接続されている。このため、照射指示スイッチ５から第二ＡＮＤ回路６７ｂの一方の入力部に入力される照射指示信号がＯＮになっていても、他方の入力部へ照射許可信号がＯＮではない場合、第二ＡＮＤ回路６７ｂから放射線制御コンソール４１へ出力される照射指示信号はＯＦＦのままである。
【０１８０】
付加装置６Ａは、照射指示スイッチ５からの照射指示信号がＯＮになったことを検知すると、コンソール４及び撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一方の装置へ出力する撮影開始信号をＯＮにする（ステップＳ２５，Ｓ２６）。
【０１８１】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影開始信号がＯＮになったことを検知すると、その時点で自身が行っている読出し動作の特定の動作タイミングを契機として、例えば図１２に示したように、付加装置６Ａへ出力する照射開始許可信号をＯＮにする（ステップＳ２７）。特定の動作タイミングとしては、例えば撮影装置内の二次元状に配置された画素に蓄積された電荷の読出しが、二次元状全体にわたり完了したタイミングなどを用いることができる。
これは、撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出し動作は、二次元状に配置された画素に蓄積された電荷を順次読み出すことで受光面全体の画像を取得するようになっており、読出しの途中で照射開始許可信号をＯＮにし、放射線が照射されてしまうと、読出しが完了した画素と読出しが完了していない画素とで信号値に差が出てしまい、画像品質を著しく落としてしまうためである。
【０１８２】
一方、本実施形態においては、後述するように放射線照射と撮影装置３Ａ〜３Ｃの画像読出しが、それぞれ付加装置６Ａからの照射指示信号及びタイミング信号に基づいて行われるため、読出し動作の途中で放射線が照射されることは、通常のルーチンでは発生することは無い。このため、照射開始許可信号を前述の撮影装置３Ａ〜３Ｃの読出しタイミングを考慮せずＯＮにする構成としてもよい。
【０１８３】
撮影装置３Ａ〜３Ｃは、照射開始許可信号がＯＮになった後も画像読出し動作を繰り返す。この照射開始許可信号がＯＮになった後に読出した画像は、撮影画像として撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリーに保存、あるいはコンソール４へ転送するようにする。あるいは各放射線検出素子３２ｄの電荷を読出した画像として、その一部あるいは全部をメモリーに記憶し、その一部あるいは全部をコンソール４へ送信する構成としても良い。
【０１８４】
後述するように、長尺シリアル撮影では比較的短い時間間隔で撮影を繰り返すため、撮影画像をコンソール４へ送信することが、撮影間隔に間に合わない場合がある。特に撮影装置３Ａ〜３Ｃと付加制御部６１Ａ、あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃとコンソール４とを無線通信により接続する場合、無線状況により通信速度が影響を受けるため、前述のように撮影装置３Ａ〜３Ｃ内のメモリーに撮影した画像データを格納しておき、撮影動作中は一部をコンソール４へ送信し、全ての撮影が完了した後に、その一部あるいは全部をコンソール４へ送信することにより、画像データの喪失や転送遅延による撮影エラーを生じさせることなく撮影を継続することが可能となるようにしてもよい。
【０１８５】
また、コンソール４は、この段階にて、第１−Ａ実施形態で説明したように、撮影装置３Ａ〜３Ｃに状態通知を依頼し、上述の撮影装置３Ａ〜３Ｃの状態確認のうち少なくとも１つを、最終確認として再度行っても良い。そして、再度確認を行った結果、撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てが撮影を継続可能な状態と判定した場合に、撮影装置３Ａ〜３Ｃが付加装置６Ａに照射開始許可信号を出力するように、撮影装置３Ａ〜３Ｃに制御信号を送信しても良い。
【０１８６】
付加装置６Ａは、撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号を受けることで、各撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能状態であることを検知することが出来る。そこで、付加装置６Ａは撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃから照射開始許可信号を受けとった際に、放射線制御部１１Ａへ放射線の照射を許可する照射許可信号を出力できるようにインターロックを解除する構成としても良い。これは後述するように状態遷移制御の遷移の一部として実装する構成としても良い。
このように全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号を受けてから、放射線照射を許可する構成とすることで、撮影に使用する一部の撮影装置３の準備が整わないタイミング、あるいは一部の撮影装置３がエラーなどで撮影できない状態で放射線を照射してしまい、被検体を無駄に被曝させてしまうことを防止することが可能となる。
付加制御部６１Ａは、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号を受信すると、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能状態であると判断し、放射線制御部１１Ａへ放射線の照射を許可する照射許可信号を出力できるようにインターロックを解除し、タイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ送信するタイミングに連動したタイミングにて、照射許可信号をＩ／Ｆ部６７の第二ＡＮＤ回路６７ｂの他方の入力部へ繰り返し入力する。
このとき、Ｉ／Ｆ部６７の第二ＡＮＤ回路６７ｂに入力される、照射指示スイッチ５からの照射指示信号と、付加制御部６１Ａからの照射許可信号が共にＯＮになるため、第二ＡＮＤ回路６７ｂは、照射指示信号を、放射線制御コンソール４１を介して放射線制御部１１Ａへ繰り返し送信する（ステップＳ２８Ａ）。付加制御部６１Ａは、一定の間隔でタイミング信号と照射許可信号を出力するためのタイミング生成部を有し、このタイミング生成部が生成するタイミングに応じて、付加制御部６１Ａはタイミング信号と照射許可信号の出力を繰り返し継続する。
【０１８７】
ここで、撮影装置３Ａ〜３Ｃへのタイミング信号および照射許可信号は同時に出力する構成としても良いし、撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影タイミング、放射線制御装置１Ａの放射線照射タイミングに合わせて、それぞれ出力する構成としても良い。
撮影装置３Ａ〜３Ｃへのタイミング信号と照射許可信号を同時に出力する場合、信号出力時に出力遅延などでタイミングが変動するリスクを少なくすることができる。またタイミング信号と照射許可信号を同じ信号出力を分岐し使用することも可能となる。
一方で、付加装置６Ａにて撮影装置３側の撮影タイミングと放射線制御装置１Ａの放射線照射タイミングとを考慮し、それぞれが必要なタイミングにてタイミング信号と照射許可信号を出力するように構成しても良い。付加装置６Ａは多種の撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１Ａと組み合わせて使用することを想定しており、組み合わせる撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１Ａによっては、タイミング信号や照射許可信号を受けてから実際に撮影シーケンスの一部や放射線照射を行うタイミングを調整することが出来ない装置もある。そこで付加装置６Ａが撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１Ａの動作タイミングを勘案してタイミング信号や照射許可信号を出力することで、多種の撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１Ａと組み合わせて撮影を行うことが可能となる。付加装置はこれら多種の撮影装置３Ａ〜３Ｃや放射線制御装置１Ａの特性に合わせるために、それぞれの信号出力のタイミングを個別に調整可能な構成としても良い。
【０１８８】
「Ｄ：撮影実行」における後半の動作（ステップＳ２９〜Ｓ３２）及び「Ｅ：撮影終了」における前半の動作（ステップＳ３３〜Ｓ３９）は、上記第１−Ａ実施形態と同様である。
【０１８９】
（Ｅ：撮影終了）
撮影が終了したことを確認した撮影者が、照射指示スイッチ５の二段目を開放すると（ステップＳ４０）、照射指示スイッチ５は、照射指示信号をＯＦＦにする（ステップＳ４１Ａ）。すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、撮影開始信号をＯＦＦにする。
【０１９０】
その後、撮影者が照射指示スイッチ５の一段目を開放すると（ステップＳ４３）、照射指示スイッチ５は、照射準備信号をＯＦＦにする（ステップＳ４４Ａ）。
ステップＳ４６〜Ｓ４７は、上記第１−Ａ実施形態と同様である。
こうして、一連の撮影動作が終了する。
本実施形態に係るシステム２００は以上のように動作し、これにより第１−Ａ実施形態に係るシステム１００と同様、複数の静止画を短時間に繰り返し撮影するシリアル撮影が行われる。
【０１９１】
なお、第１−Ａ実施形態で説明した［変形例１：撮影装置３にて撮影済み枚数をカウント］〜［変形例５：同期元との連動開始のタイミング］は、第１−Ｂ実施形態の構成にも適用可能である。
【０１９２】
［効果］
以上説明してきたように、本実施形態に係るシステム２００は、図９に示した従来システム２００Ａにおける、１回の放射線の照射指示に対して放射線の照射を１回しか行うことができない放射線制御装置１Ａに、付加制御部６１Ａを接続したことにより、放射線制御装置１Ａが一回の照射指示（照射指示スイッチ５の二段目押下）に対して照射信号を複数回出力できるようになっている。このため、複数の撮影装置３を用いた、静止画の撮影を短時間に複数回繰り返し行う撮影、すなわち複数のシリアル撮影を行うことが可能となる。
また、図９に示した従来システム２００Ａは、単純な静止画を撮影する放射線装置として広く普及している。このため、従来システム２００Ａを使用している医療機関は、高価な放射線発生装置を更新することなく、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６Ａを追加するだけで、既存の放射線発生装置を含む従来システム２００Ａをシリアル撮影に対応したものに容易に改造することができる。
【０１９３】
また、システム２００において、コンソール４において撮影に使用する全ての撮影装置３（３Ａ〜３Ｃ）が、同期元である特定の付加装置６Ａに接続されていることを確認してから撮影を行うので、撮影に使用する撮影装置３の一部が他の同期元に接続した状態で撮影を行ってしまい、撮影に使用する他の撮影装置３と異なるタイミングで撮影を実施してしまうために全ての撮影装置３（３Ａ〜３Ｃ）で正しく撮影を行うことが出来なくなるリスクを極力抑えることが可能となる。これにより、撮影が失敗となり、被検体を無駄に被曝させるリスクを極力抑えることが可能となる。
【０１９４】
＜シーケンス状態遷移＞
次に、上記第１−Ａ，第１−Ｂ実施形態に係るシステム１００，２００のシーケンス状態の遷移動作について、図１３，１４を参照しながら説明する。
【０１９５】
［前提、背景、課題］
上記第１−Ａ，第１−Ｂ実施形態に係るシステム１００，２００は、接続されている各機器が正しい順序で動作しなければ、撮影を正しく行うことができない。
また、信号線へのノイズや信号線の切断等、撮影者が意図しないエラーが生じた場合であっても、撮影を安全に終了させ、意図しない放射線照射等が発生しないようにする必要がある。
【０１９６】
［動作］
初めに、システム１００，２００の動作について説明する。図１３はシステム１００，２００の状態遷移図、図１４はシステム１００，２００の動作を表すタイミングチャート、である。
【０１９７】
本実施形態に係るシステム１００，２００は、図１３に示したように、はじめ、撮影者からの撮影開始指示を受けていない状態である待機状態Ｓｔ１となっている。
その後、コンソール４が、ＲＩＳやＨＩＳ等の上位システム７Ｓから撮影オーダーを受信し、撮影者が撮影オーダーを選択すると、図１４に示したように、コンソール４が撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６，６Ａへ出力するシーケンス開始信号をＯＮにする（Ｔ１）。
すると、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６，６Ａは、撮影準備を開始する。これにより、システム１００，２００は、図１３に示したように照射準備状態Ｓｔ２へ遷移する。
【０１９８】
照射準備状態Ｓｔ２では、図１４に示したように、付加装置６，６Ａが、タイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃへ所定間隔で繰り返し送信し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、このタイミング信号を受信する度に、読出し動作を繰り返すことにより、撮影装置３Ａ〜３Ｃに蓄積される電荷を除去するリセット動作を繰り返し行う。
ここで行われる読出し動作は、撮影画像を取得する際の動作と同じである。しかしながら、リセット動作により取得された画像は、放射線が照射されていない照射準備状態Ｓｔ２で生成されたものであるため、撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリーに保存したり、コンソール４へ転送したりしてもよいが、保存、転送をせずに削除してしまっても構わない。
【０１９９】
一方、このリセット動作により取得された画像の少なくとも一部は、撮影装置３Ａ〜３Ｃの個々の画素あるいは撮影装置３Ａ〜３Ｃの画像の特性を表すため、例えば撮影画像を補正するための補正用データ（補正用画像）として撮影装置３Ａ〜３Ｃ内に保存、あるいはコンソール４へ転送することも可能である。
補正用データは、リセット動作を繰り返すことで取得された複数のうちの少なくとも１枚を用いてもよいし、複数の画像における対応する画素の信号値の平均、あるいは時間方向の補間予想値を算出し、それを補正用データとしてもよい。
撮影画像を補正する方法としては、放射線を照射して得られた画像に対して、補正用データの各画素の信号値をそれぞれ差し引くといったものが挙げられる。
【０２００】
なお、タイミング信号は照射準備状態Ｓｔ２以外の状態のときにも撮影装置３Ａ〜３Ｃへ送信可能に構成してもよい。さらに、照射準備状態Ｓｔ２へ遷移した場合に、撮影装置３Ａ〜３Ｃへリセット動作を指示するリセット動作指示信号をＯＮにし、撮影装置３Ａ〜３Ｃはリセット動作指示信号がＯＮとなる入力を受けた場合にリセット動作を行う構成としてもよい。
【０２０１】
撮影者は、撮影装置制御コンソール４２あるいは放射線制御コンソール４１を用いて撮影条件等を設定し、被検体のポジショニングを行ってから撮影動作に入る。
具体的には、図１４に示したように、照射指示スイッチ５を操作し、コンソール４へ送信する照射準備信号をＯＮにする（Ｔ２）。すると、システム１００，２００は、図１３に示したように照射起動状態Ｓｔ３へ遷移する。
【０２０２】
照射起動状態Ｓｔ３では、コンソール４は、放射線制御装置１，１Ａ、撮影装置３Ａ〜３Ｃ及び付加装置６，６Ａの状態を確認し、撮影可能な状態であると判断すると、図１３に示したように、付加装置６，６Ａへ送信する撮影準備完了信号をＯＮにする（Ｔ３）。
ここで、コンソール４が、放射線制御コンソール４１に設定された撮影条件と、撮影装置制御コンソール４２に設定された撮影条件と、が同じであるか否かを確認する構成としてもよい。また、放射線制御コンソール４１に設定された撮影条件と、撮影装置制御コンソール４に設定された撮影条件が同じであれば、同じであるということを表示する構成としてもよい。あるいは、異なっていれば異なっていることを表示する構成としてもよい。
また、放射線制御コンソール４１に設定された撮影条件と、撮影装置制御コンソール４２に設定された撮影条件と、が異なっている場合には、以降の撮影シーケンスに進めないように制御する構成としてもよい。
また、撮影準備完了信号がＯＮになっている間は、撮影装置制御コンソール４２及び放射線制御コンソール４１に設定された撮影条件を変更することができないように制御する構成としてもよい。
【０２０３】
一方、放射線制御装置１，１Ａは、照射準備信号がＯＮになっていることを検知すると、放射線の照射準備に入る（Ｔ２）。これは、例えば放射線発生部２の回転陽極の回転を開始させる動作等である。
【０２０４】
また、付加装置６，６Ａは、照射準備信号がＯＮになったことを検知すると、設定されたタイマーのカウントを開始する（Ｔ２）。
詳細は後述するが、これにより、撮影者が照射指示スイッチ５の二段目を押下（照射指示信号をＯＮに）しても、このタイマーのカウントが所定の待機時間を経過しないうちは後述する照射待機状態Ｓｔ４に移行できないよう制御することが可能となる。
【０２０５】
この後、撮影者は、照射指示スイッチ５の二段目を押下して照射指示信号をＯＮにする（Ｔ４）。なお、図１４には、撮影準備完了信号がＯＮになった後に照射指示信号がＯＮとなる場合を例示したが、撮影準備完了信号がＯＮになる前に、照射指示信号がＯＮになるようにしても構わない。
付加制御部６１，６１Ａが、照射指示信号がＯＮとなっていること、撮影準備完了信号がＯＮとなっていること、及びタイマーが所定の待機時間を経過していることを確認すると、システム１００，２００は、図１３に示したように照射待機状態Ｓｔ４へ遷移する。
【０２０６】
照射待機状態Ｓｔ４では、付加制御部６１，６１Ａは、撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能な状態であるか否かを確認する。撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自身が撮影可能な状態であるか否かを確認し、撮影可能な状態であると判断した場合には、図１４に示したように、照射開始許可信号を付加制御部６１，６１Ａへ送信する（Ｔ５）。
撮影可能であるか否かの確認は、例えば所定のリセット動作が完了し、撮影装置３Ａ〜３Ｃの受光部の電荷が除去されているか否か、あるいは受光面上の全ての画素においてリセット動作を完了したか否か（リセット動作は受光面に行列状に広がるように配置された各画素を一行ずつ走査して行うため）を判断する。
付加制御部６１，６１Ａが、撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号がＯＮになっていることを検知すると、１００，２００は、図１３に示したように、照射許可状態Ｓｔ５へ遷移する。
【０２０７】
照射許可状態Ｓｔ５では、付加制御部６１，６１Ａは、撮影装置３Ａ〜３Ｃへタイミング信号の出力を継続し、タイミングに応じたタイミングで照射許可信号又は照射指示信号を繰り返し放射線制御部１１，１１Ａへ送信する。
また、図１４に示したように、付加制御部６１、６１Ａが内部のインターロックである撮影開始信号をＯＮにすると（Ｔ５）、タイミング信号の出力に応じたタイミングで、放射線発生装置へ照射許可信号又は照射指示信号を出力することが可能となる。放射線発生装置（放射線制御部１１，１１Ａ、高電圧発生部１２、放射線発生部２）は、照射許可信号又は照射指示信号を受信する度に放射線を発生させ、被検体を透過した放射線が撮影装置３Ａ〜３Ｃに繰り返し入射することが可能となる。
【０２０８】
照射許可状態Ｓｔ５では、照射開始許可信号がＯＮになった後、付加制御部６１，６１Ａが、タイミング信号、あるいは照射許可信号を送信する度に、撮影済み枚数をカウントするように制御する構成とすることができる。この場合、カウントした撮影済み枚数が、設定した最大撮影枚数に達した場合に撮影開始信号をＯＦＦとし（Ｔ６）、システム１００，２００は、図１３に示したように照射終了状態Ｓｔ６へ遷移する。
なお、照射許可信号をカウントすることで撮影済み枚数をカウントする場合には、最後の放射線照射による撮影画像を読み出す必要があるため、読出指示信号をＯＦＦにするタイミングを遅らせるとともに、読出し動作のトリガとなるタイミング信号をさらに１フレーム分送信する構成とすることもできる。このような構成とすることで、設定した最大撮影枚数以上に撮影を継続し、被検体に必要のない放射線照射を行い、被検体を必要以上に被曝させてしまう危険性を排除することが可能となる。
【０２０９】
その後、撮影者が照射指示スイッチ５の二段目を開放すると、図１４に示したように、照射指示信号がＯＦＦになる（Ｔ７）。
その後、撮影者が照射指示スイッチ５の一段目を開放すると、照射準備信号がＯＦＦになる（Ｔ８）。
そして、付加制御部６１，６１Ａが、自身に入力される全てのシグナルが解除されたことを確認すると、システム１００，２００は、図１３に示したように照射準備状態Ｓｔ２へ遷移する。
ここで、「全てのシグナル」とは、照射準備信号、照射指示信号、付加制御部６１，６１Ａのインターロックである撮影開始信号、撮影装置３Ａ〜３Ｃの照射開始許可信号とすることができる。
【０２１０】
この後、撮影者が、更に他の撮影を行う、あるいは撮影画像を確認した結果、取得された撮影画像が所望の目的に対して十分なものではないために再撮影を行う必要があると判断した場合には、被検体の状態や撮影条件を変え、再度上述した流れで撮影を行う。
一方、撮影を行う必要が無いと判断した場合には、コンソール４がシーケンス開始信号をＯＦＦにし（Ｔ９）、撮影シーケンスを終了する。すると、システム１００，２００は、図１３に示したように待機状態Ｓｔ１へ遷移する。
なお、上記の場合（撮影者の判断）の他、一定時間に撮影者からの入力が無い場合に、待機状態Ｓｔ１へ遷移させる構成としても良い。
【０２１１】
［撮影を継続しない場合の動作］
なお、上述した状態遷移の流れは、撮影が最大撮影枚数に達するまで継続された場合であるが、種々の状況により最大撮影枚数達するまで撮影を継続できない場合もある。
【０２１２】
例えば、撮影者が、最大撮影枚数まで撮影する前に撮影を中断したくなった場合には、照射指示スイッチ５の二段目を開放することにより照射指示信号をＯＦＦにする。すると、システム１００，２００が照射許可状態Ｓｔ５から照射終了状態Ｓｔ６へ遷移する。これは、図１３に示した、照射許可状態Ｓｔ５から照射終了状態Ｓｔ６へ遷移する複数のＯＲ条件（照射指示スイッチ５からの照射指示信号がＯＦＦになる、撮影装置３Ａ〜３Ｃからの照射開始許可信号がＯＦＦになる、付加装置６，６Ａの撮影開始信号がＯＦＦになる）のうちの一つが成立したことによるものである。
【０２１３】
照射終了状態Ｓｔ６では、放射線照射は停止され、以降は最大撮影枚数まで撮影された場合と同様に、撮影装置３Ａ〜３Ｃ内の残画像をコンソール４へ転送する処理や、転送後に撮影装置３Ａ〜３Ｃ内に保存された画像を削除する処理等を行う。これは、あらかじめ指定した枚数まで撮影を行わなかった場合でも、撮影画像を利用できる場合があり、そのような場合でも通常の画像と同様に撮影者が撮影画像を確認することが出来るようにするためである。
一方で、あらかじめ指定した枚数まで撮影を行わなかったことを撮影画像と紐付けて管理する必要があり、あらかじめ指定した枚数まで撮影を行わなかった場合には、個々の画像、あるいは画像の集合体に対して、あらかじめ指定した枚数まで撮影を行わなかったことを付記し管理する構成とすることが出来る。
またコンソール４は、前記あらかじめ指定した枚数まで撮影を行わなかった場合、付加装置６，６Ａからのエラー信号送信等により、あらかじめ指定した枚数まで撮影を行わなかったことを表示する構成としても良い。
【０２１４】
［エラー発生時の動作］
また、撮影中に付加装置６，６Ａと撮影装置３Ａ〜３Ｃとの接続が切断される場合もある。その原因としては、例えば付加装置６，６Ａと撮影装置３Ａ〜３Ｃとが有線接続の場合には、ケーブルがコネクターから外れてしまうことが考えられるし、付加装置６，６Ａと撮影装置３Ａ〜３Ｃとが無線接続の場合には、無線の混線や、無線機の故障、無線機への電力の切断等が考えられる。
【０２１５】
そこで、システム１００，２００に、各シーケンス状態Ｓｔ３〜Ｓｔ６におけるエラー（エラー１、エラー２、エラー３、エラー４）発生の有無を監視する機能を持たせ、エラーを検知した場合には、図１３の破線で示したようにエラー状態Ｓｔ７へ遷移させるようにしてもよい。
また、エラー状態Ｓｔ７へ遷移した場合には、コンソール４の表示部４３等に、どのような内容のエラーでエラー状態Ｓｔ７へ遷移したのかを表示する構成としてもよい。
【０２１６】
このようなエラーの検知は、例えば図１３に示した撮影シーケンスとは別の、各状態における信号を監視するエラー監視シーケンスを並行して進め、エラー監視シーケンスにおいてエラーを検知した場合に、撮影シーケンスを、現在のシーケンス状態Ｓｔ３〜Ｓｔ６からエラー状態Ｓｔ７へ遷移させる構成としてもよい。
このようなエラー状態の監視は、例えば各状態Ｓｔ１〜Ｓｔ６の状態の適切な間隔での検知を継続し、システム１００、２００がそれぞれの状態Ｓｔ１〜Ｓｔ６の状態にて成立していなければならない状態と異なるかを判断することで実現することが出来る。
例えば、図１３において、システム１００、２００は、照射待機状態Ｓｔ４では、照射指示信号がＯＮであり、照射準備完了信号がＯＮであり、タイマーが所定時間経過している必要があることが図示されているが、照射待機状態Ｓｔ４ではこの条件以外にも記載以外の条件を満たしている必要がある。例えば、撮影を行うためには撮影装置３Ａ〜３Ｃが付加装置６，６Ａと接続されている必要があり、また撮影装置３Ａ〜３Ｃの電源がＯＮとなっている必要がある。
そこで、エラー状態の監視では、これら図１３に示した以外の状態についても、例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃが通信接続されていることを通知する通信接続状態信号がＯＮであることや、撮影装置３Ａ〜３Ｃの電源がＯＮであることを通知する電源状態信号がＯＮであることを継続的に監視し、これらが状態Ｓｔ１〜Ｓｔ６の状態にて成立していなければならない状態と異なるかを判断することで、これらの状態が意図しない操作やノイズなどにより撮影を継続することができない状態になった場合に、図１３に示したエラー１〜４にてエラーが発生した場合の処理を行うことが可能となる。  あるいは、図１３に示した各シーケンス状態Ｓｔ３〜Ｓｔ６に動作可能時間をそれぞれ設定するとともに、各シーケンス状態Ｓｔ３〜Ｓｔ６へ遷移するときにタイマーによる計時を開始することにより各シーケンス状態における動作時間を測定し、タイマーの時間がそのシーケンス状態における動作可能時間を経過した場合にエラー状態Ｓｔ７へ遷移するように制御してもよい。
更に、エラーが発生した場合には、エラーを検知した付加装置６，６Ａや撮影装置３Ａ〜３Ｃから、コンソール４へエラーを通知し、コンソール４においてエラーが発生したことを表示する構成としても良い。
【０２１７】
エラー状態Ｓｔ７へ遷移した後は、特定条件の成立（エラーの解除や全シグナルの解除等）を契機として照射準備状態Ｓｔ２あるいは待機状態Ｓｔ１へ遷移させる。
【０２１８】
［効果］
このようなエラー検知方式を用いることで、装置や動作の不具合を確実に検知してエラー状態へ遷移させ、必要に応じて撮影シーケンスの途中から待機状態Ｓｔ１あるいは照射準備状態Ｓｔ２に戻すことにより、装置や動作が不具合を有した状態で放射線照射がなされ、被検体を無駄に被曝させてしまう危険性を排除することが可能となる。
【０２１９】
［システム１００、２００の構成例］
次に、図１５〜図１８を参照して、上記システム１００，２００を実施する際の具体的なシステム構成例について説明する。図１５〜図１８においては、図２、図１０に示す構成要素を簡略化して示すとともに、追加する構成要素がある場合は、それを追加して示している。また、各装置を接続する接続線（実線、一点鎖線）は有線であることを示し、特に言及がなければ、図２、図１０に示す各種信号線（例えば、照射許可信号、照射信号等）、タイミング信号線及び情報信号線を含む。また、図１５〜図１８においては、システム１００のシステム構成例を図示しているが、システム２００のシステム構成例とする場合は、放射線制御装置１が放射線制御装置１Ａ、付加装置６が付加装置６Ａに置き換わり、付加装置６Ａに照射指示スイッチ５が設けられた構成となる。
【０２２０】
（システム構成例１）
図１５に示すシステム構成例１は、上述のシステム１００、２００を実施する際の基本的な構成であり、放射線制御装置１（１Ａ）、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれが、所定間隔でタイミング信号を発生する同期元である特定の付加装置６（６Ａ）に有線（専用線）にて接続された構成である。付加装置６（６Ａ）は、発生させたタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃに出力し、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、入力されたタイミング信号に連動して蓄積を行う。また、付加装置６（６Ａ）は、発生したタイミング信号に連動して照射許可信号を放射線制御装置１（１Ａ）に出力して放射線照射を行わせる。
なお、例えば、透視撮影用の放射線制御装置１（１Ａ）のように、放射線制御装置１（１Ａ）に所定間隔で放射線照射を繰り返すためのタイミング信号源がある場合は、放射線制御装置１（１Ａ）から付加装置６（６Ａ）にタイミング信号を送信し、付加装置６（６Ａ）で受信したタイミング信号を複製して撮影装置３Ａ〜３Ｃにタイミング信号を送信してもよい。
【０２２１】
（システム構成例２）
図１６に示すシステム構成例２は、図１５のシステム構成例１に対し、付加装置６（６Ａ）と撮影装置３Ａ〜３Ｃの間に分配器７を設け、付加装置６（６Ａ）からの信号（タイミング信号及び情報信号）を分配器７で撮影装置３Ａ〜３Ｃに分配して撮影装置３Ａ〜３Ｃに入力させる構成である。
分配器７は、付加装置６（６Ａ）と撮影装置３Ａ〜３Ｃとの間の各通信情報が、付加装置６（６Ａ）と撮影装置３Ａ〜３Ｃの、いずれの撮影装置との間で通信される情報であるかを判断し、通信を切り替えて通信を行うよう構成されている。これは例えば通信情報をパケットに分割し、それぞれのパケット毎に、撮影装置３Ａ〜３Ｃのいずれの撮影装置との間で通信される情報であるかを判別できるタグを付け、このタグに応じて切り替えを行うことで実現できる。このような機能は例えばスイッチングハブなどの通信制御の手法を用いても良い。
また、分配器７は、付加装置６（６Ａ）からのタイミング信号を撮影装置３Ａ〜３Ｃに分配して通信する構成とすることができる。これは例えばタイミングを示すパルス信号を、分配して撮影装置３Ａ〜３Ｃに接続する構成としてもよい。分配を行う際に、信号からノイズ除去、増幅を必要に応じて行ってもよい。
図１６に示した構成とすることで、１つの付加装置６（６Ａ）にて複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影タイミングを制御することが可能となり、複数の撮影装置３を用いた、静止画の撮影を短時間に複数回繰り返し行う撮影、すなわち複数のシリアル撮影を行うことが可能となる。
【０２２２】
（システム構成例３）
図１７Ａに示すシステム構成例３は、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれに有線接続された付加装置６ａ〜６ｃが設けられている。付加装置６ａ〜６ｃは、上述の付加装置６又は６Ａの構成を有する。また、放射線制御装置１及びコンソール４は、ハブ等の分岐器８を介して付加装置６ａ〜６ｃに接続されている。
システム構成例３では、分岐器８がタイミング信号を発生する機能を有し、付加装置６ａ〜６ｃは、分岐器８により発生されるタイミング信号を複製して撮影装置３Ａ〜３Ｃに出力する。また、分岐器８は、タイミング信号に連動して照射許可信号を放射線制御装置１に出力する。放射線制御装置１は、照射許可信号に応じたタイミングで放射線発生部２に放射線照射を行わせる。
あるいは、システム構成例３では、複数の付加装置６ａ〜６ｃのいずれか１つの付加装置６ａ〜６ｃがタイミング信号、およびタイミング信号と連動した照射許可信号を出力するように構成してもよい。
タイミング信号は、分岐器８を介してあるいは図示しない配線にて、上記タイミング信号を出力する付加装置６ａ〜６ｃから他の付加装置６ａ〜６ｃへ入力され、それぞれの付加装置６ａ〜６ｃから、撮影装置３Ａ〜３Ｃへ入力されるように構成してもよい。あるいはタイミング信号は、上記タイミング信号を出力する付加装置６ａ〜６ｃから図示しない分配器を経て、撮影装置３Ａ〜３Ｃへ入力されるように構成してもよい。
照射許可信号は、分岐器８を介して、あるいは図示しない配線にて分岐器８を介さずに放射線制御装置１，１Ａに入力されるように構成してもよい。
ここで、前述の第１−Ａ実施形態、および第１−Ｂ実施形態に記載した付加装置６，６Ａの外部機器へ撮影準備信号の出力や、照射指示スイッチ５からの照射準備信号、照射指示信号、放射線制御部１１（１１Ａ）への照射許可信号の出力は、複数の付加装置６ａ〜６ｃの中の、１つの付加装置にて行い、他の付加装置はそれらの信号に係る動作を行わないように制御しても構わない。
あるいは、複数の付加装置６ａ〜６ｃに１つの照射指示スイッチ５からの照射準備信号、照射指示信号を分岐して入力させ、複数の付加装置６ａ〜６ｃにて、これらの信号に係る動作を行うようにしてもよい。
また、複数の付加装置６ａ〜６ｃからの照射許可信号出力を合流させ、放射線制御部１１（１１Ａ）へ入力するようにしてもよい。照射許可信号出力を合流させる際に、複数の付加装置６ａ〜６ｃからの照射許可信号のＡＮＤ回路などを用いることで、複数の付加装置６ａ〜６ｃからの照射許可信号の全てが出力された場合に、照射許可信号を放射線制御部１１（１１Ａ）へ入力させるようにしてもよい。このような構成とすることで、全ての付加装置６ａ〜６ｃが照射許可信号を出力した場合にのみ放射線を出力する構成とすることが可能となり、複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃあるいは付加装置６ａ〜６ｃが撮影できない状態にて放射線を照射してしまい、被検体を無駄に被ばくさせてしまうことを確実に防止することが可能となる。
図１７Ａ示すシステム構成例３では、個々の付加装置６ａ〜６ｃから撮影装置３Ａ〜３Ｃまでの接続は、長尺撮影の場合も、１枚撮影の場合も同じ構成となる。１枚撮影の構成を複数準備し、その上段に同期元としてタイミング信号を生成する分岐器８を設け、この分岐器８が生成するタイミング信号に個々の付加装置６ａ〜６ｃが同期することで、１枚撮影の構成を容易に複数枚撮影の構成に拡張することが可能となる。
あるいは、複数の付加装置６ａ〜６ｃの中の１つの付加装置が同期元としてタイミング信号、撮影許可信号を生成し、そのタイミング信号に個々の付加装置６ａ〜６ｃが同期することで、１枚撮影の構成を容易に複数枚撮影の構成に拡張することが可能となる。
【０２２３】
（システム構成例４）
図１７Ｂに示すシステム構成例４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれに対応する付加装置６ａ〜６ｃが設けられている。付加装置６ａ〜６ｃは、上述の付加装置６又は６Ａの構成を有する。付加装置６ａ〜６ｃのそれぞれからは、情報信号線とタイミング信号線が出ている。付加装置６ａ〜６ｃの情報信号線は、それぞれ撮影装置３Ａ〜３Ｃに接続されている。タイミング信号線は、１つの付加装置（ここでは、付加装置６ｃ）のタイミング信号線が分配器７により分配され、合流器９ａ〜９ｃで情報信号線と合流されて撮影装置３Ａ〜３Ｃに接続されている。すなわち、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、付加装置６ｃを同期元として、付加装置６ｃから入力されるタイミング信号に連動して蓄積や読出しを行う一方、その他の情報信号（画像データを含む）は、それぞれに対応する付加装置６ａ〜６ｃ又は付加装置６ａ〜６ｃを介してコンソール４と送受信されるようになっている。また、放射線制御装置１及びコンソール４は、ハブ等の分岐器８を介して付加装置６ｃに接続されており、放射線制御装置１は、付加装置６ｃからタイミング信号に連動して入力される照射許可信号に応じたタイミングで放射線発生部２に放射線照射を行わせる。なお、合流器９ａ〜９ｃは特に設けなくてもよい。
また、図１７Ａに示すシステム構成例３と同様に、前述の第１−Ａ実施形態、および第１−Ｂ実施形態に記載した付加装置６，６Ａの外部機器へ撮影準備信号の出力や、照射指示スイッチ５からの照射準備信号、照射指示信号、放射線制御部１１，１１Ａへの照射許可信号の出力は、複数の付加装置６ａ〜６ｃの中の、１つの付加装置にて行い、他の付加装置はそれらの信号に係る動作を行わないように制御しても構わない。
あるいは、複数の付加装置６ａ〜６ｃに１つの照射指示スイッチ５からの照射準備信号、照射指示信号を分岐して入力させ、複数の付加装置６ａ〜６ｃにて、これらの信号に係る動作を行うようにしてもよい。
また、複数の付加装置６ａ〜６ｃからの照射許可信号出力を合流させ、放射線制御部１１（１１Ａ）へ入力するようにしてもよい。照射許可信号出力を合流させる際に、複数の付加装置６，６Ａからの照射許可信号のＡＮＤ回路などを用いることで、複数の付加装置６，６Ａからの照射許可信号の全てが出力された場合に、照射許可信号を放射線制御部１１（１１Ａ）へ入力させるようにしてもよい。このような構成とすることで、全ての付加装置６ａ〜６ｃが照射許可信号を出力した場合にのみ放射線を出力する構成とすることが可能となり、複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃあるいは付加装置６ａ〜６ｃが撮影できない状態にて放射線を照射してしまい、被検体を無駄に被ばくさせてしまうことを確実に防止することが可能となる。
また、付加装置６ｃから放射線制御装置１に入力する照射許可信号は、付加装置６ｃからハブ等を介さず、図示しない別配線にて放射線制御装置１に入力する構成としても構わない。照射許可信号は情報信号と異なり、接点信号やパルス信号である場合があるため、ハブ等を介さずに付加装置６ｃから直接放射線制御装置１に入力する必要がある場合がある。一方で情報信号はＬＡＮ等により通信可能な信号である場合があり、この場合には図１７Ａに示すようにハブなどの分岐器を用いて放射線制御装置１やコンソール４と接続することが可能である。
【０２２４】
図１７Ｂに示すシステム構成例４においては、１台の撮影装置３で１枚を撮影する場合や、１台の撮影装置３でシリアル撮影を行う場合は、付加装置６ｃを使用することができる。１台の撮影装置３で１枚を撮影する場合は、情報信号線のみ使用し、１台の撮影装置３でシリアル撮影を行う場合は、情報信号線とタイミング信号線の両方を使用し、同期を行いながら一定タイミングでの複数撮影が可能となる。複数の撮影装置３で１枚を撮影する（長尺撮影）の場合や、上述のように複数の撮影装置３で複数枚をシリアル撮影する場合（長尺シリアル撮影）は、付加装置６ａ〜６ｃを使用して撮影を行うことができる。複数の撮影装置３で１枚を撮影する（長尺撮影）の場合は、各付加装置６ａ〜６ｃの情報信号線のみ使用する。複数の撮影装置３で複数枚をシリアル撮影する（長尺シリアル撮影）の場合は、各付加装置６ａ〜６ｃの情報信号線と、１つの付加装置６ｃのタイミング信号線を分配器７で分配した信号を用いる。すなわち、システム構成例４では、１台の撮影装置３での静止画撮影、１台の撮影装置３でのシリアル撮影、長尺撮影、長尺シリアル撮影まで、同じ付加装置６ｃを用いて制御することが可能となる。
【０２２５】
（システム構成例５）
図１８に示すシステム構成例５は、付加装置６（６Ａ）が放射線制御装置１（１Ａ）及びコンソール４に接続されるとともに、付加装置６（６Ａ）、撮影装置３Ｂ、３Ｃがそれぞれ撮影装置３Ａと接続された構成である。撮影装置３Ｂ、３Ｃは、撮影装置３Ａにシリアル接続又はカスケード接続されている。
付加装置６（６Ａ）から撮影装置３Ａ〜３Ｃに送信されたタイミング信号は、親機である撮影装置３Ａに入力され、撮影装置３Ａは、入力されたタイミング信号を撮影装置３Ｂ及び３Ｃに出力する。なお、例えば、透視撮影用の放射線制御装置１（１Ａ）のように、放射線制御装置１に所定間隔で放射線照射を繰り返すためのタイミング信号源がある場合は、放射線制御装置１から付加装置６にタイミング信号を送信し、付加装置６（６Ａ）で受信したタイミング信号を複製して撮影装置３Ａ〜３Ｃにタイミング信号を送信してもよい。また、撮影装置３Ａにタイミング信号源を備える構成とし、撮影装置３Ａから付加装置６（６Ａ）、撮影装置３Ｂ及び３Ｃにタイミング信号を出力する構成としてもよい。
ここで、図４、図５及び上記のシーケンス説明にて示した、状態通知の情報や、ウォームアップ通知（Ｓ１２）、補正用データ送信（Ｓ１３）、撮影準備完了通知（Ｓ１４）及び撮影画像などを送受信する情報信号に関しては、図１８において図示を省略した各撮影装置３Ａ〜３Ｃに接続された情報信号線により、各撮影装置３Ａ〜３Ｃからコンソール４へ出力されるように構成してもよい。
また、その際に、各撮影装置３Ａ〜３Ｃは、図１５に示したように、図１８において図示を省略した情報信号線により、付加装置６を介してコンソール４と接続されるように構成してもよい。
あるいは、各撮影装置３Ａ〜３Ｃは、図１６に示したように、図１８において図示を省略した情報信号線及び分配器７を介して付加装置６と接続し、付加装置６を介してコンソール４と接続されるように構成してもよい。
あるいは、各撮影装置３Ａ〜３Ｃは、図１７Ａに示したように、図１８において図示を省略した情報信号線により、各撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれに対応した付加装置６ａ〜６ｃと接続されるように構成してもよい。付加装置６ａ〜６ｃは、直接コンソール４と接続されてもよいし、図１７Ａに示したように分岐器８を介してコンソール４と接続されてもよい。また、この場合、付加装置６ａ〜６ｃのいずれかから出力されたタイミング信号を代表として撮影装置３Ａに入力し、前述のようにシリアル接続またはカスケード接続により他の撮影装置３Ｂ、３Ｃに入力されるように構成とすることができる。
【０２２６】
＜第２実施形態＞
以下、本発明の第２実施形態について説明する。
【０２２７】
［システム３００の構成］
まず、本発明に係る第２実施形態の放射線撮影システム（以下システム３００）の概略について説明する。図１９は、システム３００の概略構成を表すブロック図である。なお、第１−Ａ実施形態と同等の構成には同様の符号を付し、その構成は、異なる部分のみ説明する。
【０２２８】
本実施形態のシステム３００は、例えば図１９に示したように、放射線制御装置１Ｂと、放射線発生部２と、撮影装置３０（３０Ａ〜３０Ｃ）と、コンソール４と、照射指示スイッチ５と、無線通信装置６Ｂと、を備えて構成されている。放射線制御装置１Ｂと放射線発生部２、放射線制御装置１Ｂとコンソール４、コンソール４と照射指示スイッチ５、放射線制御装置１Ｂと無線通信装置６Ｂ、コンソール４と無線通信装置６Ｂは、それぞれ有線で通信可能に接続されている。また、無線通信装置６Ｂと撮影装置３０（３０Ａ〜３０Ｃ）は、それぞれ無線で通信可能に接続されている。なお、図１９において、各装置を接続する接続線は、実線で示したものは有線、点線で示したものは無線であることを示す。
また、このシステム３００は、放射線科情報システム（Radiology Information System：ＲＩＳ）や、画像保存通信システム（Picture Archiving and Communication System：ＰＡＣＳ）等と、通信可能に接続することが可能となっている。
【０２２９】
システム３００は、第１−Ａ実施形態、第１−Ｂ実施形態と同様に、複数の撮影装置３０を用いて長尺シリアル撮影を行うためのシステムである。ただし、撮影に用いる撮影装置３０の撮影タイミングと放射線照射タイミングを合わせるための同期元を無線通信装置６Ｂとする点が上記実施形態と異なる。なお、以下の実施形態においては、３つの撮影装置３０を用いて撮影を行う場合を例にとり説明するが、使用する撮影装置の台数は特に限定されない。また、撮影に使用される撮影装置３０を撮影装置３０Ａ〜３０Ｃとして説明する。
【０２３０】
このシステム３００は、例えば病院の撮影室等に設置して用いることも可能であるし、放射線制御装置１Ｂ、放射線発生部２、コンソール４、照射指示スイッチ５を備える放射線照射装置を車輪付きの回診車として構成することにより移動可能なシステムとして用いることも可能である。移動可能とすれば、移動が困難な被検体のもとへ出向いて放射線画像の撮影を行うことができる。
【０２３１】
例えば、病院の撮影室に設置されている撮影台を用いて撮影を行う場合、被検体を車椅子やベッドに乗せたままの状態で撮影を行わなければならない場合があり、そのような場合に撮影装置３０Ａ〜３０Ｃに有線ケーブルをつけたままの撮影では、
・ケーブルが邪魔になる
・ケーブルが抜けて通信不能になる危険性がある
・ケーブルが被検体に触れるので衛生面で問題がある
といった問題があり、有線ケーブルを用いない撮影を行いたい、といった要望があった。
【０２３２】
回診車で移動し撮影を行う場合には、被検体が療養している病棟にて撮影を行うこととなる。この場合には被検体が寝ているベッドにて撮影することとなり、被検体とベッドとの間に撮影装置３０Ａ〜３０Ｃを入れて撮影を行う必要がある。そこで、上記撮影室の場合以上に、ケーブルが邪魔になる、ケーブルが抜けて通信不能になる危険性がある、ケーブルが被検体に触れるので衛生面で問題がある、といった問題があり、有線ケーブルを用いない撮影を行いたいといった要望があった。
ＦＰＤを用いた撮影装置３０以前のＣＲを用いた撮影では、撮影時に有線ケーブルが不要であり、ＣＲと同等の操作の容易性を得るためには有線ケーブルを用いない撮影を行いたいといった要望があった。
しかし、本実施形態に係るシステム３００を用いることで、こうした要望に沿った回診車を構成することができる。
【０２３３】
［放射線制御装置の構成］
次に、本実施形態における放射線制御装置１Ｂの構成について説明する。図２０は、放射線制御装置１Ｂの機能的構成を表すブロック図である。本実施形態に係る放射線制御装置１Ｂは、図２０に示したように、放射線制御部１１Ｂ、高電圧発生部１２、記憶部１３、通信部１４、計時部１５、計時制御部１６等を備えている。
【０２３４】
放射線制御部１１Ｂは、ＣＰＵ（Central Processing Unit）や、放射線制御部１１を動作させるためのプログラムが記憶されたＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）、入出力インターフェース等がバスに接続されたコンピューターや、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等で構成されている。なお、専用の制御回路で構成されていてもよい。
放射線制御部１１Ｂは、例えばコンソール４や撮影装置３０Ａ〜３０Ｃからの制御信号に基づいて、高電圧発生部１２に対し電圧の印加（放射線の照射）開始を指示する制御情報を送信するよう構成されている。また、後述する「特定の無線通信装置６Ｂに接続されているか否かの判定」又は「特定の無線通信装置６Ｂに連動されているか否かの判定」に係る放射線制御装置１Ｂ側の機能を実行する。
【０２３５】
記憶部１３は、ＳＲＡＭ（Static ＲＡＭ）やＳＤＲＡＭ（Synchronous ＤＲＡＭ）、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）等で構成されている。
【０２３６】
通信部１４は、外部装置と通信するためのコネクターを備え、外部装置との通信を制御する。通信部１４は、有線通信を用いて他の機器と同期を行いたい場合には、例えばＮＴＰ（Network Time Protocol）等のプロトコルや、国際標準規格ＩＥＥＥ  Ｓｔｄ．１５５８−２００８（以下ＩＥＥＥ１５８８と略す）に規定されているような方法を用いることで同期を行うことができる。
【０２３７】
計時部１５は、電源がオンにされたこと、あるいは外部から所定の制御信号を受信したこと等を契機として計時を開始し、計時情報を生成するよう構成されている。
計時部１５からの出力は、一定間隔のパルス等のタイミング情報としてもよいし、年、月、日、時、分、秒等の時刻や、ある時点から一定間隔でカウントアップしたカウント数等の時刻情報としてもよい。なお、計時部１５は、放射線制御装置１Ｂに内蔵するのではなく、放射線制御装置１Ｂの外部に設けるようにしてもよい。
また、近年では、後述するＩＥＥＥ８０２．１１の通信規格に規定された時刻同期機能（Timing Synchronization Function、以下ＴＳＦ）を標準で搭載し、タイマー機能を有する無線ＬＡＮチップも存在する。そこで、こうした無線ＬＡＮチップを計時部１５として利用することも可能である。
【０２３８】
計時制御部１６は、通信部１４と接続されており、通信部１４を介して無線通信装置６Ｂからの第一計時情報（時刻情報又はタイミング情報）を取得することが可能である。また、計時制御部１６は、計時部１５に接続されており、計時部１５から第二計時情報を取得するようになっている。第二計時情報は、特定の無線通信装置６Ｂ（同期元）から第一計時情報を受信（取得）した時点における計時部１５あるいは計時部３８の計時情報である。そして、計時制御部１６は、取得した第一計時情報及び第二計時情報に基づいて、計時部１５の計時情報の修正を行い、計時部１５の計時情報を無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２の計時情報に連動させる。
このような計時制御部１６は、個別の半導体や基板や装置で行う構成としてもよいし、ＣＰＵやＦＰＧＡ等汎用処理部（放射線制御部１１Ｂを含む）の機能の一部として組み込んでもよい。
また計時制御部１６には、予め無線通信装置６Ｂのタイミング情報あるいは時刻情報の発信に関する設定情報を設定しておくことが可能である。無線通信装置６Ｂが出力する第一計時情報がタイミング情報の場合、例えば、無線通信装置６Ｂからタイミング情報（パルス等）が出力される間隔をｘ秒毎に設定した場合、外部から第一計時情報を取得できる間隔をｘ秒と設定することが可能となっている。一方、無線通信装置６Ｂが出力する第一計時情報が時刻情報の場合、例えば、無線通信装置６Ｂから時刻情報（時刻や、ある時点から無線通信装置６Ｂがカウントアップしたカウント数等）が出力される間隔をｘ秒毎に設定した場合、外部から第一計時情報を取得できる間隔をｘ秒と設定することが可能となっている。特に、時刻情報が無線通信装置６Ｂでのカウントアップ値の場合には、計時制御部１６は、無線通信装置６Ｂのカウント間隔を取得し設定することが可能である。例えば無線通信装置６Ｂのカウント周波数がｙＨｚである場合、カウント間隔が１／ｙ秒であると取得し設定しておくことが可能である。
【０２３９】
なお、本実施形態においては、放射線制御装置１Ｂに高電圧発生部１２も含む機器構成とした。このようにすることで、ユーザーが高電圧発生部１２を意識せずに放射線を扱うことが可能となる。そのため、例えば機器間のマッチングによる意図しない不具合などの発生がより少ない機器構成で放射線を扱うことが可能となる。一方で、放射線制御装置１Ｂには高電圧発生部１２を含まず、高電圧発生部１２を放射線制御装置１Ｂの本体から独立した構成とすることも可能である。このようにすることで、ユーザーが放射線制御装置１Ｂとは独立した任意の高電圧発生部１２を選択して機器を構成することが可能となり、機器選択の自由度を高めることができる。
【０２４０】
［撮影装置の構成］
次に、上記システム３００が備える撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの構成について説明する。図２１は、撮影装置３０（３０Ａ〜３０Ｃ）の具体的構成を表すブロック図である。図２１に示すように、本実施形態の撮影装置３０Ａ〜３０Ｃは、撮影制御部３１、撮影部３２〜３４、記憶部３５、通信部３６、計時部３８、計時制御部３９を備えている。図２１においては、第１−Ａ実施形態で説明した放射線検出部３２、走査駆動部３３、読出し部３４を、まとめて撮影部３２〜３４と図示している。すなわち、本実施形態における撮影装置３０Ａ〜３０Ｃは、第１−Ａ実施形態で図３を用いて説明した構成に、計時部３８、計時制御部３９が追加された構成である。
【０２４１】
計時部３８は、電源がオンにされたこと、あるいは外部から所定の制御信号を受信したこと等を契機として計時し、計時情報を生成するよう構成されている。
計時部３８からの出力は、一定間隔のパルス等のタイミング情報としてもよいし、年、月、日、時、分、秒等の時刻や、ある時点から一定間隔でカウントアップしたカウント数等の時刻情報としてもよい。計時部３８は、撮影装置３０に内蔵するのではなく、撮影装置３０の外部に設けるようにしてもよい。また、近年では、後述するＩＥＥＥ８０２．１１の通信規格に規定された時刻同期機能（Timing Synchronization Function、以下ＴＳＦ）を標準で搭載し、タイマー機能を有する無線ＬＡＮチップも存在する。そこで、こうした無線ＬＡＮチップを計時部３８として利用することも可能である。
【０２４２】
計時制御部３９は、通信部３６と接続されており、通信部３６により無線通信装置６Ｂから受信した第一計時情報（時刻情報又はタイミング情報）を取得することが可能である。また、計時制御部３９は、計時部３８に接続されており、計時部３８から第二計時情報を取得するようになっている。そして、取得した第一計時情報及び第二計時情報に基づいて、計時部３８の計時情報の修正を行い、計時部３８の計時情報を無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２の計時情報に連動させる。
また、このような計時制御部３９は、個別の半導体や基板や装置で行う構成としてもよいし、ＣＰＵやＦＰＧＡ等汎用処理部（撮影制御部３１を含む）の機能の一部として組み込んでもよい。
また計時制御部３９には、計時制御部１６と同様に、予め無線通信装置６Ｂのタイミング情報あるいは時刻情報の発信に関する設定情報を設定しておくことが可能である。
【０２４３】
［無線通信装置の構成］
無線通信装置６Ｂは、通信ネットワークの親機であり、無線通信のアクセスポイントとして機能するものとなっており、放射線制御装置１Ｂと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃとの通信、及びコンソール４と撮影装置３０Ａ〜３０Ｃとの通信を中継するようになっている。
【０２４４】
図２２は、無線通信装置６Ｂの機能的構成を表すブロック図である。
本実施形態の無線通信装置６Ｂは、図２２に示したように、通信部６０１、基準計時部６０２、記憶部６０３等を備えている。
【０２４５】
通信部６０１は、有線通信インターフェース及び無線通信インターフェースを備え、ＬＡＮ（Local Area Network）、ＷＡＮ（Wide Area Network）、インターネット等の通信ネットワークを介して接続された外部機器との間でデータの送受信を行うことが可能となっている。また、通信部６０１は、放射線制御装置１Ｂと有線通信を行うための（ケーブルを差し込むための）コネクター６０１ｂと、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃとの間で電波の送受信を行うためのアンテナ６０１ａと、を備えている。
【０２４６】
基準計時部６０２は、システム３００の撮影動作において基準となる計時情報を生成する。
例えば、基準計時部６０２は、ＴＳＦタイマーにより構成され、ＩＥＥＥ８０２．１１の通信規格が有する時刻同期機能（Timing Synchronization Function、以下ＴＳＦ）で用いられる時刻情報を計時情報として生成する。
ここで、「ＴＳＦ」とは、機器同士の無線通信を行う際、アクセスポイントと機器との間で時刻を合わせる機能のことである。具体的には、アクセスポイントに、フリーランで周期的（１μｓ毎）にカウントアップする計時手段（ＴＳＦタイマー）を持たせ、周期的（標準では１００ｍｓ毎）に送信されるビーコンに、送信時の時刻情報を含めて端末に送信する。一方、端末にも周期的（１μｓ毎）にカウントアップする計時手段を持たせ、ビーコン受信時に自身の計時部の時刻情報をビーコンに含まれる時刻情報に更新して、カウントアップを継続するというものである。計時方法は、例えば、０からカウントを開始し、時刻情報が所定の最大値に達したら０にリセットしてカウントを繰り返すようにする。このビーコンに含められる、すなわちビーコン送信時点におけるＴＳＦタイマーの時刻情報が第一計時情報となる。
【０２４７】
または、基準計時部６０２は、上述のＴＳＦタイマーとは異なる他の計時情報を出力するものであってもよい。例えば、基準計時部６０２は、一定間隔のパルス等のタイミング情報を出力するものとしてもよいし、年、月、日、時、分、秒等の時刻や、ある時点から一定間隔でカウントアップしたカウント数等の時刻情報を出力するものであってもよい。そして、通信部６０１により周期的（標準では１００ｍｓ毎）に送信されるビーコン等に、送信時点の計時情報を第一計時情報として含めて送信することとしてもよい。
【０２４８】
記憶部６０３は、無線通信装置６Ｂを一意に特定することが可能な固有の特定情報（ＩＤ）を記憶している。特定情報としては、例えば、無線通信装置６ＢのＢＳＳＩＤ（無線通信装置６Ｂの識別子、ＭＡＣアドレス）等が挙げられる。
なお、無線通信装置６Ｂに固有のＩＤを予め付与しておき、それを用いるようにしてもよい。固有のＩＤは、電波（無線通信装置６Ｂが送信するビーコン等）や通信で通知してもよいし、事前設定で取り決めておいてもよい。
【０２４９】
また、無線通信装置６ＢのＥＳＳＩＤ、アクセスキーがユニークである場合、特定情報として無線通信装置６ＢのＥＳＳＩＤ、アクセスキーの組合せを用いることもできる。
ＥＳＳＩＤ及びアクセスキーがユニークであるか否かは、周辺の無線電波をスキャンして無線通信装置６Ｂの存在確認をすることで判断することができる。
ＥＳＳＩＤ、アクセスキーの組合せを用いれば、特定情報の確認手続きを無線接続で兼ねることができるため、手続きが簡便になる。
なお、無線チャネルを事前に特定しておく等、ユニークとなる確度を事前に上げておくようにしてもよい。
【０２５０】
このように構成された無線通信装置６Ｂは、所定期間（Ｔｄ）毎に無線でビーコンを送信するようになっている。ビーコンには、当該ビーコン送信時の基準計時部６０２の計時情報である第一計時情報が載せられる。また、無線通信装置６Ｂは、第一計時情報を送信する際に、併せて有線により接続されている放射線制御部１１Ｂに第一計時情報を送信する。
また、無線通信装置６Ｂは、特定情報を放射線制御装置１Ｂ及び撮影装置３０Ａ〜３０Ｃにそれぞれ送信することが可能となっている。特定情報は、ビーコンに載せて送信してもよいし、ビーコンとは別に送信するようにしてもよい。
【０２５１】
［システム３００の撮影動作］
システム３００における撮影動作は、図４〜５（図１１〜１２）に示したシーケンス、図１３に示した状態遷移と略同様であるが、付加装置６（６Ａ）が行っていた信号の入出力制御は、例えば、コンソール４等により行われる。また、放射線制御装置１Ｂが放射線発生部２に放射線照射を行わせるタイミングは、計時部１５の計時情報に基づいて決定される。また、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃにおける蓄積、読出し（転送）〜リセット（初期化）のタイミングは、計時部３８の計時情報に基づいて決定される。
例えば、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、コンソール４からシーケンス開始信号を受信すると、その時点の計時部３８の時刻（タイミング）から所定時間ごとに読出し動作（初期化を含む）を繰り返す。照射指示スイッチ５の二段目が押下され、コンソール４から撮影開始信号を受信すると、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃは、その時点で自身が行っている読出し動作が終了したことを契機として照射開始許可信号をＯＮにして放射線制御装置１Ｂに送信するとともに、図２３に示すように、蓄積状態に遷移し、所定時間（Ｃ１）の蓄積と所定時間（Ｃ２）の読出しを交互に繰り返す。放射線制御装置１Ｂは、照射開始許可信号を受信すると、その時点の計時部１５の時刻から所定時間（Ｃ３）経過後から所定時間（Ｃ１＋Ｃ２）の間隔で放射線発生部２に放射線を照射させる（Ｃ１＞Ｃ３）。蓄積・読出し動作及び放射線照射は、撮影する枚数分繰り返される。
【０２５２】
［計時部のずれ］
システム３００が、上述したような動作をしている最中、例えば、放射線制御装置１Ｂの計時部１５や撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの計時部３８が備える発振器の周波数の誤差等の影響により、同期元である無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２の計時速度と、計時部１５や計時部３８の計時速度とに若干の差が生じる場合がある。このような場合、シリアル撮影のような比較的長時間の撮影を行うと、例えば図２４に示したように、基準計時部６０２の計時情報と各計時部１５、３８の計時情報とのずれが次第に大きくなり同期しなくなるめ、放射線制御装置１Ｂ（放射線発生部２）の放射線照射タイミングと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影タイミングとがずれてきてしまう。
そこで、本実施形態のシステム３００は、こうした放射線制御装置１Ｂの放射線照射タイミングと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影タイミングのずれが診断に影響する程度にまで大きくなってしまう前に、同期元である基準計時部６０２と各計時部１５、３９のずれを確認して修正するようになっている。
【０２５３】
ずれの程度を確認するためには、上述の第一計時情報と第二計時情報の比較に基づいて行われる。
【０２５４】
［ずれの確認方法の組合せ］
本実施形態においては、上述したように、無線通信装置６Ｂが生成する第一計時情報には時刻情報の場合とタイミング情報の場合とがあり、計時制御部１６や計時制御部３９が取得する第二計時情報にも、時刻情報の場合とタイミング情報の場合とがある。
このため、第一計時情報と第二計時情報とのずれを確認するための比較は、各装置の構成次第では、以下の４つの方法のいずれかで行われることとなる。
１．タイミング情報とタイミング情報の比較
２．タイミング情報と時刻情報の比較
３．時刻情報とタイミング情報の比較
４．時刻情報と時刻情報の比較
以下、それぞれの方法で第一計時情報と第二計時情報のズレ量を確認する方法を詳しく述べる。
【０２５５】
［タイミング情報とタイミング情報の比較による計時情報ズレ量の確認方法］
図２５、図２６は、放射線制御装置１Ｂと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのうち、第一計時情報を受信する装置の動作を示している。
無線通信装置６Ｂが、第一計時情報としてタイミング情報を出力するように構成されるとともに、計時制御部１６、３９が、第二計時情報としてタイミング情報を取得するように構成されている場合、例えば図２５、２６に示した例では、計時制御部１６、３９が、無線通信装置６Ｂからタイミング情報が入力されてから次のタイミング情報が入力されるまでの期間（（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間）に、自身の計時部１５、３８のパルス数をカウントし、無線通信装置６Ｂの計時速度に対する、自身の計時部１５、３８の計時速度を判断することとなる。
【０２５６】
例えば、無線通信装置６Ｂからの第一計時情報の出力周期が１秒と設定され、自身の計時部１５、３８のクロックが１０ＭＨｚと設定された場合、１秒間に１０，０００，０００回パルスがカウントされる設定となる。
しかしながら、実際には無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２の変動や、計時部１５あるいは計時部３８自体の精度や、温度の変化により、パルス発生速度が変動し、正確に１０，０００，０００回とはならず、差が生じる。
この差が、無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２と、放射線制御装置１Ｂあるいは撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの計時部１５、３８との計時差となる。
【０２５７】
例えば図２５に示した場合において、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間のパルス数が１０，０００，０１０回と設定値より１０回多い場合、無線通信装置６Ｂに対して、１０，０００，０００分の１０だけ自身の計時部１５、３８が速いと認識することが可能となる。
一方、例えば図２６に示した場合において、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間のパルス数が９，９９９，９９０回と設定値より１０回少ない場合、無線通信装置６Ｂに対して、１０，０００，０００分の１０だけ自身の計時部１５、３８が遅いと認識することが可能となる。
【０２５８】
［タイミング情報と時刻情報の比較による計時情報ズレ量の確認方法］
無線通信装置６Ｂが、第一計時情報としてタイミング情報を出力するように構成されるとともに、計時制御部１６、３９が、第二計時情報として時刻情報を取得するように構成されている場合、例えば図２５、２６に示した例では、計時制御部１６、３９が、無線通信装置６Ｂからタイミング情報が入力されてから次のタイミング情報が入力されるまでの期間（（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間）に、自身の計時部１５、３８のパルス等のタイミング情報から、時刻情報を生成し、生成された時刻情報から無線通信装置６Ｂの計時速度に対する自身の計時部１５、３８の計時速度を判断することとなる。
【０２５９】
例えば、無線通信装置６Ｂからの第一計時情報の出力周期が１秒と設定され、自身の計時部１５、３８のクロックが１０ＭＨｚと設定された場合、１秒間に１０，０００，０００回パルスが生成されるため、０．００００００１秒毎にパルスが生成されることとなる。そこで、パルス毎に０．００００００１秒づつ時刻情報を修正することで各タイミングでの時刻情報を得ることが可能となる。
ここで、時刻情報に対する修正は各パルスで行ってもよいが、複数パルス毎にまとめてから時刻情報の修正を行ってもよい。また時刻情報の照会があった場合に時刻情報をまとめて修正する構成としてもよい。
上述したような設定で１秒間にわたって上記時刻情報の修正を繰り返すと、時刻情報は１秒となる。
しかしながら、実際には無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２の変動や、計時部１５あるいは計時部３８自体の精度や、温度の変化により、パルス発生速度が変動し、正確に１秒とはならず、差が生じる。
この差が、無線通信装置６Ｂの基準計時部６０２と、計時部３８あるいは計時部１５との計時差となる。
【０２６０】
例えば図２５に示した場合において、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間のパルス数が１０，０００，０１０回と設定値より１０回多い場合、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間は１．０００００１秒となり、無線通信装置６Ｂの計時速度に対して、１秒あたり０．０００００１秒だけ自身の計時部１５、３８の計時速度が速いと認識することが可能となる。
一方、例えば図２６にした場合において、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間のパルス数が９，９９９，９９０回と設定値より１０回少ない場合、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間は０．９９９９９９秒となり、無線通信装置６Ｂの計時速度に対して１秒あたり０．０００００１秒だけ自身の計時部１５、３８の計時速度が遅いと認識することが可能となる。
【０２６１】
［時刻情報とタイミング情報の比較による計時情報ズレ量の確認方法］
図２７は、放射線制御装置１Ｂと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのうち、第一計時情報を受信する装置の動作を示している。
無線通信装置６Ｂが、第一計時情報として時刻情報を出力するように構成されるとともに、計時制御部１６、３９が、第二計時情報としてタイミング情報を取得するように構成されている場合、例えば図２７に示した例では、計時制御部１６、３９が、無線通信装置６Ｂから時刻情報が入力されてから次の時刻情報が入力されるまでの期間（（Ｎ−１）個目の時刻情報を受信してからＮ個目の時刻情報を受信するまでの期間）に、自身の計時部１５、３８のパルス数をカウントし、無線通信装置６Ｂの計時速度に対する自身の計時部１５、３８の計時速度を判断することとなる。
【０２６２】
例えば、無線通信装置６Ｂからの時刻情報として（Ｎ−１）時点における時刻と、Ｎ時点の時刻をそれぞれ取得し、これらの差を算出することで、計時制御部１６、３９は（Ｎ−１）からＮまでの期間の長さ（時間）を取得することができる。
一方、自身の計時部１５、３８からの時刻情報として（Ｎ−１）時点における計時情報と、Ｎ時点の計時情報を取得する場合には、（Ｎ−１）時点における計時情報と、Ｎ時点における計時情報の差に無線通信装置６Ｂのカウント間隔を乗算することで、計時制御部１６、３９は、（Ｎ−１）時点からＮ時点までの期間を取得することが可能となる。
そして、計時制御部１６、３９は、（Ｎ−１）時点からＮ時点までの期間と、この期間に自身の計時部１５、３８のパルスの計時情報に自身のパルス間隔を乗算した値を比較することで、無線通信装置６Ｂの計時速度に対する自身の計時部１５、３８の計時速度を判断することができる。
【０２６３】
［時刻情報と時刻情報の比較による計時情報ズレ量の確認方法］
無線通信装置６Ｂが、第一計時情報として時刻情報を生成するように構成されるとともに、計時制御部１６、３９が、第二計時情報として時刻情報を取得するように構成されている場合、例えば図２７に示した例では、無線通信装置６Ｂからの時刻情報として（Ｎ−１）時点における時刻と、Ｎ時点の時刻をそれぞれ取得し、これらの差を算出することで、計時制御部１６、３９は、（Ｎ−１）時点からＮ時点までの期間の長さ（時間）を取得することができる。
一方、自身の計時部１５、３８からの時刻情報として（Ｎ−１）時点における時刻と、Ｎ時点における時刻をそれぞれ取得し、これらの差を算出することで、計時制御部１６、３９は、（Ｎ−１）時点からＮ時点までの期間を取得することができる。
そして、計時制御部１６、３９は、第一計時情報に基づく（Ｎ−１）時点からＮ時点までの期間と、第二計時情報に基づく（Ｎ−１）時点からＮ時点までの期間とを比較することで、無線通信装置６Ｂの計時速度に対する自身の計時部１５、３８の計時速度を判断することができる。
【０２６４】
以上の４つのいずれかの方法を用いて第一計時情報と第二計時情報とを比較することで、無線通信装置６Ｂの計時速度に対する自身の計時部１５、３８の計時速度を判断することができる。
【０２６５】
［計時精度の判断］
計時制御部１６、３９は、取得した第一計時情報及び第二計時情報に基づいて、計時精度が十分であるか否かを判断し、十分でないと判断した場合、計時部１５、３８の計時情報を修正する。
【０２６６】
（計時精度の判断方法１（差））
第一計時情報と第二計時情報とのずれ量（差）を計時精度の判断に用いる場合には、例えば、取得した第一計時情報と第二計時情報との差を算出し、それが特定値を超えたか否かを判断する。そして、差が特定値を超えた場合には、計時精度が十分でないと判断する。
【０２６７】
（計時精度の判断方法２（変化量））
また、ずれ量（差）の変化を判断に用いる場合には、例えば、第一計時情報及び第二計時情報を取得する毎に、第一計時情報と第二計時情報との差を算出し、それを記憶部１３、３５に記憶しておく。そして、記憶しておいた差とその前に算出した差との変化量を算出し、算出した変化量がその前に算出した変化量を超えたか否かを判断する。そして、算出した変化量が前の変化量を超えた場合には、計時精度が十分でないと判断する。
【０２６８】
なお、差の予想を判断に用いる場合には、例えば、取得した第一計時情報と第二計時情報との差やその変化量をそれぞれ算出し、それを記憶部１３、３５に記憶しておく。そして、記憶しておいた差及び変化量から、同様の変化が所定期間（例えば撮影期間）継続した場合に、特定値を超えるか否かを判断してもよい。
【０２６９】
なお、計時精度の判断に際しては、このような第一計時情報と第二計時情報の差、変化量の値をそのまま用いてもよいし、これらの値に対し、平均値を算出したり、線形補間やスプライン補間等の手法を用いて変化状態や今後の予想値を算出したりしてもよい。
平均値を算出する場合には、例えば、取得した第一計時情報と第二計時情報との差をそれぞれ算出し、それを記憶部１３、３５に記憶しておく。そして、記憶しておいた複数の差から平均値を算出する。差の変化量は急激に変化する場合があるため、平均値を算出することでそうした変化にも対応することができる。
線形補完やスプライン補間に必要なパラメーターは、例えば最小二乗法等を用いて求めることができる。このように判断を行うための手法は、他の分野でも用いられる内挿や外挿の手法を援用することでより高度な判断を行うことが可能となる。
【０２７０】
［計時情報の修正］
計時制御部１６、３９は、計時精度が十分ではないと判断した場合、無線通信装置６Ｂの計時情報と自身の計時部１５、３８の計時情報との差が小さくなるように、計時部１５、３８の動作を修正する。
修正の仕方としては、例えば、以下に挙げたような、タイミング情報の修正と時刻情報の修正がある。
【０２７１】
（タイミング情報の修正）
例えば図２５、２６に示した例において、計時制御部１６、３９は、（Ｎ−１）個目の第一計時情報からＮ個目の第一計時情報を受けるまでの期間に、上記方法により自身の計時部１５、３８の速度を確認した結果、計時精度が十分でないと判断した場合には、Ｎ個目のタイミング情報から（Ｎ＋１）個目のタイミング情報を受けるまでの期間に、自身の計時部１５、３８のタイミング情報を修正する構成とすることができる。
修正を行う方法は、例えば図２５に示すように、検知した速度差に応じて、一定期間に対してパルスを間引く、あるいは足すことで実現することができる。
【０２７２】
例えば、図２５に示した例では、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間のパルス数が１０，０００，０１０回と設定値より１０回多い場合、Ｎ個目のパルスを受信してから（Ｎ＋１）個目のパルスを受信するまでの期間において、１，０００，０００回に１回パルスを間引く処理を行う構成とすることができる。あるいは１回パルスが少なくなるようにパルス発生を遅らせる構成とすることができる。
一方、例えば、図２６に示した例では、（Ｎ−１）個目のパルスを受信してからＮ個目のパルスを受信するまでの期間のパルス数が９，９９９，９９０回と設定値より１０回少ない場合、Ｎ個目のパルスを受信してから（Ｎ＋１）個目のパルスを受信するまでの期間では、１，０００，０００回に１回パルスが多くなるように、パルスを２回カウントする構成とすることができる。あるいは１回パルスが多くなるようにパルス発生を速くする構成とすることができる。
【０２７３】
なお、計時制御部１６、３９は、パルスの間隔を修正する構成とすることもできる。
例えば、パルス源としてＣＲ発振回路やＬＣ発振回路を用いる場合、Ｃ（コンデンサ）、Ｒ（抵抗）、Ｌ（コイル）の値を変えることで容易にパルス間隔を調整することが可能となる。
【０２７４】
（時刻情報の修正）
計時制御部１６、３９は、（Ｎ−１）個目の第一計時情報からＮ個目の第一計時情報を受けるまでの期間に、上記方法により自身の計時部１５、３８の計時速度を確認した結果、計時精度が十分でないと判断した場合には、Ｎ個目の時刻情報から（Ｎ＋１）個目の時刻情報を受けるまでの期間に、自身の計時部１５、３８の時刻情報を修正する構成とすることができる。
【０２７５】
以上の通り、無線通信装置６Ｂから送信される計時情報がタイミング情報である場合も、時刻情報である場合でも、一方、計時制御部１６、３９が修正する対象がタイミング情報である場合でも、時刻情報である場合でも、上述したような方法を用いることで、計時部１５、３８の計時速度を、無線通信装置６Ｂの計時速度との差に応じて適切に修正することが可能である。
【０２７６】
［特定の無線通信装置６Ｂと接続しているか否かの判定］
ところで、基準計時部６０２の計時情報は、無線通信装置６Ｂ毎に固有のものであるため、放射線制御装置１Ｂの放射線照射タイミングと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの蓄積タイミングを合わせるためには、計時部１５及び３８が同一の無線通信装置６Ｂから発信されるビーコンから第一計時情報を取得する必要がある。ＩＥＥＥ８０２．１１のネットワークでは、無線通信装置６Ｂの識別としてＥＳＳＩＤ、パスワードにて無線リンクを行って無線通信装置６Ｂを特定する手段が一般的であるが、例えば、図２８に示したような従来の放射線システム３００Ｄでは、放射線制御装置１Ｂと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが、近傍にある同一設定の別のアクセスポイントにそれぞれ無線リンクしてしまったり、無線リンクを行わないと無線通信装置６Ｂが特定できなかったりする問題がある。
【０２７７】
そこで、本実施形態のシステム３００においては、以下の（接続判定方法１）〜（接続判定方法３）ようにして、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれが、放射線制御装置１Ｂが接続されている特定の無線通信装置６Ｂに接続されているか否かを判定できるようにしている。
【０２７８】
（接続判定方法１）
撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、周囲の無線通信装置６Ｂから通信部３６を介して上述の特定情報を受信し、それを放射線制御装置１Ｂへ転送する機能を有している。
このとき、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃは、接続している無線通信装置６Ｂから特定情報を受信してもよいし、周辺に存在する未接続のアクセスポイントから受信するようにしてもよい。
このようにすれば、未接続のアクセスポイントを無線通信装置６Ｂとして使用することができる。また、これにより、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが無線電波送信機能を有していなくても（受信機能しか有していなくても）無線通信装置６Ｂを特定することができる。
【０２７９】
一方、放射線制御装置１Ｂの放射線制御部１１Ｂは、有線接続されている無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部１４を介して取得する機能を有している。
また、放射線制御部１１Ｂは、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが転送した特定情報を、通信部１４を介して受信する機能を有している。
【０２８０】
ここで、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが無線通信装置６Ｂから受信した特定情報は、それぞれが同期元となる特定の無線通信装置６Ｂに接続されていない第一の状態であるか、特定の無線通信装置６Ｂと接続されている第二の状態であるかを示す状態情報となる（接続判定方法２、３についても同じ）。
【０２８１】
また、放射線制御部１１Ｂは、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが受信した（転送してきた）特定情報の全てが、自身が取得した特定情報と合致しているか否か（すなわち、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂが接続されている特定の無線通信装置６Ｂと接続されているか否か）を判定し、判定結果を通信部１４によりコンソール４へ出力する機能を有する。また、自身が取得した特定情報と、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが受信した（転送してきた）特定情報とが全て合致していると判定した場合に、放射線制御部１１Ｂは、放射線発生部２のインターロックを解除してもよい。
コンソール４は、放射線制御装置１Ｂから判定結果を受信すると、その判定結果に基づいて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃを用いた撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示を行わせる。また、撮影時の撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれが上記の特定の無線通信装置６Ｂと接続された状態であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示を行わせる。ここでの表示部４３の表示態様は、第１−Ａ実施形態のステップＳ９で説明したものと同様であるので説明を援用する（接続判定方法２〜３についても同様）。
【０２８２】
（接続判定方法２）
あるいは、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのいずれか（例えば、撮影装置３０Ａ）に、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂと接続されている特定の無線通信装置６Ｂに接続されているか否かを判定する機能をもたせてもよい。
具体的には、放射線制御装置１Ｂの放射線制御部１１Ｂは、有線接続されている無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部１４を介して取得し、それを撮影装置３０Ａへ転送する機能を有している。
【０２８３】
一方、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、周囲の無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部３６を介して受信する機能を有している。
また、撮影装置３０Ｂ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、受信した特定情報を通信部３６を介して撮影装置３０Ａへ転送する機能を有している。
また、撮影装置３０Ａの撮影制御部３１は、放射線制御装置１Ｂ及び撮影装置３０Ｂ〜３０Ｃが転送した特定情報を、通信部３６を介して受信し、放射線制御装置１Ｂが取得した（転送してきた）特定情報と、撮影装置３０Ｂ〜３０Ｃが転送してきた特定情報と、自身が受信した特定情報の全てが合致しているか否か（すなわち、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂと接続されている特定の無線通信装置６Ｂと接続されているか否か）を判定し、判定結果を通信部３６によりコンソール４に出力する機能を有している。
コンソール４は、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂが接続されている特定の無線通信装置６Ｂと接続されているか否かの判定結果を受信すると、その判定結果に基づいて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃを用いた撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示を行わせる。また、撮影時の撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれが上記の特定の無線通信装置６Ｂと接続された状態であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示を行わせる。また、コンソール４は、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂに接続されている特定の無線通信装置６Ｂと接続されているとの判定結果を受信した場合に、放射線制御装置１Ｂに放射線発生部２のインターロックの解除を行わせる構成としてもよい。
【０２８４】
（接続判定方法３）
あるいは、放射線制御装置１Ｂの放射線制御部１１Ｂ及び撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部１４、３６を介して取得し、それをコンソール４へ転送する機能を有し、コンソール４は、放射線制御装置１Ｂ及び撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれから受信した特定情報が全て合致しているか否か（すなわち、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂと接続されている特定の無線通信装置６Ｂと接続されているか否か）を判定し出力する機能を有している。また、コンソール４は、その判定結果の出力に基づいて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃを用いた撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示を行わせる。また、撮影時の撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれが上記の特定の無線通信装置６Ｂと接続された状態であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示を行わせる。また、コンソール４は、出力された判定結果が、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂに接続されている特定の無線通信装置６Ｂと接続されているとの判定（第二の判定）である場合に、放射線制御装置１Ｂに放射線発生部２のインターロックの解除を行わせる構成としてもよい。
【０２８５】
上記の撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが特定の無線通信装置６Ｂと接続されているか否かの判定を行うタイミングは、撮影（放射線照射）を開始する直前（例えば、図４〜５、図１１〜１２に示すシーケンスのステップＳ８〜９のタイミングや、照射指示スイッチ５の押下を契機とするタイミング）や、シリアル撮影を行っている最中等、放射線制御装置１Ｂと撮影装置３０の同期がとれている必要があるときに行う。
【０２８６】
このように構成された本実施形態の放射線システム３００を用いれば、複数の無線通信装置６Ｂが存在する、すなわち、周囲に同一のＥＳＳＩＤ、アクセスキーを持つ無線ネットワークが存在する場合であっても、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが同期元である特定の無線通信装置６Ｂに接続されているか否かを判定し、判定結果に基づいて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃを用いた撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示させる。したがって、撮影装置３０Ａ〜３０Ｂが異なる同期元に連動して撮影を行うリスクを抑制することが可能となる。
【０２８７】
［特定の無線通信装置６Ｂと連動しているか否かの判定］
ここで、放射線制御装置１Ｂ及び撮影装置３０Ａ〜３０Ｃは、特定の無線通信装置６Ｂと接続されれば、上述の［タイミング情報の修正］により、ほぼその特定の無線通信装置６Ｂのタイミング信号又は時刻情報に合わせて動作している（すなわち、その特定の無線通信装置６Ｂに連動している）とみなすことができる。しかし、特定の無線通信装置６Ｂと接続されていても、何らかの原因（例えば、計時部が１５、３８が故障した等）により、実際にはその無線通信装置６Ｂと連動していない状態となっている可能性もある。撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの少なくとも一つが放射線制御装置１Ｂに接続されている特定の（すなわち、同一の）無線通信装置６Ｂ（同期元）と連動していない場合、蓄積タイミングと放射線照射のタイミングを合わせて撮影を行うことができない。
そこで、上述した［特定の無線通信装置６Ｂから第一計時情報を受信できているか否かの判定］に代えて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれが同期元である特定の無線通信装置６Ｂと連動している状態であるか否かの判定を行うこととしてもよい。
【０２８８】
例えば、撮影（放射線照射）を開始する直前（例えば、図４〜５、図１１〜１２に示すシーケンスのステップＳ８〜９のタイミングや、照射指示スイッチ５の押下を契機とするタイミング）や、長尺シリアル撮影を行っている最中等、放射線制御装置１Ｂと撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが連動している必要があるときに、コンソール４は、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれに、放射線制御装置１Ｂが接続されている特定の無線通信装置６Ｂと連動していない第一の状態であるか、連動している第二の状態であるかを示す状態情報の送信を要求して、状態情報を受信する。そして、受信した状態情報に基づいて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂと連動している特定の無線通信装置６Ｂと連動しているか否かを判定し、その判定結果に基づいて、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃを用いた撮影が可能であるか否かを識別可能な態様で表示部４３に表示させる。
【０２８９】
ここで、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが放射線制御装置１Ｂと接続されている無線通信装置６Ｂと連動しているか否か判定する手法としては、例えば、下記の（連動判定方法１）〜（連動判定方法２）が挙げられる。
【０２９０】
（連動判定方法１）
放射線制御装置１Ｂの放射線制御部１１Ｂは、有線接続されている無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部１４を介して取得し、それを撮影装置３０Ａ〜３０Ｃに転送する機能を有している。
撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、周囲の無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部３６を介して受信するとともに、放射線制御装置１Ｂが転送した特定情報を通信部３６を介して受信し、無線通信装置６Ｂから受信した特定情報が、放射線制御装置１Ｂから受信した特定情報と合致しているか否かを判断する。合致していない場合は、特定の無線通信装置６Ｂと連動していない第一の状態であると判断する。合致していると判断した場合は、無線通信装置６Ｂから受信した第一計時情報と、計時部３８の第二計時情報との差を算出し、それが特定値を超えたか否かを判断する。そして、差が特定値を超えた場合には、特定の無線通信装置６Ｂと連動していない第一の状態であり、差が特定値以下である場合は、特定の無線通信装置６Ｂと連動している第二の状態であると判定する。
【０２９１】
（連動判定方法２）
撮影装置３０Ａ〜３０Ｃのそれぞれに、例えば電波時計、ＧＰＳ、ＮＴＰ等を用いて構成された第二計時部（図示せず）を備える構成とする。電波時計やＧＰＳ等を用いる場合には、電波を受信するためのアンテナを配置してもよい。
放射線制御装置１Ｂの放射線制御部１１Ｂは、有線接続されている無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部１４を介して取得し、それを撮影装置３０Ａ〜３０Ｃに転送する機能を有している。
撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの撮影制御部３１は、周囲の無線通信装置６Ｂから特定情報を、通信部３６を介して受信するとともに、放射線制御装置１Ｂが転送した特定情報を通信部３６を介して受信し、無線通信装置６Ｂから受信した特定情報が、放射線制御装置１Ｂから受信した特定情報と合致しているか否かを判断する。合致していないと判断した場合は、特定の無線通信装置６Ｂと連動していない第一の状態であると判断する。合致していると判断した場合は、計時部３８の第二計時情報と、第二計時部の計時情報とを比較する。図２９に示すように、計時部３８が基準計時部６０２と連動しなくなると（同期失敗）、第二計時部の計時情報と計時部３８の計時情報の差（ずれ量）が大きくなる。そこで、撮影制御部３１は、計時部３８の計時情報と、第二計時部の計測情報の差（ずれ量）を算出して所定値と比較し、ずれ量が所定値を超えた場合に、自装置が無線通信装置６Ｂと連動していない第一の状態であると判定し、所定値以下である場合に、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが無線通信装置６Ｂと連動している第二の状態と判定する。
【０２９２】
このように、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの全てが放射線制御装置１Ｂと接続されている特定の無線通信装置６Ｂと連動しているか否かを判定することで、複数の無線通信装置６Ｂが存在する場合であっても、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが特定の同期元（無線通信装置６Ｂ）に連動しているか否か精度よく判定することができる。したがって、撮影装置３０Ａ〜３０Ｂが異なる同期元に連動して撮影を行うリスクをより一層抑制することが可能となる。
【０２９３】
［システム３００の変形例］
次に、図３０〜図３３を参照して、上記システム３００のシステム構成の変形例について説明する。図３０〜図３３において、各装置を接続する接続線は、実線で示したものは有線、点線で示したものは無線であることを示す。破線は放射線を示す。また、図３０〜図３３において、第２実施形態で説明したシステム３００を構成する各装置と同じ装置には同じ符号を付し、特段の言及がない場合は、上記第２実施形態で説明したものと同様の機能を有する。
【０２９４】
（システム変形例１）
図３０に示すシステム変形例１は、図１９のシステム３００対し、放射線制御装置１Ｂ及びコンソール４が無線通信インターフェースを備え、それぞれが無線通信装置６Ｂと無線接続されている構成である。この構成では、回診者での撮影において、ケーブルを一切用いる必要がないため、利便性を向上させることができる。
【０２９５】
（システム変形例２）
図３１に示すシステム変形例２は、図１９のシステム３００の構成に対し、さらに、中継器８ｂ、分岐器８が新たに追加され、放射線制御装置１Ｂ及びコンソール４と撮影装置３０Ａ〜３０Ｃとが中継器８ｂ及び分岐器８を介して有線接続された構成である。この構成では、無線通信装置６Ｂから撮影装置３０Ａ〜３０Ｃへの第一計時情報が無線により送信されるが、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃからコンソール４への画像転送やその他の情報信号の送受信は有線で行うことができるため、画像データ等の転送を効率よく行うことができる。
【０２９６】
（システム変形例３）
図３２に示すシステム変形例３は、撮影装置３０Ａに同期元となる（第一の計時情報を発信する）特定の無線通信装置６Ｂが内蔵された構成である。撮影装置３０Ａ内の無線通信装置６Ｂは、基準計時部６０２により計測された計時情報を第一計時情報として、例えばビーコンに乗せて所定時間間隔で出力する。撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの通信部３６は、無線通信装置６Ｂから送信された第一計時情報を受信する。また、撮影装置３０Ａの無線通信装置６Ｂは、中継器８ｂを介して放射線制御装置１Ｂ及びコンソール４に有線接続されており、第一計時情報を含むビーコンを送信するタイミングで放射線制御装置１Ｂに第一計時情報を送信する。さらに、撮影装置３０Ａの通信部３６は、自装置で生成した画像データ及び無線通信により撮影装置３０Ｂ及び３０Ｃから送信された画像データを中継器８ｂを介してコンソール４に送信する。
システム変形例３においては、上述の［特定の無線通信装置６Ｂと接続しているか否かの判定］及び［特定の無線通信装置６Ｂと連動しているか否かの判定］において、放射線制御装置１Ｂが有線接続されている機器から特定情報を取得すると、中継器８ｂの特定情報を取得することになり、この特定情報は、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃが取得する撮影装置３０Ａに内蔵された無線通信装置６Ｂの特定情報と合致しない。しかし、判定を行う機器（放射線制御装置１Ｂ、コンソール４、もしくは撮影装置３０Ａ（又は撮影装置３０Ｂ、３０Ｃ）において、予めシステム変形例３の機器構成及びこの機器構成で接続されているときの各構成要素の特定情報の組み合わせの情報を記憶しておくことにより、放射線制御装置１Ｂが接続されている無線通信装置６Ｂが、撮影装置３０Ａ内の無線通信装置６Ｂであることを認識して、上記判定を行うことができる。
なお、放射線制御装置１Ｂ又は中継器８ｂに同期元となる無線通信装置６Ｂを備える構成としてもよい。
【０２９７】
（システム変形例４）
図３３に示すシステム変形例４において、撮影装置３０Ａは、無線親機としての機能を有し、同期元となる無線通信装置６Ｂが内蔵されている。撮影装置３０Ｂ、３０Ｃは、無線子機として機能する。また、放射線制御装置１Ｂ及びコンソール４は、無線通信インターフェースを備え、撮影装置３０Ａの無線通信装置６Ｂと無線接続されている。撮影装置３０Ａ内の無線通信装置６Ｂは、基準計時部６０２により計測された計時情報を第一計時情報として、例えばビーコンに乗せて所定時間間隔で出力する。放射線制御装置１Ｂ、撮影装置３０Ａ〜３０Ｃの通信部１４，３６は、無線通信装置６Ｂから送信された第一計時情報を受信する。さらに、撮影装置３０Ａは、通信部３６により、自装置で生成した画像データ及び無線通信により撮影装置３０Ｂ及び３０Ｃから送信された画像データを無線通信装置６Ｂを介してコンソール４に送信する。
この構成では、ケーブルを一切用いる必要がないため、利便性を向上させることができる。
【０２９８】
＜共通機能について＞
次に、上述のシステム１００〜２００及びこれらを適用した構成例、並びに、上述のシステム３００及びその変形例について、共通に備えておくことが好ましい機能について説明する。なお、以下の説明において、撮影装置３、３Ａ〜３Ｃと記載した部分については撮影装置３０、３０Ａ〜３０Ｃに置き換え可能である。
【０２９９】
［シリアル対応／フレームレートの表示］
撮影装置３には、静止画撮影のみに対応したものと、静止画撮影及びシリアル撮影に対応したものがある。また、シリアル撮影に対応した撮影装置３の中にも、対応できる撮影間隔（フレームレート）が異なるものがある。長尺シリアル撮影の場合、放射線の照射タイミングと合わせて複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃが同時に蓄積を行うことを連続して複数回繰り返す必要がある。従来、使用する複数の放射線画像撮影装置３Ａ〜３Ｃがシリアル撮影に対応していることや、同じタイミングで撮影することが可能なフレームレートで撮影できることを確認せずに撮影を行ってしまうと、正しく撮影できず再撮影となり、被検体を無駄に被ばくさせてしまう危険性があった。
【０３００】
そこで、例えば、上述のように、図４〜５、図１１〜１２のステップＳ８において、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、シリアル撮影の可否及びフレームレートの情報をコンソール４に送信する。コンソール４は、図７に示すように、各撮影装置３Ａ〜３Ｃがシリアル撮影に対応しているか（シリアル可）、対応していないか（静止画のみ）の情報、及び各撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレート（Ｆレート）を撮影画面４３２（図７参照）に表示する。これにより、撮影者は、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃで長尺シリアル撮影が可能であるか否かを確認することができる。そして、長尺シリアル撮影が不可能である場合、長尺シリアル撮影が不可能な撮影装置３を長尺シリアル撮影が可能な別の撮影装置３に入れ変える等の対処を行うことが可能となる。
【０３０１】
［シリアル非対応／フレームレート不一致の対応１］
また、例えば、コンソール４は、撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃのシリアル撮影の可否及び／又はフレームレートの情報に基づいて、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃの組み合わせで長尺シリアル撮影が可能であるか否かを判断する。そして、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃの組み合わせでは長尺シリアル撮影ができないと判断した場合には、撮影不可の警告及びその理由をエラーメッセージとして、例えば撮影画面４３２の撮影可否／ステータス表示欄４３２ｂに表示する。例えば、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃにシリアル撮影不可のものが混在している場合には、撮影不可と判断し、撮影不可の警告を表示する。また、シリアル撮影不可の撮影装置３Ａ〜３Ｃの識別情報や装填されている位置を表示する（例えば、該当する撮影装置３Ａ〜３Ｃのシリアル撮影可否の情報の色を変えて表示する等）。
【０３０２】
また、選択された全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートが一致しない場合には、撮影不可と判断し、撮影不可の警告及びフレームレートが一致していない旨を表示部４３に表示する。
これにより、撮影者は、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃの組み合わせで長尺シリアル撮影が可能であるか否かを容易に確認することができる。また、長尺シリアル撮影が不可の組み合わせである場合、その理由を容易に知ることが可能となり、迅速に適切な対処（他の撮影装置３を選択して入れ替える等）を行うことが可能となる。
【０３０３】
また、シリアル撮影不可の撮影装置３が選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃに含まれている場合、コンソール４は、照射指示スイッチ５の押下を無効化する等により撮影できないように制御することとしてもよい。これにより、シリアル撮影不可の撮影装置３が選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃに含まれているにもかかわらず、誤って長尺シリアル撮影が行われないように確実に防止することができる。
【０３０４】
［シリアル非対応／フレームレート不一致の対応２］
フレームレートが異なる撮影装置３しかコンソール４の制御する撮影環境下にない場合、コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃのいずれかのフレームレートを基準として、他の撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートが基準フレームレートのＮ倍（Ｎは整数）のフレームレートで撮影可能であるか否かを判断することとしてもよい。そして、撮影可能と判断した場合、コンソール４は、撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートで撮影可能な旨を、例えば撮影画面４３２に表示してもよい。また、コンソール４は、選択された撮影オーダー情報の撮影部位や撮影手技に基づいて関心領域を判断し、関心領域により高いフレームレートの撮影装置３Ａ〜３Ｃが配置されるように、撮影装置３Ａ〜３Ｃの推奨する配置を撮影画面４３２の撮影可否／ステータス表示欄４３２ｂ等に表示することとしてもよい。このようにすれば、フレームレートが異なる撮影装置３Ａ〜３Ｃしかない場合であっても、長尺シリアル撮影を行うことが可能となる。また、関心領域のフレームレートが高くなるように撮影装置３Ａ〜３Ｃの推奨する配置を表示して促すことで、関心領域の画質を落とさずに撮影を行うことが可能となる。さらに、コンソール４は、関心領域に高フレームレートの撮影装置３が配置されていない場合、撮影を許可しないように設定してもよい。
【０３０５】
撮影装置３Ａ〜３Ｃのいずれかのフレームレートを基準として、他の撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートが基準フレームレートのＮ倍のフレームレートで撮影可能である場合、例えば、コンソール４は、最も高いフレームレートに合わせて放射線を照射するように、放射線制御装置１に撮影条件（照射条件）を設定する。この場合、図３４Ａに示すように、低いフレームレートの撮影装置３（図３４Ａでは撮影装置３Ｂ、３Ｃ）では読出し／初期化の途中で放射線が照射される可能性があるが、それらも次フレーム撮影に受光量として電荷が蓄積されるため、画像としては動作に対して若干の残像が生じる可能性があるが、遅い動態を撮影する場合には十分に使用できる可能性がある。
このように、最も高いフレームレートで撮影可能な撮影装置３に合わせて放射線照射を行うことで、最も高いフレームレートの撮影装置３を配置した領域を他の領域より詳細に撮影することが可能となる。すなわち、関心領域には、最も高いフレームレートの撮影装置３を配置することで、関心領域をより高いフレームレートで詳細に撮影することができ、関心領域について詳細な診断が可能となる。
【０３０６】
あるいは、撮影装置３Ａ〜３Ｃのいずれかのフレームレートを基準として、他の撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートが基準フレームレートのＮ倍のフレームレートで撮影可能である場合、例えば、コンソール４は、最も低いフレームレートに合わせて放射線を照射するように、放射線制御装置１に照射条件を設定する。この場合、図３４Ｂに示すように、高いフレームレートの撮影装置３（図３４Ｂでは撮影装置３Ａ）では、放射線が照射されていないフレームでも、読出し／初期化を行うこととなるが、撮影制御部３１では、この時の画像について撮影装置３内に保存しない、保存してもコンソール４等へ転送しない制御を行うことができる。このようにすれば、高フレームレートの撮影装置３において、放射線照射時の画像の読出し／初期化以外に、さらにもう一度読出し／初期化を行うことができるので、もう一度の読出／初期化をしない場合に比べ、放射線検出素子３２ｄの状態がよりリフレッシュされた状態となり、画像品質を高めることが可能となる。あるいは、放射線が照射されていないタイミングのフレーム画像を暗画像（放射線が照射されていないノイズ画像）として取得し、撮影制御部３１又はコンソール４において、前後のフレーム画像のいずれか、あるいは両方のノイズ成分として、前後のフレームの画像から引く構成としてもよい。このようにすれば、直近の暗画像でノイズ成分を除去した画像が得られるため、著しく画像品質を高めた画像を取得することが可能となる。
【０３０７】
ここで、上記の最も低いフレームレートに合わせて放射線を照射する設定とした場合の、高フレームレートの撮影装置３において放射線を照射しないタイミングで撮影される（電荷蓄積される）暗画像は、その撮影装置３が受ける圧力に影響を受ける場合がある。すなわち、被検体がその撮影装置３に寄り掛かることでその撮影装置３が受ける圧力により、その撮影装置３の放射線検出部３２が歪むことで、内部の放射線検出素子３２ｄの圧力がかかる部分に歪みが生じる。すなわち、高フレームレートの撮影装置３において放射線を照射しないタイミングで撮影される暗画像により、その撮影装置３が受ける圧力分布を知ることが可能となる。そこで、撮影中にコンソール４において暗画像を解析しながら撮影を行い、例えば、被検体が撮影装置３に与える圧力の変化、すなわち被検体の体動を検知する。そして、体動が大きい場合には、撮影に適さない体動が生じた可能性があるため、その旨を出力する。例えば、撮影に適さない体動が生じた可能性がある旨を表示部４３に表示したり、音声を出力したりすることで、撮影者に被検体に体動があった可能性があることを警告することができる。これにより、撮影者は、許容できる範囲を超えた体動があったとみなし、撮影を中止することができる。あるいは、被検体が見える位置にモニターを設けておき、コンソール４は、そのモニターに被検体に体動を起こさないよう警告表示するよう制御してもよい。
このように、暗画像を解析することにより、撮影装置３が受ける圧力、あるいはその圧力分布を測定することが可能となるので、その測定した圧力、あるいはその圧力分布から、被検体の状態（体動等）の予測が可能となる。そして、その予測に基づき、適切に警告や撮影中止を行うことが可能となる。
【０３０８】
なお、上述の、最も低いフレームレートに合わせて放射線を照射するパターン、つまり、高フレームレートの撮影装置３に対して放射線照射を高フレームレートの１／Ｎのフレームレートで行うパターンは、複数枚の撮影装置３での撮影ではなく、１枚の撮影装置３での撮影でも使用することができる。すなわち、１枚の撮影装置３を用いた撮影でも、撮影制御部３１又はコンソール４は、暗画像を解析して被検体の状態を知ることが可能となり、被検体の状態に応じた警告や撮影中止を行うことができる。また、撮影期間の暗画像だけではなく、撮影前の被検体の位置を調整するポジショニング時に取得した暗画像にも上記の解析を行うことができる。そして、暗画像の解析結果から被検体の状態を知ることが可能となり、被検体の状態に応じた警告や撮影中止を行うことができる。
【０３０９】
［残電力量の表示］
シリアル撮影では、複数のフレーム画像を連続的に撮影するため、撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃは複数のフレーム画像を撮影するための電力が必要となる。しかし、従来、少なくとも自装置のバッテリーに蓄積された電力を用いて撮影の一部を行う撮影装置３Ａ〜３Ｃを用いてシリアル撮影を行う場合、上記複数のフレーム画像を撮影するのに必要な電力量が残っているか否かを確認せずに撮影を行ってしまい、途中で撮影ができなくなり、被検体を無駄に被曝させてしまう問題があった。また、使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃのバッテリー残量が撮影枚数分残っているか確認するのは煩雑な作業であった。
【０３１０】
そこで、例えば、上述のように、図４〜５、図１１〜１２のステップＳ８において、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自装置の残電力量の情報をコンソール４に送信する。コンソール４は、図７に示すように、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれの残電力量を、例えば撮影画面４３２に表示する。また、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃにこれから行うシリアル撮影に十分なバッテリー量が残っているかを判断してその判断結果を表示することとしてもよい（例えば、図７の撮影可否／ステータス表示欄４３２ｂに表示する、該当する撮影装置３Ａ〜３Ｃの残電力量の文字等を色を変えて表示する等）。これにより、撮影者は、撮影に用いる撮影装置３Ａ〜３Ｃの残電力量を容易に確認し、撮影を行うことが可能となる。長尺シリアル撮影を撮影指示した場合には、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃに対して確認を行う必要があるが、自動で各撮影装置３Ａ〜３Ｃの残電力量がコンソール４の表示部４３に表示されるので、手間を省くことができ、迅速に撮影することが可能となる。
【０３１１】
［画像転送タイミングの表示］
また、長尺シリアル撮影を行うためには、複数の撮影画像（フレーム画像）を撮影後にどのように処理するかを適切に指定する必要がある。撮影後の画像の処理としては、例えば、撮影期間中は一旦画像を撮影装置３Ａ〜３Ｃ内のメモリーに保存し、撮影終了後にコンソール４等の画像処理部へ転送する場合と、撮影期間中に撮影毎に撮影画像をコンソール４等の画像処理部へ転送する方法がある。このような設定が全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃに撮影者あるいは装置の意図する方法で設定されていない場合、撮影が失敗することで、被検体を無駄に被曝させてしまう問題があった。また、これらを個々の撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てに行うのは煩雑な作業であり問題であった。
そこで、例えば、上述のように、図４〜５、図１１〜１２のステップＳ８において、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、自装置に設定されている撮影画像の送信方法（撮影中／撮影後）の情報をコンソール４に送信する。コンソール４は、例えば、図７に示すように、撮影画面４３２において、各撮影装置３Ａ〜３Ｃに設定されている撮影画像の送信方法（撮影中／撮影後）を表示するとともに、撮影者の操作に応じて指定された撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影画像の送信方法の設定を変更する。これにより、使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影画像の送信方法を撮影者が容易に確認して適切に撮影画像の送信方法を設定することが可能となる。
【０３１２】
また、各撮影装置３Ａ〜３Ｃの複数の撮影画像を撮影後にどのように処理するかの設定については、撮影者が撮影画面４３２から指定することとしてもよいが、例えば、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリー残量等に基づいてコンソール４が自動的に設定してもよい。これにより、個々に設定する手間を省くことができる。また、撮影した画像がメモリーに保存できずに撮影が失敗となり、被検体を無駄に被曝させてしまうことを防止することができる。
【０３１３】
［メモリー残量の表示］
また、シリアル撮影を行い、撮影しながら画像を転送せずに、撮影装置３Ａ〜３Ｃ内のメモリーに画像を一旦保存する場合には、複数枚のフレーム画像を保存する必要がある。しかし、従来、撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃの一部に、上記複数の画像を保存するのに必要なメモリーが残っていない場合、途中で画像保存ができなくなり、撮影が失敗することで、被検体を無駄に被曝させてしまう問題があった。また、撮影に使用する個々の撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てのメモリー残量を個別に確認するのは煩雑な作業であり問題であった。
【０３１４】
そこで、例えば、上述のように、図４〜５、図１１〜１２のステップＳ８において、撮影装置３Ａ〜３Ｃは、メモリー残量の情報をコンソール４に送信する。コンソール４は、図７に示すように、撮影画面４３２において、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれのメモリー残量を表示する。あるいは、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃにこれから行うシリアル撮影に十分なメモリー量が残っているかを判断してその判断結果を表示することとしてもよい（例えば、撮影可否／ステータス表示欄４３２ｂに表示する、該当する撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリー残量の文字等を色を変えて表示する等）。これにより、撮影者は、撮影に用いる撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリー残量を容易に確認し、撮影を行うことが可能となる。長尺シリアル撮影を撮影指示した場合には、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃに対して確認を行う必要があるが、自動で各撮影装置３Ａ〜３Ｃのメモリー残量がコンソール４の表示部４３に表示されるので、手間を省くことができ、迅速に撮影することが可能となる。
【０３１５】
［フレームレートの設定］
選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃが複数のフレームレートでの撮影が可能な場合、その中から適切なフレームレートを設定する必要がある。そこで、コンソール４は、選択された全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートを所定のフレームレートに自動的に設定し、設定されたことを表示する。例えば、図７に示す撮影画面４３２の撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートの表示を、設定されたフレームレートで表示する。又は、設定されたフレームレートを他のフレームレートとは異なる色で表示する。これにより、自動的に各撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートを適切なフレームレートに設定することが可能となる。
あるいは、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃのフレームレートを揃えずに、関心領域に高フレームレートを設定することとしてもよい。この場合、関心領域に最も高フレームレートの撮影装置３が配置されるように、撮影装置３Ａ〜３Ｃの推奨する配置を、例えば撮影画面４３２の撮影可否／ステータス表示欄４３２ｂ等に表示する。あるいは、撮影手技ごとに、推奨フレームレートを初期設定として設定してもよい。あるいは、撮影手技ごとに、選択された撮影装置３（３Ａ〜３Ｃ）、又はコンソール４が現在認識している撮影装置３又はコンソール４が１週間以内などの特定期間に認識している撮影装置３、又はコンソール４にその撮影環境で使用すると設定された撮影装置３の中から、推奨の組み合わせとフレームレートを表示する、あるいは初期設定として設定することとしてもよい。これにより、撮影に用いる撮影装置３（３Ａ〜３Ｃ）のフレームレートを適切なフレームレートに設定することが可能となる。
【０３１６】
［解像度の設定］
同様に、選択された撮影装置３Ａ〜３Ｃが複数の解像度での撮影が可能な場合、その中から適切な解像度を設定する必要がある。そこで、コンソール４は、選択された全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃの解像度を所定の解像度に設定し、設定されたことを表示する。例えば、撮影画面４３２の各撮影装置３Ａ〜３Ｃの解像度の表示を設定された解像度で表示する。又は、設定された解像度を他の解像度とは異なる色で表示する。これにより、自動的に各撮影装置３Ａ〜３Ｃの解像度を適切な解像度に設定することが可能となる。或いは、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃの解像度を揃えずに、関心領域に高解像度を設定することとしてもよい。この場合、関心領域に高解像度の撮影装置３Ａ〜３Ｃが配置されるように、撮影装置３Ａ〜３Ｃの推奨する配置を、例えば撮影画面４３２に表示する。或いは、撮影手技ごとに、推奨解像度を初期設定として設定してもよい。或いは、撮影手技ごとに、現在撮影に用いる長尺撮影台又はホルダーに装填されている撮影装置３Ａ〜３Ｃ、又はコンソール４が現在認識している撮影装置３Ａ〜３Ｃ、又はコンソール４が１週間以内などの特定期間に認識している撮影装置３Ａ〜３Ｃ、又はコンソール４にその撮影環境で使用すると設定された撮影装置３Ａ〜３Ｃの中から、推奨の組み合わせと解像度を表示する、あるいは初期設定として設定することとしてもよい。これにより、撮影に用いる各撮影装置３Ａ〜３Ｃの解像度を適切な解像度に設定することが可能となる。
【０３１７】
［自動モード変更１］
長尺シリアル撮影を行うためには、撮影に使用する撮影装置３Ａ〜３Ｃの全てを電力消費が少ない待機モードから電力消費が大きい撮影モードに切り替える必要がある。これらの操作を個々の撮影装置３Ａ〜３Ｃに手動で行うのは煩雑な作業であった。上記実施形態の撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影制御部３１は、長尺シリアル撮影での撮影開始が指示されると自動的に撮影モードに切り替える。これにより、撮影モードへの切り替えを行う手間を省くことができ、迅速に撮影を行うことが可能となる。
【０３１８】
［自動モード変更２］
また、シリアル撮影可能な撮影装置３Ａ〜３Ｃは、シリアル撮影モードと静止画撮影モードの２つの動作モードを有する。複数の撮影装置３Ａ〜３Ｃを用いて長尺シリアル撮影を行うためには、撮影に使用する全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃをシリアル撮影モードに変更する必要がある。これらを個々の撮影装置３Ａ〜３Ｃを全てに行うのは煩雑な作業であり問題であった。上記実施形態の撮影装置３Ａ〜３Ｃの撮影制御部３１は、シリアル撮影を含む撮影条件下で撮影開始が指示されると自動的にシリアル撮影モードに切り替える。これにより、シリアル撮影モードへの切り替えを行う手間を省くことができ、迅速に撮影を行うことが可能となる。
【０３１９】
［撮影可能であるか否かの表示］
撮影者は、全ての撮影準備が整っているか否か及び全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能状態であるかがわからないと、放射線照射指示を開始してよいかわからず、問題となる。また、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能でない状態で撮影を行うと、撮影が失敗することで、被検体を無駄に被曝させてしまう問題がある。
そこで、コンソール４は、全ての撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能（長尺撮影可能）であるか否かを表示部４３にする。また、撮影可能ではない場合、その理由と、撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちいずれが撮影不可であるかを表示部４３に表示する。
【０３２０】
また、例えば、コンソール４は、前述の、
・シリアル撮影可能な撮影装置の組み合わせ
・メモリー残量、残電力量
・シリアル撮影モードへの遷移
・同期元との連動
などの撮影装置３Ａ〜３Ｃが撮影可能となるための条件が満たされていることを確認し、確認結果に基づいて撮影可能な状態であるか否かを判断し、その判断結果を表示部４３に表示する。撮影可能ではない場合、その理由と、撮影装置３Ａ〜３Ｃのうちいずれが撮影不可であるかを表示部４３に表示する。これにより、撮影者は、撮影可能であることを確認し、撮影を行うことが確実に可能となる。
【０３２１】
また、コンソール４は、撮影中も、長尺シリアル撮影の各フレーム画像の撮影毎などの途中タイミングで、撮影装置３Ａ〜３Ｃに上述の状態確認を行い、前述の撮影可能状態の条件が満たされているか、少なくとも１つを確認する。撮影可能状態の条件が満たされていない場合には、条件が満たされていないことを出力する。例えば、コンソール４は、表示部４３に撮影者への警告を表示する、あるいは撮影を停止するよう制御する、撮影可能状態が満たされていない条件を表示する、などの対応を行うことが好ましい。これにより、確実に撮影可能な状態で各フレーム画像の撮影を行うことが可能となる。
【０３２２】
［長尺シリアル撮影中の異常時への対応１］
長尺シリアル撮影中に撮影装置３Ａ〜３Ｃの少なくとも一つで撮影が可能でない状態になった（撮影可能状態の条件を満たさなくなった）にもかかわらず撮影を継続した場合、撮影が失敗することで、被検体を無駄に被曝させてしまう問題があった。また、撮影者が撮影が可能でなくなった理由がわからないと、どの状態を直して再撮影を行えばよいかわからず、再び撮影可能な状態にするのに手間と時間がかかる問題があった。
そこで、コンソール４は、長尺シリアル撮影中に（例えば、フレーム画像の撮影毎に）撮影装置３Ａ〜３Ｃ上述の状態確認を行い、少なくとも１つで異常が発生した場合、撮影を停止するよう制御する、または、異常となった撮影装置３の識別情報、理由等を表示部４３に表示する。
これにより、長尺シリアル撮影中に、撮影不可の状態になった場合に、確実にそのことを撮影者に伝える、あるいは撮影を停止することが可能となる。
【０３２３】
［長尺シリアル撮影中の異常時への対応２］
長尺シリアル撮影中に放射線制御装置１で撮影が可能でない状態になったにもかかわらず撮影を継続した場合、撮影が失敗することで、被検体を無駄に被曝させてしまう問題があった。また、撮影者が撮影が可能でなくなった理由がわからないと、どの状態を直して再撮影を行えばよいかわからず、再び撮影可能な状態にするのに手間と時間がかかる問題があった。
そこで、コンソール４は、長尺シリアル撮影中に（例えば、フレーム画像の撮影毎に）放射線制御装置１の状態確認を行い、放射線制御装置１で異常が発生した場合、撮影を停止するよう制御する、または、異常となった理由を表示部４３に表示する。
これにより、長尺シリアル撮影中に、撮影不可の状態になった場合に、確実にそのことを撮影者に伝える、あるいは撮影を停止することが可能となる。
【０３２４】
［画像の結合処理］
長尺動態画像を生成するためには、上述の長尺シリアル撮影により取得された複数の撮影画像の結合位置をフレーム毎に算出し、算出された結合位置で結合処理を行う必要がある（結合位置の算出に関しては、例えば、特許第３８８８０４６号公報、特許第５６４４１９５号公報、特許第５８３４９７１号公報参照）。しかしながら、このような結合位置の算出には計算時間が必要なため、撮影により得られた長尺動態画像を迅速に表示することが困難であった。例えば、撮影後に撮影者が意図した撮影が行われたかを確認するプレビューでは、撮影者は撮影した長尺動態画像を迅速に確認したいが、フレームごとの結合位置の算出に時間がかかり、迅速な画像確認の妨げとなっていた。特に、医療機関での患者撮影では、プレビューの確認が終わるまで、再度撮影を行う必要がある可能性があるため、患者を撮影ポジションのまま待機させる必要があり、迅速に画像確認を行い撮影中に異常がなかったか否かを判断することが望まれていた。
【０３２５】
再度撮影が必要になる異常としては、撮影期間中に患者が意図しない動作（体動）を発生させ、診断時に重要となる部位（関心部位）が画像領域から出てしまうものであったり、画像が診断に用いるのに不適切なものであったりするものが多数であり、結合処理を行わなくても、再度の撮影が必要であるかを判断することは可能である場合が多い。また、関心部位は、一般的に、複数の撮影装置３に跨る結合領域には配置せず、特定の撮影装置３の中央付近に配置して撮影する場合が多い。そのため、撮影画像の撮影品質が診断に十分であるかを判断する場合も、画像を結合する必要はない場合が多い。
そこで、システム１００〜３００のコンソール４は、撮影後の画像表示モードの一つとして、結合処理をせずに或いは結合処理を間引いて（一部のタイミングのフレーム画像を用いて）撮影画像を表示する簡易表示モードを有することが好ましい。
【０３２６】
図３５は、簡易表示モードが設定されている場合に撮影完了後にコンソール４が表示部４３に表示するプレビュー画面４３３の一例を示す図である。図３５に示すように、プレビュー画面４３３には、撮影画像表示領域４３３ａ、処理済み画像表示領域４３３ｂ、結合タブ４３３ｃ、画像処理タブ４３３ｄ等が設けられている。コンソール４は、プレビュー画面４３３からの操作に応じて、長尺シリアル撮影により得られた撮影画像（フレーム画像）に処理を施したり、プレビュー表示（再生）したりする。
【０３２７】
撮影画像表示領域４３３ａは、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれから取得された撮影画像を並べて表示する領域である。例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃのそれぞれから取得された撮影画像の代表フレーム画像（例えば、１枚目のフレーム画像）が表示される。処理済み画像表示領域４３３ｂは、撮影画像に結合処理及び／又は画像処理を施した処理済み画像をプレビュー表示する領域である。結合タブ４３３ｃは、撮影画像に対する結合位置算出方法を入力可能な操作画面の表示を指示するためのタブである。結合位置算出方法は、デフォルトでは、例えば「結合なし」が設定されている。画像処理タブ４３３ｄは、撮影画像に対する画像処理の処理条件を入力可能な操作画面を指示するためのタブである。図３５は、結合タブ４３３ｃが押下された例を示している。
【０３２８】
結合タブ４３３ｃを操作部により押下することにより表示される操作画面４３３１には、巻き戻しボタン４３３ｅ、再生ボタン４３３ｆ、停止ボタン４３３ｇ、早送りボタン４３３ｈが設けられており、これらの撮影者によるボタン操作に応じて、コンソール４は、長尺シリアル撮影において同じタイミングで撮影された一部の画像、複数の画像又は全ての画像を処理済み画像表示領域４３３ｂに再生表示したり、早送り、巻戻し、特定位置までのスキップ再生等を行ったりする。再生の対象となる一部の画像、複数の画像又は全ての画像の切り替えは、処理済み画像表示領域４３３ｂに表示された画像の再生したい画像を操作部のマウス等によりクリックし、アクティブに切り替えることで可能となる。
また、操作画面４３３１には、結合位置算出方法（デフォルトでは、例えば結合位置を算出しない「結合なし」）が表示された結合位置算出ボタン４３３ｉ、時間軸４３３ｊ、再生位置を示す点線４３３ｋ等が表示されている。マウス等により点線４３３ｋを時間軸４３３ｊに沿って動かすと、コンソール４は、処理済み画像表示領域４３３ｂに表示する画像を変更する。
【０３２９】
上述のように、結合位置算出方法としてデフォルトでは「結合なし」が設定されており、コンソール４は、長尺シリアル撮影において同じタイミングで撮影されたフレーム画像同士の結合処理を行わずにプレビュー表示するので、迅速に長尺動態画像のプレビューを提供することが可能となる。また、表示されている撮影画像のうち一部の画像を操作することで、同じタイミングで撮影された撮影画像（フレーム画像）のうち一部の画像のみをプレビュー表示（再生）することもできる。
【０３３０】
なお、処理済み画像表示領域４３３ｂに画像を表示する際、コンソール４は、単に並べて表示するのではなく、撮影方向や撮影順に並べて表示する。例えば、撮影装置３Ａ〜３Ｃをこの順に上から並べて撮影した場合には、撮影装置３Ａから得られた画像を上、撮影装置３Ｂから得られた画像を真ん中、撮影装置３Ｃから得られた画像を下、のようにそれぞれの相対位置を反映させて撮影順に並べた表示にする。また、撮影方向や撮影順に並べた画像を近づける、あるいは一部を重ねて表示させることで、疑似的に結合した動画のように表示させる構成としても良い。
【０３３１】
ここで、操作画面４３３１の結合位置算出ボタン４３３ｉは、マウス等で選択することにより、結合位置算出方法のプルダウンメニューを表示させることができ、プルダウンメニューから他の結合位置算出方法を選択すると、コンソール４は、選択された結合位置算出方法で撮影画像に対して結合処理を施して処理済み画像表示領域４３３ｂに表示を行う。プルダウンメニューから選択可能な結合位置算出方法としては、撮影された長尺動態画像の一部のタイミングのフレーム画像を用いて結合位置を算出して結合処理を実施するもの、全てのタイミングのフレーム画像で個別に結合位置を算出して結合処理を行うもの（個別位置）、が挙げられる。一部のタイミングのフレーム画像を用いて結合位置を算出する手法としては、例えば、下記の（１）〜（４）の処理が挙げられる。
【０３３２】
（１）一連のフレーム画像の一定間隔毎に結合位置を算出し、結合位置を算出していないフレーム画像については補間処理で結合位置を求める（図３６参照）。
（２）１枚目のフレーム画像で結合位置を計算し、他のフレーム画像は１枚目の結合位置とする（図３７参照）。
長尺シリアル撮影中の撮影装置３Ａ〜３Ｃの位置は固定されているので結合位置はそれほど動かないと考えられる。そこで、（２）のように最初と最後のフレーム画像のみ結合位置を算出して他のフレーム画像は補間により結合位置を求めることで、迅速に長尺動態画像のプレビューを提供することが可能となる。
（３）１枚目のフレーム画像と最終のフレーム画像で結合位置を計算し、他のフレーム画像はその線形補間位置で結合（線形補間以外の補間方法でもよい）（図３８参照）。
一般的に、変動の一つとして、撮影画像の位置が経過時間とともに単調に変動するオフセット成分を持つ。最初と最後の画像の位置を結合位置の算出に用いることで、このオフセット成分を除去することができる。
（４）特定期間のフレーム画像に対しては、個々に結合位置を計算し、他の期間のフレーム画像に対しては、それらを補間した補間式の値を結合位置とする（図３９参照）。
長尺動態画像を構成する個々のタイミングのフレーム画像に対して結合位置を算出する処理を行うと、処理に時間がかかる。一方、診断で特に注力して確認を行う期間に関しては、他の期間より詳細な処理を行い、画像品質を向上させて診察を行いたいという要望がある。そこで、例えば、診断に重要な動態の写っている関心タイミング期間のフレーム画像に対しては、補間せずに、個々に対して結合位置を算出する。関心タイミング期間以外の期間のフレーム画像については、関心タイミング期間の値で作成した補間式を外挿した値を結合位置として結合処理を実施する。補間は線形補間以外の補間方法でもよい。例えば、多次関数補間やスプライン補間を用いることができる。
関心タイミング期間は、例えば、胸部の動態をシリアル撮影した場合、最初のうちは呼吸が整っていないため、所定時間経過後、少なくとも呼吸一周期の期間を関心タイミング期間とすることができる。
このように、画像品質を高くしたいタイミングに絞り、時間のかかる処理を行うことで、必要な部分の画像品質を高くし、かつ処理時間を短縮することが可能となる。
【０３３３】
ここで、図３６〜３９、図４１〜４２に示すグラフは、個々のフレーム画像で算出した場合に得られる値を点で示し、上述の又は以下に説明する一部のタイミングのフレーム画像を用いて算出した値を線で示している。
【０３３４】
なお、結合処理においては、図４０に示すように、結合位置として各画像のＸの移動量、Ｙの移動量を算出して各画像をＸ、Ｙだけ移動させて結合を行うが、各画像を回転させたり、拡大率を変更したりして結合を行ってもよい。これらの回転角度や拡大率に対しても、結合位置と同様に、一部のタイミングのフレーム画像で求めた回転角度や拡大率から、補間完処理により各タイミングでのフレーム画像を結合する際の回転角度や拡大率を求め、結合処理を行うようにしてもよい。
【０３３５】
また、個々のタイミングで撮影されたフレーム画像毎に（あるいは、間引いて）結合位置を算出し結合した場合、隣接するフレーム画像間で結合位置が異なる場合が生じ、動画像として再生した場合に結合位置がガタガタとずれる画像となり、好ましい動画像とならない場合があり、動画品質を著しく落とす場合がある。
そこで、図４１に示すように、各フレーム画像で結合位置を計算した場合、それらの結合位置をスムージング化して結合することが好ましい。特に、例えば呼吸や血流など、一定の周期で変動する動態を撮影する場合には、その一定周期にあった周期関数で結合位置を近似してスムージング化することが好ましい。これにより、隣接フレーム画像間で結合位置がガタガタとずれることがなくなり、スムーズな動画像となり、診断がしやすくなる。
【０３３６】
また、特定期間の結合処理を、他の期間の結合処理と異なる処理としてもよい。
例えば、肺の換気機能をシリアル撮影した場合、息を止めている期間は、体動も少ないため、結合位置の変動も少なく、フレーム毎に、画像を考慮して結合位置を決める必要が少ない。一方で、吸う、吐くといった動作をしている期間は、吸う、吐くという動作に伴って結合位置も変化する可能性が高く、各画像を考慮して結合位置を決める必要がある。
そこで、肺の換気機能を長尺シリアル撮影した場合、図４２に示すように、吸うタイミング（期間）のフレーム画像と吐くタイミング（期間）のフレーム画像にはフレームごとに結合位置の算出を行い、息止め期間は、フレームごとに結合位置の算出は行わず、一部のフレーム画像で求めた値から、上述の補間処理により結合のパラメーターである位置、回転角度、拡大率などを算出して結合処理を行うことにより処理を高速化することができる。または、吸うタイミング（期間）のフレーム画像と吐くタイミング（期間）のフレーム画像にはフレームごとに結合位置算出を行い、息止め期間は、結合位置算出を少なくし、残りは補間により結合位置を決定してもよい。
【０３３７】
あるいは、上述の関心タイミング（関心度が高い期間）に結合位置の算出を行い、それ以外の期間には結合位置を算出しない（結合処理を施さない、あるいは、補間する）こととしてもよい。
関心タイミング（どのタイミングが相対的に関心度が高いか、低いか）は、撮影の手技や診断対象の種類により異なる。例えば、胸部動態画像において、肺の換気機能が診断対象である場合には、息を止めるタイミングは関心が低く、吸う、吐くといった変動が大きいタイミングが関心タイミングとなる。血流機能が診断対象の場合には、心臓が脈動を打つタイミングが関心タイミングとなる。そこで、撮影手技ごと（診断対象の種類ごと）に処理の初期設定をコンソール４に記憶しておき、それを用いる構成としても良い。また、撮影手技ごと（診断対象の種類ごと）に定められたタイミングを関心タイミングとして、例えば、オートボイスなどの指示器具を用いてタイミング指示する構成とすることとしてもよい。
このようにすることで、撮影手技（診断対象の種類）に応じて関心度が比較的高い期間に、より高精度で処理時間のかかる結合処理を行い、画像品質を高めるとともに、その他の期間では省略すことで、全体の処理時間を短縮することが可能となる。
【０３３８】
また、結合位置の算出方法には、前述のように、比較的処理時間はかかるが個々の画像から算出される値に近い値を算出可能な方法（個別位置）と、比較的処理時間は短縮されるが個々の画像から算出される値ではなく、補間値を用いる方法（補間）、または他のフレーム画像から算出された結合位置を流用する方法（一定位置）がある。そこで、例えば、図３５に示すプレビュー画面４３３の追加ボタン４３３ｍを押下する等して、結合位置の算出方法を追加して、各結合位置の算出方法を適用する期間を時間軸上で指定することで、図４３に示すように、長尺動態画像の期間ごとに、結合位置の算出手法を設定することとしてもよい。これにより、撮影者が意図した長尺動態画像を得ることができる。
【０３３９】
また、結合位置の算出は、例えば、特許第３８８８０４６号公報、特許第５６４４１９５号公報、特許第５８３４９７１号公報などに記載のように種々の方法が提案されているが、結合位置の探索時に探索対象領域が大きいと、処理時間が長くなる方法が多い。一方で、比較的短時間に連続的に撮影した長尺動態画像に対する結合位置の算出では、時間的に隣接するフレーム画像間で結合位置が大きく異なる可能性は少ない。そこで、図４４に示すように、結合位置の探索対象領域を、前のフレーム画像の結合位置の近傍に絞ることが好ましい。そして、探索範囲を狭めた探索で、結合位置が算出されなかった、あるいは結合位置が前の画像や周囲の画像と大きく異なる位置になっている場合には、探索範囲を広げて再探索を行うことが好ましい。これにより、結合位置の算出に要する時間を短縮し、迅速に長尺動態画像を得ることができる。
【０３４０】
ところで、結合処理の後工程で実施される画像処理時に問題があった場合、画像が消失する危険性がある。また、処理によっては、再び元の画像に戻すことができない不可逆な処理があり、処理を取り消したい場合に問題がある。また、処理を取り消せる場合であっても、結合領域では複数の画像が影響するため、画像が不鮮明になる場合があり、結合前の画像を確認したい場合に問題がある。
そこで、コンソール４は、結合前の各撮影装置３Ａ〜３Ｃから取得されたフレーム画像をＲＡＭ等に記憶して保持しておく。また、画像処理が複数ある場合は、処理毎に処理前の画像をＲＡＭ等に記憶して保持しておく。なお、処理前の画像を保持するかはユーザーが操作部の操作により選択可能としてもよい。
このようにすれば、画像処理時に問題があった場合や、画像処理を取り消したい場合に、処理前の画像を確認することが可能となる。
【０３４１】
［画像処理値の算出］
撮影された画像を診断に用いる場合、画像のコントラスト調整処理や、強調処理など、撮影画像に対して様々な画像処理を施すことにより、より診断者が見やすい画像にすることができ、正しい診断を行う助けとすることができる。しかしながら、このような画像処理には計算が必要であり、計算時間がかかる問題があった。さらに、長尺動態画像による診断を行うためには、複数のフレーム画像に対して画像処理を行わなければならないため、その処理時間は、静止画での処理時間に比べて非常に大きく、処理にかかる時間が問題となる。
【０３４２】
ここで、画像処理では、画像の濃淡情報を解析し、画像処理値（画像処理の強弱やレベルを調整する調整値）を算出する処理と、算出された画像処理値を用いて画像の濃淡情報を補正処理する処理とに分かれる。画像処理の種類によっては、画像処理値の算出に多くの計算処理が必要で、処理に時間がかかるものがある。
また別の観点では、長尺動態画像による診断では、時間方向に隣接するフレーム画像間での変化を診断に用いる場合がある。例えば肺の換気解析では、画像の濃淡情報から肺の領域を解析し、肺の領域が時間方向に対して大きくなったり小さくなったりする変化量から換気量を解析することが可能となる。しかしながら、このような濃淡情報の前提となるコントラスト調整処理の調整量が、時間方向で隣接するフレーム画像間で大きく異なる場合、その調整量でコントラスト処理された濃淡情報からでは時間方向に肺の領域が異なって解析されるため、正しく換気量を解析することができなくなる。
また、前述のように肺の領域の解析まで行わなくても、時間方向に隣接するフレーム画像間でコントラストなどの画質、あるいはコントラストなどの画質を調整する調整量が大きく異なる場合、各フレーム画像間の例えば濃淡が大きく異なる場合には、フレーム画像を順次表示した場合にガタガタとした動画となってしまい、画像品質が著しく悪くなる問題があった。
そこで、コンソール４は、図３６に示すように、長尺動態画像のすべてのフレーム画像で画像処理値を算出するのではなく、一部のフレーム画像（一部のタイミングのフレーム画像）を用いて画像処理値を算出し、個々の画像は算出された画像処理値を補間した画像処理値で画像処理を実施する。
これにより、画像処理値の算出にかかる処理時間を短縮し、迅速に画像処理された長尺動態画像を提供することが可能となる。
【０３４３】
一部のフレーム画像を用いて画像処理値を算出する手法としては、例えば、下記の（１）〜（４）の処理が挙げられる。
（１）１枚目のフレーム画像で画像処理値を計算し、他のフレーム画像は１枚目の画像処理値で画像処理を行う（図３７参照）。
（２）１枚目と最終フレームで画像処理値を計算し、他のフレーム画像はその線形補間の画像処理値で画像処理を実施する（図３８参照）。
（３）特定間隔のフレーム画像で画像処理値を計算し、それらを線形補間した画像処理値で画像処理を実施する（図３９参照）。
画像品質を高くしたいタイミングに絞って時間のかかる画像処理値の算出を行うことで、必要な部分の画像品質を高くし、かつ処理時間を短縮することが可能となる。
【０３４４】
また、長尺動態画像を構成する個々のフレーム画像に、それぞれ画像処理値を算出し処理を行うと、時間方向に隣接したフレーム画像間で画像処理値が大幅に異なる場合があり、動画像として再生した場合にガタガタとした動画像となり、画像品質が著しく落ちる問題がある。
そこで、図４１に示すように、各フレーム画像で画像処理値を計算した場合、それらの画像処理値をスムージング化した画像処理値で画像処理を実施することが好ましい。特に、例えば呼吸や血流など、一定の周期で変動する動態を撮影する場合には、その一定周期にあった周期関数で画像処理値を近似してスムージング化することが好ましい。これにより、隣接フレーム画像間で画像処理値が大幅に異なりガタガタした動画像となることがなくなり、スムーズな動画となり、診断がしやすくなる。
【０３４５】
また、特定期間の画像処理を、他の期間の画像処理と異なる処理としてもよい。
例えば、肺の換気機能をシリアル撮影した場合、図４２に示すように、吸うタイミング（期間）のフレーム画像と吐くタイミング（期間）のフレーム画像に処理時間がかかる高精度な画像処理を行い、息止め期間は処理時間が短い画像処理を行って処理を高速化する。
これにより、撮影手技や診断対象の種類に応じて関心度が比較的高い期間に、より高精度で処理時間のかかる処理を行って画像品質を高めるとともに、全体の処理時間を短縮することが可能となる。
【０３４６】
また、撮影の時間方向だけでなく、結合された空間方向にも画像がスムーズにつながるように画像処理値を算出し処理することが好ましい。例えば、濃淡情報の前提となるコントラスト調整処理後のコントラスト、あるいは処理のための調整値が空間方向に隣接する画像間で大きく異なる場合、例えば図４５に示すＡの画像とＢの画像を、Ｂの画像をＡの画像の上に結合させるように結合した場合、Ａ１とＢ１の部分で濃淡が大きく変わると、不自然な長尺画像となる。そこで、図４６に示すように、撮影の時間方向だけではなく、結合の空間方向にもなるべく近い濃淡となるように、コントラスト調整処理後のコントラスト、あるいは処理のための調整値を時間方向、空間方向の情報も加味して算出する。
これにより、空間方向にもスムーズな長尺動態画像となり、診断がしやすくなる。
上記はこのような時間方向、空間方向をスムーズに連結する例としてコントラストを例に説明を行ったが、このような時間方向、空間方向をスムーズに連結するように処理を行う画像処理は、コントラストに限らない。例えば、ノイズ抑制処理や、画像先鋭化処理、ダイナミックレンジ圧縮処理、グリッド除去処理など、他の画像処理にたいしても同様に時間方向、空間方向をスムーズに連結するように処理を行っても構わない。
【０３４７】
あるいは、２枚の画像の結合部の影響度をそれぞれ他の画像に向かって少なくするようにして結合することとしてもよい。例えば、図４７に示すように、結合部の領域は、Ａの画像の影響度をＢの画像に近づくにつれて１００％から０％へ変化させ、逆にＢの画像の影響度をＡの画像に近づくにつれて０％から１００％へ変化させることで、結合部位を滑らかに結合する。
また、空間方向にではなく、時間方向にも、過去の画像の影響度を徐々に減らすように長尺動態画像を構成するようにしてもよい。これにより、隣接フレーム画像間でガタガタと画像がずれることがなくなり、スムーズな動画となり、診断がしやすくなる。
【０３４８】
また、１つの画像処理値だけでなく、複数の画像処理値が必要な画像処理の場合に、前述の処理を行うことができなかったが、値だけでなく、ベクトルやマトリクス、テンソルに対しても同様の上記考え方で補間して処理を行うことで、複数の画像処理値を持つ処理に対しても、前述の処理を行うことが可能となる。
【０３４９】
また、複数の画像処理を行う場合、長尺動態画像の各フレーム画像に全ての画像処理が終わるまで、長尺動態画像を確認することができず、長尺動態画像の確認までに時間を要するため、迅速な画像確認、再撮影の必要性有無の判断に問題があった。
そこで、コンソール４は、特定の画像処理のみを先に実施して表示部４３に表示し、後から別の画像処理を行って画像を再表示する。例えば、図４８に示すように、例えばコンソール４の画像処理部において、長尺動態画像の各フレーム画像に対して画像処理Ａを開始して終了した後（ステップＳｔｐ１、Ｓｔｐ２）、画像処理Ａの処理済み画像を画像保存部（ＲＡＭ等）に転送する（Ｓｔｐ３）。画像保存部は転送されてきた画像処理Ａの処理済み画像を保存する（ステップＳｔｐ４）そして、操作部により画像再生が指示されると（Ｓｔｐ５）、画像再生処理部において、画像保存部に保存されている画像処理Ａの処理済み画像を再生する（Ｓｔｐ６）。また、画像処理部では、画像処理Ａの処理済み画像の転送が終了すると、画像処理Ａの処理済みの各フレーム画像に対して画像処理Ｂを開始し（Ｓｔｐ７）、画像処理Ｂが終了すると（Ｓｔｐ８）、画像処理Ｂの処理済み画像（画像処理Ａ、Ｂの処理済み画像）を画像保存部に転送する（Ｓｔｐ９）。画像保存部は転送されてきた画像処理Ｂの処理済み画像を保存する（ステップＳｔｐ１０）そして、操作部により画像再生が指示されると（Ｓｔｐ１１）、画像再生処理部において、画像保存部に保存されている画像処理Ｂの処理済み画像を再生する（Ｓｔｐ１２）。これを画像処理の数だけ繰り返す。なお、画像処理部、画像再生処理部は、コンソール４のＣＰＵとプログラムとの協働により実行される機能部である。
【０３５０】
すなわち、画像処理部は、１つのフレーム画像に全ての処理を行ってから次のフレーム画像の処理に移るのでは無く、時間方向に連続するフレーム画像の全てに１つの処理を行い、１つの処理が完了した後に、時間方向に連続するフレーム画像の全てに対して、次の処理を行う。１の処理が完了した段階で、画像保存部に処理済み画像を格納し、再生指示が来た場合には、そこまでに処理した画像の長尺動態画像を表示することを可能とする。
あるいは、時間方向に全てのフレーム画像に画像処理を行うのではなく、一定間隔、あるいは特定時間帯のフレーム画像を抜き取って画像処理を行い、抜き取った画像のみで表示を行う。
このようにすれば、迅速に長尺動態画像の表示が可能となるので、画像の確認、再撮影判断を迅速に行うことが可能となる。
【０３５１】
ところで、画像処理時に問題があった場合、画像が消失する危険性がある。また、画像処理によっては、再び元の画像に戻すことができない不可逆な処理があり、処理を取り消したい場合に問題がある。
そこで、コンソール４は、実施すべき画像処理が複数ある場合は、処理毎に処理前のフレーム画像をＲＡＭ等に記憶して保持しておく。なお、処理前の画像を保持するかはユーザーが操作部の操作により選択可能としてもよい。
このようにすれば、画像処理時に問題があった場合や、画像処理を取り消したい場合に、処理前の画像を確認することが可能となる。
【０３５２】
以上、本発明の実施形態及びその変形例について説明してきたが、上記実施形態における記述内容は、本発明の好適な一例であり、これに限定されるものではない。上記実施形態で説明したシステムを構成する各装置の細部構成及び細部動作に関しても、本発明の趣旨を逸脱することのない範囲で適宜変更可能である。
【符号の説明】
【０３５３】
１００，２００，３００  放射線撮影システム
１００Ａ，２００Ａ  従来の放射線撮影システム
１，１Ａ，１Ｂ  放射線制御装置
１１，１１Ａ  放射線制御部
１２  高電圧発生部
１３  記憶部
１４  通信部
１５  計時部
１６  計時制御部
２  放射線発生部
３  撮影装置
３Ａ〜３Ｃ  撮影装置
３０Ａ〜３０Ｃ  撮影装置
３１  撮影制御部
３２  放射線検出部
３２ａ  基板
３２ｂ  走査線
３２ｃ  信号線
３２ｄ  放射線検出素子
３２ｅ  スイッチ素子
３２ｆ  バイアス線
３２ｇ  電源回路
３３  走査駆動部
３３ａ  電源回路
３３ｂ  ゲートドライバー
３４  読出し部
３４ａ  回路
３４ｂ  アナログマルチプレクサー
３４ｃ  変換器
３４ｄ  積分回路
３４ｅ  回路
３５  記憶部
３６  通信部
３６ａ  アンテナ
３６ｂ  コネクター
３７  バッテリー
３８  計時部
３９  計時制御部
３α  カセッテ
４  コンソール
４１  放射線制御コンソール
４２  撮影装置制御コンソール
５  照射指示スイッチ
６，６Ａ  付加装置
６１，６１Ａ  付加制御部
６２  第一取得部
６３  第二取得部
６４  第一接続部
６５  第二接続部
６６  第三接続部
６７  インターフェース部
６７ａ  第一ＡＮＤ回路
６７ｂ  第二ＡＮＤ回路
６Ｂ  無線通信装置
６０１  通信部
６０２  基準計時部
６０３  記憶部
７  分配器
７Ｓ  上位システム
８  分岐器
８ｂ  中継器
９ａ，９ｂ，９ｃ  合流器
Ｎ  通信ネットワーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2020199139.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2020199139.tif 000018
【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
2020199139.tif 000020
【図１８】
2020199139.tif 000021
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
2020199139.tif 000036
【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３５】
2020199139.tif 000039
【図３６】
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【図３７】
2020199139.tif 000041
【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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