(57)【要約】      （修正有）【課題】有害または有益な流体の漏れについて効果的、且つ、正確にモニタする方法に対して多くの産業から継続的な需要がある。【解決手段】乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサ１０２と、センサに動作可能に接続された通信装置１０４、及び漏れ検知システム１００を流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応され、取り外し可能であるか、再使用可能であるか、或いは、取り外し可能且つ再使用可能である取付エレメント１２０とを備える漏れ検知システム。【選択図】図１
2020020803.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
漏れ検知システムであって、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
前記センサに動作可能に接続された通信装置、及び、
前記漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応されて
おり、取り外し可能であるか、再使用可能であるか、或いは、取り外し可能且つ再使用可
能である取付エレメントと
を備える、漏れ検知システム。
【請求項２】
複数の漏れ検知システムを有する一定の長さの材料を備える漏れ検知アレイであって、
各漏れ検知システムが、センサ、及び前記センサに動作可能に接続された通信装置とを
有し、
前記一定の長さの材料は、ｎ個の分割可能セクションに分割可能であり、ｎは前記漏れ
検知アレイにおける前記漏れ検知システムの数である、
漏れ検知アレイ。
【請求項３】
流体を有する設備と、
前記設備に取り付けられた漏れ検知システムとを備え、
前記漏れ検知システムが、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
前記センサに動作可能に接続され、前記センサが流体漏れを感知すると受信装置に信号
を送るように適応化された通信装置と、
前記漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された
取付エレメントとを備える、流体システム。
【請求項４】
前記センサが、支持体、及び前記支持体と連絡している検知エレメントとを有し、
前記支持体は、流体接触に応じて変化するように適応された、
請求項１〜３の何れか１つに記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、流体
システム。
【請求項５】
前記支持体は、乾いているときの第１の寸法と湿っているときの第２の寸法との間で変
化するように適応されており、前記第１の寸法と前記の第２の寸法とは互いと異なる、請
求項４に記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【請求項６】
前記支持体の少なくとも１つの部分は、流体との接触に際して温度が変化するように適
応された温度反応性材料を含む、請求項４および５の何れか１つに記載の漏れ検知システ
ム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【請求項７】
前記検知エレメントは電気回路を含む、請求項４から６の何れか１つに記載の漏れ検知
システム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【請求項８】
前記検知エレメントは、前記支持体の第１の位置に配置された第１のエレメント、およ
び、前記支持体の第２の位置に配置された第２のエレメントを更に含み、前記第１のエレ
メントおよび前記第２のエレメントは、乾燥状態において測定されたときは距離ＤＤだけ
、そして、湿潤状態において測定されたときは距離Ｄｗだけ、離され、ＤＤはＤＷと異な
る、請求項４から７の何れか１つに記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、
流体システム。
【請求項９】
前記検知エレメントの少なくとも一部分が前記支持体の外表面から見えない、請求項４
から８の何れか１つに記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、流体システム
。
【請求項１０】
前記支持体はフレキシブルである、請求項４から９の何れか１つに記載の漏れ検知シス
テム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【請求項１１】
前記通信装置は、無線プロトコルを用いて動作するように適応されている、請求項１〜
１０の何れか１つに記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【請求項１２】
前記漏れ検知システムが、前記漏れ検知システムを流体漏れをモニタすべき領域に取り
付けるように適応された取付エレメントを更に含む、請求項２から１１の何れか１つに記
載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【請求項１３】
前記取付エレメントは、前記流体漏れをモニタすべき領域に取り外し可能に取り付け可
能である請求項１および１２の何れか１つに記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、
または、流体システム。
【請求項１４】
前記漏れ検知システムは漏れ検知アレイの部分である、請求項１および３〜１３の何れ
か１つに記載の漏れ検知システムまたは流体システム。
【請求項１５】
前記漏れ検知アレイは複数の漏れ検知システムを含む、請求項２および１４の何れか１
つに記載の漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、または、流体システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、漏れ検知システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
産業上および商業上の多くの用途としては、例えば、処理工程、（例えば、マスキング
またはエッチングのような）製造機能、または、温度制御において使用され得る流体の使
用を含む。幾つかの流体については、特に有害である場合があり、或いは、環境的または
生物学的に有害な効果を考慮して特別な注意を必要とする場合がある。他の流体について
は、（例えば、製薬材料のように）例外的に有益である場合がある。
【０００３】
有害または有益な流体の漏れについて効果的、且つ、正確にモニタする方法に対して多
くの産業から継続的な需要がある。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
実施形態は、例として示されるものであり、添付の図面によって限定されることを意図
されるものではない。
【図１】図１は、１つの実施形態による、漏れ検知システムの斜視図である。
【図２】図２は、繋がれた流体路の間の流体インターフェース上に配置されている複数の漏れ検知システムの立面図である。
【図３】図３は、１つの実施形態によるセンサの概略図である。
【図４】図４は、１つの実施形態によるセンサの断面立面図である。
【図５】図５は、他の１つの実施形態によるセンサの断面立面図である。
【図６】図６は、他の１つの実施形態によるセンサの断面立面図である。
【図７】図７は、他の１つの実施形態によるセンサの概略図である。
【図８】図８は、１つの実施形態による請求項７のセンサの断面立面図である。
【図９】図９は、乾燥状態にある、１つの実施形態による他の１つのセンサの概略図である。
【図１０】図１０は、湿潤状態にある、１つの実施形態による図９のセンサの概略図である。
【図１１】図１１は、乾燥状態にある、１つの実施形態による他の１つのセンサの概略図である。
【図１２】図１２は、湿潤状態にある、１つの実施形態による図１１のセンサの概略図である。
【図１３】図１３は、１つの実施形態による２つの検知エレメントを備えるセンサの断面立面図である。
【図１４】図１４は、各センサが１つの実施形態による異なる取付エレメントを備えている複数のセンサが結合された流体路の斜視図である。
【図１５】図１５は、１つの実施形態による、漏れ検知システムの斜視図である。
【図１６】図１６は、１つの実施形態による取付エレメントの斜視図である。
【図１７】図１７は、１つの実施形態による漏れ検知アレイの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
該図面と組み合わせられる以下の記述は、ここに開示された教示を理解することを支援
するために提供される。以下の議論は、該教示の特定の実現および実施形態に集中する。
この集中は、該教示を記述することを支援するために提供されるものであって、該教示の
範囲または用途に対する限定と解釈されるべきではない。しかし、開示されたような教示
に基づいて他の実施形態が使用され得る。
【０００６】
「具備する」、「含む」、または、「有する」という語句、或いは、それらの任意の変
形は、非排他的包含を意味することを意図している。例えば、列挙された特徴を有する方
法、物、または、装置は、必ずしもそれらの特徴だけに限定されているというわけではな
く、明確に列挙されないか、または、そのような方法、物、または、装置に固有な他の特
徴を含むことができる。別途明記されない限り、「または」は包含的論理和を意味し、排
他的論理和を意味しない。例えば、条件ＡまたはＢは、以下の何れか１つによって満たさ
れる：
Ａが真（または有）でＢが偽（または無）、Ａが偽（または無）でＢが真（または有）
、そして、ＡとＢが共に真（または有）。
【０００７】
また、「１つの」は、ここに記述されたエレメントおよび構成部品を記述するために使
用される。これは、単に、便宜のため、そして、発明の範囲の一般的な意味を与えるため
に為される。この記述は、別の意味であることが明らかでない限り、１つ、少なくとも１
つ、または、（更に、複数をも含むものとしての）単数を含むものと読まれるべきである
（或いは、その逆も同様）。例えば、単一のアイテムがここに記述されるとき、単一のア
イテムの代わりに複数のアイテムが使用され得る。同様に、複数のアイテムがここに記述
されるとき、単一のアイテムはそれら複数のアイテムに置き換えられ得る。
【０００８】
別途定められない限り、ここに用いられる全ての技術的および科学的な用語は、この発
明が属する当業者によって一般に理解されるものと同じ意味を有する。これらの物、方法
、および、例は、単に例として説明されるものであって、限定することを意図するもので
はない。ここに記述されない範囲で、特定の材料および処理行為に関する多くの詳細事項
は一般的なものであり、流体輸送技術の範囲内の教科書および他のソースにおいて見つけ
られ得るものである。
【０００９】
ここに記述される実施形態の１または複数に記載の漏れ検知システムは一般に、センサ
、このセンサに接続された通信装置、および、流体漏れをモニタすべき領域に上記漏れ検
知システムを動作可能に接続させるように適応された取付エレメントを含むことができる
。１つの実施形態においては、該漏れ検知システムは、１つの設備の上に１つの流体イン
ターフェースに隣接して配置され得る。流体インターフェースは、例えば、パイプ接合部
、継ぎ目または溶接線、ノズルまたは噴霧器、ねじ付きポート、サンプリング・バルブ、
排出ライン、流体のインレットまたはアウトレット、或いは、それによって流体が設備か
ら漏れる可能性がある他の任意の同様の接合部を含むことができる。１つの実施形態にお
いては、該センサは、乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態
を有してもよい。該通信装置は、該（第１または第２の）状態を、漏れに対応することが
できるユーザまたはシステムに対してモニタされる領域の状態を伝えるように適応された
受信エレメントへ、無線プロトコルまたは有線接続によって送信することができる。特定
の１つの実施形態においては、該取付エレメントは、取り外し可能、再使用可能、或いは
、それら両方であり得る。すなわち、該取付エレメントは、モニタされる設備または領域
に、選択的に固定され得、また、そこから選択的に外され得る。
【００１０】
ここに記述される漏れ検知システムは、幾つかの異なる技術的特性にわたる設備の漏れ
をモニタするように置かれ得る。例えば、ここに記述される１または複数の実施形態によ
る漏れ検知システムは、例えば、（半導体及び超伝導体産業におけるような）電子デバイ
ス製造、（流体輸送ラインおよびポンプのような）医療装置、（油およびガス産業、飲料
水および下水システムで見られるような）管継手、（製造、保守、および、設計における
）航空宇宙産業、食品および飲料産業、並びに、自動車産業において利用され得る。ここ
に記述される漏れ検知システムは、小さい流体漏れを素早く、そして、正確に検知するこ
とによって、漏れに対する応答時間を短縮することができ、これにより、漏れが大きくな
り得る状況になる前に、オペレータが起こり得る漏れに対処できるようにする。
【００１１】
１つの実施形態によれば、該センサは、僅か０．０００１ｍＬ、少なくとも０．００１
ｍＬ、少なくとも０．０１ｍＬ、少なくとも０．０５ｍＬ、または、少なくとも０．１ｍ
Ｌの流体漏れを感知するように適応され得る。他の１つの実施形態においては、該センサ
は、０．０００１ｍＬ、０．００１ｍＬ、０．０１ｍＬ、０．０５ｍＬ、または、０．１
ｍＬに接触すると直ちに流体漏れを感知するように適応され得る。
【００１２】
図１を参照して、漏れ検知システム１００は、一般に、センサ１０２および通信装置１
０４を含むことができる。センサ１０２および通信装置１０４は、空間的に互いに接続さ
れたセンサ１０２および通信装置１０４を維持することができる（例えば、支持体１０６
のような）共通の支持体に結合され得る。以下に記述される、他の１つの実施形態におい
ては、センサ１０２および通信装置１０４は互いに、または、当該漏れ検知システムの他
の１つのオブジェクトに接続され得る。これにより、支持体１０６の取り外しの可能性を
生じさせることができる。
【００１３】
図２に図示されるように、少なくとも１つの漏れ検知システム１００は、例えば、第１
の流体路１１６および第２の流体路１１８の軸方向の端の間における流体漏れをモニタす
るために、それらの間で流体インターフェース１１４に動作可能に結合され得る。各漏れ
検知システム１００は、領域１０８、１１０、および、１１２の流体漏れをモニタするこ
とができる。１つの実施形態においては、領域１０８、１１０、および、１１２は、各々
、少なくとも１ｃｍ２、少なくとも２ｃｍ２、少なくとも３ｃｍ２、少なくとも４ｃｍ２
、少なくとも５ｃｍ２、少なくとも１０ｃｍ２、少なくとも２０ｃｍ２、少なくとも３０
ｃｍ２、少なくとも４０ｃｍ２、少なくとも５０ｃｍ２、少なくとも７５ｃｍ２、または
、少なくとも１００ｃｍ２であり得る。１つの実施形態においては、領域１０８、１１０
、および、１１２は、寸法が等しく互いに同一の相対的形状を有してもよい。他の１つの
実施形態においては、領域１０８、１１０、および、１１２は同じ形状または寸法を有す
る必要はない。すなわち、図示しない１つの実施形態においては、領域１０８は領域１１
０より大きい場合がある。或いは、領域１０８が凡そ長方形であり得るのに対して、領域
１１２は凡そ円形の形状を有してもよい。領域１０８、１１０、および、１１２の形状お
よび寸法は、幾つかの要因（例えば、センサ１０２の寸法または感度に、センサ１０２の
相対的位置に、或いは、モニタされている流体の種類にさえ）依存し得る。例えば、流体
が流体路の底に滞留するか、または、集まるときには、流体路の下側の位置に配置された
センサ１０２は、より大きな領域をモニタしてもよい。これに対して、流体は流体路の上
側の位置には集まりそうにないので、流体路の上側の位置に配置されたセンサ１０２は小
さい領域だけをモニタしてもよい。特定の１つの実施形態においては、単一の漏れ検知シ
ステム１００が、流体路に沿って垂直方向に最も低い位置に置かれ得る。
【００１４】
特定の例においては、領域１０８、１１０、および、１１２は互いに隣接する。例えば
、互いに直に隣接する、或いは、互いから僅かに間隔を空けられ得る。すなわち、領域１
０８、１１０、および、１１２は重なり合わなくてもよい。他の１つの例においては、少
なくとも、領域１０８、１１０、および、１１２のうちの２つは、少なくとも部分的に重
なってもよい。すなわち、上記のうちの少なくとも２つの領域１０８、１１０、および、
１１２は、共通の領域を共有してもよい。例えば、非限定的な１つの実施形態として、領
域１０８および１１０は、各々１０ｃｍ２であって、それらの間で少なくとも２ｃｍ２が
重なってもよい。こうして、（領域１０８および１１０によってカバーされるような）実
効的にモニタされる領域は、１８ｃｍ２である。特定の１つの実施形態においては、漏れ
検知システム１００のうちの少なくとも２つは、少なくとも１％、少なくとも２％、少な
くとも３％、少なくとも４％、少なくとも５％、少なくとも１０％、または、少なくとも
２５％だけ重なってもよい。他の１つの特定の実施形態においては、上記の少なくとも２
つの漏れ検知システム１００は、９９％以下、９８％以下、９７％以下、９６％以下、９
５％以下、９０％以下、または、７５％以下だけ重なってもよい。領域１０８、１１０、
および、１１２のうちの少なくとも２つを重ねると、もし漏れ検知システム１００のうち
の１つが故障したとしたら発生するかもしれない、漏れを検知しないという失敗率を減ら
すことができる。
【００１５】
図３を参照して、１つの実施形態においては、センサ１０２は支持体３０２および検知
エレメント３０４を含むことができる。検知エレメント３０４は、（例えば、接着剤、ね
じ付きまたはねじ無しファスナー、メカニカルファスナー、または、他の１つの適当な方
法によって）支持体３０２に取り付けられ得る。
【００１６】
１つの実施形態においては、検知エレメント３０４は電気回路を含むことができる。よ
り詳しくは、検知エレメント３０４は、乾燥状態では開いた回路を、そして、湿潤状態に
おいては（すなわち、流体接触に際しては）閉じた回路を含むことができる。特定の１つ
の実施形態においては、電気回路は第１の複数の指状部３０６および複数の第２指状部３
０８を含むことができる、ここで、第１の複数の指状部３０６および複数の第２指状部３
０８は、互いから電気的に分離されるように、距離Ｄを有する隙間３１４だけ間隔を空け
られる。距離Ｄは、指状部３０６および３０８の長さの間で均一でも、不均一でもよい（
例えば、揺動するか、変化する）。支持体３０２との流体相互作用が隙間３１４を埋めて
、電流が流れ得る閉回路をつくることができる。この回路が閉じられるとき、検知エレメ
ント３０４を電気的にバイアスしている（後で更に詳しく議論される）電源１３２は電流
の流れを可能にすることができる。そのような時、検知エレメント３０４は、（センサ１
０２が乾いていることを示す）第１の状態から（センサ１０２が湿っていることを示す）
第２の状態へ切り替わって、流体漏れの発生を中継する信号を通信装置（図１）に送信さ
せることができる。そのような動作は、検知エレメント３０４に電気的に接続された適切
なエレメント３１２によって測定されるとき、例えば、電圧、電流、または、抵抗の変化
によって発生する場合がある。
【００１７】
図示しない１つの実施形態においては、検知エレメント３０４は、その長さに沿って１
または複数の接続されていないセグメントを有するワイヤを含むことができる。流体に接
触すると即座に、該接続されていないセグメントは橋絡されて、電流が流れ得る閉回路を
つくることができる。１つの実施形態においては、該接続されていないセグメントのうち
の少なくとも１つは、もし橋絡されるならば該回路を完成するであろう該ワイヤの２つの
セグメントの間の最短距離によって測定されるときに、少なくとも０．００１インチ、少
なくとも０．０１インチ、または、少なくとも０．１インチの長さを、或いは、少なくと
も１インチの長さをさえ有してもよい。他の１つの実施形態においては、該接続されてい
ないセグメントの長さは、１０インチ以下または５インチ以下、或いは、２インチ以下で
さえあり得る。接続されていないセグメントの長さが短い程、回路を閉じるために要求さ
れる時間を短くして、漏れ検知率を速めることができる。
【００１８】
１つの実施形態においては、漏れ検知エレメント３０４は、モニタされている流体が伝
導性である用途に特に適している。すなわち、回路を閉じることは隙間３１４を埋めるこ
とによって達成される。このことにより、伝導性の媒質を必要とする。典型的な伝導性の
流体は、蒸留水、塩水、アルコール、酸、および、液体金属である。当業者は、このリス
トが例示的なものであって、網羅的であることを意図しないと認識するであろう。
【００１９】
特定の１つの実施形態においては、支持体３０２は、モニタされている表面から検知エ
レメント３０４へ迅速に流体を運ぶのに適した材料を含んでもよい。例えば、支持体３０
２は、高い流体移動速度を有する、ウィッキング（ｗｉｃｋｉｎｇ）材料または他の適当
な材料を含んでもよい。典型的な材料は、独立気泡発泡体または連続気泡発泡体、編織さ
れたか、または、編織されないメッシュ、織布、および、ポリマーを含む。高い流体移動
速度を有する材料の使用は、流体インターフェースから検知エレメント３０４への流体の
移動を速め、検知時間を短縮し、延いては、漏れ検知を速めることができると考えられる
。
【００２０】
１つの実施形態においては、支持体３０２は、設置された状態において測定されたとき
に、１０インチ以下、５インチ以下、１インチ以下、０．７５インチ以下、０．５インチ
以下、または、０．１インチ以下の厚さを、或いは、０．０１インチ以下の厚さをさえ有
してもよい。他の１つの実施形態においては、支持体３０２は、設置された状態において
測定されたときに、少なくとも０．００１インチの厚さを有してもよい。特定の例におい
ては、支持体３０２は、設置の間に変形してもよい。すなわち、支持体３０２は、その設
置されないときの形状から、弾性的または塑性的に変形してもよい。そのような変形は、
その上に漏れ検知システム１００が設置されている表面の輪郭および起伏に支持体３０２
がより良くフィットするのを可能にすることができる。例えば、漏れ検知システム１００
を該表面に固定するのに必要な力によって引き起こされるような、支持体の撓み、圧縮、
または、膨張によって変形が起こり得る。
【００２１】
１つの実施形態においては、設置の前の、緩和された状態では、支持体３０２は凡そ平
面状であってよい。すなわち、支持体３０２は、それに沿った如何なる位置においても、
２インチ以下、１．５インチ以下、１インチ以下、０．５インチ以下、または、０．２５
インチ以下だけ平面からから逸れるものであってよい。他の１つの実施形態においては、
支持体３０２は、平坦な平面上に置かれると凡そ平坦な形をとるように十分にフレキシブ
ルであってよい。
【００２２】
他の１つの実施形態においては、設置の前であって、緩和された状態では、支持体３０
２は凡そ弓形断面を有してもよい。支持体３０２は、例えば、少なくとも１インチ、少な
くとも２インチ、少なくとも３インチ、少なくとも４インチ、少なくとも５インチ、少な
くとも６インチ、少なくとも１２インチ、または、少なくとも２４インチの曲率半径Ｒを
、或いは、少なくとも４８インチの曲率半径Ｒをさえ有してよい。１つの実施形態におい
ては、Ｒは０．００１インチであってもよい。そのような弓状に曲がった支持体３０２は
、例えば、円形の横断面を有する流体路（例えば、パイプおよびチューブ）との固定に適
しているものであってよい。支持体３０２の曲率半径は、モニタされている流体路または
表面の形状および寸法に最もフィットするように選ばれ得る。特定の１つの実施形態にお
いては、支持体３０２は緩和された状態において弓形断面を有してもよく、十分な負荷条
件が発生すると曲がることができる。このことは、流体路の表面輪郭およびテクスチャに
おける偏りに適応する湾曲を同時に可能にしつつ、該流体路と共に支持体３０２を低ひず
みで使用することを可能にし得る。
【００２３】
特定の例においては、支持体３０２は、設置された時の厚さＴＥと異なる初期の厚さＴ
Ｉを有する場合がある。ＴＩはＴＥより大きい場合がある。例えば、ＴＩは、少なくとも
１．０１ＴＥ、少なくとも１．０５ＴＥ、少なくとも１．１ＴＥ、少なくとも１．２ＴＥ
、少なくとも１．３ＴＥ、少なくとも１．４ＴＥ、少なくとも１．５ＴＥ、少なくとも２
．０ＴＥ、または、少なくとも５．０ＴＥであってもよい。１つの実施形態においては、
ＴＩは１００ＴＥ以下、５０ＴＥ以下、または、２５ＴＥ以下であってもよい。ＴＩおよ
びＴＥは、絶対厚さ（特定の位置の厚さ）の計測値、または、支持体３０２の選ばれた領
域、または、支持体３０２の全域に亘って測定された支持体３０２の平均厚さである場合
がある。
【００２４】
支持体３０２は、対向する主要表面、すなわち、（支持体３０２の厚さだけ離れている
）第１の主要表面３１６および第２の主要表面３１８、を定めることができる。検知エレ
メント３０４は、第１および第２の主要表面３１６および３１８の１つに沿って配置され
てもよい。図示されるように、１つの実施形態においては、検知エレメント３０４は主要
表面３１６または３１８に沿う中央に配置され得る。そのような中央位置は、検知エレメ
ント３０４を支持体３０２の全ての端から等しく離すことによって、検知エレメント３０
４との流体相互作用の大きさおよび速度を最大にすることができる。このことにより、流
体が最初に接触する支持体３０２の端に関係なく、検知を減少させることができる。或い
は、図示しない１つの実施形態によれば、検知エレメント３０４は、支持体３０２の周辺
部分、すなわち、端の内の１つの比較的近くに配置されてもよい。そのような位置は、非
対称なインターフェースを有する特殊な用途を有する漏れ検知システム１００に適してい
る場合がある。
【００２５】
特定の１つの実施形態においては、検知エレメント３０４は、支持体３０２の表面積の
９０％未満、支持体３０２の表面積の８０％未満、支持体３０２の表面積の７０％未満、
支持体３０２の表面積の６０％未満、支持体の表面積の５０％未満、支持体の表面積の４
０％未満、支持体の表面積の３０％未満、支持体の表面積の２０％未満、支持体の表面積
の１０％未満、または、支持体の表面積の１％未満を占めることでよい。他の１つの特定
の実施形態においては、検知エレメント３０４は、支持体３０２の表面積の少なくとも０
．００１％を占めることでよい。
【００２６】
図４を参照して、特定の１つの実施形態によれば、検知エレメント３０４は、支持体３
０２内に少なくとも部分的に埋め込まれ得る。すなわち、検知エレメント３０４の少なく
とも一部分は、支持体３０２の主要表面３１６および３１８の間に配置され得る。より特
定の１つの実施形態においては、該第１または第２の複数の指状部３０６または３０８の
少なくとも１つのうちの少なくとも一部分が支持体３０２内に埋め込まれ得る。他の１つ
の実施形態においては、該第１または第２の複数の指状部３０６または３０８の少なくと
も１つの全ては、支持体３０２内に埋め込まれ得る。更なる実施形態においては、該第１
および第２の複数の指状部３０６および３０８の全ては、支持体３０２内に埋め込まれ得
る。主要表面３１６および３１８の間に検知エレメント３０４の少なくとも一部分を配置
することは、流体が隙間３１４（図３）を埋めるように移動して回路を閉じる（主要表面
３１６および３１８に垂直な方向で測定された）距離を減らすことによって漏れ検知を速
める場合がある。
【００２７】
図示されるように、１つの実施形態においては、該第１の複数の指状部３０６の少なく
とも１つは、該第２の複数の指状部３０８の少なくとも１つから垂直方向に（主要表面３
１６および３１８に垂直な方向に）オフセットされ得る。そのような位置決めは、該モニ
タされている表面と検知エレメント３０４との間の距離を更に減らすことによって、検知
タイミングを速める場合がある。他の１つの実施形態においては、該第１および第２の複
数の指状部３０６および３０８は、主要表面３１６および３１８に関して同じ相対位置に
配置され得る。
【００２８】
更なる実施形態においては、例えば図５に図示されるように、検知エレメント３０４は
、少なくとも部分的には主要表面３１６および３１８の両方の上に配置され得る。例えば
、第１の検知エレメント５０２は第１の主要表面３１６上に配置され得、第２検知エレメ
ント５０４は第２の主要表面３１８上に配置され得る。第１の主要表面３１６上の第１の
検知システム５０２および第２の主要表面３１８上の第２検知エレメント５０４の配置は
、流体監視すべき表面上に検知エレメント３０４を可逆的に設置することを可能にするこ
とができる。１つの実施形態においては、漏れ検知エレメント５０２および５０４は単一
の電源１３２を共有してもよい。図示しない１つの実施形態においては、漏れ検知エレメ
ント５０２および５０４は各々別々の電源を利用してもよい。
【００２９】
図６を参照して、１つの実施形態においては、１つの漏れ検知エレメント６００が、第
１の複数の指状部３０６のうちの少なくとも１つが第１の主要表面３１６に隣接し、第２
の複数の指状部３０８のうちの少なくとも１つは第２の主要表面３１８に隣接するように
、支持体３０２上に配置されてもよい。図示されるように、第１および第２の複数の指状
部３０６および３０８は、それぞれ、第１および第２の主要表面３１６および３１８に配
置されてもよい。他の１つの特定の実施形態においては、第１および第２の複数の指状部
３０６および３０８の少なくとも１つは、第１および第２の主要表面３１６および３１８
にそれぞれ隣接して、支持体３０２内に少なくとも部分的に埋め込まれ得る。
【００３０】
再び図４を参照して、１つの実施形態においては、電源１３２は主要表面３１６または
３１８のうちの１つに隣接して配置され得る。特定の１つの実施形態においては、電源１
３２は主要表面３１６または３１８上に配置されてもよい。すなわち、電源１３２は主要
表面３１６または３１８上に置かれていてもよい。動作の際、対向する主要表面３１６ま
たは３１８（すなわち、電源の反対側の主要表面）は、該モニタされている表面に直に接
触するように、該モニタされている表面上に配置されてもよい。
【００３１】
他の１つの特定の実施形態においては、電源１３２は、部分的に可視であるが支持体３
０２内まで延びるように支持体内に部分的に埋め込まれてもよい。更なる実施形態におい
ては、例えば、図５および図６に示されているように、電源１３２は支持体３０２内に完
全に埋め込まれていてもよい。（図示されない）電気接点が該支持体から延びて、該検知
エレメントと（図示されない）通信装置との接続ができるようにしてもよい。
【００３２】
図７を参照して、１つの実施形態においては、センサ１０２は、乾燥状態において閉回
路を、湿潤状態において（すなわち、流体接触の際に）開回路を定める検知エレメント７
０４を含んでよい。検知エレメント７０４は、支持体７０２に接続されてもよい。１つの
実施形態においては、支持体７０２は、先に支持体３０２に関して述べたような特性の何
れかまたは全部を有してもよい。例えば、支持体７０２は、設置された時の厚さＴＥと異
なる初期の厚さＴＩを有してもよい。他の１つの実施形態においては、支持体７０２は支
持体３０２とは異なってよい。例えば、以下に記述するように、検知エレメント７０４の
使用は、露出されると連続的なワイヤ７０６を破断または分断する場合もある腐食性また
は有害な流体を用いる用途に最適である場合がある。このように、腐食性または有害な流
体の有害な影響に曝されることに耐えるのに適した支持体を利用することが望ましい場合
がある。ここに使用されるように、「ワイヤ」とは長さと厚さを有する導電部材のことを
言う。ここで、長さは厚さより大きい。典型的なワイヤは、円筒形のワイヤ、巻線型ワイ
ヤ、一条ねじワイヤ、リボン、バンド、シート、コード、および、他の同様の要素を含む
。
【００３３】
１つの実施形態においては、腐食性または有害な流体との接触の際に支持体７０２が壊
れるか、損傷を受けるようになることが望ましい場合がある。具体的には、支持体７０２
は流体との接触によって壊れることがあり、これにより、この支持体を通して流体をより
急速に該検知エレメントまで進めることになる。
【００３４】
特定の例においては、ワイヤ７０６は、支持体７０２上でのワイヤ７０６の長さによっ
て測定される全長ＬＷを有し得る。この全長ＬＷは、ワイヤ７０６が支持体７０２に入る
位置７０８と支持体７０２から出る位置７０９との間の直線距離によって測定されるワイ
ヤ７０６の有効長ＬＥより大きい。１つの実施形態においては、ワイヤ７０６は支持体７
０２上を非直線状ラインをなして通過してもよい。図示されるように、ワイヤ７０６は９
０度の角度で相互接続する複数の直線状のセグメントを形成してもよい。本開示は９０度
の角度を有する実施形態に限定されることを意図せず、その代わりに、線状のセグメント
の鋭角および鈍角の両方での相互接続を更に含む。他の１つの実施形態においては、ワイ
ヤ７０６は凡そ蛇行する形状を有してもよい。ワイヤ７０６は他の形状を有してもよい。
他の形状としては同心円、同心の楕円形、ジグザグ形、螺旋形、および、支持体７０２上
で有効長ＬＥより大きい全長ＬＷを有する他の弓形または直線状のセグメントに分かれた
形状を含む。有効長ＬＥより大きい全長ＬＷを有するワイヤ７０６は流体感度を増やすこ
とができ、或いは、検知時間を短縮することさえできると考えられる。
【００３５】
１つの実施形態においては、検知エレメント７０４は、少なくとも部分的に支持体７０
２内に埋め込まれた部分を含んでもよい。図８は、１つの実施形態による検知エレメント
７０４の断面図を例示する。図示されるように、ワイヤ７０６は非直線状ラインをなして
支持体７０２を通って延びる。すなわち、９０度の角度で相互接続する複数の直線状のセ
グメントの形でワイヤ７０６は支持体を通って延びる。本開示は９０度の角度を有する実
施形態に限定されることを意図せず、その代わりに、複数の線状のセグメントの鋭角およ
び鈍角の両方での相互接続を更に含む。支持体７０２内の様々の高さにワイヤ７０６を配
置することによって、該モニタされている表面に関して、検知エレメント７０４の可逆的
な設置を可能にすることができる。その上、ワイヤ７０６は、支持体７０２内のより大き
な相対的な体積を占める。これにより、支持体７０２に接触している流体がワイヤ７０６
と接触する速度を速める。
【００３６】
図示しない１つの実施形態においては、検知エレメントは、ワイヤ７０６の代わりに、
または、ワイヤ７０６に加えて、２次元または３次元マトリックスまたは準マトリックス
状の形状を有する伝導構造を含んでもよい、特定の例においては、上記の伝導構造は、検
知エレメントの撓みを可能にする低い弾性率を有してもよい。例えば、伝導構造を保護す
るため、または、モニタする表面に伝導構造をより簡単に取り付けられるようにするため
に、オーバーモールドまたは押し出し加工によって、伝導構造の周りに１つの材料が付け
られ得る。
【００３７】
図９および図１０を参照して、１つの実施形態によれば、センサ１０２は、流体接触に
応じて変化する１または複数の特性を有するように適応された支持体９０２に結合された
検知エレメント９０４を含んでもよい。
【００３８】
特定の１つの実施形態においては、支持体９０２の変化する特性は、支持体９０２の寸
法である場合がある。例えば、図９は、流体接触の前に見たときのセンサ１０２を例示す
る。支持体９０２は、初期の長さＬＩと初期の幅ＷＩとを有する。流体と接触した後に、
支持体９０２の寸法は変化することができて、図１０に図示されるように、最終的な長さ
ＬＦと最終的な幅ＷＦとを有する。１つの実施形態においては、ＬＩはＬＦより小さい場
合があり、ＷＩはＷＦより小さい場合がある。他の１つの実施形態においては、ＬＩはＬ
Ｆより大きい場合があり、ＷＩはＷＦより大きい場合がある。支持体９０２の一部分に亘
って延びるワイヤ９０６は、支持体９０２の寸法の変化の検知を可能にすることができる
。より詳しくは、エレメント９１２は、ワイヤ９０６の導電性または他の１つの適当な特
性を（それが支持体９０２によって加えられた、変形させる力によって変化するとき）測
定することができる。導電性または他の適当な特性が変化するとき、検知システム９０２
は第１の状態（乾いている）から第２の状態（湿っている）に変化することができる。こ
うして、流体漏れの通知を可能にする。ワイヤ９０６は複数のループを含むループ形状を
有するように図示されるが、ワイヤ９０６もまた、ワイヤ７０６に関して先に述べたよう
に如何なる形状を有してもよい。
【００３９】
１つの実施形態においては、支持体９０２は、流体と接触すると膨張するのに適した材
料から形成され得る。例えば、支持体９０２は、繊維質材料、編織されたか、または、編
織されない材料、マトリックスまたは準マトリックス・ベースの材料、或いは、流体と接
触すると膨張するように適合化された他の任意の適当な材料を含むか、本質的にそれらの
何れかから成るものであり得る。
【００４０】
ワイヤ９０６は、少なくとも部分的には支持体９０２にまで延びてもよい。１つの実施
形態においては、ワイヤ９０６の大部分は支持体９０２に埋め込まれ得る。更なる１つの
実施形態においては、ワイヤ９０６の全てが支持体９０２に埋め込まれ得る。支持体９０
２に作用する力は、支持体９０２の主要表面上に配置されたワイヤに対向して埋め込まれ
ているワイヤ６０６へ、より容易に送信され得るので、ワイヤ９０６の部分的または完全
な埋め込みは流体漏れ検知の速度を改善することができる。
【００４１】
検知エレメント９０４および支持体９０２は、検知エレメント３０４よび７０４、並び
に、支持体３０２および７０２に関してそれぞれ上に述べた特徴の一部分または全部を含
むことができる。
【００４２】
例えば、図１１および図１２に示される他の１つの実施形態においては、センサ１０２
は、支持体１１０２の第１の位置に配置された第１のエレメント１１０６、および、支持
体１１０２の第２の位置に配置された第２のエレメント１１０８を有する検知エレメント
１１０４を含むことができる。第１および第２のエレメント１１０６および１１０８は、
乾燥状態で測定されたときは距離ＤＤだけ離され得、湿潤状態で測定されたときは距離Ｄ
Ｗだけ離され得る。ＤＤは、ＤＷと異なることがあり得る。特定の例においては、ＤＷは
ＤＤより大きい。すなわち、センサ１０２が乾いているときと比較して、センサ１０２が
湿っているときには、第１のエレメント１１０６は第２のエレメント１１０８からより大
きな間隔を空けられる。他の１つの例においては、ＤＷはＤＤより小さい。すなわち、セ
ンサ１０２が乾いているときと比較して、センサ１０２が湿っているときには、第１のエ
レメント１１０６は第２のエレメント１１０８からより小さい間隔を空けられる。
【００４３】
第１および第２のエレメント１１０６および１１０８の間の距離が変化すると、その間
の電磁力は変化する。１つの実施形態においては、第１および第２のエレメント１１０６
および１１０８の間の距離が増加すると、第１および第２のエレメントの間の電磁相互作
用は低下し得る。すなわち、ＤＷがＤＤに対して増加すると、第１および第２のエレメン
ト１１０６および１１０８の間の電磁相互作用は低下する。そのような低下した相互作用
は、直後に湿潤状態を検知するエレメント１１１２によって検知可能である。
【００４４】
１つの実施形態においては、第１のエレメント１１０６は、伝導性バー（ｂａｒ）であ
る場合がある。他の１つの実施形態においては、第２のエレメント１１０８は伝導性バー
である場合がある。更なる実施形態においては、第１および第２のエレメント１１０６お
よび１１０８は、互いと比較して凡そ同じ形状を有する。他の１つの実施形態においては
、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８は、互いと比較して凡そ異なる形
状を有する。特定の態様では、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８の少
なくとも１つはフレキシブルである場合がある。このことは、例えば、センサ１０２の設
置の間、または、流体接触の間の支持体１１０２の膨張または収縮の間において、支持体
内で改善された撓みを助長し得る。他の１つの態様では、第１および第２のエレメント１
１０６および１１０８のうちの少なくとも１つは、フレキシブルでない場合がある。この
ことは、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８が、設置または取り扱いの
間に望ましくなくシフトしたり、曲がったりすることを防ぐことができる。そのようなシ
フトおよび曲がりは、結果として、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８
の間の予想外の電磁相互作用をもたらし得る。特定の１つの実施形態においては、ベース
ライン（乾燥）電磁相互作用が、取り扱いまたは設置の間に、第１または第２のエレメン
ト１１０６または１１０８の変形に影響を受けないように、第１および第２のエレメント
１１０６および１１０８の間の電磁相互作用のベースライン測定が設置の後に行われ得る
。
【００４５】
特定の例においては、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８の両方は、
支持体１１０２の主要表面３１６または３１８に沿って配置される。より特定の例におい
ては、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８の両方は、同じ主要表面３１
６または３１８に沿って配置される。他の１つの例においては、第１および第２のエレメ
ント１１０６または１１０８のうちの少なくとも１つは、支持体１１０２内に少なくとも
部分的に埋め込まれている。まだ更なる例においては、第１および第２のエレメント１１
０６または１１０８のうちの少なくとも１つは、支持体１１０２内に完全に埋め込まれて
いる。他の１つの例においては、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８は
、支持体１１０２に対して相対的に等しく配置され得る。すなわち、第１および第２のエ
レメント１１０６および１１０８の両方が支持体１１０２内に完全に埋め込まれている場
合があり、第１および第２のエレメント１１０６および１１０８の両方が支持体１１０２
内に部分的に埋め込まれている場合があり、或いは、第１および第２のエレメント１１０
６および１１０８は、支持体１１０２の同じ主要表面３１６および３１８に沿って配置さ
れる場合がある。
【００４６】
他の実施形態では、該センサが、流体接触の結果としての、ルミネッセンス、蛍光、白
熱光、温度変化、圧力変化、または、流体接触に応じて適当に変化する他のあらゆる特性
をも生じるのに適した支持体を含むことができると考えられる。検知エレメントは、それ
に応じて、支持体の変化する状態を検知するように選ばれ得る。例えば、検知エレメント
は、光センサ、熱電対、または、圧力トランスデューサを含むことができる。流体と接触
することの結果として支持体の状態（ルミネッセンス、蛍光、白熱光、温度、または、圧
力）が変化し、検知エレメントは変化した状態を感知して、漏れの警報を生成するために
通信装置１０４へ向けた信号を生成することができる。
【００４７】
図１３を参照して、１つの実施形態によれば、センサ１０２は、１または複数の支持体
１３０２に配置されている少なくとも２つの検知エレメント１３０４および１３０６を含
むことができる。特定の１つの実施形態においては、検知エレメント１３０４および１３
０６は、同じ支持体１３０２に配置されている場合がある。他の１つの特定の実施形態に
おいては、検知エレメント１３０４および１３０６は、隣接する支持体（集合的に「１つ
の支持体」と呼ばれる）に配置される場合がある。検知エレメント１３０４および１３０
６は、支持体１３０２の同じまたは異なる主要表面３１６または３１８上に配置されてい
る場合がある。図示されるように、他の１つの実施形態によれば、検知エレメント１３０
４および１３０６もまた支持体１３０２内に少なくとも部分的に埋め込まれ得る。
【００４８】
１つの実施形態においては、検知エレメント１３０４および１３０６は互いと異なる場
合がある。すなわち、少なくとも２つの検知エレメント１３０４および１３０６の各々は
、支持体１３０２の異なる状態を検知するように適応される場合がある。例えば、図示さ
れるように、検知エレメント１３０４は上述の検知エレメント３０４と類似しており、一
方、検知エレメント１３０６は検知エレメント１１０４と類似している場合がある。特定
の１つの実施形態においては、検知エレメント１３０４および１３０６は、支持体１３０
２上で互いから間隔を空けられ得る。このことは、センサ１０２をより容易に組み立てる
ことを援けることができ、壊れたか、または、不適当な検知エレメントをより容易に取り
外すことを可能にすることができる。他の１つの実施形態においては、検知エレメント１
３０４および１３０６は、垂直方向に、または、水平方向に重なることができる。垂直方
向または水平方向の重複はセンサの寸法を小さくすることができ、これにより、センサを
設置するのに必要な空間を縮小することができる。
【００４９】
図示してはいないが、上述の検知エレメントの何れもが、例えば、抵抗器、コンデンサ
、インダクタ、トランジスタ、他の同様の構成部品、または、これらの任意の組合せのよ
うな、電子部品を更に含むことができる。そのような電子部品は、上述の検知エレメント
のために完全な回路を開発するために必要である場合がある。
【００５０】
再び図１を参照して、通信装置１０４はセンサ１０２に動作可能に接続され得る。特定
の１つの実施形態においては、通信装置１０４はセンサ１０２に無線で接続され得る。こ
の無線通信は、例えば、ブルートゥース（登録商標）によって、または、他の短距離無線
プロトコルによって発生する場合がある。他の１つの特定の実施形態においては、通信装
置１０４は伝導ワイヤでセンサ１０２に接続している。この伝導ワイヤが該モニタされて
いる流体に敏感でないことを確実とすることには注意を払われるべきである。すなわち、
この伝導ワイヤは、流体接触に際して破壊されるであろう材料から作られるべきではない
。或いは、この伝導ワイヤは、絶縁されるか、さもなければ、漏れ検知システム１００に
おける流体移動に関して疑わしいチャネルとこのワイヤとの間に配置される外層またはシ
ールド層によって有害な流体相互作用から保護され得る。更なる１つの実施形態において
は、通信装置１０４はセンサ１０２と一体である場合がある。
【００５１】
１つの実施形態においては、通信装置１０４は支持体１０６に接続される場合がある。
他の１つの実施形態においては、通信装置はセンサ１０２に結合される場合がある。
【００５２】
通信装置１０４は、無線または有線通信装置であり得る。すなわち、通信装置１０４は
、無線プロトコル（例えば、ＨＴＭＬまたはＨＴＭＬＳ）、ローカルエリアネットワーク
（ＬＡＮ）、または、伝導ワイヤのような有線プロトコルを使用して動作することができ
る。通信装置１０４は、センサ１０２が流体漏れを感知すると、センサ１０２から入力信
号を受け取り、受信装置へ出力信号を送るように適応され得る。
【００５３】
１つの実施形態においては、通信装置１０４は連続的に動作することができる。ここで
は、「連続的に動作する」とは、通信装置から、例えば、受信装置への連続的な（または
、中断されない）信号の送信を意味する。１つの実施形態においては、通信装置１０４は
受動的に動作してもよい。ここでは、「受動的に動作する」とは、閾条件（すなわち、流
体漏れ）の発生の際にのみ、例えば、受信装置に信号を送信することを意味する。例えば
、通信装置１０４は電源１３２によって電力供給され得る。センサ１０２が漏れを感知す
るときだけ、通信装置１０４は上記受信装置に上記信号を送るように電力供給を受けるこ
とができる。これにより、電源１３２から引き出される電流を減らすことにより、漏れ検
知システム１００の動作可能な寿命を長くすることができる。こうして、漏れ検知システ
ム１００をより遠くに位置させる可能性を生じさせる。
【００５４】
図示されるように、１つの実施形態においては、通信装置１０４は、それが支持体１０
６の外表面を越えて延びるように、露出されてもよい。このように、通信装置１０４は、
ユーザが通信装置１０４を調節または取り替えできるように、アクセス可能であってよい
。図示しない１つの実施形態においては、通信装置１０４は、少なくとも部分的に（例え
ば、完全に）支持体１０６内に埋め込まれ得る。これにより、もし、そうでなく、通信装
置１０４が支持体１０６の表面に配置されているならば通信装置１０４と接触し得る有害
な流体に通信装置１０４が露出されることを防ぐ。
【００５５】
１つの実施形態においては、通信装置１０４は支持体１０６から取り外し可能である場
合がある。他の１つの実施形態においては、通信装置１０４は取り替え可能である場合が
ある。（図示されない）電気的インターフェースが通信装置１０４の迅速な取り替えを可
能にすることができる。例えば、電気的インターフェースは、通信装置１０４上の電気的
接続点に合う電気的接続点を有する１または複数のポートを備えて成ることができる。様
々の通信装置１０４が、同じ配列の電気的接続点を有してもよい。これによって、様々の
通信装置１０４の迅速な取り替え、および、様々の通信装置１０４の間での入れ替えを可
能にする。
【００５６】
依然として図１を参照して、漏れ検知システム１００は、流体インターフェース１１４
（図２）に隣接する表面に漏れ検知システム１００を取り付けるように適応された取付エ
レメント１２０を更に含むことができる。
【００５７】
１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、一体ボディを含むことができる
。すなわち、取付エレメント１２０は、単一のピースから形成され得る。他の１つの実施
形態においては、取付エレメント１２０は、マルチ・ピース構成を含むことができる。例
えば、取付エレメント１２０は、共に１つに係合可能な、或いは、支持体１０６に対して
、または、支持体上に配置された１または複数の構成部品に対して係合可能な、少なくと
も２つの構成部品を含むことができる。
【００５８】
１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、支持体１０６に直接接続されて
もよい。図示しない１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、センサ１０２
、通信装置１０４、または、幾らかの他の適当な仲介物を介して支持体１０６に間接的に
接続され得る。
【００５９】
取付エレメント１２０は、流体漏れをモニタするための表面への漏れ検知システム１０
０に取り外し可能に接続してもよい。すなわち、１つの実施形態においては、取付エレメ
ント１２０は、漏れ検知システム１００から取り外し可能である場合がある。これにより
、漏れ検知システム１００に関して取付エレメント１２０の取り替えまたは調整を可能に
することができる。（特に、高温で、または、湿っている状況での）使用の延長期間の間
、取付エレメント１２０が劣化または損傷することがあり得る。これは、取付エレメント
１２０を定期的に取り替えることによって大いに軽減され得る問題である。他の１つの実
施形態においては、取付エレメント１２０は、漏れ検知システム１００と一体である場合
がある。例えば、取付エレメント１２０は、そこから分離できないように、支持体１０６
、センサ１０２、または、通信装置１０４へと、型成形されるか、または、別の方法で製
造され得る。こうして、設置の間、または、拡張された使用の間の偶然の分離を防ぐこと
ができる。
【００６０】
図１に図示されるように、１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、バン
ド１２２、バンド１２２から延びている係合エレメント１２４、および、係合エレメント
１２４を受け入れるように適応化された開口１２６を含むことができる。漏れ検知システ
ム１００を流体路上に設置するために、係合エレメント１２４が開口１２６と係合するこ
とができるまで、バンド１２２は流体路の周りに配置され得る。それから、流体路に対し
て漏れ検知システム１００を保持するために、係合エレメント１２４は開口１２６に挿入
され得る。より安定した取付プロトコルを必要とする用途については、１または複数の付
加的な取付エレメント（例えば、取付エレメント１２８および１３０）が、支持体１０６
に沿って、または、（例えば上述のような）他の１つの適当な方法で配備され得る。取付
エレメント１２２、１２８、および、１３０は、各々、互いと同じまたは同様の取付プロ
トコルを含むことができる。例えば、取付エレメント１２８は、係合エレメント１２４、
および、係合エレメント１２４が挿入され得る開口１２６を含むことができる。１つの実
施形態においては、漏れ検知システム１００の表面との取付を強化し、支持体１０６にわ
たって負荷状態を広げるために、取付エレメント１２２、１２８、および、１３０は、漏
れ検知システム１００の表面に沿って互いから間隔を空けられ得る。流体路１４００の周
りに設置された、バンド１２２、係合エレメント１２４、および、開口１２６を有する漏
れ検知システム１４０２が図１４に示される。
【００６１】
１つの実施形態においては、バンド１２２はフレキシブルであるか、別の方法で弾性的
に変形可能である場合がある。バンド１２２は該流体路の周りで延びるように適応され、
該流体路に支持体１０６を引き込むように作用する内向きの保持力を提供することができ
る。典型的な材料は、織布、不織布、および、ポリマーを含む。適当なポリマーは、例え
ば、エラストマー（例えば、ゴム）を含むことができる。１つの実施形態においては、取
付エレメント１２０は、静止時に測定された無負荷時の寸法ＳＵ、および、負荷状態の下
で測定された負荷時の寸法ＳＬを有する。ここで、ＳＬは、少なくとも１．０１ＳＵ、少
なくとも１．１ＳＵ、少なくとも１．５ＳＵ、少なくとも２．０ＳＵ、少なくとも５．０
ＳＵ、少なくとも１０．０ＳＵ、または、少なくとも２０．０ＳＵであり得る。他の１つ
の実施形態においては、ＳＬは２００ＳＵ以下である場合がある。無負荷時および負荷時
の寸法は、それぞれ、無負荷状態および負荷状態における取付エレメント１２０の長さ、
すなわち、バンド１２２の長さであり得る。
【００６２】
他の１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、（例えば、ロープ、コード
、ストリング、または、他の同様の部品のような）細長いオブジェクト１４０４を含むこ
とができる。細長いオブジェクト１４０４は、漏れ検知システム１００をそれに固定する
ために、流体路１４００の表面の周りに結びつけられ得る。取付エレメント１２０として
細長いオブジェクト１４０４を有する、設置された状態の漏れ検知システム１４０６が図
１４に示される。図示されるように、細長いオブジェクト１４０４の端は結び目で結びつ
けられる。図示しない１つの実施形態においては、漏れ検知システム１００は、複数の細
長いオブジェクト１４０４によって流体路１４００に固定され得る。細長いオブジェクト
１４０４の長手方向の両端は、流体路に沿って同じ相対的周囲方向位置で結びつけられ得
る。或いは、長手方向の両端は、流体路の周囲に互い違いに配され得る。図示しない１つ
の実施形態においては、細長いオブジェクト１４０４は、その長手方向の両端に係合メカ
ニズムを有してもよい。例えば、細長いオブジェクト１４０４の長手方向の対向する両端
の接続を可能にする、バックル、ラチェット、アイレット（ｅｙｅｌｅｔ）、ラチェッテ
ィング・タイ（ｒａｔｃｈｅｔｉｎｇ  ｔｉｅ）システム、ケーブル・タイ（ｃａｂｌｅ
ｔｉｅ）、ねじ付きまたはねじ無しファスナー、または、他の任意の適当な係合エレメ
ントで、細長いオブジェクト１４０４は終端することができる。
【００６３】
更なる１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、フック・アンド・ループ
（ｈｏｏｋ  ａｎｄ  ｌｏｏｐ）係合システムを含むことができる。細長いオブジェクト
１４０４を有する上述の漏れ検知システム１００と同様に、取付エレメント１２０がフッ
ク・アンド・ループ係合を有するバンド部材１４０８を含むことができると考えられる。
バンド１４０８は弾性でも非弾性でもよく、フックを備えるバンド１４０８の第１の部分
が複数のループを備えているバンド１４０８の第２の部分に接続されるように、バンド１
４０８は流体路１４００の周りに巻き付けられ得る。そのような係合は、素早く取り外し
可能で、長期間使用しても劣化し難い。取付エレメント１２０としてフック・アンド・ル
ープ係合を有する、設置された状態の漏れ検知システム１４１０が図１４に図示されてい
る。
【００６４】
依然として図１４を参照して、１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、
流体路１４００の全周には延びていないシステムを含むことができる。
【００６５】
例えば、漏れ検知システム１００は、接着剤を裏に塗られた材料１４１２によって、流
体路に固定され得る。特定の１つの実施形態においては、接着剤を裏に塗られた材料１４
１２は、漏れ検知システム１００と一体である場合がある。他の１つの特定の実施形態に
おいては、接着剤を裏に塗られた材料１４１２は、漏れ検知システム１００に取り付けら
れた、別体の要素である場合がある。ここでは、「別体の要素」とは、通常の力を加えた
ときに他のオブジェクトから分離可能であるか、または、以前に分離可能であった、別個
の構成要素を意味する。取付エレメント１２０として、接着剤を裏に塗られた材料１４１
２を有する、設置された状態の漏れ検知システム１４１４が図１４に示される。
【００６６】
他の１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、漏れ検知システム１００と
流体路１４００の間に配置された固定層（図示されない）を含むことができる。固定層は
、ペースト、ゲル、パテ、高塑性を有する材料、エポキシ、溶液、または、流体路１４０
０または漏れ検知システム１００の一方または両方に塗られ得る他の任意の物質を含むこ
とができる。硬化すると、固定層は、漏れ検知システム１００の取り外しを防ぐことがで
きる。取付エレメント１２０として固定層を有する、設置された状態の漏れ検知システム
１４１６が図１４に示される。
【００６７】
１つの実施形態においては、固定層は、漏れ検知システム１００の取り外しを可能にす
るように硬さを取ることが可能である場合がある。例えば、特定の温度、圧力、流体相互
作用、または、光の種類を導入すると、固定層は、軟化されるか、その付着性を失う場合
がある。こうして、ユーザは流体路１４００から漏れ検知システム１００を選択的に外す
ことができる。
【００６８】
更に別の実施形態においては、取付エレメント１２０は、クランプ１４１８を含むこと
ができる。クランプ１４１８は、少なくとも部分的に、漏れ検知システム１００を越えて
、または、漏れ検知システム１００を通して、延びて、漏れ検知システム１００に対して
動径方向に内向きの圧縮力を提供することができる。１つの実施形態においては、クラン
プ１４１８は、１つに結合して漏れ検知システム１００を流体路１４００に対して固定す
るように適応された、第１の半分１４２０および第２の半分１４２２の両半分を含むこと
ができる。取付エレメント１２０としてのクランプ１４１８を有する設置された漏れ検知
システム１４２４が図１４に示される。
【００６９】
次に図１５を参照して、１つの実施形態により、取付エレメント１２０は、センサ１０
２および通信装置１０４がその上に配置される支持体を形成することができる。すなわち
、１つの実施形態による、漏れ検知システム１５００は、取付エレメント１２０に直接結
合されたセンサ１０２および通信装置１０４を含むことができる。特定の１つの実施形態
においては、センサ１０２および通信装置１０４の取付エレメント１２０との直接結合は
、前に述べた漏れ検知システム１００と比較して、漏れ検知システム１５００の重量を減
らすことができる。その上、漏れ検知システム１５００は、漏れ検知システム１００と比
較して、流体インターフェース１１４（図２）により近い位置にセンサ１０２を置くこと
ができる。特定の１つの実施形態においては、取付エレメント１２０は、支持体３０２に
関して上に述べたように高い流体移動速度を有する材料を含むことができる。これにより
、センサ１０２への流体伝達を速めることができる。こうして、漏れの発生から、漏れを
修正するための処置を取ることができるユーザまたはシステムへの通知までの遅れ時間を
減少させることができる。
【００７０】
図示されるように、漏れ検知システム１５００は、取付エレメント１２０の表面に沿っ
て配置され得る。他の１つの実施形態においては、漏れ検知システム１５００は、取付エ
レメント１２０に少なくとも部分的に埋め込まれ得る。更に他の１つの実施形態において
は、センサ１０２が見えないように、漏れ検知システム１５００は取付エレメント１２０
に完全に埋め込まれ得る。特定の１つの実施形態においては、センサ１０２および通信装
置１０４のうちの少なくとも１つは、取付エレメント１２０を通して少なくとも部分的に
見える場合がある。
【００７１】
図１６は、複数の脆い部分１６２２を有している取付エレメント１６２０を例示する。
脆い部分１６２２は、取付エレメント１６２０の寸法変更を可能にしてもよい。すなわち
、脆い部分は、取付エレメント１６２０の長さを調節するために、選択的に裂かれ得る。
この点については、取付エレメント１６２０は、使用の前に測定された初期の長さ、およ
び、取り付けの前に測定された動作時の長さを有し得る。ここで、動作時の長さは初期の
長さ以下、例えば、初期の長さより小さい。
【００７２】
図示しない１つの実施形態においては、取付エレメントは、１つだけの脆い部分を含む
ことができる。他の１つの実施形態においては、取付エレメントは、少なくとも２箇所の
脆い部分、少なくとも３箇所の脆い部分、少なくとも４箇所の脆い部分、少なくとも５箇
所の脆い部分、少なくとも６箇所の脆い部分、少なくとも７箇所の脆い部分、少なくとも
８箇所の脆い部分、少なくとも９箇所の脆い部分、または、少なくとも１０箇所の脆い部
分を含むことができる。１つの実施形態においては、取付エレメントは、１０００箇所以
下の脆い部分しか含まないことができる。
【００７３】
各々の脆い部分は、取付エレメントの構造的に弱められた部分を含むことができる。例
えば、該取付エレメントを貫通している１または複数の開口によって、該脆い部分は定め
られ得る。これら開口は、該取付エレメントの厚さ方向に少なくとも部分的に延びてもよ
い。より特別の１つの実施形態においては、該開口は該取付エレメントの厚さを貫通して
延びることができる。該複数の開口は、例えば、該取付エレメントの部分によって間膈が
空けられて、該取付エレメントを横切ることができる。該脆い部分は、該取付エレメント
に対して横方向または凡そ横方向に十分な力が発生すると同時に破裂し得る。
【００７４】
再び図１を参照して、漏れ検知システム１００は、センサ１０２、通信装置１０４、支
持体１０６、または、取付エレメント１２０のうちの少なくとも１つに接続された電源１
３２を含むことができる。特定の１つの実施形態においては、電源１３２はバッテリまた
は他の蓄電装置を含むことができる。より特定の１つの実施形態においては、例えば、１
２０Ｖの電源装置によって、電源１３２は充電可能であってよい。電源１３２は、その取
り替えを可能にするために、漏れ検知システム１００から取り外し可能であってよい。
【００７５】
１つの実施形態においては、漏れ検知システム１００は、電力アウトレットから電力を
受け取ることができる。漏れ検知システム１００は、漏れ検知システム１００上のエレメ
ントから延びて壁付きコンセントに挿入されるように適応されたプラグで終端する伝導ワ
イヤを含むことができる。この点で、漏れ検知システム１００は一定流量の電流を受けて
、漏れ検知システム１００への電源を充電したり、モニタしたりする必要性をなくするこ
とができる。
【００７６】
図１７は、一定の長さの部材１７１０の上に配置されている複数の漏れ検知システム１
７０２を有する漏れ検知アレイ１７００を含む。部材１７１０は、織布または不織布のよ
うな布地、フィルム、或いは、（織布、ポリマー、金属、合金、または、他の適当な材料
から作られる）他の１つの適当な支持体を含むことができる。特定の１つの実施形態にお
いては、部材１７１０はフレキシブルであり得、漏れ検知アレイ１７００が曲がり得るよ
うにすることができる。
【００７７】
各漏れ検知システム１７０２は、前に述べた漏れ検知システム１００、１４０２、１４
０６、１４１０、１４１４、１４１６、１４２４、および、１５００からの１または複数
の特徴を含むことができる。特に、各漏れ検知システム１７０２は、センサ１７０４およ
び通信装置１７０６を含む。１つの実施形態においては、漏れ検知システム１７０２は、
互いに同一である場合がある。例えば、該漏れ検知システム１７０２のうちの第１の漏れ
検知システムおよび第２の漏れ検知システムは互いに同一である場合がある。他の１つの
実施形態においては、該漏れ検知システム１７０２は互いに異なる場合がある。例えば、
該漏れ検知システム１７０２のうちの第１の漏れ検知システムは、該漏れ検知システム１
７０２のうちの第３の漏れ検知システムと異なる場合がある。他の１つの実施形態におい
ては、該漏れ検知システム１７０２のうちの少なくとも２つは、ここに先に記述した異な
る漏れ検知システムを含むことができる。すなわち、漏れ検知アレイ１７００の該漏れ検
知システム１７０２は、互いに異なるように動作することができる。例えば、漏れ検知ア
レイ１７００の第１の漏れ検知システムが図４に図示されるものと同様であり、漏れ検知
アレイ１７００の第２の漏れ検知システムが図１１および図１２に示されるものと同様で
ある場合がある。
【００７８】
１つの実施形態においては、漏れ検知アレイ１７００は、ｎ個の分割可能セクションに
分割可能である。ここで、ｎは漏れ検知アレイ１７００における該漏れ検知システム１７
０２の数である。このように、例えば、（図１７に図示されるような）４つの漏れ検知シ
ステム１７０２を有する漏れ検知アレイ１７００は４つのセクションを含む。特定の例に
おいては、漏れ検知アレイ１７００は少なくとも２つの漏れ検知システム、少なくとも３
つの漏れ検知システム、少なくとも４つの漏れ検知システム、少なくとも５つの漏れ検知
システム、少なくとも１０個の漏れ検知システム、少なくとも２０個の漏れ検知システム
、少なくとも５０個の漏れ検知システム、或いは、少なくとも１００個の漏れ検知システ
ムを含むことができる。
【００７９】
１つの実施形態においては、漏れ検知アレイ１７００は、１０，０００個以下の漏れ検
知システム１７０２を含むことができる。
【００８０】
隣接した漏れ検知システム１７０２の間に配置された脆い部分１７０８が、隣接した漏
れ検知システム１７０２および１７０２のより容易な分割を援けることができる。すなわ
ち、脆い部分１７０８は、ユーザが漏れ検知アレイ１７００から選択的に別々の漏れ検知
システム１７０２を引き離すこと可能にすることができる。１つの実施形態においては、
脆い部分１７０８は、少なくとも１Ｎ、少なくとも２Ｎ、少なくとも５Ｎ、少なくとも１
０Ｎ、または、少なくとも１００Ｎの力を加えると裂けるようにしてもよい。他の１つの
実施形態においては、脆い部分１７０８は、１０，０００Ｎ以下、１０００Ｎ以下、或い
は、１２５Ｎ以下の力を加えると裂けるようにしてもよい。
【００８１】
該漏れ検知システム１７０２の各々は、漏れ検知アレイ１７００の他の漏れ検知システ
ム１７０２から独立して動作するように適応されてもよい。すなわち、各漏れ検知システ
ム１７０２は自立且つ自給であってよく、有効な動作のために更に外部の構成部品を必要
としない。１つの実施形態においては、該漏れ検知システム１７０２は、各々、或いは、
漏れ検知アレイ１７００のより小さなグループ（例えば、共に接続される２つの検知シス
テム１７０２）内において、独立して動作してもよい。
【００８２】
１つの実施形態においては、該漏れ検知システム１７０２のうちの少なくとも１つは、
センサ１７０４および通信装置１７０６のうちの少なくとも１つに接続された電源１７１
２を更に含むことができる。特定の１つの実施形態においては、電源１７１２は、隣接し
た脆い部分１７０８が断裂すると自ら起動する（すなわち、電流の流れを生成する）こと
ができる。これにより、該少なくとも１つの漏れ検知システム１７０２が設置される準備
ができるまで、電源１７１２を維持することができる。
【００８３】
漏れ検知アレイ１７００は、ハウジングに包み込まれるか、収容され得、ハウジングの
開口を通してアクセス可能にできると考えられる。ユーザは、この包み込みを解くために
漏れ検知アレイのむき出しの部分を握ることができる。適当な数の漏れ検知システム１７
０２を解くと、ユーザはそれぞれの脆い部分１７０８を裂いて、これら適当な漏れ検知シ
ステム１７０２を残りの漏れ検知アレイ１７００から切り離すことができる。
【００８４】
ここに記述されたような漏れ検知システムおよびアレイは、流体漏れ監視すべき様々の
設備の上で使用され得る。典型的な設備は、例えば、（半導体及び超伝導体産業における
ような）電子デバイス製造、（流体輸送ラインおよびポンプのような）医療装置、（油お
よびガス産業、飲料水システムおよび下水管において見られるような）管継手、航空宇宙
産業、食品および飲料産業、並びに、自動車産業において見つけられ得る。
【００８５】
多くの異なる態様および実施形態が可能である。それらの態様および実施形態のうちの
幾つかを以下に記す。この明細書を読めば、熟練した職人は、それらの態様および実施形
態は単に例示的なものであって、本発明の範囲を限定するものでないと理解するであろう
。実施形態は、以下に列挙された実施形態のうちの任意の１または複数に従うものであっ
てよい。
【００８６】
実施形態１
漏れ検知システムであって、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと
、
該センサに動作可能に接続された通信装置と、
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応されてお
り、取り外し可能であるか、再使用可能であるか、或いは、取り外し可能且つ再使用可能
である取付エレメントとを備える、漏れ検知システム。
【００８７】
実施形態２
センサを備える漏れ検知システムであって、
該センサが、
流体接触に応じて変化するように適応された支持体と、
該支持体と連絡し、該支持体が乾いているときに第１の状態を有し、該支持体が湿って
いるときに第２の状態を有するように適応されたエレメントと、
該センサに動作可能に接続され、該エレメントが該第１の状態、該第２の状態、または
、両方にあるときに受信装置に信号を送るように適応された通信装置と、
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントとを有する、漏れ検知システム。
【００８８】
実施形態３
センサを備える漏れ検知システムであって、
該センサが、
乾いているときの第１の寸法と湿っているときの第２の寸法との間で変化するように適
応され、該第１の寸法と該第２の寸法とは互いと異なる支持体と、
該支持体と連絡し、該第１および第２の寸法の間での該支持体の変化をモニタするよう
に適応された検知システムとを有し、
該漏れ検知システムが、更に、
動作可能にセンサに接続され、該検知システムが該第１の寸法、該第２の寸法、または
、両方を検出するときに受信装置に信号を送るように適応された通信装置、および
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントを備える、漏れ検知システム。
【００８９】
実施形態４
センサを備える漏れ検知システムであって、
該センサが、
乾いているときは第１の寸法を有し、湿っているときは第２の寸法を有し、該第１の寸
法と該第２の寸法とは互いに異なる支持体と、
該支持体の第１の位置に配置される第１のエレメントと、
該支持体の第２の位置に配置され、該第２の場所が該第１の場所とは異なる第２のエレ
メントとを有し、
該漏れ検知システムが、更に、
該センサに動作可能に接続され、該第１および第２のエレメントの間の距離が変化する
ときに受信装置に信号を送るように適応された通信装置、および
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントを備える、漏れ検知システム。
【００９０】
実施形態５
複数の漏れ検知システムを有する一定の長さの材料を備える漏れ検知アレイであって、
各漏れ検知システムが、センサと、該センサに動作可能に接続された通信装置とを有し
、
該一定の長さの材料は、ｎ個の分割可能セクションに分割可能であり、ｎは該漏れ検知
アレイにおける該複数の漏れ検知システムの数である、漏れ検知アレイ。
【００９１】
実施形態６
一定の長さの材料の上に配置された複数の漏れ検知システムを備える漏れ検知アレイで
あって、該漏れ検知システムのうちの少なくとも１つは、該漏れ検知アレイから取り外し
可能であり、流体システムに取り付け可能である、漏れ検知アレイ。
【００９２】
実施形態７
流体を有する設備、及び、
該設備に取り付けられた漏れ検知システムとを備え、
該漏れ検知システムが、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
該センサに動作可能に接続され、該センサが流体漏れを感知すると受信装置に信号を送
るように適応化された通信装置、及び、
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントとを備える、流体システム。
【００９３】
実施形態８
電子デバイスを製造するための設備であって、
該電子デバイスを製造する際に使用される流体を受けるように適応された設備、及び、
該設備に取り付けられる漏れ検知システムとを備え、
該漏れ検知システムが、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
該センサに動作可能に接続され、該センサが流体漏れを感知すると受信装置に信号を送
るように適応化された通信装置、及び、
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントとを有する、設備。
【００９４】
実施形態９
管継手であって、
第１のパイプと、
インターフェースにおいて該第１のパイプに接続された第２のパイプ、及び、
該第１および第２のパイプのうちの少なくとも１つに取り付けられ、該インターフェー
スに隣接して配置された漏れ検知システムとを備え、該漏れ検知システムが、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
該センサに動作可能に接続され、該センサが流体漏れを感知すると受信装置に信号を送
るように適応化された通信装置、及び、
該インターフェースにおける流体漏れをモニタするために、該漏れ検知システムを、該
第１および第２のパイプのうちの少なくとも１つに取り付けるように適応された取付エレ
メントとを有する、管継手。
【００９５】
実施形態１０
該センサが、支持体と、該支持体と連絡する検知エレメントとを有する、上記の実施形
態の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、また
は、管継手。
【００９６】
実施形態１１
該支持体が流体接触に応じて変化するように適応された、実施形態１０による、漏れ検
知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【００９７】
実施形態１２
該支持体は、乾いているときの第１の寸法と湿っているときの第２の寸法との間で変化
するように適応され、該第１の寸法と該第２の寸法とは互いと異なる、実施形態１０およ
び１１の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、
または、管継手。
【００９８】
実施形態１３
該第１の寸法は前記第２の寸法より小さい、実施形態１２による、漏れ検知システム、
漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【００９９】
実施形態１４
前記支持体の少なくとも一部分が、流体との接触に際して膨張するように適応された膨
張可能な部材を含む、実施形態１０から１３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏
れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１００】
実施形態１５
該支持体の少なくとも一部分が、流体との接触に際して温度が変化するように適応され
た温度反応性部材を含む、実施形態１０から１４の何れか１つによる、漏れ検知システム
、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０１】
実施形態１６
該支持体の少なくとも一部分が、流体との接触に際してルミネッセンスが変化するよう
に適応されたルミネッセンス反応性部材を含む、実施形態１０から１５の何れか１つによ
る、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０２】
実施形態１７
該支持体の少なくとも一部分が、流体との接触に際して蛍光が変化するように適応され
た蛍光反応性部材を含む、実施形態１０から１６の何れか１つによる、漏れ検知システム
、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０３】
実施形態１８
該支持体の少なくとも一部分が、流体との接触に際して白熱が変化するように適応され
た白熱反応性部材を含む、実施形態１０から１７の何れか１つによる、漏れ検知システム
、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０４】
実施形態１９
該検知エレメントが、該支持体の状態の変化を検知するように適応された、実施形態１
０から１８の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設
備、または、管継手。
【０１０５】
実施形態２０
該検知エレメントが、該支持体のルミネッセンスの変化、該支持体の蛍光の変化、該支
持体の白熱の変化、該支持体の温度の変化、該支持体の寸法の変化、または、該支持体の
圧力の変化を検知するように適応された、実施形態１０から１９の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０６】
実施形態２１
該検知エレメントが該支持体に取り付けられている、実施形態１０から２０の何れか１
つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０７】
実施形態２２
該検知エレメントが接着剤によって該支持体に取り付けられている、実施形態１０から
２１の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１０８】
実施形態２３
該検知エレメントが、メカニカルファスナー、或いは、ねじ付きまたはねじ無しファス
ナーによって該支持体に取り付けられる、実施形態１０から２２の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１０９】
実施形態２４
該検知エレメントが光センサ、熱電対、および、圧力トランスデューサのうちの少なく
とも１つを含む、実施形態１０から２３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検
知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１１０】
実施形態２５
該検知エレメントが、少なくとも２つの検知エレメントを含む、実施形態１０から２４
の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または
、管継手。
【０１１１】
実施形態２６
該少なくとも２つの検知エレメントの各々が、該支持体の異なる状態を検知するように
適応された、実施形態２５による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、
設備、または、管継手。
【０１１２】
実施形態２７
該検知エレメントが電気回路を含む、実施形態１０から２６の何れか１つによる、漏れ
検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１１３】
実施形態２８
該検知エレメントが、乾燥状態では開回路であって、流体との接触に際して閉じられる
開回路を含む、実施形態１０から２７の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知
アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１１４】
実施形態２９
該流体は伝導性を有する、実施形態２８による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、
流体システム、設備、または、管継手。
【０１１５】
実施形態３０
該検知エレメントが、乾燥状態では閉回路であって、流体との接触に際して開くか、ま
たは、断となる閉回路を含む、実施形態１０から２７の何れか１つによる、漏れ検知シス
テム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１１６】
実施形態３１
該流体が腐食性である、実施形態３０による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流
体システム、設備、または、管継手。
【０１１７】
実施形態３２
該検知エレメントが、乾燥状態で測定されたとき有効長ＬＤを有し湿潤状態で測定され
たとき有効長ＬＷを有する部材を含み、ＬＤはＬＷとは異なる、実施形態１０から３１の
何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、
管継手。
【０１１８】
実施形態３３
ＬＷがＬＤより大きい、実施形態３２による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流
体システム、設備、または、管継手。
【０１１９】
実施形態３４
ＬＷが、少なくとも１．０１ＬＤ、少なくとも１．０５ＬＤ、少なくとも１．１ＬＤ、
少なくとも１．２ＬＤ、少なくとも１．３ＬＤ、少なくとも１．４ＬＤ、少なくとも１．
５ＬＤ、少なくとも１．６ＬＤ、少なくとも１．７ＬＤ、少なくとも１．８ＬＤ、または
、少なくとも１．９ＬＤである、或いは、少なくとも２．０ＬＤでさえある、実施形態３
２および３３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、
設備、または、管継手。
【０１２０】
実施形態３５
ＬＷが、１００ＬＤ以下、５０ＬＤ以下、２５ＬＤ以下、または、１０ＬＤ以下である
、或いは、５ＬＤ以下でさえある、実施形態３２から３４の何れか１つによる、漏れ検知
システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１２１】
実施形態３６
該部材が、ワイヤのような電気伝導性部材を含む、実施形態３２から３５の何れか１つ
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１２２】
実施形態３７
該部材の比抵抗率が、該部材の変化する有効長に応じて変化する、実施形態３２から３
６の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、また
は、管継手。
【０１２３】
実施形態３８
該部材の比抵抗率が、該有効長が増加するにつれて増加する、実施形態３２から３７の
何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、
管継手。
【０１２４】
実施形態３９
該部材の該有効長が該支持体の該寸法に依存する、実施形態３２から３８の何れか１つ
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１２５】
実施形態４０
該電気回路が、抵抗器、コンデンサ、インダクタ、トランジスタ、または、それらの任
意の組合せを更に含む、実施形態２７から３９の何れか１つによる、漏れ検知システム、
漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１２６】
実施形態４１
該検知エレメントは、該支持体の第１の位置に配置された第１のエレメント、および、
該支持体の第２の位置に配置された第２のエレメントを更に含み、該第１のエレメントお
よび該第２のエレメントは、乾燥状態において測定されたときは距離ＤＷだけ、そして、
湿潤状態において測定されたときは距離ＤＤだけ、離され、ＤＤはＤＷと異なる、実施形
態１０から４０の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０１２７】
実施形態４２
ＤＷがＤＤより大きい、実施形態４１による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流
体システム、設備、または、管継手。
【０１２８】
実施形態４３
該第１および第２のエレメントがＤＤだけ離されるときに測定される該検知エレメント
の電磁力は、該第１および第２のエレメントがＤＷだけ離されるときとは異なる、実施形
態４１および４２の何れか１つによる漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０１２９】
実施形態４４
該第１および第２のエレメントの間の電磁相互作用が、該第１および第２のエレメント
の間の距離が増加すると減少するように適応された、実施形態４１から４３の何れか１つ
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１３０】
実施形態４５
該第１のエレメントが伝導性バーを含む、実施形態４１から４４の何れか１つによる、
漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１３１】
実施形態４６
該第２のエレメントが伝導性バーを含む、実施形態４１から４５の何れか１つによる、
漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１３２】
実施形態４７
該第１および第２のバーが互いと比較して凡そ同じ形状を有する、実施形態４１から４
６の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、また
は、管継手。
【０１３３】
実施形態４８
該第１および第２のバーが互いと比較して異なる形状を有する、実施形態４１から４６
の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または
、管継手。
【０１３４】
実施形態４９
該支持体が第１の主要表面、および、該支持体の厚さＴＳだけ離された第２の主要表面
を含む、実施形態１０から４８の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ
、流体システム、設備、または、管継手。
【０１３５】
実施形態５０
ＴＳは、少なくとも０．０１インチ、少なくとも０．１インチ、または、少なくとも０
．２インチである、或いは、少なくとも０．３インチでさえある、実施形態４９による、
漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１３６】
実施形態５１
該検知エレメントが該支持体の１つの主要表面に沿って配置される、実施形態１０から
５０の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１３７】
実施形態５２
該検知エレメントが該支持体の中央位置に配置される、実施形態１０から５１の何れか
１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手
。
【０１３８】
実施形態５３
該検知エレメントが該支持体の周辺部分に配置される、実施形態１０から５１の何れか
１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手
。
【０１３９】
実施形態５４
該検知エレメントによって占められる該支持体の表面積は、該支持体の総表面積の５０
％未満、該支持体の総表面積の４０％未満、該支持体の総表面積の３０％未満、該支持体
の総表面積の２０％未満、該支持体の総表面積の１０％未満、または、該支持体の総表面
積の１％未満である、実施形態１０から５３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏
れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１４０】
実施形態５５
該検知エレメントが、該支持体内に少なくとも部分的に埋め込まれている、実施形態１
０から５４の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設
備、または、管継手。
【０１４１】
実施形態５６
該検知エレメントが、該支持体内に完全に埋め込まれている、実施形態１０から５５の
何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、
管継手。
【０１４２】
実施形態５７
該検知エレメントの少なくとも一部分が、該支持体の外表面から見えない、実施形態１
０から５６の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設
備、または、管継手。
【０１４３】
実施形態５８
該検知エレメントの少なくとも一部分が、該支持体の外表面から見える、実施形態１０
から５７の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備
、または、管継手。
【０１４４】
実施形態５９
該支持体が該検知エレメントと１つの表面との間にあるように該センサが該表面上に配
置されるように適応された、実施形態１０から５８の何れか１つによる、漏れ検知システ
ム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１４５】
実施形態６０
該検知エレメントが、該支持体と１つの表面との間にあるように該センサが該表面に配
置されるように適応された、実施形態１０から５８の何れか１つによる、漏れ検知システ
ム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１４６】
実施形態６１
該支持体がフレキシブルである、実施形態１０から６０の何れか１つによる、漏れ検知
システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１４７】
実施形態６２
該支持体が、緩和された状態において凡そ平坦である、実施形態１０から６１の何れか
１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手
。
【０１４８】
実施形態６３
該支持体が凡そ弓形断面を有する、実施形態１０から６１の何れか１つによる、漏れ検
知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１４９】
実施形態６４
該支持体が、少なくとも１インチ、少なくとも２インチ、少なくとも３インチ、少なく
とも４インチ、少なくとも５インチ、少なくとも６インチ、少なくとも１２インチ、また
は、少なくとも２４インチの曲率半径Ｒを、或いは、少なくとも４８インチの曲率半径Ｒ
をさえ有する、実施形態６３による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０１５０】
実施形態６５
該センサが、少なくとも０．０００１ｍＬ、少なくとも０．００１ｍＬ、少なくとも０
．０１ｍＬ、少なくとも０．０５ｍＬ、または、少なくとも０．１ｍＬの流体漏れを感知
するように適応されている、実施形態１０から６４の何れか１つによる、漏れ検知システ
ム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１５１】
実施形態６６
該センサが、０．０００１ｍＬ、０．００１ｍＬ、０．０１ｍＬ、０．０５ｍＬ、また
は、０．１ｍＬの接触に際して流体漏れを認識するように適応された、実施形態１０から
６５の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１５２】
実施形態６７
該漏れ検知システムは、該センサに動作可能に接続された通信装置を含む、前術の実施
形態の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１５３】
実施形態６８
該通信装置は該センサに接続される、実施形態６７による、漏れ検知システム、漏れ検
知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１５４】
実施形態６９
該通信装置は該支持体に接続される、実施形態６７および６８の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１５５】
実施形態７０
該通信装置が無線プロトコルを使用して動作するように適応された、実施形態６７から
６９の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１５６】
実施形態７１
該通信装置が有線プロトコルを使用して動作するように適応された、実施形態６７から
６９の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１５７】
実施形態７２
該通信装置はローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）を用いて動作するように適応され
た、実施形態７１による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１５８】
実施形態７３
該通信装置はＨＴＭＬまたはＨＴＭＬＳプロトコルを使用して動作するように適応され
た、実施形態７１および７２の何れか１つによる漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流
体システム、設備、または、管継手。
【０１５９】
実施形態７４
該通信装置が、該センサが流体漏れを感知すると受信装置に信号を送るように適応され
た、実施形態６７から７３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流
体システム、設備、または、管継手。
【０１６０】
実施形態７５
該通信装置が該センサに無線で接続している、実施形態６７から７４の何れか１つによ
る、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６１】
実施形態７６
該通信装置がワイヤで該センサに接続している、実施形態６７から７５の何れか１つに
よる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６２】
実施形態７７
該通信装置が連続動作を実行する、実施形態６７から７６の何れか１つによる、漏れ検
知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６３】
実施形態７８
該通信装置が選択的な動作を実行する、実施形態６７から７６の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６４】
実施形態７９
該通信装置が該漏れ検知システムに沿って露出する、実施形態６７から７８の何れか１
つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６５】
実施形態８０
該通信装置が該漏れ検知システムから取り外し可能である、実施形態６７から７９の何
れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管
継手。
【０１６６】
実施形態８１
該通信装置が取り替え可能である、実施形態６７から８０の何れか１つによる、漏れ検
知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６７】
実施形態８２
該漏れ検知システムは、流体漏れをモニタすべき領域に該漏れ検知システムを取り付け
るように適応された取付エレメントを更に含む、前述の実施形態の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６８】
実施形態８３
該取付エレメントは、該センサおよび該通信装置と接続される、実施形態８２による、
漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１６９】
実施形態８４
該取付エレメントが、該センサ、該通信装置、または、これら両方と、取り外し可能に
接続される、実施形態８２および８３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知
アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１７０】
実施形態８５
該取付エレメントが、流体漏れをモニタすべき領域に、取り外し可能に取り付け可能で
ある、実施形態８２から８４の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、
流体システム、設備、または、管継手。
【０１７１】
実施形態８６
該取付エレメントが、マルチ・ピース構成を含む、実施形態８２から８５の何れか１つ
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１７２】
実施形態８７
該取付エレメントが少なくとも２つの構成部品を含み、該２つの構成部品は、流体漏れ
をモニタすべき領域を係合するように、互いに係合可能である、実施形態８２から８６の
何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、
管継手。
【０１７３】
実施形態８８
該取付エレメントが接着剤を含む、実施形態８２から８７の何れか１つによる、漏れ検
知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１７４】
実施形態８９
該取付エレメントが粘着テープを含む、実施形態８１から８８の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１７５】
実施形態９０
該取付エレメントが、織布または不織布のような生地を含む、実施形態８１から８９の
何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、
管継手。
【０１７６】
実施形態９１
該取付エレメントが、ロープ、コード、ストリング、または、他の同様の細長いオブジ
ェクトを有する、実施形態８１から９０の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検
知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１７７】
実施形態９２
該取付エレメントが、フック・アンド・ループ係合システムを含む、実施形態８１から
９１の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１７８】
実施形態９３
該取付エレメントは、第１の部分および第２の部分を有する細長いオブジェクトであり
、該第１の部分は複数のフックを含み、該第２の部分は該複数のフックと係合するように
適応された複数のループを含む、実施形態９２による漏れ検知システム、漏れ検知アレイ
、流体システム、設備、または、管継手。
【０１７９】
実施形態９４
該取付エレメントが、ケーブル・タイ（ｃａｂｌｅ  ｔｉｅ）のようなラチェッティン
グ・タイ（ｒａｔｃｈｅｔｉｎｇ  ｔｉｅ）システムを含む、実施形態８１から９３の何
れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管
継手。
【０１８０】
実施形態９５
該取付エレメントが、ねじ付きナットのようなねじ付きファスナーを含む、実施形態８
１から９４の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設
備、または、管継手。
【０１８１】
実施形態９６
該取付エレメントが、パテのような高塑性を有する部材を含む、実施形態８１から９５
の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または
、管継手。
【０１８２】
実施形態９７
該部材はエポキシ樹脂である、実施形態９６による、漏れ検知システム、漏れ検知アレ
イ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１８３】
実施形態９８
該取付エレメントがクランプを含む、実施形態８１から９７の何れか１つによる、漏れ
検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１８４】
実施形態９９
該クランプが、該取付エレメントを該流体漏れをモニタすべき領域に固定するために共
に結合するように適応された第１の半分および第２の半分を含む、実施形態９８による、
漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１８５】
実施形態１００
該取付エレメントが弾性的に変形可能である、実施形態８１から９９の何れか１つによ
る、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１８６】
実施形態１０１
該取付エレメントが、静止時に測定された無負荷時の寸法ＳＵ、および、負荷状態の下
で測定された負荷時の寸法ＳＬを有し、ＳＬが、少なくとも１．０１ＳＵ、少なくとも１
．１ＳＵ、少なくとも１．５ＳＵ、少なくとも２．０ＳＵ、少なくとも５．０ＳＵ、また
は、少なくとも１０．０ＳＵであり、或いは、少なくとも２５ＳＵでさえある、実施形態
８１から１００の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０１８７】
実施形態１０２
該センサの少なくとも一部分が、該取付エレメント内に埋め込まれている、実施形態８
１から１０１の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、
設備、または、管継手。
【０１８８】
実施形態１０３
該センサの全体が該取付エレメント内に埋め込まれている、実施形態８１から１０２の
何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、
管継手。
【０１８９】
実施形態１０４
該センサの少なくとも一部分が該取付エレメントを通して見える、実施形態８１から１
０３の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１９０】
実施形態１０５
該センサが該取付エレメントを通して見えない、実施形態８１から１０３の何れか１つ
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１９１】
実施形態１０６
該取付エレメントが、再使用可能、再係合可能、或いは、再取り付け可能である、実施
形態８１から１０５の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体シス
テム、設備、または、管継手。
【０１９２】
実施形態１０７
該取付エレメントが、使用の前に測定された初期の長さ、および、取り付けの前に測定
された動作時の長さを有し、該動作時の長さは該初期の長さ以下である、実施形態８１か
ら１０６の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備
、または、管継手。
【０１９３】
実施形態１０８
該動作時の長さは、該初期の長さより小さい、実施形態１０７による、漏れ検知システ
ム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１９４】
実施形態１０９
該取付エレメントが、寸法変更可能である、実施形態８１から１０８の何れか１つによ
る、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１９５】
実施形態１１０
該取付エレメントが、その寸法変更を可能にする脆い部分を含む、実施形態８１から１
０９の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、ま
たは、管継手。
【０１９６】
実施形態１１１
該取付エレメントが、その長さに沿って測定された均一幅を有する、実施形態８１から
１１０の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、
または、管継手。
【０１９７】
実施形態１１２
該取付エレメントが、該取付エレメントの最も長い寸法によって測定された長さＬと、
該取付エレメントの最も短い寸法によって測定された厚さＴと、該取付エレメントの中間
の寸法によって測定された幅Ｗとを有し、Ｌが、少なくとも１．５Ｗ、少なくとも２．０
Ｗ、少なくとも５．０Ｗ、少なくとも１０．０Ｗ、または、少なくとも５０．０Ｗである
か、或いは、少なくとも１００．０のＷでさえある、実施形態８１から１１１の何れか１
つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１９８】
実施形態１１３
該センサが検知エレメントを含み、該検知エレメントは該取付エレメント内に少なくと
も部分的に埋め込まれている、実施形態８１から１１２の何れか１つによる、漏れ検知シ
ステム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０１９９】
実施形態１１４
該漏れ検知システムは、電源を更に含む、前述の実施形態の何れか１つによる、漏れ検
知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２００】
実施形態１１５
該電源はバッテリを含む、実施形態１１４による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ
、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０１】
実施形態１１６
該電源は充電可能である、実施形態１１４および１１５の何れか１つによる、漏れ検知
システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０２】
実施形態１１７
該電源が該漏れ検知システムから取り外し可能である、実施形態１１４から１１６の何
れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管
継手。
【０２０３】
実施形態１１８
該電源が該センサに接続される、実施形態１１４から１１７の何れか１つによる、漏れ
検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０４】
実施形態１１９
該電源が該通信装置に接続される、実施形態１１４から１１８の何れか１つによる、漏
れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０５】
実施形態１２０
該漏れ検知システムは漏れ検知アレイの部分である、前述の実施形態の何れか１つによ
る、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０６】
実施形態１２１
該漏れ検知アレイは複数の漏れ検知システムを含む、実施形態１２０による、漏れ検知
システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０７】
実施形態１２２
該漏れ検知アレイが、ｎ個の分割可能セクションに分割可能であり、ｎは該漏れ検知ア
レイにおける該漏れ検知システムの数である、実施形態１２０および１２１の何れか１つ
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２０８】
実施形態１２３
該漏れ検知アレイが、少なくとも２つの漏れ検知システム、少なくとも３つの漏れ検知
システム、少なくとも４つの漏れ検知システム、少なくとも５つの漏れ検知システム、少
なくとも１０の漏れ検知システム、少なくとも２０の漏れ検知システム、少なくとも５０
の漏れ検知システム、または、少なくとも１００の漏れ検知システムを含む、実施形態１
２０から１２２の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０２０９】
実施形態１２４
該漏れ検知アレイが一定の長さの部材を含み、該漏れ検知システムが該一定の長さの部
材の上に配置されている、実施形態１２０から１２３の何れか１つによる、漏れ検知シス
テム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２１０】
実施形態１２５
該一定の長さの部材は、織布または不織布、或いは、フィルムを含む、実施形態１２４
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２１１】
実施形態１２６
該一定の長さの部材は、隣接した漏れ検知システムの間に配置された脆い部分を含む、
実施形態１２４および１２５の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、
流体システム、設備、または、管継手。
【０２１２】
実施形態１２７
該脆い部分は、少なくとも１Ｎ、少なくとも２Ｎ、少なくとも５Ｎ、少なくとも１０Ｎ
、または、少なくとも１００Ｎの圧力を加えると裂けるように適応された、実施形態１２
６による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２１３】
実施形態１２８
該漏れ検知アレイが、第１の漏れ検知システム、および、第２の漏れ検知システムを含
み、
該第１の漏れ検知システムは、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
該センサに動作可能に接続された通信装置、及び、
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントとを含み、また、
該第２の漏れ検知システムは、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
該センサに動作可能に接続された通信装置、及び、
該漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取
付エレメントとを含み、
該第１の漏れ検知システムおよび該第２の漏れ検知システムは共に取り付けられ、該第
１の漏れ検知システムおよび該第２の漏れ検知システムは、互いから独立に用いられるよ
うに適応されている、
実施形態１２０から１２７の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、
流体システム、設備、または、管継手。
【０２１４】
実施形態１２９
該漏れ検知アレイが第１の漏れ検知システムおよび第２の漏れ検知システムを含み、該
第１の漏れ検知システムおよび該第２の漏れ検知システムが互いと同一である、実施形態
１２０から１２８の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システ
ム、設備、または、管継手。
【０２１５】
実施形態１３０
該漏れ検知アレイが、第１の漏れ検知システム、第２の漏れ検知システム、および、第
３の漏れ検知システムを含み、該第１の漏れ検知システムおよび該第３の漏れ検知システ
ムは互いと異なる、実施形態１２０から１２８の何れか１つによる、漏れ検知システム、
漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２１６】
実施形態１３１
該漏れ検知アレイの各漏れ検知システムが、該漏れ検知システムを、電源、論理エレメ
ント、または、それらの組合せに接続させるように適応された電気的インターフェースを
含む、実施形態１２０から１３０の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレ
イ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２１７】
実施形態１３２
漏れ検知システムを使う方法であって、
少なくとも２つの漏れ検知システムを含む漏れ検知アレイを提供すること、
センサと、該センサに接続された通信装置と、取付エレメントとを含む第１の漏れ検知
システムを、該漏れ検知アレイから切り離すこと、及び、
該第１の漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けること
を含む方法。
【０２１８】
実施形態１３３
該少なくとも２つの漏れ検知システムは同一である、実施形態１３２による方法。
【０２１９】
実施形態１３４
該第１の漏れ検知システムが、実施形態１から１３１の何れか１つにおいて記述される
１つの漏れ検知システムを含む、実施形態１３２および１３３の何れか１つによる方法。
【０２２０】
実施形態１３５
該漏れ検知システムは、１つの設備上に流体インターフェースに隣接して配置されるよ
うに適応された、前述の実施形態の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレ
イ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２２１】
実施形態１３６
該設備が、半導体のような電子デバイスを組み立てる際に使用される、実施形態１３５
による、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２２２】
実施形態１３７
該流体インターフェースは、隣接した管状物の間の連結部である、実施形態１３５およ
び１３６の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備
、または、管継手。
【０２２３】
実施形態１３８
該漏れ検知システムが該流体インターフェースの一部分の上に配置される、実施形態１
３５から１３７の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０２２４】
実施形態１３９
該漏れ検知システムが該流体インターフェース全体の上に配置される、実施形態１３５
から１３７の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設
備、または、管継手。
【０２２５】
実施形態１４０
該流体インターフェースが凡そ環状である、実施形態１３５から１３９の何れか１つに
よる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２２６】
実施形態１４１
該流体インターフェースが、少なくとも１ＰＳＩ、少なくとも２ＰＳＩ、少なくとも３
ＰＳＩ、少なくとも４ＰＳＩ、少なくとも５ＰＳＩ、少なくとも１０ＰＳＩ、少なくとも
２０ＰＳＩ、少なくとも５０ＰＳＩ、または、少なくとも１００ＰＳＩの内部流体圧を有
する、実施形態１３５から１４０の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレ
イ、流体システム、設備、または、管継手。
【０２２７】
実施形態１４２
該流体インターフェースが１０００ＰＳＩ以下の内部の流体圧力を有する、実施形態１
３５から１４１の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム
、設備、または、管継手。
【０２２８】
実施形態１４３
該漏れ検知システムが該設備に取り外し可能に取り付け可能である、実施形態１３５か
ら１４２の何れか１つによる、漏れ検知システム、漏れ検知アレイ、流体システム、設備
、または、管継手。
【０２２９】
上述の特徴の全てが必要とされるというわけではないこと、一部分の特定の特徴が必要
とされなくてもよいこと、そして、１または複数の特徴が、記述された特徴に加えて提供
され得ることに注意すべきである。また、更に、特徴が記述されている順序が、必ずしも
、特徴が組み込まれる順序であるというわけではない。
【０２３０】
明快さのために別々の実施形態の文脈でここに記述された特定の特徴は、１つの実施形
態において組合せで提供され得る。反対に、簡潔さのために１つの実施形態の文脈で記述
された様々の特徴は、別々に、或いは、任意の部分組合せででも、提供され得る。
【０２３１】
ここまで、利益、他の利点、および、問題の解決策を、特定の実施形態について記述し
てきた。しかし、利益、利点、問題の解決策、並びに、何等かの利益、利点、解決策を発
生させるか、または、より顕著にする任意の特徴は、本願の請求項の何れかまたは全ての
、重要で、必須で、本質的な特徴であるとは考えられるべきではない。
【０２３２】
ここに記述される実施形態の明細および例示は、様々の実施形態の構成の一般的な理解
を提供することを目的とする。
【０２３３】
これらの明細および例示は、ここに記述される構成または方法を使用する装置およびシ
ステムの要素および特徴の全ての網羅的で包括的な記述として提供することを目的としな
い。別々の実施形態は、また、１つの実施形態において組合せで提供され得る。逆に、簡
潔さのために１つの実施形態の文脈で記述される様々の特徴は、別々に、または、任意の
部分組合せででも提供され得る。更に、範囲によって記述される値への言及は、その範囲
内の任意の値をも含む。
【０２３４】
多くの他の実施形態は、当業者にとっては、本明細書を読むのみで明らかであろう。本
開示の要旨を逸脱しない範囲で、構成上の置き換え、論理的置き換え、または、如何なる
変更もが為され得るように、他の実施形態が使用され、本開示から導き出され得る。した
がって、本開示は、限定的であるというよりは、むしろ例示的であると見なされるべきで
ある。
【図１】
2020020803.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年10月2日(2019.10.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
漏れ検知システムであって、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
前記センサに動作可能に接続された通信装置と、
前記漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応されており、取り外し可能であるか、再使用可能であるか、或いは、取り外し可能且つ再使用可能である取付エレメントと、を備え、
前記センサは支持体に配置された電気回路を含む検知エレメントを備え、前記電気回路は複数の指状部を有するワイヤを含み、前記複数の指状部は伝導性の流体が閉回路をつくるように前記複数の指状部の間の隙間を埋めることになるように適応され、
前記センサは前記支持体の寸法変化に応じて特性を変化させるエレメントを備える検知エレメントを備え、該検知エレメントは前記支持体と連絡し、前記支持体は乾いているときの第１の寸法と湿っているときの第２の寸法との間で流体接触に応じて変化するように適応されており、前記第１の寸法と前記第２の寸法とは互いと異なる、漏れ検知システム。
【請求項２】
流体を有する設備と、
前記設備に取り付けられた漏れ検知システムとを備え、
前記漏れ検知システムが、
乾いているときには第１の状態を、湿っているときには第２の状態を有するセンサと、
前記センサに動作可能に接続され、前記センサが流体漏れを感知すると受信装置に信号を送るように適応された通信装置と、
前記漏れ検知システムを、流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取付エレメントと、を備え、前記センサは支持体に配置された電気回路を含む検知エレメントを備え、前記電気回路は複数の指状部を有するワイヤを含み、前記複数の指状部は伝導性の流体が閉回路をつくるように前記複数の指状部を埋めることになるように適応され、
前記センサは前記支持体の寸法変化に応じて特性を変化させるエレメントを備える検知エレメントを備え、該検知エレメントは前記支持体と連絡し、前記支持体は乾いているときの第１の寸法と湿っているときの第２の寸法との間で流体接触に応じて変化するように適応されており、前記第１の寸法と前記第２の寸法とは互いと異なる、
流体システム。
【請求項３】
前記支持体の少なくとも１つの部分は、流体との接触に際して温度が変化するように適応された温度反応性材料を含む、請求項１および２のいずれか１項に記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【請求項４】
前記検知エレメントは、前記支持体の第１の位置に配置された第１のエレメント、および、前記支持体の第２の位置に配置された第２のエレメントを更に含み、前記第１のエレメントおよび前記第２のエレメントは、乾燥状態において測定されたときは距離ＤＤだけ、そして、湿潤状態において測定されたときは距離Ｄｗだけ、離され、ＤＤはＤＷと異なる、請求項１および２のいずれか１項に記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【請求項５】
前記検知エレメントの少なくとも一部分が前記支持体の外表面から見えない、請求項１および２のいずれか１項に記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【請求項６】
前記支持体はフレキシブルである、請求項１および２のいずれか１項に記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【請求項７】
前記通信装置は、無線プロトコルを用いて動作するように適応されている請求項１および２のいずれか１項に 記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【請求項８】
前記漏れ検知システムが、前記漏れ検知システムを流体漏れをモニタすべき領域に取り付けるように適応された取付エレメントを更に含む、請求項２に記載の流体システム。
【請求項９】
前記取付エレメントは、前記流体漏れをモニタすべき領域に取り外し可能に取り付け可能である請求項１および８のいずれか１項に記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【請求項１０】
前記漏れ検知システムは漏れ検知アレイの部分である、請求項１および２のいずれか１項に記載の漏れ検知システムまたは流体システム。
【請求項１１】
前記漏れ検知アレイは複数の漏れ検知システムを含む、請求項１０に記載の漏れ検知システム、または、流体システム。
【外国語明細書】
2020020803000001.pdf