(57)【要約】【課題】  チャートと銘柄の相性に関する情報を提供する。【解決手段】  株価・指数チャートと評価チャートは、クライアント端末によって出力される。株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものである。足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものである。評価チャートは、金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報を示す。損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合である。【選択図】図１０
2020027498.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
株価・指数チャートの評価チャートであって、
前記株価・指数チャートと前記評価チャートは、クライアント端末によって出力されるものであり、
前記株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、
前記足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、前記相場の前記当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前記前回分から過去の前記所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、
前記矩形帯のうち、前記第１移動平均値が上端で前記第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、前記第１移動平均値が下端で前記第２移動平均値が上端とするものは、前記第１色とは異なる第２色で出力され、
前記評価チャートは、前記株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、
前記損益率は、前記株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わったタイミングで前記矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、
前記足色変化回数は、前記株価・指数チャートにおける、前記所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わった回数である、評価チャート。
【請求項２】
前記損益率は、前記所定の期間内において、前記第２色から前記第１色に変わった前記矩形帯に対応する単位時間の終値で前記矩形帯に対応する金融商品を買い、前記第１色から前記第２色に変わった前記矩形帯に対応する単位時間の終値で前記矩形帯に対応する金融商品を売る行為を繰り返すことで得られる損益の割合である、請求項１に記載の評価チャート。
【請求項３】
前記損益率に関する情報は、他の銘柄に対応する損益率との相対的な評価値に関する情報を含む、請求項１または請求項２に記載の評価チャート。
【請求項４】
前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記損益率の平均値、前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記損益率の中で上位の銘柄に対応するもの、前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記損益率の中で下位の銘柄に対応するものの少なくとも一つと、前記損益率に関する情報を算出する対象となる銘柄の損益率とを比較することにより、前記評価値が算出される、請求項３に記載の評価チャート。
【請求項５】
前記評価チャートは、前記平均値と、前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記損益率の中で上位の銘柄に対応するものと、前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記損益率の中で下位の銘柄に対応するものが並べられた目盛りであり、
前記評価値に対応する記号若しくは文字列は、前記目盛り上に配置される、請求項４に記載の評価チャート。
【請求項６】
前記足色変化回数に関する情報は、他の銘柄に対応する足色変化回数との相対的な評価値に関する情報を含む、請求項１に記載の評価チャート。
【請求項７】
前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記足色変化回数の平均値、前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記足色変化回数の中で上位の銘柄に対応するもの、前記銘柄グループに属する銘柄ごとの前記足色変化回数の中で下位の銘柄に対応するものの少なくとも一つと、前記足色変化回数に関する情報を算出する対象となる銘柄の損益率とを比較することにより、前記足色変化回数に関する情報が算出される、請求項６に記載の評価チャート。
【請求項８】
前記評価チャートは、前記損益率に関する情報と、前記足色変化回数に関する情報とを含み、
前記損益率に関する情報については、値が大きいほど高い評価を示し、前記足色変化回数については、値が大きいほど低い評価を示すように、出力される、請求項１または請求項２に記載の評価チャート。
【請求項９】
前記足は、前記所定の回数の値が小さい短期足と、前記所定の回数の値が大きい長期足と、前記所定の回数の値が中程度の中期足とを有し、
前記損益率に関する情報は、前記短期足についての前記損益率に関する情報と、前記中期足についての前記損益率に関する情報と、前記長期足についての前記損益率に関する情報を有し、
前記足色変化回数に関する情報は、前記短期足についての前記足色変化回数に関する情報と、前記中期足についての前記足色変化回数に関する情報と、前記長期足についての前記足色変化回数に関する情報を有する、請求項１または請求項２に記載の評価チャート。
【請求項１０】
前記足のうち、判定対象足が、前記判定対象足よりも過去の特定の本数以内の足のいずれかである判定基準足に対する所定の関係であり、且つ、前記判定対象足の矩形帯の色が、前記判定基準足の矩形帯の色と異なる場合に、前記判定対象足の矩形帯の色は、前記判定基準足の矩形帯の色と同じであるとして、前記損益率、及び前記足色変化回数が算出される、請求項１または請求項２に記載の評価チャート。
【請求項１１】
クライアント端末が出力する株価・指数チャートであって、
前記株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、
前記足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、前記相場の前記当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前記前回分から過去の前記所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、
前記矩形帯のうち、前記第１移動平均値が上端で前記第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、前記第１移動平均値が下端で前記第２移動平均値が上端とするものは、前記第１色とは異なる第２色で出力され、
前記株価・指数チャートは、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を、前記足と共に示すものであり、
前記損益率は、前記株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わったタイミングで前記矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、
前記足色変化回数は、前記株価・指数チャートにおける、前記所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わった回数である、株価・指数チャート。
【請求項１２】
株価・指数チャートと、前記株価・指数チャートの評価チャートを出力するクライアント端末であって、
前記株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、
前記足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、前記相場の前記当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前記前回分から過去の前記所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、
前記矩形帯のうち、前記第１移動平均値が上端で前記第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、前記第１移動平均値が下端で前記第２移動平均値が上端とするものは、前記第１色とは異なる第２色で出力され、
前記評価チャートは、前記株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、
前記損益率は、前記株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わったタイミングで前記矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、
前記足色変化回数は、前記株価・指数チャートにおける、前記所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わった回数である、クライアント端末。
【請求項１３】
株価・指数チャートの評価チャートをクライアント端末に出力させるチャート出力ソフトウエアであって、
前記株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、
前記足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、前記相場の前記当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前記前回分から過去の前記所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、
前記矩形帯のうち、前記第１移動平均値が上端で前記第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、前記第１移動平均値が下端で前記第２移動平均値が上端とするものは、前記第１色とは異なる第２色で出力され、
前記評価チャートは、前記株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、
前記損益率は、前記株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わったタイミングで前記矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、
前記足色変化回数は、前記株価・指数チャートにおける、前記所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わった回数であり、
前記チャート出力ソフトウエアは、
前記評価チャートを出力する出力ステップを備える、チャート出力ソフトウエア。
【請求項１４】
株価・指数チャートの評価チャートをクライアント端末に出力させる出力方法であって、
前記株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、
前記足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、前記相場の前記当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前記前回分から過去の前記所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、
前記矩形帯のうち、前記第１移動平均値が上端で前記第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、前記第１移動平均値が下端で前記第２移動平均値が上端とするものは、前記第１色とは異なる第２色で出力され、
前記評価チャートは、前記株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、
前記損益率は、前記株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わったタイミングで前記矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、
前記足色変化回数は、前記株価・指数チャートにおける、前記所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わった回数であり、
前記出力方法は、
前記損益率と、前記足色変化回数の少なくとも一方を算出する計算ステップと、
前記評価チャートを出力する出力ステップとを備える、出力方法。
【請求項１５】
相場情報を受信する相場情報受信サーバと、
前記相場情報受信サーバから取得した前記相場情報に基づいて、チャートデータとして、株価・指数チャートで示される足を描画するのに必要な数値を算出するチャートデータ演算処理サーバと、
前記チャートデータのうち、クライアント端末からのデータリクエスト要求に対応したものを前記チャートデータ演算処理サーバから取得し、前記クライアント端末に提供するデータアクセス処理サーバを複数有するクライアント端末リクエスト処理サーバ群と、
前記クライアント端末リクエスト処理サーバ群から提供された情報に基づいて、株価・指数チャートと前記株価・指数チャートの評価チャートを出力する前記クライアント端末とを備えた、チャート出力システムであって、
前記株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、
前記足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、前記相場の前記当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前記前回分から過去の前記所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、
前記矩形帯のうち、前記第１移動平均値が上端で前記第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、前記第１移動平均値が下端で前記第２移動平均値が上端とするものは、前記第１色とは異なる第２色で出力され、
前記評価チャートは、前記株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、
前記損益率は、前記株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わったタイミングで前記矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、
前記足色変化回数は、前記株価・指数チャートにおける、前記所定の期間内に、前記矩形帯の色が変わった回数である、チャート出力システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、株価・指数チャートの評価チャートなどに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１のように、移動平均値を用い、陽足と陰足の変化が緩やかな株価・指数チャートが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１８３４５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、株価・指数チャートに示される陽足と陰足の変化に応じて銘柄の売買を行ったことで、利益を得ることが出来るか否かは、銘柄ごとの値動きの特性に応じて変動する可能性が高い。
【０００５】
したがって本発明の目的は、株価・指数チャートと銘柄の相性に関する情報を含むチャートなどを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る評価チャートは、株価・指数チャートの評価チャートであって、株価・指数チャートと評価チャートは、クライアント端末によって出力されるものであり、株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、矩形帯のうち、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とするものは、第１色とは異なる第２色で出力され、評価チャートは、株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、足色変化回数は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わった回数である。
【０００７】
株価・指数チャートを用いて、矩形帯の色が変化するタイミングで対応する銘柄の金融商品の売買を行った場合の損益率が高いか、低いかを視認することが可能になる。
損益率が高いと、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が高い。
損益率が低いと、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が低い。
【０００８】
株価・指数チャートでの矩形帯の色が変化する頻度が高いか低いかを視認することが可能になる。
足色変化回数が少ないと、少ない取引回数で、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が高い。
足色変化回数が多いと、少ない取引回数で、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が低い。
【０００９】
好ましくは、損益率は、所定の期間内において、第２色から第１色に変わった矩形帯に対応する単位時間の終値で矩形帯に対応する金融商品を買い、第１色から第２色に変わった矩形帯に対応する単位時間の終値で矩形帯に対応する金融商品を売る行為を繰り返すことで得られる損益の割合である。
【００１０】
さらに好ましくは、損益率に関する情報は、他の銘柄に対応する損益率との相対的な評価値に関する情報を含む。
【００１１】
損益率が他の銘柄などの値（平均値など）と比べた相対的な評価値を使用者に認識させることが可能になる。
【００１２】
さらに好ましくは、銘柄グループに属する銘柄ごとの損益率の平均値、銘柄グループに属する銘柄ごとの損益率の中で上位の銘柄に対応するもの、銘柄グループに属する銘柄ごとの損益率の中で下位の銘柄に対応するものの少なくとも一つと、損益率に関する情報を算出する対象となる銘柄の損益率とを比較することにより、評価値が算出される。
【００１３】
さらに好ましくは、評価チャートは、平均値と、銘柄グループに属する銘柄ごとの損益率の中で上位の銘柄に対応するものと、銘柄グループに属する銘柄ごとの損益率の中で下位の銘柄に対応するものが並べられた目盛りであり、評価値に対応する記号若しくは文字列は、目盛り上に配置される。
【００１４】
また、好ましくは、足色変化回数に関する情報は、他の銘柄に対応する足色変化回数との相対的な評価値に関する情報を含む。
【００１５】
足色変化回数が他の銘柄などの値（平均値など）と比べた相対的な評価値を使用者に認識させることが可能になる。
【００１６】
さらに好ましくは、銘柄グループに属する銘柄ごとの足色変化回数の平均値、銘柄グループに属する銘柄ごとの足色変化回数の中で上位の銘柄に対応するもの、銘柄グループに属する銘柄ごとの足色変化回数の中で下位の銘柄に対応するものの少なくとも一つと、足色変化回数に関する情報を算出する対象となる銘柄の損益率とを比較することにより、足色変化回数に関する情報が算出される。
【００１７】
また、好ましくは、評価チャートは、損益率に関する情報と、足色変化回数に関する情報とを含み、損益率に関する情報については、値が大きいほど高い評価を示し、足色変化回数については、値が大きいほど低い評価を示すように、出力される。
【００１８】
また、好ましくは、足は、所定の回数の値が小さい短期足と、所定の回数の値が大きい長期足と、所定の回数の値が中程度の中期足とを有し、損益率に関する情報は、短期足についての損益率に関する情報と、中期足についての損益率に関する情報と、長期足についての損益率に関する情報を有し、足色変化回数に関する情報は、短期足についての足色変化回数に関する情報と、中期足についての足色変化回数に関する情報と、長期足についての足色変化回数に関する情報を有する。
【００１９】
また、好ましくは、足のうち、判定対象足が、判定対象足よりも過去の特定の本数以内の足のいずれかである判定基準足に対する所定の関係であり、且つ、判定対象足の矩形帯の色が、判定基準足の矩形帯の色と異なる場合に、判定対象足の矩形帯の色は、判定基準足の矩形帯の色と同じであるとして、損益率、及び足色変化回数が算出される。
【００２０】
かかる矩形帯の色を調整した後の状態で、損益率や足色変化回数が算出される。
このため、判定対象足が判定基準足に対する所定の関係がある場合を考慮した株価・指数チャートに対応した評価チャートを用意することが出来る。
【００２１】
本発明に係る株価・指数チャートは、クライアント端末が出力する株価・指数チャートであって、株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、矩形帯のうち、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とするものは、第１色とは異なる第２色で出力され、株価・指数チャートは、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を、足と共に示すものであり、損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、足色変化回数は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わった回数である。
【００２２】
本発明に係るクライアント端末は、株価・指数チャートと、株価・指数チャートの評価チャートを出力するクライアント端末であって、株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、矩形帯のうち、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とするものは、第１色とは異なる第２色で出力され、評価チャートは、株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、足色変化回数は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わった回数である。
【００２３】
本発明に係るチャート出力ソフトウエアは、株価・指数チャートの評価チャートをクライアント端末に出力させるチャート出力ソフトウエアであって、株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、矩形帯のうち、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とするものは、第１色とは異なる第２色で出力され、評価チャートは、株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、足色変化回数は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わった回数であり、チャート出力ソフトウエアは、評価チャートを出力する出力ステップを備える。
【００２４】
本発明に係る出力方法は、株価・指数チャートの評価チャートをクライアント端末に出力させる出力方法であって、株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、矩形帯のうち、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とするものは、第１色とは異なる第２色で出力され、評価チャートは、株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、足色変化回数は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わった回数であり、出力方法は、損益率と、足色変化回数の少なくとも一方を算出する計算ステップと、評価チャートを出力する出力ステップとを備える。
【００２５】
本発明に係るチャート出力システムは、相場情報を受信する相場情報受信サーバと、相場情報受信サーバから取得した相場情報に基づいて、チャートデータとして、株価・指数チャートで示される足を描画するのに必要な数値を算出するチャートデータ演算処理サーバと、チャートデータのうち、クライアント端末からのデータリクエスト要求に対応したものをチャートデータ演算処理サーバから取得し、クライアント端末に提供するデータアクセス処理サーバを複数有するクライアント端末リクエスト処理サーバ群と、クライアント端末リクエスト処理サーバ群から提供された情報に基づいて、株価・指数チャートと株価・指数チャートの評価チャートを出力するクライアント端末とを備えた、チャート出力システムであって、株価・指数チャートは、金融市場において値が時間で変化する金融商品の相場を、時系列に沿った、期間ごとの足で示すものであり、足は、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定回数分の第１移動平均値と、相場の当回分よりも時間的に１つ前の前回分を含み、前回分から過去の所定回数分の第２移動平均値のうち、値が低い方を下端とし、値が高いものを上端とした矩形帯を含むものであり、矩形帯のうち、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とするものは、第１色で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とするものは、第１色とは異なる第２色で出力され、評価チャートは、株価・指数チャートで示される金融商品ごとに、損益率に関する情報と足色変化回数に関する情報の少なくとも一方を示すものであり、損益率は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わったタイミングで矩形帯に対応する金融商品の売買を行った場合の損益の割合であり、足色変化回数は、株価・指数チャートにおける、所定の期間内に、矩形帯の色が変わった回数である。
【００２６】
相場情報受信サーバを、他のサーバと別体で構成することで、他の機器からのアクセスなどで、相場情報が破損する可能性を低く出来る。
【００２７】
クライアント端末リクエスト処理サーバ群が複数のデータアクセス処理サーバを含むため、複数のクライアント端末からのアクセスがあった場合の負荷を、当該複数のデータアクセス処理サーバに分散させることが出来る。
【発明の効果】
【００２８】
以上のように本発明によれば、株価・指数チャートと銘柄の相性に関する情報を含むチャートなどを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本実施形態における株価・指数チャート出力システムの構成図である。
【図２】株価・指数チャートを示す図である。
【図３】チャートデータ演算処理サーバ、チャート以外のデータ演算処理サーバ、及びファンダメンタルデータ受信サーバの構成図である。
【図４】相性診断モジュールの構成図である。
【図５】評価期間チェック処理の手順を示すフローチャートである。
【図６Ａ】銘柄ごとのデータ処理の手順の前半部分を示すフローチャートである。
【図６Ｂ】銘柄ごとのデータ処理の手順の後半部分を示すフローチャートである。
【図７Ａ】銘柄グループ内のデータ処理の手順の前半部分を示すフローチャートである。
【図７Ｂ】銘柄グループ内のデータ処理の手順の後半部分を示すフローチャートである。
【図８】は、確定最高値、確定最低値、確定差分の算出処理の手順を示すフローチャートである。
【図９Ａ】採点処理の手順の前半部分を示すフローチャートである。
【図９Ｂ】採点処理の手順の後半部分を示すフローチャートである。
【図１０】評価チャートを示す図である。
【図１１】採点結果の出力処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２】評価チャートを含む株価・指数チャートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本実施形態に係る株価・指数チャート出力システムについて、図を用いて説明する。
なお、実施形態は、以下の実施形態に限られるものではない。また、一つの実施形態に記載した内容は、原則として他の実施形態にも同様に適用される。また、各実施形態及び各変形例は、適宜組み合わせることができる。
【００３１】
本実施形態における株価・指数チャート出力システム１は、相場情報提供元サーバ１００、相場情報受信サーバ１１０、チャートデータ演算処理サーバ１２０、クライアント端末リクエスト処理サーバ群１３０、クライアント端末１４０、チャート以外のデータ演算処理サーバ１５０、ファンダメンタルデータ受信サーバ１６０、ファンダメンタルデータ提供元サーバ１７０を備える（図１参照）。
【００３２】
なお、本実施形態では、株価・指数チャートの出力及び採点結果の出力は、クライアント端末１４０のディスプレイに表示することとして説明するが、クライアント端末１４０に接続若しくは内蔵されたプリンタを介して紙媒体へ印字することを株価・指数チャートの出力及び採点結果の出力としてもよい。
【００３３】
（各ハードウェアの構成）
相場情報提供元サーバ１００は、専用ＩＰ（Internet Protocol）回線を用いて銘柄情報及び株価を含む相場情報１０１を提供する。
【００３４】
相場情報受信サーバ１１０は、第１データ受信部１１１と相場情報データベース１１２を有する。
相場情報受信サーバ１１０は、リアルタイムに送信される相場情報１０１を第１データ受信部１１１で受信し、銘柄及び市場ごとに分類し相場情報データベース１１２に格納する。
【００３５】
相場情報受信サーバ１１０を、他のサーバと別体で構成し、専用ＩＰ回線で相場情報提供元サーバ１００と通信させることで、他の機器からのアクセスなどで、相場情報１０１を格納した相場情報データベース１１２が破損する可能性を低く出来る。また、回線速度の安定性によって、相場情報１０１のパケットロス（欠損）や遅延の可能性を低く出来る。
【００３６】
チャートデータ演算処理サーバ１２０は、データ演算処理部１２１とチャートデータベース１２２を有する。
チャートデータ演算処理サーバ１２０は、相場情報データベース１１２から相場情報１０１を取得し、それを基にデータ演算処理部１２１でデータの整形およびチャートデータを算出し、チャートデータベース１２２に格納する。
【００３７】
具体的には、チャートデータ演算処理サーバ１２０は、チャートデータとして、株価・指数チャートで示される足（矩形帯と矢印線）を描画するのに必要な数値を算出する。
相場情報データベース１１２から取得する相場情報１０１は、銘柄別で、所定の時間帯における相場（例えば、終値）を含む。
【００３８】
株価・指数チャートで示される足を描画するのに必要な数値は、銘柄別で、且つ分単位、日単位・週単位・月単位の第１移動平均値と第２移動平均値、矩形帯が陽線か陰線かの情報、矢印線が陽線か陰線かの情報、及び足を構成する矩形帯と矢印線を描画するための情報を含む。
第１移動平均値が第２移動平均値以上に高い場合に、矩形帯が陽線とされ、第１移動平均値が第２移動平均値未満の場合に、矩形帯が陰線とされる。
所定の時間帯における相場が第１移動平均値以上に高い場合に、矢印線が陽線とされ、所定の時間帯における相場が第１移動平均値未満の場合に、矢印線が陰線とされる。
第１移動平均値と第２移動平均値と矩形帯と矢印線の内容については、後述する。
【００３９】
クライアント端末リクエスト処理サーバ群１３０は、複数のデータアクセス処理サーバ１３１を有する。
データアクセス処理サーバ１３１は、リクエスト処理部１３２を有する。
データアクセス処理サーバ１３１は、クライアント端末１４０で動作するチャート出力ソフトウエア１４１からのデータリクエスト要求を受信し、リクエスト処理部１３２によってデータリクエスト要求の種別に対応したデータをチャートデータベース１２２及びチャート以外の銘柄データベース１５２から取得し、チャート出力ソフトウエア１４１（クライアント端末１４０）に提供する。
【００４０】
クライアント端末リクエスト処理サーバ群１３０が複数のデータアクセス処理サーバ１３１を含むため、複数のクライアント端末１４０からのアクセスがあった場合の負荷を、当該複数のデータアクセス処理サーバ１３１に分散させることが出来る。
【００４１】
クライアント端末１４０には、チャート出力ソフトウエア１４１がインストールされる。
クライアント端末１４０は、チャート出力ソフトウエア１４１を介して、クライアント端末リクエスト処理サーバ群１３０から提供された情報に基づいて、株価・指数チャート（図２参照）を出力する。
チャート出力ソフトウエア１４１の詳細については後述する。
【００４２】
チャート以外のデータ演算処理サーバ１５０は、データ演算処理モジュール群１５１とチャート以外の銘柄データベース１５２を有する。
チャート以外のデータ演算処理サーバ１５０は、ファンダメンタルデータベース１６２およびチャートデータベース１２２それぞれから必要なデータを取得し、データ演算処理モジュール群１５１で算出したチャート以外の銘柄データをチャート以外の銘柄データベース１５２に格納する。
【００４３】
また、データ演算処理モジュール群１５１は、図３に示すように、チャートデータベース１２２からチャートデータを取得し、整形・計算してチャート以外の銘柄データベース１５２に格納する。
データ演算処理モジュール群１５１には、相性診断モジュール１０００が含まれる。
【００４４】
相性診断モジュール１０００は、図２に示す株価・指数チャートにおける、矩形帯の色が変わったタイミングで、評価対象銘柄の金融商品の売買を行った場合の評価対象期間内の損益率（損益率パラメータｐ３）、及び当該評価対象期間内の当該矩形帯の色が変わった回数（足色変化回数パラメータｐ４）に基づいて、銘柄ごとの評価ポイント（損益率評価パラメータｐ１１、足色変化回数評価パラメータｐ１２）を生成し、当該株価・指数チャートと当該銘柄の相性に関する情報（採点結果）として、当該評価ポイントをクライアント端末１４０に出力させる。
【００４５】
矩形帯の色が変わったタイミングでの売買は、矩形帯の色が第２色から第１色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する単位時間（分、日、週、月）の終値で、評価対象銘柄の金融商品を買い、矩形帯の色が第１色から第２色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する単位時間の終値で、当該金融商品を売る形態が考えられる。
ここで言う「買い」は、当該金融商品を買うこと、及び空売りした当該金融商品を買い戻すことを含む。
また、ここでいう「売り」は、当該金融商品を売ること、及び当該金融商品を空売りすることを含む。
【００４６】
具体的には、矩形帯を含む足が、分足である場合は、矩形帯の色が第２色から第１色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する分の終値で、評価対象銘柄の金融商品を買い、矩形帯の色が第１色から第２色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する分の終値で、当該金融商品を売る。
矩形帯を含む足が、日足である場合は、矩形帯の色が第２色から第１色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する日の終値で、評価対象銘柄の金融商品を買い、矩形帯の色が第１色から第２色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する日の終値で、当該金融商品を売る。
矩形帯を含む足が、週足である場合は、矩形帯の色が第２色から第１色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する週の終値で、評価対象銘柄の金融商品を買い、矩形帯の色が第１色から第２色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する週の終値で、当該金融商品を売る。
矩形帯を含む足が、月足である場合は、矩形帯の色が第２色から第１色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する月の終値で、評価対象銘柄の金融商品を買い、矩形帯の色が第１色から第２色に変わると、色が変わった矩形帯に対応する月の終値で、当該金融商品を売る。
【００４７】
相性診断モジュール１０００は、評価期間チェック処理１００１と、銘柄データ処理１００２と、銘柄グループ内データ処理１００３と、採点処理１００４を含む（図４参照）。
各処理の詳細は、後述する。
【００４８】
ファンダメンタルデータ受信サーバ１６０は、第２データ受信部１６１とファンダメンタルデータベース１６２を有する。
ファンダメンタルデータ受信サーバ１６０は、企業情報１７１を第２データ受信部１６１で受信し、それを基にファンダメンタル指標の算出とデータの整形を行い、ファンダメンタルデータベース１６２に格納する。
【００４９】
ファンダメンタルデータ提供元サーバ１７０は、インターネット網を通して決算などの企業情報１７１を提供する。
【００５０】
本実施形態では、幾つかのサーバが、計算処理を分担する形態を説明したが、１つのサーバ若しくは、１つのクライアント端末で、これらの計算処理を行う形態であってもよい。
【００５１】
（株価・指数チャートの構成）
チャート出力ソフトウエア１４１は、株価・指数チャート出力システム１において、クライアント端末１４０のディスプレイ等を通じて、金融市場における株、債券、外国為替、先物取引商品など値が時間で変化する金融商品（以下、単に「金融商品」とする。）の相場（価格、若しくはポイント）を、時系列に沿った、期間ごとの足（bar）で示す株価・指数チャートの閲覧機能を提供するソフトウエアである。
また、チャート出力ソフトウエア１４１は、株価・指数チャートと銘柄の相性に関する情報（損益率に関する情報、足色変化回数に関する情報）を示す評価チャートの閲覧機能を提供するソフトウエアである。
【００５２】
株価・指数チャートでは、所定の期間単位で、所定の時間帯における相場の当回分を含む過去の所定の回数分の移動平均値（第１移動平均値）と、当該相場の当回分よりも時間的に１つ前（前回分）を含み、当該前回分から過去の所定の回数分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当回分の相場に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
【００５３】
また、第１移動平均値が上端で第２移動平均値が下端とする陽線の矩形帯は、第１色（例えば、ピンク色）で出力され、第１移動平均値が下端で第２移動平均値が上端とする陰線の矩形帯は、第１色とは異なる第２色（例えば、水色）で出力される。
【００５４】
ただし、株価・指数チャートに示される足のうち、任意の足（判定対象足）が、当該判定対象足よりも過去の特定の本数の足のいずれかである判定基準足に対する所定の関係であり、且つ当該判定対象足の矩形帯の色が、当該判定基準足の矩形帯の色と異なる場合に、当該判定対象足の矩形帯の色は、当該判定基準足の矩形帯の色と同じであるとして、損益率や足色変化回数が算出される形態であってもよい。
【００５５】
例えば、判定対象足が判定基準足に対する「はらみ状態」である場合には、一定条件下で、陽線であっても第２色若しくは第２色に近い色（色相、明度、彩度の少なくとも一つが一致する色）で出力され、陰線であっても第１色若しくは第１色に近い色（色相、明度、彩度の少なくとも一つが一致する色）で出力される形態が考えられる。
【００５６】
「はらみ状態」とは、本実施形態における株価・指数チャートにおいて、ある任意の足（矩形帯＋矢印線）が、その足から見て１本ないし特定の本数（例えば、２５本）以内の過去の足（矩形帯＋矢印線）の、値段方向の全長領域内に含まれる状態を言う。
具体的には、任意の足（判定対象足）と、判定対象足よりも過去の特定の本数以内の足のいずれか（判定基準足）とを比較し、判定対象足の上端の値が、判定基準足の上端の値よりも低く、且つ判定対象足の下端の値が、判定基準足の下端の値よりも高い状態を言う。
【００５７】
なお、矢印線を考慮せず、ある任意の矩形帯が、その矩形帯から見て１本ないし特定の本数以内の過去の矩形帯の、値段方向の全長領域内に含まれる状態を「はらみ状態」と定義してもよい。
この場合、任意の矩形帯（判定対象帯）と、判定対象帯よりも過去の特定の本数以内の矩形帯のいずれか（判定基準帯）とを比較し、判定対象帯の上端の値が、判定基準帯の上端の値よりも低く、且つ判定対象帯の下端の値が、判定基準帯の下端の値よりも高い状態となる。
【００５８】
株価・指数チャートにおける矩形帯の色が第１色から第２色に変化すると、上昇トレンドが下降トレンドに反転する可能性があるが、当該第２色の矩形帯を含む足が過去一定期間内の足に対する「はらみ状態」である場合は、下降が一時的なもので、すぐに上昇トレンドに戻る（第１色の矩形帯を含む足が続く状態になる）可能性もある。
株価・指数チャートにおける矩形帯の色が第２色から第１色に変化すると、下降トレンドが上昇トレンドに反転する可能性があるが、当該第１色の矩形帯を含む足が過去一定期間内の足に対する「はらみ状態」である場合は、上昇が一時的なもので、すぐに下降トレンドに戻る（第２色の矩形帯を含む足が続く状態になる）可能性もある。
【００５９】
本実施形態では、「はらみ状態」の足については、矩形帯の色を調整する。
これにより、上昇トレンドか下降トレンドかの確実性が高い状態になるまで、矩形帯の色を同じ状態にして、上昇トレンドと下降トレンドの見極めがしやすい株価・指数チャートを出力することが可能になる。
【００６０】
かかる矩形帯の色を調整した後の状態で、損益率や足色変化回数が算出される。
このため、判定対象足が判定基準足に対する所定の関係がある場合を考慮した株価・指数チャートに対応した評価チャートを用意することが出来る。
【００６１】
後述する採点処理においては、第１色に近い色で出力される矩形帯は、第１色で出力される矩形帯であるとして、第２色に近い色で出力される矩形帯は、第２色で出力される矩形帯であるとして、損益率パラメータｐ３や足色変化回数パラメータｐ４などの計算が行われる。
【００６２】
また、当回分の相場が第１移動平均値以上に高い陽線の矢印線は、第１色で出力され、当回分の相場が第１移動平均値よりも低い陰線矢印線は、第２色で出力される。
【００６３】
図２では、第１色の矩形帯及び矢印線がピンク色の代わりに黒色で表され、第２色の矩形帯及び矢印線が水色の代わりに白色で表される。
具体的には、足２００１については、矩形帯及び矢印線が黒色で表され、足２００３については、矩形帯が黒色で表され、矢印線が白色で表され、足２００５については、矩形帯及び矢印線が白色で表される。
【００６４】
なお、チャート出力ソフトウエア１４１は、「第１出力モード」と「第２出力モード」の出力を切り替えるユーザインターフェースを持つ。
「第１出力モード」では、矢印線を含んだ状態の株価・指数チャート、すなわち、矢印線と矩形帯を含む足が時系列に並べられた株価・指数チャートが出力される（図２参照）。
「第２出力モード」では、矢印線を含まない状態の株価・指数チャート、すなわち矢印線を含まず、矩形帯を含む足が時系列に並べられた株価・指数チャートが出力される。
【００６５】
所定の期間単位としては、例えば、分単位、日単位、週単位、月単位が考えられる。
本実施形態では、分単位の足を時系列で並べた株価・指数チャートを、分足チャートとし、日単位の足を時系列で並べた株価・指数チャートを日足チャートとし、週単位で足を時系列で並べた株価・指数チャートを週足チャートとし、月単位で足を時系列で並べた株価・指数チャートを月足チャートとする。
なお、分単位は、１分、５分、１５分、３０分など、所定の単位時間が選択される。
また、株価・指数チャートでは、時間軸から取引時間外が除かれ、取引時間内のデータが連続的に示される。
【００６６】
所定の時間帯の相場は、例えば、所定の期間単位の終値（所定の期間の終了時点の価格、日単位の場合の取引終了時点の価格など）が考えられる。
【００６７】
所定の回数としては、例えば、短期（３回）、中期（１２〜２５回）、長期（２６回〜７５回）が考えられる。
本実施形態では、短期の分足チャートでは、３回分の移動平均値が用いられ、中期の分足チャートでは、２５回分の移動平均値が用いられ、長期の分足チャートでは、７５回分の移動平均値が用いられる。
また、短期の日足チャートでは、３日分の移動平均値が用いられ、中期の日足チャートでは、２５日分の移動平均値が用いられ、長期の日足チャートでは、７５日分の移動平均値が用いられる。
また、短期の週足チャートでは、３週分の移動平均値が用いられ、中期の週足チャートでは、１３週分の移動平均値が用いられ、長期の週足チャートでは、２６週分の移動平均値が用いられる。
また、短期の月足チャートでは、３ヶ月分の移動平均値が用いられ、中期の月足チャートでは、１２ヶ月分の移動平均値が用いられ、長期の月足チャートでは、３６ヶ月分の移動平均値が用いられる。
【００６８】
具体的には、短期の分足チャートでは、分単位の終値の当回分と当該当回から過去２回分の移動平均値（第１移動平均値）と、分単位の終値の前回分と当該前回から過去２回分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当回の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、中期の分足チャートでは、分単位の終値の当回分と当該当回から過去２４回分の移動平均値（第１移動平均値）と、分単位の終値の前回分と当該前回から過去２４回分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当回の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、長期の分足チャートでは、分単位の終値の当回分と当該当回から過去７４回分の移動平均値（第１移動平均値）と、分単位の終値の前回分と当該前回から過去７４回分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当回の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
【００６９】
また、短期の日足チャートでは、日単位の終値の当日分と当該当日から過去２日分の移動平均値（第１移動平均値）と、日単位の終値の前日分と当該前日から過去２日分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当日の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、中期の日足チャートでは、日単位の終値の当日分と当該当日から過去２４日分の移動平均値（第１移動平均値）と、日単位の終値の前日分と当該前日から過去２４日分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当日の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、長期の日足チャートでは、日単位の終値の当日分と当該当日から過去７４日分の移動平均値（第１移動平均値）と、日単位の終値の前日分と当該前日から過去７４日分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当日の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
【００７０】
また、短期の週足チャートでは、週単位の終値の当週分と当該当週から過去２週の移動平均値（第１移動平均値）と、週単位の終値の前週分と当該前週から過去２週分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当週の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、中期の週足チャートでは、週単位の終値の当週分と当該当週から過去１２週分の移動平均値（第１移動平均値）と、週単位の終値の前週分と当該当週から過去１２週分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当週の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、長期の週足チャートでは、週単位の終値の当週分と当該当週から過去２５週分の移動平均値（第１移動平均値）と、週単位の終値の前週分と当該全周から過去２５週分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当週の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
【００７１】
また、短期の月足データでは、月単位の終値の当月分と当該当月から過去２ヶ月分の移動平均値（第１移動平均値）と、月単位の終値の前月分と当該前月から過去２ヶ月分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当月の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、中期の月足データでは、月単位の終値の当月分と当該当月から過去１１ヶ月分の移動平均値（第１移動平均値）と、月単位の終値の前月分と当該前月から過去１１ヶ月分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当月の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
また、長期の月足データでは、月単位の終値の当月分と当該当月から過去３５ヶ月分の移動平均値（第１移動平均値）と、月単位の終値の前月分と当該前月から過去３５ヶ月分の移動平均値（第２移動平均値）のうち、値が低い方を下端とし、値が高い方を上端とした矩形帯と、第１移動平均値から当該当月の終値に向けた矢印線とを含む足が、時系列に沿って並べられる。
【００７２】
本実施形態において対象となる足データは終値が確定した日足とし、短期足、中期足、長期足全てである。
なお、短期足、中期足、長期足に対する処理内容は全く同じであるため、これ以降に示す動作説明では、短期、中期、長期の表現を省略する。
また、上場廃止等により本実施形態による株価・指数チャート出力システム１上でデータを取り扱えない銘柄が発生する可能性を考慮し、本実施形態における相性診断モジュール１０００は、日付変更後で且つ前場寄り前の時間帯に１日一度実行されるものとする。
ただし、分足、週足、月足で相性診断モジュール１０００が実行される形態であってもよい。
【００７３】
図２は、株価・指数チャートの一例として、短期の日足チャートを示す。
株価・指数チャートでは、基準となる足を通るように第１縦線ｖ１が設けられ、当該基準となる足についての第１移動平均値及び第２移動平均値の計算に用いられる足のうち、最も古いものを通るように第２縦線ｖ２が設けられ、最新の足から一定回数分ごとを区切る第３縦線ｖ３が設けられる。
図２は、第１縦線ｖ１は、最新の足を通るように設けられ、第２縦線ｖ２は、最近の足から３日前の足を通るように設けられ、第３縦線ｖ３は、１４日ごとに区切るように設けられる例を示す。
【００７４】
なお、図２、図１５は、短期の日足チャートだけを出力する例を示すが、同じ表示領域に同じ銘柄の中期の日足チャートと長期の日足チャートも一緒に出力する形態であってもよい。
【００７５】
次に、本実施形態による相性診断モジュール１０００の動作を説明する（図４〜図９参照）。
【００７６】
評価期間チェック処理１００１は、上場銘柄のリストと営業日リストをチャートデータベース１２２から取得し、評価対象期間の開始日と終了日、最新営業日時点での上場銘柄リスト（取扱可能銘柄リスト）を生成する（図５参照）。
【００７７】
銘柄データ処理１００２は、上場銘柄リストの全ての銘柄について足データを取得し、取得した足データを基に評価対象期間内の損益率を計算し、当該矩形帯の色の変化回数（足色変化回数）をカウントする。
損益率、及び足色変化回数は、銘柄グループ内データ処理１００３に用いられる。
【００７８】
銘柄グループ内データ処理１００３は、東証一部・ＪＡＳＤＡＱなどの市場、及び日経２２５など主要な指数（以下、これらの銘柄集団を「銘柄グループ」とする。）の中で、それら銘柄グループを構成する全ての銘柄の損益率及び当該矩形帯の色の変化回数（足色変化回数）について平均値及びその他の境界値（確定最高値など）を算出する。
損益率、足色変化回数、平均値、及び境界値は、採点処理１００４に用いられる。
【００７９】
採点処理１００４は、銘柄グループを構成する銘柄について、損益率と足色変化回数が銘柄グループの平均値および各境界値とどういった大小関係にあるかによって評価ポイントを決定し、これを当該株価・指数チャートと当該銘柄の相性に関する情報（損益率に関する情報、足色変化回数に関する情報）としてチャート以外のデータベース１５２に格納する。
【００８０】
（評価期間チェック処理１００１）
次に、評価期間チェック処理１００１の詳細について、図５のフローチャートを用いて説明する。
相性診断モジュール１０００は、手順１１０１で、評価対象期間の開始日（評価開始日）と終了日（評価終了日）を算出する。
評価終了日は、処理開始日を除き、処理開始日に最も近い過去の市場営業日（例えば、処理開始日の前日）である。
評価開始日は、評価終了日から市場営業日で数えて２４９日前の日である。
【００８１】
相性診断モジュール１０００は、手順１１０２で、処理開始日を含む最新の市場営業日時点で取り扱い可能な銘柄リストを読み出しする。
【００８２】
相性診断モジュール１０００は、手順１１０３で、評価開始日から評価終了日の間に、株価・指数チャートにおける短期、中期、長期の日足データのいずれも存在しない銘柄を、手順１１０２で読み出しした銘柄リストから除外した、取扱可能銘柄リストを生成する。
取扱可能銘柄リストは、銘柄データ処理１００２で使用される。
【００８３】
（銘柄データ処理１００２）
次に、銘柄データ処理１００２の詳細について、図６Ａ、図６Ｂのフローチャートを用いて説明する。
相性診断モジュール１０００は、取扱可能銘柄リストの先頭の銘柄から末尾の銘柄まで順次、銘柄のループ処理（第１の銘柄のループ処理、手順１１０４〜手順１１２６）を実行する。
【００８４】
相性診断モジュール１０００は、手順１１０５で、評価開始日から評価終了日までの全ての日足における所定の時間帯の相場（ここでは、終値）と日足データ（第１移動平均値、第２移動平均値）をチャートデータベース１２２から取得する。
【００８５】
相性診断モジュール１０００は、評価開始日から評価終了日まで順次日付のループ処理（計算ステップ、手順１１０６〜手順１１２４）を実行する。
【００８６】
相性診断モジュール１０００は、手順１１０７で、日付のループ処理の対象となる日付が評価開始日であるか否かを判断する。
当該日付が評価開始日である場合は、手順１００８に進められる。
当該日付が評価開始日でない場合は、手順１１１１に進められる。
【００８７】
相性診断モジュール１０００は、手順１１０８で、当該日付の日足の矩形帯の色（第１色で出力されるか第２色で出力されるかの情報）を直近足色パラメータｐ１として記憶し、手順１１０９で、当該日付の終値を仕掛け値パラメータｐ２として記憶し、次の日付の処理を開始する。
【００８８】
相性診断モジュール１０００は、手順１１１１で、当該日付が評価終了日であるか否かを判断する。
当該日付が評価終了日である場合は、手順１１１２に進められる。
当該日付が評価終了日でない場合は、手順１１１７に進められる。
【００８９】
相性診断モジュール１０００は、手順１１１２で、直近足色パラメータｐ１に対応する色が第１色であるか否かを判断する（損益率計算ステップ）。
直近足色パラメータｐ１に対応する色が第１色でない場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１１３で、「（仕掛け値パラメータｐ２−当該日付の終値）÷仕掛け値パラメータｐ２×１００」を損益率パラメータｐ３に加算する。
直近足色パラメータｐ１に対応する色が第１色である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１１４で、「（当該日付の終値−仕掛け値パラメータｐ２）÷仕掛け値パラメータｐ２×１００」を損益率パラメータｐ３に加算する。
【００９０】
相性診断モジュール１０００は、手順１１１５で、当該日付の足の矩形帯の色が、直近足色パラメータｐ１に対応する色と一致するか否かを判断する（足色変化回数計算ステップ）。
当該日付の足の矩形帯の色と直近足色パラメータｐ１に対応する色が一致しない場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１１６で、足色変化回数パラメータｐ４に１を加算する。
その後、日付のループ処理が終了する。
当該日付の足の矩形帯の色と直近足色パラメータｐ１に対応する色が一致する場合は、日付のループ処理が終了する。
【００９１】
相性診断モジュール１０００は、手順１１１７で、当該日付の足の矩形帯の色が、直近足色パラメータｐ１に対応する色と一致するか否かを判断する（足色変化回数計算ステップ）。
当該日付の足の矩形帯の色と直近足色パラメータｐ１に対応する色が一致する場合は、相性診断モジュール１０００は、次の日付の処理を開始する。
当該日付の足の矩形帯の色と直近足色パラメータｐ１に対応する色が一致しない場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１１８で、直近足色パラメータｐ１に対応する色が第１色であるか否かを判断する（損益率計算ステップ）。
直近足色パラメータｐ１に対応する色が第１色でない場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１１９で、「（仕掛け値パラメータｐ２−終値）÷仕掛け値パラメータｐ２×１００」を損益率パラメータｐ３に加算する。
直近足色パラメータｐ１に対応する色が第１色である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１２０で、「（終値−仕掛け値パラメータｐ２）÷仕掛け値パラメータｐ２×１００」を損益率パラメータｐ３に加算する。
【００９２】
相性診断モジュール１０００は、手順１１２１で、当該日付の日足の矩形帯の色（第１色で出力されるか第２色で出力されるかの情報）を直近足色パラメータｐ１として記憶し、手順１１２２で、当該日付の終値を仕掛け値パラメータｐ２として記憶し、手順１１２３で、足色変化回数パラメータｐ４に１を加算し、次の日付の処理を開始する。
【００９３】
日付のループ処理（手順１１０６〜手順１１２４）の終了後、相性診断モジュール１０００は、手順１１２５で、当該日付のループ処理を行った銘柄に対応する銘柄コード、損益率パラメータｐ３、足色変化回数パラメータｐ４を銘柄データリストに追加し、次の銘柄の処理を開始する。
【００９４】
手順１１０４〜手順１１２６の処理を繰り返すことにより、銘柄ごとに、評価対象期間に、矩形帯の色が第２色から第１色に変わった日の終値で当該銘柄の金融商品を買い、第１色から第２色に変わった日の終値で当該金融商品を売る行為を繰り返すことで得られる損益率と、矩形帯の色が第２色から第１色に変わる若しくは第１色から第２色に変わる回数を算出することが出来る。
【００９５】
矩形帯の色が第２色から第１色に変わった時の終値で当該銘柄の金融商品を買えば、当該第１色に変わった日を含む数日間の中の安値で当該金融商品を買ったことになる可能性がある。
矩形帯の色が第１色から第２色に変わった時の終値で当該銘柄の金融商品を売れば、当該第２色に変わった日を含む数日間の中の高値で当該金融商品を売ったことになる可能性がある。
【００９６】
（銘柄グループ内データ処理１００３）
次に、銘柄グループ内データ処理１００３の詳細について、図７Ａ、図７Ｂのフローチャートを用いて説明する。
第１の銘柄のループ処理（手順１１０４〜手順１１２６）の終了後、相性診断モジュール１０００は、株価・指数チャート出力システム１で取扱可能な銘柄グループ（東証一部、ＪＡＳＤＡＱ、日経２２５など）のリストの先頭から末尾まで順次銘柄グループのループ処理（手順１２５０〜手順１２５１）を実行する。
【００９７】
相性診断モジュール１０００は、手順１１２７で、銘柄データリストから、銘柄グループ内の全銘柄データを取り出し、対象銘柄リストとして記憶する。
【００９８】
相性診断モジュール１０００は、対象銘柄リストの先頭から末尾まで順次銘柄のループ処理（第２の銘柄のループ処理、手順１１２８〜手順１１３１）を実行する。
相性診断モジュール１０００は、手順１１２９で、評価開始日に矩形帯が存在するか否かを判断する。
評価開始日に矩形帯が存在する場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１１３０で、当該銘柄を評価基準値銘柄リストに追加する。
評価開始日に矩形帯が存在しない場合は、相性診断モジュール１０００は、次の銘柄の処理に移る。
【００９９】
第２の銘柄のループ処理（手順１１２８〜手順１１３１）の終了後、相性診断モジュール１０００は、手順１１３２で、平均値パラメータｐ５（評価基準値銘柄リストの損益率の平均値および足色変化回数の平均値）をそれぞれ計算・記憶する。
具体的には、処理対象が損益率の場合は、評価基準値銘柄リストの損益率の平均値が、平均値パラメータｐ５として記録され、処理対象が足色変化回数の場合は、評価基準値銘柄リストの足色変化回数の平均値が、平均値パラメータｐ５として記録される。
【０１００】
相性診断モジュール１０００は、手順１１３３で、評価基準値銘柄リストを損益率で降順に並び替えしたリストを損益率リストとして記憶する。
相性診断モジュール１０００は、手順１１３４で、評価基準値銘柄リストを足色変化回数で昇順に並び替えしたリストを足色変化回数リストとして記憶する。
【０１０１】
相性診断モジュール１０００は、手順１１３５で、評価基準値銘柄リストの銘柄数の５％の数だけ、損益率リストの先頭及び末尾から削除する。
相性診断モジュール１０００は、手順１１３６で、評価基準値銘柄リストの銘柄数の５％の数だけ足色変化回数リストの先頭及び末尾から削除する。
これにより、損益率や足色変化回数の上位５％の銘柄と下位５％の銘柄を抜いた状態で、後述する確定最高値や確定最低値が算出される。
【０１０２】
相性診断モジュール１０００は、手順１１３７で、損益率リストに基づいて、損益率に関する確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８の算出処理を実行する。
損益率に関する確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８の算出処理の詳細については、後述する。
【０１０３】
相性診断モジュール１０００は、手順１１３９で、足色変化回数リストに基づいて、足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８の算出処理を実行する。
足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８の算出処理の詳細については、後述する。
【０１０４】
相性診断モジュール１０００は、対象銘柄リストの先頭から末尾まで順次銘柄のループ処理（第３の銘柄のループ処理、手順１１４１〜手順１１４４）を実行する。
相性診断モジュール１０００は、手順１１４２で、採点処理を実行する。
採点処理の詳細については、後述する。
【０１０５】
相性診断モジュール１０００は、手順１１４３で、結果を採点結果リストに追加し、次の銘柄の処理に移る。
第３の銘柄のループ処理（手順１１４１〜手順１１４４）の終了後、相性診断モジュール１０００は、手順１１４５で、銘柄ごとの損益率パラメータｐ３、損益率評価パラメータｐ１１、足色変化回数パラメータｐ４、足色変化回数評価パラメータｐ１２、及び当該銘柄が属する銘柄グループをデータベースに記録し、次の銘柄グループの処理に移る。
銘柄グループのループ処理（手順１２５０〜手順１２５１）の終了後、銘柄グループ内データ処理１００３は終了する。
【０１０６】
（確定最高値、確定最低値、確定差分の算出処理）
次に、図７Ｂの手順１１３７で示した損益率に関する確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８の算出処理、及び図７Ｂの手順１１３９で示した足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８の算出処理の詳細について、図８のフローチャートを用いて説明する。
【０１０７】
相性診断モジュール１０００は、手順１２０１で、処理対象のリスト先頭の要素（損益率、足色変化回数）を仮最高値パラメータｐ９として記憶し、手順１２０２で、リスト末尾の要素（損益率、足色変化回数）を仮最低値パラメータｐ１０として記憶する。
【０１０８】
具体的には、処理対象が損益率の場合は、処理対象のリスト先頭の損益率が、仮最高値パラメータｐ９として記録され、処理対象のリスト末尾の損益率が、仮最低パラメータｐ９として記録され、処理対象が足色変化回数の場合は、処理対象のリスト先頭の足色変化回数が、仮最高値パラメータｐ９として記録され、処理対象のリスト末尾の足色変化回数が、仮最低値パラメータｐ１０として記録される。
【０１０９】
相性診断モジュール１０００は、手順１２０３で、手順１１３２で算出した平均値パラメータｐ５（損益率の平均値、足色変化回数の平均値）と、仮最高値パラメータｐ９の差分の絶対値を差分Ａとして記憶する。
【０１１０】
具体的には、処理対象が損益率の場合は、損益率に関する平均値パラメータｐ５と、仮最高値パラメータｐ９の差分の絶対値が差分Ａとして記録され、処理対象が足色変化回数の場合は、足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５と、仮最高値パラメータｐ９の差分の絶対値が、差分Ａとして記録される。
【０１１１】
相性診断モジュール１０００は、手順１２０４で、手順１１３２で算出した平均値パラメータｐ５（損益率の平均値、足色変化回数の平均値）と、仮最低値パラメータｐ１０の差分の絶対値を差分Ｚとして記憶する。
【０１１２】
具体的には、処理対象が損益率の場合は、損益率に関する平均値パラメータｐ５と、仮最低値パラメータｐ１０の差分の絶対値が、差分Ｚとして記録され、処理対象が足色変化回数の場合は、足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５と、仮最低値パラメータｐ１０の差分の絶対値が、差分Ｚとして記録される。
【０１１３】
相性診断モジュール１０００は、手順１２０５で、差分Ａと差分Ｚを比較し、差分Ａが差分Ｚ以上であるか否かを判断する。
差分Ａが差分Ｚ以上である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１２０６で、差分Ａを確定差分パラメータｐ８として記憶する。
差分Ａが差分Ｚ以上でない場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１２０７で、差分Ｚを確定差分パラメータｐ８として記録する。
【０１１４】
相性診断モジュール１０００は、手順１２０８で、処理対象が損益率か否かを判断する。
処理対象が損益率である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１２１０で、リスト先頭の値を確定最高値パラメータｐ６とし、平均値パラメータｐ５と差分Ａの差を確定最低値パラメータｐ７として記憶し、処理を終了する。
処理対象が損益率でない場合は、リスト先頭の値を確定最高値パラメータｐ６とし、平均値パラメータｐ５と差分Ａの和を確定最低値パラメータｐ７として記憶し、処理を終了する。
【０１１５】
相性診断モジュール１０００は、手順１２０９で、処理対象が損益率か否かを判断する。
処理対象が損益率である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１２１２で、処理対象のリスト末尾の値を確定最低値パラメータｐ７とし、平均値パラメータｐ５と差分Ｚの和を確定最高値パラメータｐ６として記憶し、処理を終了する。
処理対象が損益率でない場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１２１３で、リスト末尾の値を確定最低値パラメータｐ７とし、平均値パラメータｐ５と差分Ｚの差を確定最高値パラメータｐ６として記憶し、処理を終了する。
【０１１６】
（採点処理１００４）
次に、図７Ｂの手順１１４２で示した採点処理（評価値設定ステップ）１００４の詳細について、図９Ａ、図９Ｂのフローチャートを用いて説明する。
なお、以降の評価値は全て整数で６が最も良い評価、１が最も悪い評価を意味する。
相性診断モジュール１０００は、手順１３０１で、銘柄グループの損益率・足色変化回数それぞれに関する平均値パラメータｐ５、確定最高値パラメータｐ６、確定最低値パラメータｐ７、確定差分パラメータｐ８を読み出しする。
【０１１７】
相性診断モジュール１０００は、手順１３０２で、採点対象の銘柄の損益率パラメータｐ３が、損益率に関する確定最高値パラメータｐ６以上であるか否かを判断する。
損益率パラメータｐ３が、確定最高値パラメータｐ６以上である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３０３で、損益率の評価（損益率評価パラメータｐ１１）に評価値６を代入してメモリに一時記憶する。その後、手順１３１４に進められる。
損益率パラメータｐ３が、確定最高値パラメータｐ６以上でない場合は、手順１３０４に進められる。
【０１１８】
相性診断モジュール１０００は、手順１３０４で、採点対象の銘柄の損益率パラメータｐ３が、損益率に関する確定最高値パラメータｐ６未満であり、且つ、「損益率に関する平均値パラメータｐ５＋損益率に関する確定差分パラメータｐ８÷２」以上であるか否かを判断する。
損益率パラメータｐ３が、確定最高値パラメータｐ６未満であり、且つ、「平均値パラメータｐ５＋確定差分パラメータｐ８÷２」以上である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３０５で、損益率の評価（損益率評価パラメータｐ１１）に評価値５を代入してメモリに一時記憶する。その後、手順１３１４に進められる。
損益率パラメータｐ３が、「平均値パラメータｐ５＋確定差分パラメータｐ８÷２」以上でない場合は、手順１３０６に進められる。
【０１１９】
相性診断モジュール１０００は、手順１３０６で、採点対象の銘柄の損益率パラメータｐ３が、「損益率に関する平均値パラメータｐ５＋損益率に関する確定差分パラメータｐ８÷２」よりも小さく、且つ、損益率に関する平均値パラメータｐ５以上か否かを判断する。
損益率パラメータｐ３が、「平均値パラメータｐ５＋確定差分パラメータｐ８÷２」よりも小さく、且つ、平均値パラメータｐ５以上である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３０７で、損益率の評価（損益率評価パラメータｐ１１）に評価値４を代入してメモリに一時記憶する。その後、手順１３１４に進められる。
損益率パラメータｐ３が、平均値パラメータｐ５以上でない場合は、手順１３０８に進められる。
【０１２０】
相性診断モジュール１０００は、手順１３０８で、採点対象の銘柄の損益率パラメータｐ３が、「損益率に関する平均値パラメータｐ５−損益率に関する確定差分パラメータｐ８÷２」よりも大きく、且つ、損益率に関する平均値パラメータｐ５よりも小さいか否かを判断する。
損益率パラメータｐ３が、「平均値パラメータｐ５−確定差分パラメータｐ８÷２」よりも大きく、且つ、平均値パラメータｐ５よりも小さい場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３０９で、損益率の評価（損益率評価パラメータｐ１１）に評価値３を代入してメモリに一時記憶する。その後、手順１３１４に進められる。
損益率パラメータｐ３が、「平均値パラメータｐ５−確定差分パラメータｐ８÷２」よりも大きくない場合は、手順１３１０に進められる。
【０１２１】
相性診断モジュール１０００は、手順１３１０で、採点対象の銘柄の損益率パラメータｐ３が、損益率に関する確定最低値パラメータｐ７よりも大きく、且つ、「損益率に関する平均値パラメータｐ５−損益率に関する確定差分パラメータｐ８÷２」以下か否かを判断する。
損益率パラメータｐ３が、確定最低値パラメータｐ７よりも大きく、且つ「平均値パラメータｐ５−確定差分パラメータｐ８÷２」以下である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３１１で、損益分の評価（損益率評価パラメータｐ１１）に評価値２を代入してメモリに一時記憶する。その後、手順１３１４に進められる。
損益率パラメータｐ３が、確定最低値パラメータｐ７よりもおおきくない、若しくは、損益率パラメータｐ３が「平均値パラメータｐ５−確定差分パラメータｐ８÷２」以下でない場合は、手順１３１２に進められる。
【０１２２】
相性診断モジュール１０００は、手順１３１２で、採点対象の銘柄の損益率パラメータｐ３が、損益率に関する確定最低値パラメータｐ７以下であるか否かを判断する。
損益率パラメータｐ３が、確定最低値パラメータｐ７以下である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３１２で、損益率の評価（損益率評価パラメータｐ１１）に評価値１を代入してメモリに一時記憶する。その後、手順１３１４に進められる。
損益率パラメータｐ３が、確定最低値パラメータｐ７以下でない場合は、手順１３１４に進められる。
【０１２３】
相性診断モジュール１０００は、手順１３１４で、採点対象の銘柄の足色変化回数パラメータｐ４が、足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６以下か否かを判断する。
足色変化回数パラメータｐ４が、確定最高値パラメータｐ６以下である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３１５で、足色変化回数の評価（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に評価値６を代入してメモリに一時記憶し、処理を終了する。
足色変化回数パラメータｐ４が、確定最高値パラメータｐ６以下でない場合は、手順１３１７に進められる。
【０１２４】
相性診断モジュール１０００は、手順１３１７で、採点対象の銘柄の足色変化回数パラメータｐ４が、足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６より大きく、且つ、「足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６＋足色変化回数に関する確定差分パラメータｐ８÷２」以下か否かを判断する。
足色変化回数パラメータｐ４が、確定最高値パラメータｐ６より大きく、且つ「確定最高値パラメータｐ６＋確定差分パラメータｐ８÷２」以下である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３１８で、足色変化回数の評価（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に評価値５を代入してメモリに一時記憶し処理を終了する。
足色変化回数パラメータｐ４が、「確定最高値パラメータｐ６＋確定差分パラメータｐ８÷２」以下でない場合は、手順１３１９に進められる。
【０１２５】
相性診断モジュール１０００は、手順１３１９で、採点対象の銘柄の足色変化回数パラメータｐ４が、「足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６＋足色変化回数に関する確定差分パラメータｐ８÷２」より大きく、且つ、足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５以下か否かを判断する。
足色変化回数パラメータｐ４が、「確定最高値パラメータｐ６＋確定差分パラメータｐ８÷２」より大きく、且つ、平均値パラメータｐ５以下である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３２０で、足色変化回数の評価（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に評価値４を代入してメモリに一時記憶し、処理を終了する。
足色変化回数パラメータｐ４が、平均値パラメータｐ５以下でない場合は、手順１３２１に進められる。
【０１２６】
相性診断モジュール１０００は、手順１３２１で、採点対象の銘柄の足色変化回数パラメータｐ４が、足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５より大きく、且つ、「足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５＋足色変化回数に関する確定差分パラメータｐ８÷２」未満であるか否かを判断する。
足色変化回数パラメータｐ４が、平均値パラメータｐ５より大きく、且つ、「平均値パラメータｐ５＋確定差分パラメータｐ８÷２」未満である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３２２で、足色変化回数の評価（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に評価値３を代入してメモリに一時記憶し、処理を終了する。
足色変化回数パラメータｐ４が、「平均値パラメータｐ５＋確定差分パラメータｐ８÷２」未満でない場合は、手順１３２３に進められる。
【０１２７】
相性診断モジュール１０００は、手順１３２３で、採点対象の銘柄の足色変化回数パラメータｐ４が、「足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５＋足色変化回数に関する確定差分パラメータｐ８÷２」以上であり、且つ、足色変化回数に関する確定最低値パラメータｐ７未満であるか否かを判断する。
足色変化回数パラメータｐ４が、「平均値パラメータｐ５＋確定差分パラメータｐ８÷２」以上であり、且つ確定最低値パラメータｐ７未満である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３２４で、足色変化回数の評価（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に評価値２を代入してメモリに一時記憶し、処理を終了する。
足色変化回数パラメータｐ４が、確定最低値パラメータｐ７未満でない場合は、手順１３２５に進められる。
【０１２８】
相性診断モジュール１０００は、手順１３２５で、採点対象の銘柄の足色変化回数パラメータｐ４が、足色変化回数に関する確定最低値パラメータｐ７以上か否かを判断する。
足色変化回数パラメータｐ４が、確定最低値パラメータｐ７以上である場合は、相性診断モジュール１０００は、手順１３２６で、足色変化回数の評価（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に評価値１を代入してメモリに一時記憶し、処理を終了する。
足色変化回数パラメータｐ４が、確定最低値パラメータｐ７以上でない場合は、処理を終了する。
【０１２９】
（採点結果の出力処理）
次に、採点結果、すなわち本実施形態における株価・指数チャートと銘柄との相性に関する情報の出力処理（出力ステップ）の詳細について、図１１のフローチャートを用いて説明する。
相性診断モジュール１０００によって算出した損益率および足色変化回数の評価ポイント（損益率評価パラメータｐ１１、足色変化回数評価パラメータｐ１２）は、銘柄ごとに、チャート以外の銘柄データベース１５２に格納される。
損益率評価パラメータｐ１１、足色変化回数評価パラメータｐ１２に関する情報を、ユーザに閲覧可能な形で提供する手順を示す。
【０１３０】
ユーザがクライアント端末１４０にインストールされたチャート出力ソフトウエア１４１を介して、採点結果の出力、及び採点結果を出力する銘柄（銘柄グループに属する銘柄）を１以上指定すると、クライアント端末１４０は、クライアント端末リクエスト処理サーバ群１３０におけるデータアクセス処理サーバ１３１のいずれかのリクエスト処理部１３２に、指定した１以上の銘柄について、採点結果を出力する旨のリクエストを送信する。
【０１３１】
なお、これ以降に示す手順を実施する採点結果出力モジュールは、リクエスト処理部１３２、チャート出力ソフトウエア１４１のどちらにあってもよいが、ここでは仮にチャート出力ソフトウエア１４１が持つ一機能として手順を示す。
【０１３２】
採点結果出力モジュールは、手順１４０１で、銘柄グループを指定し、チャート以外の銘柄データベース１５２から銘柄グループに属する全ての銘柄の損益率の評価値および足色変化回数データの評価値（損益率評価パラメータｐ１１、足色変化回数評価パラメータｐ１２）を読み出しする。
採点結果出力モジュールは、それぞれの銘柄について、短期、中期、長期ごとに、目盛り線、文字列、評価ポイントに関する記号出力のループ処理（手順１４０２〜手順１４０６）を実行する。
具体的には、短期足に関する採点結果の出力、中期足に関する採点結果の出力、長期足に関する採点結果の出力が順次行われる。
【０１３３】
採点結果出力モジュールは、手順１４０３で、低評価を示す文字列（例えば、「劣」）を表記し、その文字列を中央とした場合の右方向に向かって７本の目盛り線を持つ目盛りを描画し、さらに目盛りに対して文字列を中央とした場合の右に高評価を示す文字列（例えば、「優」）を表記する。
【０１３４】
なお、目盛りは、低評価を示す文字列に最も近い目盛り線が評価値１に対応し、低評価を示す文字列を中央とした場合に評価値１に対応する目盛りの一つ右側の目盛りが評価値２に対応し、評価値２に対応する目盛りの一つ右側の目盛りが評価値３に対応し、評価値３に対応する目盛りの一つ右側の目盛りは評価値に対応せず、評価値に対応しない目盛りの一つ右側の目盛りが評価値４に対応し、評価値４に対応する目盛りの一つ右側の目盛りが評価値５に対応し、評価値５に対応する目盛りの一つ右側の目盛りが評価値６に対応する。
【０１３５】
採点結果出力モジュールは、手順１４０４で、低評価を示す文字列の左上に損益率を示す文字列（例えば、「短期収益」、「中期収益」、「長期収益」）を表記し、評価値１に対応する中央行の目盛りの真上に手順１１３７で算出した損益率に関する確定最低値パラメータｐ７を表記し、評価値に対応しない中央行の目盛りの真上に手順１１３２で算出した損益率に関する平均値パラメータｐ５を表記し、評価値６に対応する中央行の目盛りの真上に手順１１３７で算出した損益率に関する確定最高値ｐ６を表記し、損益率の評価値（損益率評価パラメータｐ１１）に対応する中央行の目盛りの軸線の真上に位置する箇所に“●”などの記号を表記する。
【０１３６】
採点結果出力モジュールは、手順１４０５で、低評価を示す文字列の左下に足色変化回数を示す文字列（例えば、「短期足色」、「中期足色」、「長期足色」）を表記し、評価値１に対応する中央行の目盛りの真下に手順１１３９で算出した足色変化回数に関する確定最低値パラメータｐ７を表記し、評価値に対応しない中央行の目盛りの真下に手順１１３２で算出した足色変化回数に関する平均値パラメータｐ５を表記し、評価値６に対応する中央行の目盛りの真下に手順１１３９で算出した足色変化回数に関する確定最高値パラメータｐ６を表記し、足色変化回数の評価値（足色変化回数評価パラメータｐ１２）に対応する中央行の目盛りの軸線の直下に位置する箇所に“●”などの記号を表記する。
【０１３７】
採点結果出力モジュールは、短期足、中期足、長期足のそれぞれについて、手順１４０３〜手順１４０５を実行し、処理を終了する。
【０１３８】
以上の手順によって、図１０に示すような形で、株価・指数チャートと銘柄との相性に関する情報を含む評価チャートが、ユーザが閲覧出来る形で出力される。
【０１３９】
図１０では、短期足に関しては、収益率が６段階評価中の評価値４で、足色変化回数が６段階評価中の評価値５であり、中期足に関しては、収益率が６段階評価中の評価値４で、足色変化回数が６段階評価中の評価値４であり、長期足に関しては、収益率が６段階評価中の評価値３で、足色変化回数が６段階評価中の評価値６である銘柄の例が示されている。
６段階評価は、同じ銘柄グループ内の他の銘柄との相対評価である。
収益率の数値で見ると、図１０の例では、短期足の収益率が中期足の収益率や長期足の収益率よりも高い。
【０１４０】
これにより、本実施形態における株価・指数チャートを用いて、矩形帯の色が変化するタイミングで対応する銘柄の金融商品の売買を行った場合の損益率が高いか、低いかを視認することが可能になる。
損益率が高いと、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が高い。このため、損益率が高い場合に、損益率に関する評価値を大きくしている。
損益率が低いと、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が低い。このため、損益率が低い場合に、損益率に関する評価値を小さくしている。
【０１４１】
また、本実施形態における株価・指数チャートでの矩形帯の色が変化する頻度が高いか低いかを視認することが可能になる。
足色変化回数が少ないと、少ない取引回数で、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が高い。このため、足色変化回数が少ない場合に、足色変化回数に関する評価値を大きくしている。
足色変化回数が多いと、少ない取引回数で、本実施形態における株価・指数チャートの矩形帯の色の変化に対応して評価対象銘柄の金融商品の売買を行う使用者との相性が良い可能性が低い。このため、足色変化回数が多い場合に、足色変化回数に関する評価値を小さくしている。
【０１４２】
また、評価チャートでは、損益率に関する情報として、評価対象銘柄に対応する損益率と評価対象銘柄が属する銘柄グループの他の銘柄に対応する損益率との相対値に関する情報を出力する。このため、損益率が他の銘柄などの値（平均値など）と比べた相対的な評価値を使用者に認識させることが可能になる。
また、評価チャートでは、足色変化回数に関する情報として、評価対象銘柄に対応する足色変化回数と評価対象銘柄が属する銘柄グループの他の銘柄に対応する足色変化回数との相対値に関する情報を出力する。このため、足色変化回数が他の銘柄などの値（平均値など）と比べた相対的な評価値を使用者に認識させることが可能になる。
【０１４３】
なお、相対値に用いる他の銘柄は、評価対象銘柄が属する銘柄グループのものであり、当該銘柄グループに属する銘柄それぞれに対応する損益率の平均値や足色変化回数の平均値などを相対値の算出に用いる形態を説明したが、他の銘柄は、評価対象銘柄が属する銘柄グループのものに限る訳ではなく、別のグループのものであってもよい。
【０１４４】
なお、本実施形態では、１つの銘柄について、短期足と中期足と長期足の採点結果を出力する形態を説明したが、複数の銘柄について、採点結果を出力する形態であってもよい。
また、ユーザが指定した銘柄について、短期足と中期足と長期足の採点結果を出力する形態を説明したが、収益率若しくは足色変化回数の評価ポイントが所定の銘柄（例えば、評価値６の銘柄）を抽出して、クライアント端末１４０が出力する形態であってもよい。
【０１４５】
また、評価チャートは、上段に損益率に関する情報を出力し、下段に足色変化回数に関する情報を出力する形態を説明したが、いずれか一方だけを出力する形態であってもよい。
【０１４６】
また、評価チャートは、株価・指数チャートと別々に出力される形態であってもよいし、一緒に出力される形態であってもよい。図１２は、株価・指数チャートで示された短期の日足チャートに対応する損益率及び足色変化回数に関する評価チャートが、当該株価・指数チャートの一部領域に示される例を示す。
【０１４７】
また、評価対象銘柄が属する銘柄グループの損益率の平均値などから算出された境界値（確定最高値など）との大小比較結果に基づいて算出された評価値を、損益率に関する情報として評価チャートに出力し、評価対象銘柄が属する銘柄グループの足色変化回数の平均値などから算出された境界値（確定最高値など）との大小比較結果に基づいて算出された評価値を、足色変化回数に関する情報として評価チャートに出力する形態を説明した。
【０１４８】
しかしながら、損益率に関する情報や足色変化回数に関する情報として、他の情報を評価チャートに出力する形態であってもよい。
例えば、評価対象銘柄の損益率の数値を損益率に関する情報として、評価対象銘柄の足色変化回数の数値を足色変化回数に関する情報として、評価チャートに出力する形態が考えられる。
【０１４９】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０１５０】
１  株価・指数チャート出力システム
１００  相場情報提供元サーバ
１０１  相場情報
１１０  相場情報受信サーバ
１１１  第１データ受信部
１１２  相場情報データベース
１２０  チャートデータ演算処理サーバ
１２１  データ演算処理部
１２２  チャートデータベース
１３０  クライアント端末リクエスト処理サーバ群
１３１  データアクセス処理サーバ
１４０  クライアント端末
１５０  チャート以外のデータ演算処理サーバ
１５１  データ演算処理モジュール群
１５２  チャート以外の銘柄データベース
１６０  ファンダメンタルデータ受信サーバ
１６１  第２データ受信部
１６２  ファンダメンタルデータベース
１７０  ファンダメンタルデータ提供元サーバ
１７１  企業情報
１０００  相性診断モジュール
１００１  評価期間チェック処理
１００２  銘柄データ処理
１００３  銘柄グループ内データ処理
１００４  採点処理
ｐ１  直近足色パラメータ
ｐ２  仕掛け値パラメータ
ｐ３  損益率パラメータ
ｐ４  足色変化回数パラメータ
ｐ５  平均値パラメータ
ｐ６  確定最高値パラメータ
ｐ７  確定最低値パラメータ
ｐ８  確定差分パラメータ
ｐ９  仮最高値パラメータ
ｐ１０  仮最低値パラメータ
ｐ１１  損益率評価パラメータ
ｐ１２  足色変化回数評価パラメータ
【図１】
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【図２】
2020027498.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
2020027498.tif 000009
【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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