(57)【要約】【課題】  ブレードの変形・損傷を抑制しつつ、各ブレードで形成されるサイプの機能が変わることを抑制するタイヤモールドを提供する。【解決手段】  タイヤモールドにおいては、複数のブレードは、モールド本体のタイヤ周方向の中間部に配置される第１ブレードと、モールド本体のタイヤ周方向の端部に配置される第２ブレードと、を含み、第２ブレードは、モールド本体から突出する本体部と、本体部に連結される補強部と、を備え、本体部は、第１ブレードがモールド本体から突出する部分と同じ形状である。【選択図】  図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ周方向に並列され、タイヤ径方向に移動されるタイヤモールドにおいて、
タイヤにサイプを形成するための複数のブレードと、
前記複数のブレードを固定するモールド本体と、を備え、
前記複数のブレードは、前記モールド本体のタイヤ周方向の中間部に配置される第１ブレードと、前記モールド本体のタイヤ周方向の端部に配置される第２ブレードと、を含み、
前記第２ブレードは、前記モールド本体から突出する本体部と、前記本体部に連結される補強部と、を備え、
前記本体部は、前記第１ブレードが前記モールド本体から突出する部分と同じ形状である、タイヤモールド。
【請求項２】
前記本体部のタイヤ周方向の外側面に連結される前記補強部の総体積は、前記本体部のタイヤ周方向の内側面に連結される前記補強部の総体積よりも、大きい、請求項１に記載のタイヤモールド。
【請求項３】
前記補強部は、前記本体部の高さ方向に亘って延びる、請求項１又は２に記載のタイヤモールド。
【請求項４】
前記第２ブレードは、前記本体部の基端部に連結され且つ前記モールド本体に埋設されるベース部を備え、
前記補強部は、前記本体部及び前記ベース部の高さ方向に亘って延びる、請求項３に記載のタイヤモールド。
【請求項５】
前記補強部は、前記本体部の幅方向の端部に配置される、請求項１〜４の何れか１項に記載のタイヤモールド。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか１項のタイヤモールドによって製造されるタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤモールド及びタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、タイヤモールドは、タイヤにサイプを形成するための複数のブレードと、複数のブレードを固定するモールド本体とを備えている。そして、タイヤのトレッド部を成形するタイヤモールドは、タイヤ周方向に並列され、タイヤ径方向に移動される。
【０００３】
ところで、ブレードの位置によって、ブレードがモールド本体から突出する方向と、タイヤモールドが移動する方向との傾斜角度は、異なっている。具体的には、モールド本体の端部に配置されるブレードの当該傾斜角度は、モールド本体の中間部に配置されるブレードの当該傾斜角度よりも、大きくなる。したがって、例えば、タイヤの加硫が完了した後、タイヤモールドがタイヤ径方向の外側に向けて移動し、加硫後のタイヤからブレードが引き抜かれる際に、端部のブレードが、変形したり損傷したりし易い。
【０００４】
そこで、例えば、端部のブレードの高さを、中間部のブレードの高さより、低くする構成（例えば、特許文献１）や、端部のブレードの幅を、中間部のブレードの幅よりも、狭くする構成（例えば、特許文献２）が考えられる。しかしながら、端部のブレードと中間部のブレードとの形状が大きく異なる場合には、それぞれのブレードで形成されるサイプの機能が変わるため、タイヤ性能が低下する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５−２４４１７号公報
【特許文献２】特開２００５−１９３８５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そこで、第１の課題は、ブレードの変形・損傷を抑制しつつ、各ブレードで形成されるサイプの機能が変わることを抑制するタイヤモールドを提供することである。
【０００７】
また、第２の課題は、サイプの機能が変わることを抑制されたタイヤを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
タイヤモールドは、タイヤ周方向に並列され、タイヤ径方向に移動されるタイヤモールドにおいて、タイヤにサイプを形成するための複数のブレードと、前記複数のブレードを固定するモールド本体と、を備え、前記複数のブレードは、前記モールド本体のタイヤ周方向の中間部に配置される第１ブレードと、前記モールド本体のタイヤ周方向の端部に配置される第２ブレードと、を含み、前記第２ブレードは、前記モールド本体から突出する本体部と、前記本体部に連結される補強部と、を備え、前記本体部は、前記第１ブレードが前記モールド本体から突出する部分と同じ形状である。
【０００９】
また、タイヤモールドにおいては、前記本体部のタイヤ周方向の外側面に連結される前記補強部の総体積は、前記本体部のタイヤ周方向の内側面に連結される前記補強部の総体積よりも、大きい、という構成でもよい。
【００１０】
また、タイヤモールドにおいては、前記補強部は、前記本体部の高さ方向に亘って延びる、という構成でもよい。
【００１１】
また、タイヤモールドにおいては、前記第２ブレードは、前記本体部の基端部に連結され且つ前記モールド本体に埋設されるベース部を備え、前記補強部は、前記本体部及び前記ベース部の高さ方向に亘って延びる、という構成でもよい。
【００１２】
また、タイヤモールドにおいては、前記補強部は、前記本体部の幅方向の端部に配置される、という構成でもよい。
【００１３】
また、タイヤは、前記のタイヤモールドによって製造される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本実施形態に係るタイヤのタイヤ子午面における要部断面図である。
【図２】図２は、同実施形態に係るタイヤモールドの型開き状態を示す模式図である。
【図３】図３は、同実施形態に係るタイヤモールドの型開き状態を示す要部平面図である。
【図４】図４は、図３の状態を示すタイヤ子午面における要部断面図である。
【図５】図５は、同実施形態に係るタイヤモールドの型閉め状態を示す要部平面図である。
【図６】図６は、図５の状態を示すタイヤ子午面における要部断面図である。
【図７】図７は、同実施形態に係るタイヤモールドの横断面図である。
【図８】図８は、同実施形態に係る第１ブレードの正面図である。
【図９】図９は、同実施形態に係る第１ブレードの平面図である。
【図１０】図１０は、図８のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１１】図１１は、同実施形態に係る第２ブレードの正面図である。
【図１２】図１２は、同実施形態に係る第２ブレードの平面図である。
【図１３】図１３は、図１１のＸIII−ＸIII線断面図である。
【図１４】図１４は、他の実施形態に係る第２ブレードの正面図である。
【図１５】図１５は、同実施形態に係る第２ブレードの平面図である。
【図１６】図１６は、図１４のＸVI−ＸVI線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、タイヤモールド及びタイヤにおける一実施形態について、図１〜図１３を参照しながら説明する。なお、各図（図１４〜図１６も同様）において、図面の寸法比と実際の寸法比とは、必ずしも一致しておらず、また、各図面の間での寸法比も、必ずしも一致していない。
【００１６】
図１に示すように、タイヤ１０は、ビードを有する一対のビード部１１と、各ビード部１１からタイヤ径方向Ｄ２の外側に延びるサイドウォール部１２とを備えている。また、タイヤ１０は、一対のサイドウォール部１２のタイヤ径方向Ｄ２の外端部に連接されるトレッド部１３を備えている。
【００１７】
トレッド部１３は、タイヤ径方向Ｄ２の外側面に、路面に接するトレッド面を備えている。なお、図示していないが、トレッド部１３は、複数の主溝と、主溝によって区画される陸部とを備えており、陸部は、凹状の陸溝と、陸溝より幅狭な凹状のサイプとを備えている。
【００１８】
各図において、第１の方向Ｄ１は、タイヤ１０の回転中心であるタイヤ回転軸Ｘ１と平行なタイヤ幅方向Ｄ１であり、第２の方向Ｄ２は、タイヤ１０の直径方向であるタイヤ径方向Ｄ２であり、第３の方向Ｄ３は、タイヤ回転軸Ｘ１周りの方向であるタイヤ周方向Ｄ３である。タイヤ赤道面Ｓ１は、タイヤ回転軸Ｘ１に直交する面で且つタイヤ１０のタイヤ幅方向Ｄ１の中心に位置する面であり、タイヤ子午面は、タイヤ回転軸Ｘ１を含む面で且つタイヤ赤道面Ｓ１と直交する面である。
【００１９】
図２〜図６に示すように、タイヤモールド４は、タイヤ加硫装置１に備えられている。なお、タイヤ加硫装置１及びタイヤモールド４における方向Ｄ１〜Ｄ３は、タイヤ加硫装置１で成形されるタイヤ１０に対する方向（タイヤ幅方向Ｄ１、タイヤ径方向Ｄ２、タイヤ周方向Ｄ３）を使用する。
【００２０】
タイヤ加硫装置１は、タイヤ幅方向Ｄ１で離間する一対のサイドプレート２と、タイヤ周方向Ｄ３に沿って並列される複数のセクター３とを備えている。なお、タイヤ加硫装置１は、未加硫タイヤ１０（加硫前のタイヤ）を加硫することで加硫タイヤ１０（加硫後のタイヤ）を成形する装置である。
【００２１】
サイドプレート２は、タイヤ幅方向Ｄ１の内側部がタイヤ１０のサイドウォール部１２に接するサイドモールド２ａを備えている。また、サイドプレート２は、タイヤ１０のビード部１１が嵌合されるビードモールド２ｂを備えている。
【００２２】
セクター３は、内周部（タイヤ径方向Ｄ２の内側部）の成形面４ａがタイヤ１０のトレッド部１３に接するタイヤモールド（以下、「トレッドモールド」ともいう）４と、トレッドモールド４がタイヤ径方向Ｄ２の内側に装着されるモールドベース３ａとを備えている。トレッドモールド４とモールドベース３ａは、一体となって、タイヤ径方向Ｄ２に移動する。
【００２３】
一対のサイドモールド２ａ，２ａは、タイヤ加硫装置１の内部にセットされるタイヤ１０に対して、タイヤ幅方向Ｄ１に離間して配置されている。また、複数のトレッドモールド４は、一対のサイドモールド２ａ，２ａのタイヤ径方向Ｄ２の外側に配置され、且つ、タイヤ加硫装置１の内部にセットされるタイヤ１０に対して、タイヤ周方向Ｄ３に沿って環状に並列されている。
【００２４】
そして、一方のサイドモールド２ａは、他方のサイドモールド２ａに対して、タイヤ幅方向Ｄ１に移動可能であり、また、複数のトレッドモールド４は、サイドモールド２ａに対して、タイヤ径方向Ｄ２に移動可能である。これにより、タイヤ加硫装置１は、図２〜図４に示すような型開き状態と、図５及び図６に示すような型閉め状態とに切り替えられる。
【００２５】
タイヤ加硫装置１は、型開き状態時に、サイドモールド２ａとトレッドモールド４とが離れているため、タイヤ１０の出し入れを可能にする。また、タイヤ加硫装置１は、型閉め状態時に、サイドモールド２ａとトレッドモールド４とが加圧接触しているため、タイヤ１０を成形するための閉空間（キャビネット）を内部に形成している。
【００２６】
図７に示すように、トレッドモールド４は、成形面４ａを有するモールド本体４ｂと、タイヤ１０にサイプを形成するための複数のブレード５，６と、タイヤ１０に溝を形成するための複数の凸部４ｃとを備えている。複数のブレード５，６及び凸部４ｃは、モールド本体４ｂの成形面４ａに固定されている。
【００２７】
モールド本体４ｂは、タイヤ周方向Ｄ３の端部４ｄ，４ｄと、一対の端部４ｄ，４ｄの間に配置される中間部４ｅとを備えている。なお、端部４ｄの領域は、特に限定されないが、端部４ｄは、例えば、トレッドモールド４のタイヤ周方向Ｄ３の長さの２０％の領域とすることができ、好ましくは、例えば、トレッドモールド４のタイヤ周方向Ｄ３の長さの１０％の領域とすることができる。
【００２８】
複数のブレード５，６は、モールド本体４ｂの中間部４ｅに配置される第１ブレード５と、モールド本体４ｂの端部４ｄに配置される第２ブレード６とを備えている。なお、図７においては、第１及び第２ブレード５，６のみ設けられているが、例えば、第１及び第２ブレード５，６とは異なる形状である第３ブレードがさらに設けられていてもよい。
【００２９】
図８〜図１０に示すように、第１ブレード５は、モールド本体４ｂから突出する第１本体部５ａと、第１本体部５ａの基端部に連結され、モールド本体４ｂに埋設される第１ベース部５ｂとを備えている。そして、第１ブレード５は、平板状に形成されている。即ち、第１本体部５ａ及び第１ベース部５ｂは、それぞれ平板状に形成されている。
【００３０】
図１１〜図１３に示すように、第２ブレード６は、モールド本体４ｂから突出する第２本体部６ａと、第２本体部６ａの基端部に連結され、モールド本体４ｂに埋設される第２ベース部６ｂとを備えている。また、第２ブレード６は、第２本体部６ａ及び第２ベース部６ｂに連結される補強部６ｃを備えている。
【００３１】
第２本体部６ａは、平板状に形成されている。具体的には、第２本体部６ａは、第１本体部５ａと同じ形状である。なお、本明細書において、「同じ形状」とは、製造誤差等による誤差を含むものであって、例えば、高さが±１ｍｍの範囲で異なる形状、幅が±１ｍｍの範囲で異なる形状、厚みが±０．５ｍｍの範囲で異なる形状を含む。
【００３２】
第２ベース部６ｂは、平板状に形成されている。なお、第２ベース部６ｂの形状は、特に限定されないが、本実施形態においては、第２ベース部６ｂは、第１ベース部５ｂと同じ形状としている。
【００３３】
補強部６ｃは、第２本体部６ａに連結される本体補強部６ｄと、第２ベース部６ｂに連結されるベース補強部６ｅとを備えている。本体補強部６ｄは、モールド本体４ｂから露出しており、ベース補強部６ｅは、モールド本体４ｂに埋設されている。
【００３４】
ところで、第１ブレード５と第２ブレード６との形状が大きく異なる場合には、第１及び第２ブレード５，６で形成されるサイプの機能が変わるため、タイヤ１０の性能が低下する。例えば、サイプの形状差によるタイヤ１０の剛性差が生じた場合には、偏摩耗が発生するため、タイヤ１０の耐摩耗性能が低下する。
【００３５】
そこで、例えば、本体補強部６ｄの総体積は、第２本体部６ａの総体積の５０％以下とすることが好ましく、また、第２本体部６ａの総体積の３０％以下とすることがより好ましい。これにより、第１及び第２ブレード５，６で形成されるサイプの機能が変わることを抑制することができる。なお、第２本体部６ａの総体積に対する本体補強部６ｄの総体積は、特に限定されない。
【００３６】
また、タイヤ１０の加硫を開始する前には、トレッドモールド４がタイヤ径方向Ｄ２の内側に向けて移動し、加硫前のタイヤ１０にブレード５，６が刺し込まれる。このとき、第２ブレード６には、タイヤ周方向Ｄ３の内側に向けた第１の力Ｆ１（図７参照）が働く。
【００３７】
一方、タイヤ１０の加硫が完了した後には、トレッドモールド４がタイヤ径方向Ｄ２の外側に向けて移動し、加硫後のタイヤ１０からブレード５，６が引き抜かれる。このとき、第２ブレード６には、タイヤ周方向Ｄ３の外側に向けた第２の力Ｆ２（図７参照）が働く。しかも、加硫後のタイヤ１０は、加硫前のタイヤ１０から硬化しているため、第２の力Ｆ２は、第１の力Ｆ１よりも大きくなる。
【００３８】
そこで、第２本体部６ａのタイヤ周方向Ｄ３の外側面６ｆに連結される補強部６ｃの総体積は、第２本体部６ａのタイヤ周方向Ｄ３の内側面６ｇに連結される補強部６ｃの総体積よりも、大きくなっている。具体的には、第２本体部６ａの外側面６ｆに連結される本体補強部６ｄの総体積は、第２本体部６ａの内側面６ｇに連結される本体補強部６ｄの総体積よりも、大きくなっている。
【００３９】
これにより、第２の力Ｆ２に対応する補強部６ｃの総体積が大きくなっているため、大きな第２の力Ｆ２に対して、補強部６ｃが効果的に補強できるように配置されている。なお、本実施形態においては、補強部６ｃは、第２本体部６ａの外側面６ｆにのみ連結されており、第２本体部６ａの内側面６ｇには連結されていない。
【００４０】
しかも、第２ブレード６の高さ方向と直交方向の断面形状は、高さ方向に亘って、同じ形状である。即ち、第２本体部６ａ及び本体補強部６ｄにおける断面形状は、高さ方向に亘って、同じ形状である。これにより、トレッドモールド４がタイヤ径方向Ｄ２の外側に向けて移動し、加硫後のタイヤ１０からブレード５，６が引き抜かれる際に、補強部６ｃがタイヤ１０に引っ掛かることを抑制することができる。
【００４１】
ところで、第２ブレード６は、厚み方向に湾曲したり屈曲したりし易い。そこで、補強部６ｃは、第２本体部６ａの高さ方向に亘って延びている。これにより、第２本体部６ａを高さ方向に亘って補強することができているため、第２ブレード６が厚み方向に湾曲したり屈曲したりすることを抑制することができる。
【００４２】
しかも、第２本体部６ａは、高さ方向の基端部（具体的には、第２ベース部６ｂとの連結部）で変形し易い。そこで、補強部６ｃは、第２本体部６ａ及び第２ベース部６ｂの高さ方向に亘って延びている。具体的には、本体補強部６ｄは、ベース補強部６ｅに連結されている。これにより、第２本体部６ａが基端部で変形することを抑制することができる。
【００４３】
また、第２本体部６ａは、幅方向の端部でも変形し易い。そこで、補強部６ｃは、第２本体部６ａの幅方向の端部にそれぞれ配置されている。これにより、第２本体部６ａが幅方向の端部で変形することを抑制することができる。
【００４４】
なお、第１及び第２ブレード５，６の寸法は、特に限定されないが、本体部５ａ，６ａの高さは、例えば、５ｍｍ〜１５ｍｍとすることができ、また、本体部５ａ，６ａの厚みは、例えば、０．３ｍｍ〜２．０ｍｍとすることができる。なお、補強部６ｃの厚みは、特に限定されないが、例えば、第２本体部６ａの厚み以下であることが好ましい。
【００４５】
以上より、本実施形態に係るタイヤモールド４は、タイヤ周方向Ｄ３に並列され、タイヤ径方向Ｄ２に移動されるタイヤモールド４において、タイヤ１０にサイプを形成するための複数のブレード５，６と、前記複数のブレード５，６を固定するモールド本体４ｂと、を備え、前記複数のブレード５，６は、前記モールド本体４ｂのタイヤ周方向Ｄ３の中間部４ｅに配置される第１ブレード５と、前記モールド本体４ｂのタイヤ周方向Ｄ３の端部４ｄに配置される第２ブレード６と、を含み、前記第２ブレード６は、前記モールド本体４ｂから突出する本体部６ａと、前記本体部６ａに連結される補強部６ｃと、を備え、前記本体部６ａは、前記第１ブレード５が前記モールド本体４ｂから突出する部分５ａと同じ形状である。
【００４６】
斯かる構成によれば、補強部６ｃが本体部６ａに連結されているため、本体部６ａを補強することができている。そして、本体部６ａは、第１ブレード５がモールド本体４ｂから突出する部分５ａと、同じ形状である。これにより、第２ブレード６の変形・損傷を抑制しつつ、各ブレード５，６で形成されるサイプの機能が変わることを抑制する。そして、本実施形態に係るタイヤモールド４によって製造されるタイヤ１０は、サイプの機能が変わることを抑制されたタイヤ１０となっている。
【００４７】
また、本実施形態に係るタイヤモールド４においては、前記本体部６ａのタイヤ周方向Ｄ３の外側面６ｆに連結される前記補強部６ｃの総体積は、前記本体部６ａのタイヤ周方向Ｄ３の内側面６ｇに連結される前記補強部６ｃの総体積よりも、大きい、という構成である。
【００４８】
斯かる構成によれば、加硫後のタイヤ１０からブレード５，６が引き抜かれる際に、第２ブレード６に、タイヤ周方向Ｄ３の外側に向けた大きな力Ｆ２が働くことに対して、本体部６ａの外側面６ｆに連結される補強部６ｃの総体積は、大きくなっている。これにより、補強部６ｃが本体部６ａを効果的に補強することができている。
【００４９】
また、本実施形態に係るタイヤモールド４においては、前記補強部６ｃは、前記本体部６ａの高さ方向に亘って延びる、という構成である。
【００５０】
斯かる構成によれば、本体部６ａが厚み方向に湾曲したり屈曲したりし易いことに対して、補強部６ｃは、本体部６ａの高さ方向に亘って延びている。これにより、本体部６ａを高さ方向に亘って補強することができているため、本体部６ａが厚み方向に湾曲したり屈曲したりすることを抑制することができる。
【００５１】
また、本実施形態に係るタイヤモールド４においては、前記第２ブレード６は、前記本体部６ａの基端部に連結され且つ前記モールド本体４ｂに埋設されるベース部６ｂを備え、前記補強部６ｃは、前記本体部６ａ及び前記ベース部６ｂの高さ方向に亘って延びる、という構成である。
【００５２】
斯かる構成によれば、本体部６ａが基端部で変形し易いことに対して、補強部６ｃは、本体部６ａ及びベース部６ｂの高さ方向に亘って延びている。これにより、本体部６ａが基端部で変形することを抑制することができる。
【００５３】
また、本実施形態に係るタイヤモールド４においては、前記補強部６ｃは、前記本体部６ａの幅方向の端部に配置される、という構成である。
【００５４】
斯かる構成によれば、本体部６ａが幅方向の端部で変形し易いことに対して、補強部６ｃは、本体部６ａの幅方向の端部に配置されている。これにより、本体部６ａが幅方向の端部で変形することを抑制することができる。
【００５５】
なお、タイヤモールド４及びタイヤ１０は、上記した実施形態の構成に限定されるものではなく、また、上記した作用効果に限定されるものではない。また、タイヤモールド４及びタイヤ１０は、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、下記する各種の変更例に係る構成や方法等を任意に一つ又は複数選択して、上記した実施形態に係る構成や方法等に採用してもよいことは勿論である。
【００５６】
（１）上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、本体部５ａ，６ａは、平板状に形成されている、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成に限られない。例えば、本体部５ａ，６ａは、屈曲部・湾曲部を有する板状に形成されている、という構成でもよい。即ち、本体部５ａ，６ａは、厚みが一定（同じ及び略同じ）である形状であればよい。
【００５７】
（２）また、上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、第２本体部６ａの外側面６ｆに連結される補強部６ｃの総体積は、第２本体部６ａの内側面６ｇに連結される補強部６ｃの総体積よりも、大きい、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成が好ましいものの、斯かる構成に限られない。例えば、第２本体部６ａの外側面６ｆに連結される補強部６ｃの総体積は、第２本体部６ａの内側面６ｇに連結される補強部６ｃの総体積以下である、という構成でもよい。
【００５８】
（３）また、上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、補強部６ｃは、第２本体部６ａの外側面６ｆにのみ連結されており、第２本体部６ａの内側面６ｇには連結されていない、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成に限られない。
【００５９】
例えば、補強部６ｃは、第２本体部６ａの外側面６ｆ及び内側面６ｇの両方に連結されている、という構成でもよい。また、例えば、補強部６ｃは、第２本体部６ａの内側面６ｇにのみ連結されており、第２本体部６ａの外側面６ｆには連結されていない、という構成でもよい。
【００６０】
（４）また、上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、補強部６ｃは、第２本体部６ａの高さ方向に亘って延びている、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成が好ましいものの、斯かる構成に限られない。例えば、補強部６ｃは、第２本体部６ａの高さ方向の一部に、配置されている、という構成でもよい。
【００６１】
（５）また、上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、補強部６ｃは、第２本体部６ａ及び第２ベース部６ｂの高さ方向に亘って延びている、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成が好ましいものの、斯かる構成に限られない。例えば、補強部６ｃは、第２ベース部６ｂに連結されていない、という構成でもよい。また、例えば、本体補強部６ｄは、ベース補強部６ｅと離れている、という構成でもよい。
【００６２】
（６）また、上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、補強部６ｃは、第２本体部６ａの幅方向の端部に配置されている、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成が好ましいものの、斯かる構成に限られない。例えば、補強部６ｃは、第２本体部６ａの幅方向の端部から離れて配置されている、という構成でもよい。
【００６３】
（７）また、上記実施形態に係るタイヤモールド４においては、第２本体部６ａ及び補強部６ｃ（本体補強部６ｄ）の断面形状は、高さ方向に亘って、同じ形状である、という構成である。しかしながら、タイヤモールド４は、斯かる構成に限られない。
【００６４】
例えば、補強部６ｃ（本体補強部６ｄ）の断面形状は、第２本体部６ａの先端部から基端部に向けて、厚くなる形状である、という構成でもよい。斯かる構成においても、トレッドモールド４がタイヤ径方向Ｄ２の外側に向けて移動し、加硫後のタイヤ１０からブレード５，６が引き抜かれる際に、補強部６ｃがタイヤ１０に引っ掛かることを抑制することができる。なお、例えば、補強部６ｃ（本体補強部６ｄ）の断面形状は、第２本体部６ａの先端部から基端部に向けて、薄くなる形状である、という構成でもよい。
【００６５】
（８）また、タイヤモールド４においては、図１４〜図１６に示すように、補強部６ｃは、第２本体部６ａの幅方向の端部と高さ方向の先端部とに、それぞれ配置されている、という構成でもよい。即ち、補強部６ｃは、第２本体部６ａの外端縁に亘って、配置されている、という構成でもよい。
【００６６】
斯かる構成によれば、第２本体部６ａが幅方向の端部と高さ方向の先端部、即ち、外端縁で変形し易いことに対して、補強部６ｃは、第２本体部６ａの外端縁に亘って配置されている。これにより、第２本体部６ａが外端縁で変形することを抑制することができる。
【符号の説明】
【００６７】
１…タイヤ加硫装置、２…サイドプレート、２ａ…サイドモールド、２ｂ…ビードモールド、３…セクター、３ａ…モールドベース、４…タイヤモールド（トレッドモールド）、４ａ…成形面、４ｂ…モールド本体、４ｃ…凸部、４ｄ…端部、４ｅ…中間部、５…第１ブレード、５ａ…第１本体部、５ｂ…第１ベース部、６…第２ブレード、６ａ…第２本体部、６ｂ…第２ベース部、６ｃ…補強部、６ｄ…本体補強部、６ｅ…ベース補強部、６ｆ…外側面、６ｇ…内側面、１０…タイヤ、１１…ビード部、１２…サイドウォール部、１３…トレッド部、Ｄ１…タイヤ幅方向、Ｄ２…タイヤ径方向、Ｄ３…タイヤ周方向、Ｓ１…タイヤ赤道面、Ｘ１…タイヤ回転軸
【図１】
2020199723.tif 000003
【図２】
2020199723.tif 000004
【図３】
2020199723.tif 000005
【図４】
2020199723.tif 000006
【図５】
2020199723.tif 000007
【図６】
2020199723.tif 000008
【図７】
2020199723.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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