(57)【要約】      （修正有）【課題】空間が限られた環境であっても、伸長長さを容易に短くすることが可能なスライドレールアセンブリを提供する。【解決手段】スライドレールアセンブリは第１のレール２２、第２のレール２４、第３のレール２６及び切り替え部材２７を含む。第２のレールは第１のレールに対して変位可能であるとともに作用部４４を備える。第３のレールは第２のレールに対して変位可能である。切り替え部材は第３のレールに配置されるとともに、第３のレールが伸長位置から引っ込め方向に変位されたあとで所定の引っ込め位置に到達した場合に、第３のレールが切り替え部材を介して第２のレールを所定の位置へと引っ込め方向に変位させることができるように作用部と接触するように構成されている。【選択図】図２
2020199241.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のレールと、
前記第１のレールに対して長手方向に変位可能な第２のレールであって、該第２のレールは作用部を備える、第２のレールと、
前記第２のレールに対して長手方向に変位可能な第３のレールと、
操作されることで第１の状態と第２の状態との間で切り替えられるように構成された切り替え部材と、
を含むスライドレールアセンブリであって、
前記第２のレールは、前記第1のレールに対して第１の伸長位置へと開方向に変位可能であり、前記第３のレールは、前記第１のレールに対して第２の伸長位置へと前記開方向に変位可能であり、
前記切り替え部材を前記第１の状態から前記第２の状態に切り換え且つ前記第３のレールを前記第２の伸長位置から所定の引っ込め位置へと引っ込め方向に変位させることにより、前記切り替え部材は、前記第３のレールが前記第２のレールを所定の位置へと前記引っ込め方向に変位させ、前記第２のレールが前記第３のレールと同時に変位させられることができるように前記第２のレールの作用部に接触させられる、スライドレールアセンブリ。
【請求項２】
第１の補助部材及び同期機構をさらに含み、
前記第１の補助部材は前記第１のレールに配置されるとともに、係合解除部を含み、
前記同期機構は前記第２のレールに可動に取り付けられ、
前記第３のレールは接触部を有し、前記第３のレールは該接触部を介して前記同期機構を押圧することにより、前記第２のレールを前記所定の位置から前記開方向に変位させ、前記第２のレールは前記第３のレールと同時に変位させられるように構成され、
前記第２のレールが、前記第３のレールにより変位されて前記第３のレールと同時に前記所定の位置から前記開方向に変位された後で所定の位置に到達した場合、前記第１の補助部材の係合解除部は、前記同期機構を前記接触部から外し、
前記同期機構は同期部材と、該同期部材に弾性力を加えるための第１の弾性部材とを含み、
前記第３のレールは、前記接触部を介して前記同期部材を押圧するように構成されている、請求項１に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項３】
前記第１の補助部材は位置制限部をさらに含み、
前記スライドレールアセンブリは前記第２のレールに可動に取り付けられる第１の係合機構をさらに含み、
前記第２のレールが前記第１の伸長位置に変位されると、前記第１の係合機構は前記第１の補助部材の位置制限部に隣接して、前記第２のレールが前記第１の伸長位置から前記引っ込め方向に変位されるのを防止し、
前記第１の係合機構は第１の係合部材と、該第１の係合部材に弾性力を加えるための第２の弾性部材とを含み、
前記第２のレールが前記第１の伸長位置にある場合、前記第１の係合部材は、前記第２の弾性部材の弾性力に対応して前記第１の補助部材の位置制限部に隣接する、請求項２に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項４】
前記第２のレールは、前記第１のレールと前記第３のレールとの間に可動に取り付けられ、
前記第１のレールは前端部及び後端部を有し、
前記第３のレールは前端部及び後端部を有し、
前記スライドレールアセンブリは、前記第２のレールに可動に取り付けられる第２の係合機構をさらに含み、
前記第２のレールが前記第１のレールに対して前記所定の位置から前記開方向に変位された後で前記第１の伸長位置に到達し、前記第３のレールが前記第２のレールに対して前記開方向に変位された後で前記第２の伸長位置に到達した場合、前記第１のレールの後端部と前記第３のレールの前端部との間に第１の長さが定義され、
前記第２のレールが、前記第１の伸長位置から前記引っ込め方向に変位された後で前記所定の位置に到達した場合、前記第１のレールの後端部と前記第３のレールの前端部との間の前記第１の長さが短くされて第２の長さになり、前記第２のレールは、前記第２の係合機構により前記第１のレールに対して前記所定の位置で維持される、請求項１に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項５】
前記第１のレールに配置される第２の補助部材をさらに含み、
前記第１のレールの後端部と前記第３のレールの前端部との間の前記第１の長さが短くされて前記第２の長さになった場合、前記第２のレールは、前記第２の係合機構を介して前記第２の補助部材と係合するため、前記所定の位置から前記開方向に変位するのが防止され、
前記第２の係合機構は第２の係合部材と、該第２の係合部材に弾性力を加えるための第３の弾性部材とを含み、
前記第２のレールが前記所定の位置にある場合、前記第２の係合部材は、前記第３の弾性部材の弾性力に対応して前記第２の補助部材と係合する、請求項４に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項６】
支持部をさらに含み、該支持部は、前記第３のレールが前記引っ込め方向にさらに変位された場合に、該支持部が前記第２の係合部材を前記第２の補助部材から外すように前記第３のレールに配置される、請求項５に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項７】
前記切り替え部材は駆動部を含み、該駆動部は、前記切り替え部材が前記第１の状態にある場合に前記第２のレールの作用部と位置がオフセットされており、
前記切り替え部材が前記第１の状態から前記第２の状態に切り替えられると、前記駆動部は、前記第３のレールが前記第２の伸長位置から前記引っ込め方向に変位された後で前記所定の引っ込め位置に到達した場合に、前記切り替え部材の駆動部が前記第２のレールの作用部と接触するように前記第２のレールの作用部ともはや位置がオフセットされていない、請求項１に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項８】
前記切り替え部材は本体部をさらに含み、
前記切り替え部材が前記第１の状態にある間に前記切り替え部材の本体部と前記第２のレールの作用部との接触が維持されるように前記本体部と前記駆動部との間に位置的な差がある、請求項７に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項９】
前記第３のレールに取り付けられる第１の作用部材をさらに含み、
前記第１の作用部材は、前記第３のレールに対して第１の作用状態と第２の作用状態との間で切り替え可能であり、
前記第２のレールはブロック部を備え、
前記第３のレールが前記第２の伸長位置にあり、前記第１の作用部材が前記第１の作用状態にある場合、前記第１の作用部材は前記ブロック部の一方側に位置して前記第３のレールが前記第１の伸長位置にある前記第２のレールに対して前記開方向に変位するのを防止し、、
前記第１の作用部材が操作されて前記第1の作用状態から前記第２の作用状態に切り替えられると、前記第３のレールは、前記第２のレールに対して前記開方向に動かし取り外すことができる、請求項１に記載のスライドレールアセンブリ。
【請求項１０】
前記第３のレールに取り付けられる第２の作用部材をさらに含み、
前記第２の作用部材は、前記第３のレールに対して第１の作用状態と第２の状態状態との間で切り替え可能であり、
前記第３のレールが前記第２の伸長位置にあり、前記第２の作用部材が前記第１の作用状態にある場合、前記第２の作用部材は前記ブロック部の反対側に位置して前記第３のレールが前記第１の伸長位置にある前記第２のレールに対して前記引っ込め方向に変位するのを防止し、
前記第３のレールが前記第２の伸長位置にあり、前記第２の作用部材が前記第２の作用状態にある場合、前記第３のレールは、前記第１の伸長位置にある前記第２のレールに対して前記引っ込め方向に変位させることできる、請求項９に記載のスライドレールアセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はスライドレールアセンブリに関し、より具体的には空間が限られた環境でスライドレールアセンブリが用いられている場合でも、依然としてスライドレールアセンブリの保守作業を容易に行うことができるように伸長長さを短くすることができるスライドレールアセンブリに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、スライドレールアセンブリは、スライドレールアセンブリを伸長状態又は引っ込め状態にするために互いに対して変位可能な少なくとも２つのスライドレールを含む。第１のレール、第２のレール及び第３のレールの３つのレールを含むスライドレールアセンブリを例に取ると、スライドレールアセンブリは、第２のレール及び第３のレールを第１のレールに対して開方向に変位させることによって得られる伸長状態において伸長長さを有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第９９９２９０６号明細書
【特許文献２】米国特許第９６８１７４９号明細書
【特許文献３】米国特許第９６２９４５９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、アセンブリが伸長長さに達した場合に、アセンブリのメンテナンス作業の実施を困難にし得る空間的な制限（例えば、スライドレールアセンブリを操作可能な空間が限られている）があることが時としてある。
【０００５】
従って、上記の空間的な制限にもかかわらずユーザーのニーズを満たすことが可能な異なるスライドレール製品を開発することが重要である。
【０００６】
本発明は、スライドレールアセンブリの伸長長さを短くできる画期的な操作方法により操作されるスライドレールアセンブリを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様によれば、スライドレールアセンブリは第１のレール、第２のレール、第３のレール及び切り替え部材を含む。第２のレールは第１のレールに対して長手方向に変位可能であるとともに作用部を備える。第３のレールは第２のレールに対して長手方向に変位可能である。切り替え部材は操作されることで第１の状態と第２の状態との間で切り替えられる。第２のレールは、第1のレールに対して第１の伸長位置へと開方向に変位可能であり、第３のレールは、第１のレールに対して第２の伸長位置へと開方向に変位可能である。切り替え部材を第１の状態から第２の状態に切り換え且つ第３のレールを第２の伸長位置から所定の引っ込め位置へと引っ込め方向に変位させることにより、切り替え部材は、第３のレールが第２のレールを所定の位置へと引っ込め方向に変位させ、第２のレールが第３のレールと同時に変位させられることができるように第２のレールの作用部に接触させられる。
【０００８】
本発明の別の態様によれば、スライドレールアセンブリは第１のレール、第２のレール、第３のレール及び切り替え部材を含む。第２のレールは第１のレールに対して変位可能であるとともに作用部を備える。第３のレールは第２のレールに対して変位可能である。切り替え部材は第３のレールに配置されるとともに、第３のレールが伸長位置から引っ込め方向に変位されたあとで所定の引っ込め位置に到達した場合に、第３のレールが第２のレールを所定の位置へと引っ込め方向に変位させ、第２のレールが第３のレールと同時に変位されるよう作用部と接触するように構成されている。
【０００９】
本発明のさらに別の実施形態によれば、スライドレールアセンブリの伸長長さを変える方法は、スライドレールアセンブリを提供するステップであって、スライドレールアセンブリは第１のレール、第２のレール及び第３のレールを含み、３つのレールはお互いに対して変位可能であり、第２のレールは作用部を備える、ステップと、第３のレールに配置される切り替え部材を提供するステップであって、切り替え部材は操作されて第１の状態と第２の状態との間で切り替え可能である、ステップと、スライドレールアセンブリが第１の伸長長さを有するように第２のレール及び第３のレールを第１のレールに対して開方向に変位させるステップと、切り替え部材を第１の状態から第２の状態に切り替えるステップと、第２の状態にある切り替え部材が第２のレールと接触するように、第３のレールを伸長位置から引っ込め方向に引っ込め、そして第３のレールにより第２のレールを所定の位置へと引っ込め方向に変位させるステップと、スライドレールアセンブリが第１の伸長長さよりも小さい第２の伸長長さを有するように所定の位置にある第２のレールに対して開方向に第３のレールを変位させるステップを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るスライドレールアセンブリの斜視図であり、引っ込め状態のスライドレールアセンブリを示す。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの分解斜視図であり、互いに分離された第１のレール、第２のレール及び第３のレールを示す。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの第２のレールの斜視図である。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの第３のレールの部分斜視図であり、第３のレールに対して第１の状態にある切り替え部材を示す。
【図５】図５は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの部分透視図であり、切り替え部材の駆動部が第２のレールの作用部からオフセットされている第１の状態にある切り替え部材を示す。
【図６】図６は、図５の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図７】図７は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの第３のレールの部分斜視図であり、第３のレールに対して第２の状態にある切り替え部材を示す。
【図８】図８は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの部分透視図であり、切り替え部材の駆動部が第２のレールの作用部に対応する（即ち、オフセットされていない）第２の状態の切り替え部材を示す。
【図９】図９は、図８の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図１０】図１０は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、引っ込め状態にあるスライドレールアセンブリを示す。
【図１１】図１１は、図１０の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図１２】図１２は、図１０の丸で囲った領域Ｂの拡大図である。
【図１３】図１３は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレール及び第２のレールが第１のレールに対して同時に開方向に変位された状態を示す。
【図１４】図１４は、図１３の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図１５】図１５は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレール及び第２のレールが第１のレールに対して同時に開方向にさらに変位された状態を示す。
【図１６】図１６は、図１５の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図１７】図１７は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレール及び第２のレールが第１のレールに対して同時に開方向にさらに変位された状態を示す。
【図１８】図１８は、図１７の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図１９】図１９は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、第１のレールに対して第１の伸長位置にあるスライドレールアセンブリの第２のレールを示す。
【図２０】図２０は、図１９の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図２１】図２１は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第２のレールと第３のレールとの間の同時変位関係が解消された状態を示す。
【図２２】図２２は、図２１の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図２３】図２３は、図２１の丸で囲った領域Ｂの拡大図である。
【図２４】図２４は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが第１の伸長位置にある第２のレールに対して開方向に変位された状態を示す。
【図２５】図２５は、図２４の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図２６】図２６は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが第２の伸長位置にある第２のレールに対して開方向にさらに変位された状態を示す。
【図２７】図２７は、図２６の丸で囲った領域Ａの拡大図である。
【図２８】図２８は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが第２のレールに対して第２の伸長位置にある状態を示す。
【図２９】図２９は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが第１の伸長位置にある第２のレールに対して引っ込め方向に変位された状態を示す。
【図３０】図３０は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが第１の伸長位置にある第２のレールに対して引っ込め方向にさらに変位された状態を示す。
【図３１】図３１は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレール及び第２のレールが引っ込め方向に引っ込められた状態を示す。
【図３２】図３２は、本発明の実施形態によるスライドレールアセンブリの概略図であり、切り替え部材が第２の状態にあり、第２のレールの作用部を押圧することで、スライドレールアセンブリの第３のレールが第２のレールを引っ込め方向に変位させ、第２のレールが第３のレールと同時に変位することを示す。
【図３３】図３３は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第２のレールが、第３のレールにより引っ込め方向に変位された後で所定の位置に到達した状態を示す。
【図３４】図３４は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが所定の位置で第２のレールに対して開方向に変位された後で第２の伸長位置に到達した状態を示す。
【図３５】図３５は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、第２の伸長位置にある第３のレールは、所定位置にある第２のレールに対して開方向に取り外すことができることを示す。
【図３６】図３６は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリが狭い空間で使用され、第１の伸長状態にあることを概略的に示し、第１の伸長状態ではスライドレールアセンブリは第１の長さを有する。
【図３７】図３７は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリが第２の伸長状態にあることを概略的に示し、第２の伸長状態ではスライドレールアセンブリが第２の長さを有する。
【図３８】図３８は、本発明の実施形態に係るスライドレールアセンブリの概略図であり、スライドレールアセンブリの第３のレールが第２のレールから取り外され、第２のレールは第１のレールに対して引っ込められた状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１及び図２を参照して、本発明の一実施形態に係るスライドレールアセンブリは、第１のレール２２、第２のレール２４、第３のレール２６及び切り替え部材２７を含む。図１では引っ込め状態のスライドレールアセンブリを示す。
【００１２】
第１のレール２２は前端部２２ａ及び後端部２２ｂを有する。第１のレール２２は第１の壁２８ａ、第２の壁２８ｂ及び第１のレール２２の第１の壁２８ａと第２の壁２８ｂとの間に接続される長手壁３０を含む。第１のレール２２の第１の壁２８ａ、第２の壁２８ｂ及び長手壁３０は第１の通路を共に定義する。第１のレール２２は第１の補助部材３２及び第２の補助部材３４を備えることが好ましい。ここでは、一例として、第１の補助部材３２は、第１のレール２２の長手壁３０に配置された弾性板である。しかしながら、第１の補助部材３２の実施は係る構成に限定されない。第１の補助部材３２は、係合解除部３６及び位置制限部３８を含むことが好ましい。第２の補助部材３４は、第１のレール２２の長手壁３０に配置され、第２の補助部材３４は一例として、第１の補助部材３２から離れている。第１の補助部材３２は、第２の補助部材３４よりも第１のレール２２の前端部２２ａに近く、第２の補助部材３４は、第１の補助部材３２よりも第１のレール２２の後端部２２ｂに近い。
【００１３】
第２のレール２４は、第１のレール２２と第３のレール２６との間に可動に取り付けられる。第２のレール２４は、第１のレール２２に対して長手方向に変位できる。ここで、第２のレール２４は一例として、第１のレール２２の第１の通路に取り付けられる。第２のレール２４は前端部２４ａ及び後端部２４ｂを有する。第２のレール２４は第１の壁４０ａ、第２の壁４０ｂ及び第２のレール２４の第１の壁４０ａと第２の壁４０ｂとの間に接続される長手壁４２を含む。第２のレール２４の第１の壁４０ａ、第２の壁４０ｂ及び長手壁４２は第２の通路を共に定義する。第２のレール２４は作用部４４を備える。例えば、作用部４４は、第２のレール２４の長手壁４２に配置される突起又は特定構造の壁面であるが、作用部４４の実施は係る構成に限定されない。第２のレール２４はさらにブロック部４６を備え、ブロック部４６は例えば第２のレール２４の長手壁４２に配置される突起である。作用部４４及びブロック部４６は、第２のレール２４の前端部２４ａに隣接している。
【００１４】
第３のレール２６は、第２のレール２４に対して長手方向に変位可能である。ここで、第３のレール２６は一例として、第２のレール２４の第２の通路に取り付けられる。第３のレール２６は、前端部２６ａ及び後端部２６ｂを有する。第３のレール２６は、第１の壁４８ａ、第２の壁４８ｂ及び第３のレール２６の第１の壁４８ａと第２の壁４８ｂとの間に接続される長手壁５０を含む。スライドレールアセンブリは、第３のレール２６の長手壁５０の２つの位置にそれぞれ取り付けられる第１の作用部材５２及び第２の作用部材５４をさらに含むことが好ましい。第１の作用部材５２及び第２の作用部材５４は、それぞれ第１の枢結要素５６及び第２の枢結要素５８を介して第３のレール２６の長手壁５０に枢結されることが好ましい。スライドレールアセンブリは、第1の作用部材５２及び第２の作用部材５４のそれぞれを第３のレール２６に対して第１の作用状態で維持するために、第１の作用部材５２及び第２の作用部材５４にそれぞれ弾性力を加えるための第1の弾性部６０ａ及び第２の弾性部６０ｂを有するベース６０をさらに含むことが好ましい。スライドレールアセンブリは第１の操作部材６２及び第２の操作部材６４さらに含むことが好ましい。ユーザーは、第１の操作部材６２及び第２の操作部材６４を介して対応する第１の作用部材５２又は第２の作用部材５４を操作することにより、対応する第１の作用部材５２又は第２の作用部材５４を第1の作用状態から解除できる。第３のレール２６は、例えば、第３のレール２６の長手壁５０の２つの位置にそれぞれ配置される接触部６６及び支持部６７を有することが好ましい。
【００１５】
切り替え部材２７は第３のレール２６に可動に配置される。ここで、切り替え部材２７は例えば、互いに協働するように構成された少なくとも１つの接続要素６８及びスロット７０を介して、第３のレール２６の長手壁５０に垂直方向に可動に接続されている。より具体的には、切り替え部材２７及び第３のレール２６の一方はスロット７０を有し、切り替え部材２７及び第３のレール２６の他方は少なくとも1つの接続要素６８を有し、少なくとも１つの接続要素６８はスロット７０の一部を貫通して切り替え部材２７を第３のレール２６に取り付ける。空間を節約するために、切り替え部材２７は第３のレール２６の前端部２６ａに隣接することが好ましい。
【００１６】
図２及び図３に示すように、スライドレールアセンブリは同期機構、第１の係合機構及び第２の係合機構を含み、これらの機構は全て第２のレール２４に可動に取り付けられる。
【００１７】
同期機構は、第３のレール２６の接触部６６と協働するように構成されている。同期機構は、同期部材７４と、同期部材７４に弾性力を加えるための第１の弾性部材７６とを含む。同期部材７４は第１の部分７４ａ及び第２の部分７４ｂを含む。第１のシャフトＡ１は、同期部材７４の第１の部分７４ａと第２の部分７４ｂとの間に配置され、同期部材７４を第２のレール２４の長手壁４２に枢結する。同期部材７４は、同期部材７４の第１の部分７４ａに隣接する伸長脚７４ｃをさらに含むことが好ましい。伸長脚７４ｃは、第２のレール２４の長手壁４２の第１の孔Ｈ１を貫通して第１のレール２２の長手壁３０に対向する。伸長脚７４ｃは、第１の孔Ｈ１の２つの対向する孔壁の間で位置が制限されるため、同期部材７４は、限られた範囲内で枢動できる。第１の弾性部材７６は、同期部材７４を第１の所定の状態で維持するために、同期部材７４の第２の部分７４ｂに弾性力を加える。
【００１８】
第１の係合機構は、第１の係合部材７８に弾性力を加えるために第１の係合部材７８及び第２の弾性部材８０を含む。第１の係合部材７８は第１の部分７８ａ及び第２の部分７８ｂを含む。第２のシャフトＡ２は、第１の係合部材７８の第１の部分７８ａと第２の部分７８ｂとの間に位置し、第1の係合部材７８を第２のレール２４の長手壁４２に枢結する。第１の係合部材７８は、第１の係合部材７８の第１の部分７８ａに隣接する伸長脚７８ｃをさらに含むことが好ましい。伸長脚７８ｃは、第２のレール２４の長手壁４２の第２の孔Ｈ２を貫通し、第１のレール２２の長手壁３０に対向する。伸長脚７８ｃは第２の孔Ｈ２の2つの対向する孔壁の間で位置が制限されるため、第１の係合部材７８は限られた範囲内で枢動できる。第２の弾性部材８０は、第１の係合部材７８を第１の所定の状態で維持するために第１の係合部材７８の第２の部分７８ｂに弾性力を加える。第２の弾性部材８０及び第１の弾性部材７６は、固定部材82から延びる２つの弾性アームであり、固定部材８２は、第２のレール２４の長手壁４２に固定接続されることが好ましい。
【００１９】
第２の係合機構は第２の係合部材８４と、第２の係合部材８４に弾性力を加えるための第３の弾性部材８６とを含む。第２の係合部材８４は第１の部分８４ａ及び第２の部分８４ｂを含む。第３のシャフトＡ３は、第２の係合部材８４の第１の部分８４ａと第２の部分８４ｂとの間に位置し、第２の係合部材８４を第２のレール２４の長手壁４２に枢結する。第２の係合部材８４は、第２の係合部材８４の第２の部分８４ｂに隣接する伸長脚８４ｃをさらに含むことが好ましい。伸長脚８４ｃは、第２のレール２４の長手壁４２にある第３の孔Ｈ３を貫通して第１のレール２２の長手壁３０に対向する。伸長脚８４ｃは、第３の孔Ｈ３の２つの対向する孔壁の間で位置が制限されるため、第２の係合部材８４は限られた範囲内で枢動できる。第３の弾性部材８６は、第２の係合部材８４の第２の部分８４ｂに弾性力を加える。この実施形態では、スライドレールアセンブリは、第２のレール２４の後端部２４ｂに隣接して取り付けられる支持フレーム８７をさらに含む。より具体的には、支持フレーム８７は上側支持区画８７ａ、下側支持区画８７ｂ及び上側支持区画８７ａと下側支持区画８７ｂとの間に接続される中間区画８７ｃを含む。支持フレーム８７は、第２のレール２４に対して第３のレール２６を引っ込める最終段階の間に第３のレール２６を支持するために、上側支持区画８７ａ及び下側支持区画８７ｂに取り付けられる複数のボール８７ｄをさらに含む。中間区画８７ｃには開口８７ｅが設けられる。開口８７ｅは、第２の係合機構が中間区画８７ｃによって妨げられることなく第２のレール２４に設けられるように位置する。
【００２０】
図４は、操作されるのを待つ、第１の状態Ｓ１（例えば、第１の位置)にある切り替え部材２７を示す。切り替え部材２７は本体部２７ａ及び駆動部２７ｂを含むことが好ましい。本体部２７ａと駆動部２７ｂとは互い違いであるため、その間に位置的な差Ｘ（例えば、図６に明確に示すような高さの違い）がある。第３のレール２６の長手壁５０は、切り替え部材２７を２つの対向する側からそれぞれ支持するために、例えば第１の支持構造８８ａ及び第２の支持構造８８ｂといった少なくとも１つの支持構造を含むことが好ましい。
【００２１】
図５及び図６を参照して、切り替え部材２７が第１の状態Ｓ１にある場合、切り替え部材２７の駆動部２７ｂは第２のレール２４の作用部４４から位置がオフセットされ、位置的な差Ｘが存在することで、切り替え部材２７の本体部２７ａは第２のレール２４の作用部４４よりも横方向において位置的な差Ｘだけ高くなるため、切り替え部材２７の本体部２７ａは第２のレール２４の作用部４４との接触を避けることができる（図６参照）。
【００２２】
図７を参照して、切り替え部材２７は、第１の状態Ｓ１から第２の状態Ｓ２に（例えば、第２の位置）に切り替えることができる。
【００２３】
図８及び図９を参照して、切り替え部材２７が第２の状態Ｓ２にある場合、切り替え部材２７の駆動部２７ｂはもはや第２のレール２４の作用部４４から位置がオフセットされていない。すなわち、この状態にある切り替え部材２７の駆動部２７ｂは、第２のレール２４の作用部４４と位置が対応する。
【００２４】
図１０、図１１及び図１２は、引っ込められた状態にあるスライドレールアセンブリを示す。第２のレール２４は第３のレール２６に対して所定の位置Ｐ（限定されないが、例えば引っ込め位置）にあり、第３のレール２６は第２のレール２４に対して引っ込められている。さらに、第２の係合部材８４は第１の所定の状態にあり、第２の係合部材８４の第１の部分８４ａは第３のレール２６の支持部６７と当接し、第２の係合部材８４の第２の部分８４ｂは、第３の弾性部材８６が弾性力を蓄積するように第３の弾性部材８６を抑え込んでいる。第２の係合部材８４が第１の所定の状態にある間、第２の係合部材８４の伸長脚８４ｃは、第１のレール２２の第２の補助部材３４から位置がオフセットされている（図１１参照）。一方、同期部材７４及び第１の係合部材７８は、第１の弾性部材７６の弾性力及び第２の弾性部材８０の弾性力によりそれぞれ第１の所定の状態で維持される（図１２参照）。加えて、第３のレール２６の接触部６６は同期部材７４から離間し、第１の係合部材７８は第１のレール２２の第１の補助部材３２から離間している。第１の補助部材３２は、位置制限部３８に隣接するガイド部３５をさらに含むことが好ましい。ガイド部３５は例えば傾斜面又は湾曲面であるが、これらに限定されない。さらに、第１の作用部材５２及び第２の作用部材５４は第２のレール２４のブロック部４６から離間している。なお、本実施形態における切り替え部材２７は予め第１の状態Ｓ１に設定されている。しかしながら、他の実施形態では、切り替え部材２７をそのような形で予め設定する必要はない。
【００２５】
図１３及び図１４を参照して、第３のレール２６が開方向Ｄ１に所定の距離変位されると、第３のレール２６の接触部６６は、同期機構の同期部材７４の第１の部分７４ａと接触する。そのため、接触部６６は同期部材７４の第１の部分７４ａを押圧し、結果として第２のレール２４が第３のレール２６と共に同時に変位するため、第３のレール２６は第２のレール２４を所定の位置Ｐから開方向Ｄ１に変位させることができる。
【００２６】
図１５及び図１６を参照して、第２のレール２４が第３のレール２６により第１のレール２２に対して開方向に同時に変位された後で所定の位置に到達した場合、接触部６６が同期部材７４の第１の部分７４ａを押すことで第１の係合部材７８の伸長脚７８ｃは第１のレール２２の第１の補助部材３２のガイド部３５と接触する。
【００２７】
図１７及び図１８を参照して、第３のレール２６及び第２のレール２４が開方向Ｄ１にさらに同時に変位された場合、第１の係合部材７８の伸長脚７８ｃは、第１の係合部材７８が所定の角度枢動されて第1の所定の状態から解除される（例えば、第２の所定の状態になる）ように第１のレール２２の第１の補助部材３２のガイド部３５によってガイドされる。第２の弾性部材８０は第１の係合部材７８の第２の部分７８ｂにより一時的に押圧されるため弾性力を蓄積する。
【００２８】
図１９及び図２０を参照して、第２のレール２４が第３のレール２６と同時に開方向Ｄ１にさらに変位された後で第１のレール２２に対して所定の伸長位置Ｅ１に到達した場合、第１の係合機構の第１の係合部材７８は、第２のレール２４が第１のレール２２に対して第１の伸長位置Ｅ１から引っ込め方向Ｄ２に変位するのを防止するために第１の補助部材３２の位置制限部３８に隣接する。より具体的には、第２のレール２４が第１のレール２２に対して第１の伸長位置Ｅ１にある場合、第１の係合部材７８の伸長脚７８ｃは、第１のレール２２の第１の補助部材３２のガイド部３５によって位置制限部３８に案内され、第２の弾性部材８０は、第１の係合部材７８の伸長脚７８ｃが第１の補助部材３２の位置制限部３８に隣接するとともにブロックされるように蓄積した弾性力を放つ。それにより、第２のレール２４が第１のレール２２に対して第１の伸長位置Ｅ１から引っ込め方向Ｄ２に変位するのが防止される。一方、同期部材７４の伸長脚７４ｃは第１の補助部材３２の係合解除部３６と接触している。係合解除部３６は例えば傾斜面又は湾曲面である。
【００２９】
図２１、図２２、及び図２３を参照して、第３のレール２６は、第２の係合部材８４の第１の部分８４ａが第３のレール２６の支持部６７にもはや当接しないようにするために、第１の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して開方向Ｄ１に変位させることができる。第３のレール２６がそのように変位されると、第３の弾性部材８６は蓄積した弾性力を放って、それにより第２の係合部材８４を所定の角度枢動させて、第２の係合部材８４を第１の所定の状態から解除する（例えば、図２２に示す第２の所定の状態にする）。より具体的には、第３のレール２６及び第２のレール２４が開方向Ｄ１に変位された後で所定の位置に到達すると、同期機構の同期部材７４は、第１の補助部材３２の係合解除部３６によって第３のレール２６の接触部６６から離される。その結果、第３のレール２６と第２のレール２４との同時変位関係が解消される（図２３参照）。より具体的には、第３のレール２６及び第２のレール２４が所定の位置に到達すると、同期部材７４の伸長脚７４ｃは、同期部材７４を所定の角度枢動させて第１の所定の状態から解除する（例えば第２の所定の状態になる）第１の補助部材３２の係合解除部３６の位置（例えば、最も高い位置）に到達する。その結果、第３のレール２６の接触部６６は、同期部材７４の第１の部分７４ａから位置がオフセットされ、第２のレール２４が第３のレール２６によって変位され、第３のレール２６と同時に変位するのが不可能となる。この状態にある第１の弾性部材７６は同期部材７４の第２の部分７４ｂにより押さえ付けられ、弾性力を蓄積する。なお、第２のレール２４は、第１のレール２２の少なくとも１つの対応する部分（例えば、第１のレール２２に設けられるボールストリップ２２ｃ）に直接的又は間接的に当接するように構成され、それにより第２のレール２４が第１のレール２２に対して第１の伸長位置Ｅ１から開方向Ｄ１に変位するのを防止する構造部（例えば、図２に示す第２のレール２４の後端部２４ｂに隣接する当接部材２４ｃ）を有し得る。
【００３０】
図２４及び図２５を参照して、第３のレール２６が第１の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して開方向Ｄ１に変位された後で別の位置に到達した場合、第２の作用部材５４は第２のレール２４のブロック部４６の第１の側と接触する。
【００３１】
図２６及び図２７を参照して、第３のレール２６が第１の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して開方向Ｄ１にさらに変位されると、第２の作用部材５４と第２のレール２４のブロック部４６との間の接触によって第２の作用部材５４を所定の角度枢動させる力が生じる。そのため、第２の作用部材５４はもはや第１の作用状態でなくなるため（例えば、第２の作用状態になる）、第２のレール２４のブロック部４６の第１の側を通過できる。ベース６０の第２の弾性部６０ｂは第２の作用部材５４が所定の角度枢動されることに対応して弾性力を蓄積する。
【００３２】
図２８を参照して、第３のレール２６が、第１の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して開方向Ｄ１に変位された後で第２の伸長位置Ｅ２に到達すると、ベース６０の第２の弾性部６０ｂは蓄積した弾性力を放ち、第２の作用部材５４は、放たれた弾性力により第１の作用状態に戻されてブロック部４６の第２の側に移り、第３のレール２６が第２の伸長位置Ｅ２に対して引っ込め方向Ｄ２に変位するのを防止する。他方、第１の作用部材５２は第１の作用状態に留まり、ブロック部４６の第１の側にあって第３のレール２６が、第２のレール２４に対して第２の伸長位置Ｅ２から開方向Ｄ１に変位するのを防止する。
【００３３】
図２８及び図２９に示すように、切り替え部材２７の駆動部２７ｂが、第２のレール２４の作用部４４から位置がオフセットされるのではなく、位置が対応するようにするために、切り替え部材２７を第１の状態Ｓ１から第２の状態Ｓ２に切り替えることができる（図９も参照）。より具体的には、ユーザーは第２の操作部材６４に力Ｆを加えて、第２の操作部材６４により第２の作用部材５４が駆動されて第１の作用状態から解除され（例えば、第２の作用状態にされる）、それにより第１の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して第３のレール２６を引っ込め方向Ｄ２に変位するようにできる（図２９参照）。なお、第３のレール２６が第２の伸長位置Ｅ２にある際に第３のレール２６を第２のレール２４から取り外すことが望ましい場合、ユーザーは第１の操作部材６２に別の力（以下、第２の力という）を加え、第１の操作部材６２が第１の作用部材５２を駆動して第１の作用状態から解除し（例えば、第２の作用状態にする）、それにより第２の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して第３のレール２６を開方向Ｄ１に変位させて第２のレール２４から取り外すことができる。
【００３４】
図３０及び図３１を参照して、第３のレール２６が、第１の伸長位置Ｅ１にある第２のレール２４に対して第２の伸長位置Ｅ２から引っ込め方向Ｄ２に変位された後で第２の伸長位置Ｅ２に到達すると、第３のレール２６の接触部６６を使用して第1の係合部材７８を駆動し、第１の係合部材７８の伸長脚７８ｃが第１の補助部材３２の位置制限部３８によりもはやブロックされず（図３１を参照）、それ故に第２のレール２４を第１のレール２２に対して第１の伸長位置Ｅ１から引っ込め方向Ｄ２に変位させることができる。この状態では第２の係合部材８４は第１のレール２２の第２の補助部材３４から離間されている。第２の補助部材３４はガイド区画３４ａを含むことが好ましい。ガイド区画３４ａは例えば傾斜面又は湾曲面であるが、それらに限定されない。
【００３５】
図３２及び図３３を参照すると、第３のレール２６が第２の伸長位置Ｅ２から引っ込め方向Ｄ２に変位された後で所定の引っ込め位置に到達すると、切り替え部材２７の駆動部２７ｂは第３のレール２６が第２のレール２４を所定の位置Ｐ（図３３参照）へと引っ込め方向Ｄ２に変位させることができるように第２のレール２４の作用部４４と接触する。第２のレール２４は第３のレール２６と同時に変位される。第２のレール２４が所定の位置Ｐへと引っ込め方向Ｄ２に変位される過程で、第２の係合部材８４の伸長脚８４ｃは、第２の係合部材８４により第３の弾性部材８６に力が加えられ、その結果、弾性力を蓄積するように第１のレール２２の第２の補助部材３４のガイド区画３４ａと接触することが好ましい（図３２参照）。第２のレール２４が所定の位置Ｐ（図３３参照）に到達すると、第２の係合部材８４の伸長脚８４ｃは第２の補助部材３４のガイド区画３４ａを通過するため、第２の係合部材８４は、第３の弾性部材８６により放たれた弾性力に対応して第２の補助部材３４と係合するため、第２のレール２４が第１のレール２２に対して所定の位置Ｐから開方向Ｄ１に変位するのが防止される。なお、第１のレール２２は第２のレール２４の後端部２４ｂをブロックするために後方ブロック構造２２ｄを有し、それにより第２のレール２４が第１のレール２２に対して所定位置Ｐから引っ込め方向Ｄ２に変位するを防止する。
【００３６】
図３４を参照して、第２のレール２４が第１のレール２２に対して所定位置Ｐ（例えば、引っ込め位置）にある場合、第３のレール２６を第２のレール２４に対して単独で開方向Ｄ１に変位させることができ、第３のレール２６が第２の伸長位置Ｅ２に到達すると、第１の作用部材５２及び第２の作用部材５４（双方とも第１の作用状態）は、第２のレール２４のブロック部４６の両側にそれぞれ位置するため、第３のレール２６は、第２のレール２４に対して第２の伸長位置Ｅ２から開方向Ｄ１及び引っ込め方向Ｄ２のいずれに変位することも防止される。
【００３７】
図３５を参照して、第３のレール２６が第２の伸長位置Ｅ２にある場合、ユーザーは前述の第２の力を第１の操作部材６２に加えて、第１の操作部材６２が第１の作用部材５２を駆動して第１の作用状態から解除し（例えば、第２の作用状態にする）、それにより第３のレール２６を所定の位置Ｐにある第２のレール２４に対して開方向Ｄ１に動かして取り外すことができる。再び図３３を参照して、第３のレール２６を取り外す必要がなく且つ第２のレール２４が所定の位置Ｐにある場合、支持部６７が再度第２の係合部材８４と接触して第２の係合部材８４を第２の補助部材３４との係合を解除し（図１１を参照）、第２のレール２４を再び引き出すことができるようにするために、第３のレール２６を開方向Ｄ１ではなく引っ込め方向Ｄ２に変位することができる。
【００３８】
図３６を参照して、第３のレール２６を用いて物体９０を保持することができる。第２のレール２４及び第３のレール２６が第１のレール２２に対してそれぞれ第１の伸長位置Ｅ１及び第２の伸長位置Ｅ２にある場合、第１のレール２２の後端部２２ｂと第３のレール２６の前端部２６ａとの間の距離は第１の伸長長さＬ１と定義され、スライドレールアセンブリは第１の伸長状態（例えば、限定されないが完全伸長状態）にある。空間が限られた環境でスライドレールアセンブリが用いられ、第１の伸長状態にある場合、スライドレールアセンブリとこの環境における物品９２（例えば、ドア、壁又は障害物）との間に第１の空間Ｙ１が存在する。しかしながら、第１の空間Ｙ１はスライドレールアセンブリのメンテナンスの妨げとなり得る。例えば、第３のレール２６を第２のレール24から取り外すことが不可能ではないにしろ困難なほど第１の空間Ｙ１が非常に狭いことがある。
【００３９】
この場合、図３７及び図３８を参照して、上述の操作を使用して第２のレール２４を第１のレール２２に対して第１の伸長位置Ｅ１から所定の位置Ｐへと引っ込め方向Ｄ２に変位させ（図３７を参照）、それにより第２のレール２４を第２の係合部材８４を介して第１のレール２２の第２の補助部材３４と一時的に係合させることができる（図３３を参照）。この目的は、スライドレールアセンブリの全長を第１の伸長長さＬ１から第２の伸長長さＬ２に長さを短くすることであり、スライドレールアセンブリは第２の伸長状態(例えば、限定されないが半伸長状態)になる。第２の伸長状態にある場合、スライドレールアセンブリと前記環境内の物品９２との間に第２の空間Ｙ２が存在し、第２の空間Ｙ２は第１の空間Ｙ１よりも大きく、スライドレールアセンブリのユーザー又はオペレータは、第１の伸長筐体の場合よりも大きい作業空間が与えられるため、スライドレールアセンブリ及び／又は物体９０に対して必要なメンテナンス作業を行うことができるか又は第２のレール２４から第３のレール２６を容易に取り外すことができる。
【００４０】
本実施形態は、スライドレールアセンブリの伸長長さを変えるための操作方法も提供する。操作方法は上記で開示したため、簡略化のためにここでは説明を省略する。
【００４１】
前述の実施形態を通じて本発明を開示してきたが、本実施形態は発明の範囲を制限することを意図していない。出願人が求める特許保護の範囲は、添付の特許請求の範囲により定義される。
【符号の説明】
【００４２】
２２  第１のレール
２４  第２のレール
２６  第３のレール
２７  切り替え部材
３２  第１の補助部材
３４  第２の補助部材
３６  係合解除部
３８  位置制限部
４４  作用部
５２  第１の作用部材
５４  第２の作用部材
６２  第１の操作部材
６４  第２の操作部材
６６  接触部
６７  支持部
７４  同期部材
７６  第１の弾性部材
７８  第１の係合部材
８０  第２の弾性部材
８４  第２の係合部材
８６  第３の弾性部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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