(57)【要約】【課題】  利用者の創造力に基づいて自由に連結できる構造の玩具を提供する。【解決手段】  ４枚の長尺な矩形の第１グループの板材が、板材の長尺方向両端近傍を相互に係合されることにより周辺を構成させてなる周辺部材と、２枚の長尺な矩形の第２グループの板材が、板材の長尺方向近傍において第２グループの板材が係合する位置に係合されることにより周辺部材の対角線方向に懸架されている懸架部材とを備え、前記周辺部材に懸架部材が装着されることによって単位ブロックを形成する。第２グループの板材は、第１グループの板材に対して、いずれも短尺方向に偏った状態で係合しており、第１グループの板材および第２グループの板材の係合は、相互に形成された係合用溝部が他方の板材本体の係入を許容するように設けられている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも４枚の長尺な矩形の第１グループの板材が、該板材の長尺方向両端近傍を相互に係合されることにより周辺を構成させてなる周辺部材と、少なくとも２枚の長尺な矩形の第２グループの板材が、該板材の長尺方向近傍において前記第２グループの板材が係合する位置に係合されることにより前記周辺部材の対角線方向に懸架されている懸架部材とを備え、前記周辺部材に懸架部材が装着されることによって単位ブロックを形成するブロック状玩具であって、
少なくとも前記第２グループの板材は、前記第１グループの板材に対して、いずれも短尺方向に偏った状態で係合しており、
前記第１グループの板材および第２グループの板材の係合は、相互に形成された係合用溝部が他方の板材本体の係入を許容することによるものであり、係合する位置の長辺側端縁には、係合された状態で短尺方向からの他の同種の板材の係入を許容する係入溝が設けられている
ことを特徴とするブロック状玩具。
【請求項２】
前記第１グループの板材は、対向して配置される一組の第一板材と、対向して配置される一組の第二板材とが、直交して係合されることにより前記周辺部材を形成するものであり、
前記第一板材の長尺方向両端近傍には、一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第二板材および前記第２グループの板材の係合を許容するための第１の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された係入溝と、該係合用溝部および該係入溝の中間に配置される第１のストッパ部とを備え、
前記第二板材の長尺方向両端近傍には、一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第一板材のストッパ部の係合を許容するとともに係入溝を兼用する第２の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第２グループの板材の係合を許容するための第３の係合用溝部と、該第２および第３の係合用溝部の中間に配置される第２のストッパ部とを備えている
ことを特徴とする請求項１に記載のブロック用玩具。
【請求項３】
前記第２グループの板材は、中央で交差する一組の第三板材および第四板材で構成され、
前記第三板材の長尺方向両端近傍には、前記第１グループの板材が係合する部分において両者との係合を許容するために一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された第４の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された係入溝と、該係合用溝部および該係入溝の中間に配置される第３のストッパ部とを備え、
該第三の板材の長尺方向中央には、前記他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第四板材の係合を許容する第５の係合用溝部を備え、
前記第四板材の長尺方向両端近傍には、前記第１グループの板材が係合する部分において両者との係合を許容するために一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された第４の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された係入溝と、該係合用溝部および該係入溝の中間に配置される第４のストッパ部とを備え、
該第四板材の長尺方向中央には、前記一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第三板材の係合を許容する第６の係合用溝部を備えている
ことを特徴とする請求項２に記載のブロック玩具。
【請求項４】
前記第一板材と前記第二板材とは、合同の板材で構成され、各２枚ずつを係合して周辺部材を形成させるとき、４つの板材の壁面により断面形状正方形の筒状体を形成させ、該正方形部分が前記単位ブロックを構成する基準となるものである請求項２または３に記載のブロック玩具。
【請求項５】
前記第一板材および前記第二板材のいずれか一方または双方は、隣接する他の単位ブロックを形成する第一部材または第二板材を兼用する長尺な板材で構成され、該板材を使用して２つ以上の単位ブロックの基準を同時に構成するものである請求項４に記載のブロック玩具。
【請求項６】
前記の各板材は、それぞれ紙製の板材である請求項１〜５のいずれかに記載のブロック玩具。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかに記載のブロック玩具の使用方法であって、前記単位ブロックが１または複数形成される多数のブロック玩具を使用し、任意のブロック玩具における短尺方向に偏って係合される懸架部材の突出側を、他のブロック玩具における周辺部材における係合部に存在する係合用溝部に係入することにより、複数のブロック玩具を連結させることを特徴とするブロック玩具の使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、単位ブロックを形成するブロック状の玩具に関し、特に板材を相互に係合することにより形成されるブロック玩具と、その使用法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
板材を使用する玩具としては、紙製の組立部材を使用した組立玩具があった（特許文献１参照）。この玩具は、予め定めた立体形状を形成し得るための紙片に対し、相互に係合し得る溝部が形成されたものであり、個々の紙片に設けられている溝部に対して、正しく他の紙片の溝部を係合させることにより、予定された立体形状を組み立てることができるものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２４０３１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前掲の特許文献１に開示される玩具は、専ら知育的な要素を発揮させるため、溝部の位置や深さなどが異なる複数の紙片を使用するものであり、これらを所定の順番で所定の位置に配置することによってのみ予定された立体形状を構築し得るものであった。この種の玩具は、順番を間違えると最終的な立体形状が構築されないことから、各紙片の特徴を観察し、理解したうえで使用されることから、知育的効果を発揮することについては好適であった。
【０００５】
しかしながら、他方において、構築された立体形状の玩具を使用することについては、限界があった。すなわち、一度構築された立体形状の玩具を使用する用途としては、再度分解して再び組み立てるか、または組み立てられた状態の立体形状を利用した置物やペンスタンド等に利用する程度であった。しかも、組み立てられた玩具を相互に連結させる場合についても、当初予定されたものとの間で予定された連結のみが可能であり、利用者の創造性ある連結による他の立体形状への変更はできないものとなっていた。
【０００６】
そのため、単に予め定められた順序で製造し得る立体形状玩具を自由度有して連結し得る構造とすることが要求され、さらに創造性ある立体形状となり得るブロック玩具としての機能を兼用するものが切望されるものとなっていた。
【０００７】
本発明は、上記諸点に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、板材を組み立て、または分解可能としつつ、利用者の創造力に基づいて自由に連結できる構造の玩具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、本願の発明者は、組み立ておよび分解を可能とするブロック玩具であり、板材の係合によって構成されるものを案出し、所定の単位ブロックに構成することにより、創造性を発揮させた連結構造が可能となることを見出し、本発明に至ったものである。
【０００９】
すなわち、ブロック玩具に係る本発明は、少なくとも４枚の長尺な矩形の第１グループの板材が、該板材の長尺方向両端近傍を相互に係合されることにより周辺を構成させてなる周辺部材と、少なくとも２枚の長尺な矩形の第２グループの板材が、該板材の長尺方向近傍において前記第２グループの板材が係合する位置に係合されることにより前記周辺部材の対角線方向に懸架されている懸架部材とを備え、前記周辺部材に懸架部材が装着されることによって単位ブロックを形成するブロック状玩具であって、少なくとも前記第２グループの板材は、前記第１グループの板材に対して、いずれも短尺方向に偏った状態で係合しており、前記第１グループの板材および第２グループの板材の係合は、相互に形成された係合用溝部が他方の板材本体の係入を許容することによるものであり、係合する位置の長辺側端縁には、係合された状態で短尺方向からの他の同種の板材の係入を許容する係入溝が設けられていることを特徴とするものである。
【００１０】
上記構成によれば、周辺部材に対して懸架部材を係合させることにより一体のブロック玩具が構成されることから、これらによって構成される単位ブロックを連結させることで、任意の立体構造を構築が可能となる。このときの単位ブロックは、例えば、第１グループの板材が４枚である場合には、直方体または立方体の枠体によって構成され、５枚の場合は五角柱形状、６枚の場合は六角柱形状などの多角柱形状の枠体によって構成されることとなる。そして、懸架部材が、周辺部材の短尺方向に偏って配置されることから、当該懸架部材は、多角柱形状の母線方向に片方が突出して凸状となり、他方が陥没した凹状となるため、凹凸を合わせるようにして連結させることができる。
【００１１】
これらの直方体その他の多角柱形状を単位ブロックとして、同じ単位ブロックを有する複数のブロック玩具を使用すれば、板材の短尺方向に多数のブロック玩具を連結させることが可能となり、任意の立体形状を構築させることが可能となる。なお、これらのブロックは、板材を組み立てることにより作製することができ、また、当該ブロックを分解することも可能となるものである。
【００１２】
上記において使用する板材は、プラスチック等の合成樹脂で設けることができるほか、紙製とすることができる。合成樹脂製の場合には、所定の外寸かつ係合用溝部を形成するために型成形されることとなるが、紙製の場合には、打ち抜き加工等によって製造することができる。また、前記ブロック玩具は、予め組み立てられた状態であってもよいが、板状部材のみの状態としておき、利用者が任意の形状に組み立てて使用するものとしてもよい。
【００１３】
上記発明における前記第１グループの板材にあっては、対向して配置される一組の第一板材と、対向して配置される一組の第二板材とが、直交して係合されることにより前記周辺部材を形成するものとし、前記第一板材の長尺方向両端近傍には、一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第二板材および前記第２グループの板材の係合を許容するための第１の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された係入溝と、該係合用溝部および該係入溝の中間に配置される第１のストッパ部とを備え、前記第二板材の長尺方向両端近傍には、一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第一板材のストッパ部の係合を許容するとともに係入溝を兼用する第２の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第２グループの板材の係合を許容するための第３の係合用溝部と、該第２および第３の係合用溝部の中間に配置される第２のストッパ部とを備える構成とすることができる。
【００１４】
このような構成の場合には、板材に形成される係合用溝部が、相互に係合されることにより周辺部材を容易に形成し得るものとなる。その結果、予めブロック玩具を立体的に組み立てる場合の製造が容易となり、板材のみで提供される場合には、利用者において容易に組み立ててブロック玩具とすることができる。なお、第一板材と第二板材との係合位置には、係合用溝部および係入溝が外向きに開放されていることから、第２グループの板材および他のブロック玩具の板材の係入を可能にするものである。
【００１５】
さらに、上記発明における第２グループの板材にあっては、中央で交差する一組の第三板材および第四板材で構成され、前記第三板材の長尺方向両端近傍には、前記第１グループの板材が係合する部分において両者との係合を許容するために一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された第４の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された係入溝と、該係合用溝部および該係入溝の中間に配置される第３のストッパ部とを備え、該第三の板材の長尺方向中央には、前記他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第四板材の係合を許容する第５の係合用溝部を備え、前記第四板材の長尺方向両端近傍には、前記第１グループの板材が係合する部分において両者との係合を許容するために一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された第４の係合用溝部と、その延長線上に形成され、他方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成された係入溝と、該係合用溝部および該係入溝の中間に配置される第４のストッパ部とを備え、該第四板材の長尺方向中央には、前記一方の長辺側端縁から短尺方向に沿って形成され、前記第三板材の係合を許容する第６の係合用溝部を備える構成とすることができる。
【００１６】
上記構成の場合には、少なくとも２枚の板状部材を中央で交差させつつ両端近傍を周辺部材（第１グループの板材）の係合位置に係合させることができる。なお、当該係合位置には、係入溝が外向きに開放されているため、他のブロック玩具の板材を係入させることができる構成となっている。
【００１７】
ブロック玩具の使用方法に係る本発明は、前記単位ブロックが１または複数形成される多数のブロック玩具を使用し、任意のブロック玩具における短尺方向に偏って係合される懸架部材の突出側を、他のブロック玩具における周辺部材における係合部に存在する係合用溝部に係入することにより、複数のブロック玩具を連結させることを特徴とするものである。
【００１８】
上記のような使用方法によれば、ブロック玩具を構成する懸架部材が、ブロック玩具全体に対して凹凸形状を形成していることを利用し、ブロック玩具を相互に連結させ、任意の立体形状を構築するような使用が可能となる。
【発明の効果】
【００１９】
ブロック玩具に係る本発明によれば、各板材によって周辺部材と、これに対して偏った状態で設けられる懸架部材とで、全体的には凹凸を有する状態のブロック体を構成し得ることとなり、当該凹凸を合わせた状態で連結することができる玩具となり得る。また、周辺部材および懸架部材は、板材を組み立てることによって作製することができるものであり、両部材の結合することについても同様である。そして、これらの係合によって作製されるブロック玩具は、係合状態を解除させることによって分解が可能となる。
【００２０】
そして、当該ブロック玩具の使用方法に係る本発明によれば、予め適宜形状に組み立てられたブロック玩具を使用し、または板材を組み立ててブロック玩具を構成したものを使用し、任意に連結することができることから、利用者の創造力を発揮させつつ自由な立体形状を構築することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】ブロック玩具に係る本発明の実施形態を示す斜視説明図である。
【図２】（ａ）は実施形態における第１グループの板材を示し、（ｂ）は実施形態における周辺部材を示す説明図である。
【図３】（ａ）は実施形態における第２グループの板材を示し、（ｂ）は実施形態における懸架部材を示す説明図である。
【図４】（ａ）は実施形態における周辺部材と懸架部材の分解した状態を示し、（ｂ）は両者を合体した状態を示す説明図である。
【図５】本実施形態の使用方法を示す説明図である。
【図６】本実施形態の変形例を示す説明図である。
【図７】本実施形態の他の変形例を示す説明図である。
【図８】本実施形態および変形例による使用方法を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、ブロック玩具の実施形態を示す斜視図である。この図に示されるように、本実施形態は、複数の長尺な矩形の板材１，２，３，４，５，６を使用し、相互に係合する係合用溝部によって係合されることによって一体的なブロック体Ａを構成するものである。図示のブロック体Ａは、単位ブロックを示すものであり、図示のブロック体Ａをもって単位ブロックを形成するブロック玩具となり得るが、複数の単位ブロックを連続的に構成する場合もあり得る。
【００２３】
本実施形態では、４枚の板材１，２，３，４を第１グループの板材として使用するものを例示しており、これらの板材１〜４の長尺方向を横向きとし、その両端近傍を隣接するものとの間で相互に係合させている。これにより升状の枠体（断面四辺形（正方形）の筒状体）を構成させている。また、２枚の板材５，６を第２グループの板材として使用するものを例示しており、２枚の板材５，６の長尺方向を横向きとしつつ、を中央で交差することによって十字状とし、その両端近傍を、枠体の周辺部材の頂点に係合して、懸架部材としている。この懸架部材（２枚の板材５，６）は、周辺部材（４枚の板材１〜４）から母線方向（板材の短尺方向）上向きに偏った状態で設けられている。従って、周辺部材（第１グループの板材１〜４）に対し、懸架部材（第２グループの板材５，６）は、相対的に筒状体（枠体）の母線方向に偏っており、一方（図中上方）には突出する凸状を形成させ、他方（図中下方）では陥没した凹状を形成させることができる。
【００２４】
なお、本実施形態においては、周辺部材が、４枚の板材（第１グループ）１〜４を使用して、断面形状を四辺形の筒状体（枠体）を構成するものとしているが、５枚の板材によって断面五角形の筒状体を構成させるものであってもよく、６枚の板材により断面六角形の筒状体を構成させてもよい。五角形の筒状体における懸架部材は３枚の板材を交差させつつ、隣り合わない頂点に対して懸架させ、六角形の筒状体における懸架部材は、３枚の板材を交差させつつ対角線上に懸架させことができる。懸架部材は、周辺部材の形状を安定化させるためのものであるため、各頂点にいずれかの板材が懸架される構成となっていればよいからである。
【００２５】
また、懸架部材（２枚の板材）５，６の短尺方向への偏りは、短尺方向に対して（板材の短辺長さの）１／５〜１／６の範囲内としており、この偏った範囲が、周辺部材から懸架部材が突出する長さとなっている。
【００２６】
ここで、各板材について詳述する。まず、第１グループの板材１〜４は、図２（ａ）に示すように、二種類に区分されて構成される。第一板材１，２と第二板材３，４である。第一板材１，２と第二板材３，４とは、ともに同じ大きさの長方形板材であり、長尺方向両端近傍に設けられる係合用溝部の構成状態が異なるものである。
【００２７】
すなわち、第一板材１，２には、その長尺方向両端近傍において、一方の長辺側端縁（図中上端縁）から切り込まれた状態の第１の係合用溝部１１，１２，２１，２２が設けられ、その延長線上において他方の長辺側端縁（図中下端縁）から切り込まれた状態の係入溝１３，１４，２３，２４が設けられる。両者の中間は切込み部分（係合用溝等）が到達しておらず、板材の本体と両端部とが連続する状態となっている。この連続する部分は、後述する第二板材３，４との係合時の位置決めを行うためのストッパ部１５，１６，２５，２６として機能するものである。
【００２８】
上記の係合用溝部１１，１２，２１，２２は、後述する第二板材３，４および第２グループの板材５，６との係合に供されるものであるが、上記の係入溝１３，１４，２３，２４は、これらとの係合に供されるものではなく、同種のブロック体との連結の際に他の板材の（同様に設けられる係入溝との）係入に供されるものである。そこで、その係入溝１３，１４，２３，２４の切込み長さＤ１は、板材の短尺方向に対して（板材の短辺長さの）１／５〜１／６の範囲内としている。また、ストッパ部１５，１６，２５，２６の短尺方向の長さＬ１は、前記係入溝１３，１４，２３，２４と同寸法以上としており、適宜強度を保持させ得るものとしている。従って、係合用溝部１１，１２，２１，２２の切込み長さＤ２は、その残余部分となっている。
【００２９】
なお、係合用溝部１１，１２，２１，２２および係入溝１３，１４，２３，２４は、長尺方向両端縁（短辺側端縁）から適宜離れた位置に設けられることにより、板材全体の強度を確保し得るものであり、概ね前記ストッパ部１５，１６，２５，２６の短尺方向長さと同程度を有する構成としている。因みに、本実施形態では、板材１，２の長尺方向長さに対して１／８〜１／９の範囲内に調整されている。
【００３０】
他方の第二板材３，４は、前記第一板材１，２と同様に、係合用溝部（第２の係合用溝部）３１，３２，４１，４２および係入溝（第３の係合用溝部）３３，３４，４３，４４が形成されるものであるが、この第二板材３，４に形成される第２の係合用溝部３１，３２，４１，４２は、第一板材１，２の反対側端縁（図中下端縁）から切り込まれた状態で設けられるものである。これは、第一板材１，２に設けられる第１の係合用溝部１１，１２，２１，２２との間で相互に係合させるためである。また、第３の係合用溝部３３，３４，４３，４４は、他方の端縁（図中上端縁）に形成され、第２グループの係合を許容するものである。そして、この両者の中間には、第一板材と同様のストッパ部３５，３６，４５，４６として機能する部分が形成されている。
【００３１】
ここで、第２の係合用溝部３１，３２，４１，４２の切込み長さＤ３は、前記第一板材１，２に設けられる係入溝１３，１４，２３，２４の切込み長さＤ１とストッパ部１５，１６，２５，２６の短尺方向長さＬ１とを加算した長さに一致させている。これは、第一板材１，２に対して第二板材３，４を係合（係合のために相互に係入）させる場合に、第二板材３，４のストッパ部３５，３６，４５，４６が、第一板材１，２のストッパ部１５，１６，２５，２６に当接した状態で係合を完了させる（係入が限界となる）ことから、当該係合完了時に、相互の長辺側端縁（上端縁および下端縁のそれぞれ）が同じ高さとなる（それぞれ水平方向に平行な二つの仮想平面上に位置する）ように調整するためである。
【００３２】
第二板材３，４に設けられる第２の係合用溝部３１，３２，４１，４２が上記のように調整されることにより、当該第２の係合用溝部３１，３２，４１，４２は、第一義的には、第一板材１，２との係合に使用されるが、その開放端は、第一板材１，２の係入溝１３，１４，２３，２４とともに、一方の長辺側端縁において開放することとなり、他のブロック体の板材等を係入可能とするものである。すなわち、当該係合用溝部３１，３２，４１，４２は、係入溝としての機能を兼用するものである。
【００３３】
なお、第二板材３，４におけるストッパ部３５，３６，４５，４６の短尺方向長さＬ２は、第一板材１，２のストッパ部材１５，１６，２５，２６と同じ状態（板材３，４の長尺方向長さに対して１／８〜１／９の範囲内）に調整されている。従って、第３の係合用溝部３３，３４，４３，４４の切込み長さＤ４は、第２の係合用溝部３１，３２，４１，４２の切込み長さＤ３とストッパ部３５，３６，４５，４６の短尺方向長さＬ３を形成した際の残余の長さとなっている。
【００３４】
第１グループの板材１，２，３，４は、上記のような構成としたことから、第一板材１，２を適宜間隔の平行な状態に配置し、その長尺方向両端近傍に対して、第二板材３，４の長尺方向両端近傍を係合させることにより、図２（ｂ）に示すような断面四辺形（正方形）の筒状体を構成することができるのである。この係合に際して、各板材１，２，３，４の表面が直交する状態とすることにより、４つの壁面が形成（四辺形状の枠体が構成）され、筒状体の壁面として機能させることができる。なお、断面四辺形（正方形）とは、上記壁面のうち係合される部分よりも内部側をもって示すものであり、係合部分よりも外方に突出する部分を含まない表現である。また、断面形状を正方形としているのは、後述の使用方法において説明するように、他の同種ブロック体との連結に際し、縦横の向きを考慮せずに同じ大きさのブロック体を形成するもの同士を容易に連結させるためである。従って、敢えて縦横の向きを設ける場合には断面形状を長方形として構成してもよいものである。
【００３５】
図２（ｂ）に示されているように、上述のような係合状態において、第１グループの４つの板材１，２，３，４により、周辺部材Ａａが構成されるものである。このとき、図に明確に示されているように、４つの板材１，２，３，４が交差する（直交する）ように係合された係合部分（係合用溝部が設けられている部分）１０，２０，３０，４０は、その両端縁（図中上端縁および下端）が開放しており、所定の係入または係合を許容し得る状態となるのである。
【００３６】
次に、第２グループの板材５，６は、図３（ａ）に示すように二種類に区分され、一方が第三板材５であり、他方が第四板材６である。これらの第三板材５および第四板材６についても、ともに同じ大きさの長方形板材であり、長尺方向両端近傍に設けられる係合用溝部の構成状態についても同様である。異なる点は、交差のために形成される長尺方向中央の係合用溝部の状態のみである。
【００３７】
すなわち、第三板材５および第四板材６には、どちらも長尺方向両端近傍において、一方の長辺側端縁（図中下端縁）から切り込まれた状態の第４の係合用溝部５１，５２，６１，６２が設けられ、その延長線上において他方の長辺側端縁（図中上端縁）から切り込まれた状態の係入溝５３，５４，６３，６４が設けられる。両者の中間は板材の本体と両端部とが連続するストッパ部５５，５６，６５，６６が形成されたものである。
【００３８】
ここで、上記の第４の係合用溝部５１，５２，６１，６２は、前述の周辺部材Ａａを形成する第１グループの板材１，２，３，４が係合する部分１０，２０，３０，４０（図２（ｂ）参照）との間で係合するためのものである。この係合用溝部５１，５２，６１，６２の切込み長さＤ５を調整することにより、周辺部材Ａａに係合させたときの板材５，６の高さが決定することとなる。そこで、本実施形態では、当該切込み長さＤ５を、第１グループの第一板材１，２のストッパ部の長さＬ１と、第二板材３，４のストッパ部の長さＬ２とを加算した長さに一致させている。これにより、当該係合用溝部５１，５２，６１，６２を前記第１グループの係合部分１０，２０，３０，４０に係合すると、下端縁が周辺部材の下端縁まで到達せず、当該係合状体が短尺方向に偏った状態となるのである。
【００３９】
そして、第三板材５および第四板材６は、長手方向中央において交差のための係合用溝部５７，６７が設けられる。第三板材５の係合用溝部５７は、上端縁側から短尺方向に切り込まれて形成され、他方、第四板材６の係合用溝部６７は、下端縁側から短尺方向に切り込まれて形成される。両者は、ともに長手方向中央において短尺方向に切り込まれて設けられることから、両者を相互に（上下方向から）係合させることにより、図３（ｂ）に示すように、当該中央において直交させた状態とすることができる。なお、第５および第６の係合用溝部５７，６７の切込み長さは、短尺方向長さ（短辺の長さ）の１／２以上であり、１／３以下としている。１／２以上としているのは、両板材５，６を交差させるためには、切込み長さの下限値が１／２だからであるが、直交状態において余裕を与えるため（容易な直交状態とするため）、それ以上としているのである。また、１／３以下としているのは、係合用溝部５７，６７の切込みによる残余部分が短くなることによって、強度が低下することを防ぐためである。
【００４０】
両係合用溝部５７，６７を相互に係合させた場合には、図３（ｂ）に示されているように、２つの板材５，６によって直交する壁面を有する断面十字状の懸架部材Ａｂを形成することとなる。この懸架部材Ａｂは、その全ての先端近傍において、図中下向きに開放された係合用溝部５１，５２，６１，６２と、図中上向きに開放された係入溝５３，５４，６３，６４が存在する状態となるものである。
【００４１】
そこで、図４（ａ）に示すように、上記懸架部材Ａｂを構成する両板材５，６の長尺方向が、周辺部材Ａａを形成する四辺形の枠体における対角線方向となるように調整、当該懸架部材Ａｂの全ての係合用溝部５１，５２，６１，６２を、周辺部材Ａａの係合部分１０，２０，３０，４０に係合させることにより、両者を一体化させることができるのである。このように一体化させることにより、図４（ｂ）に示すように、周辺部材Ａａに対して懸架部材Ａｂを短尺方向（枠体の母線方向）に偏らせつつ一体化させることとなり、所定形状のブロック体Ａを構成させることができるものである。そして、このときのブロック体Ａは、単位ブロックを形成するものであり、この単位ブロックごとにブロック玩具として使用することができる。
【００４２】
次に、本実施形態によるブロック体（単位ブロックによるブロック玩具）Ａの使用方法について説明する。図５は、２個の同じ構成のブロック体Ａ１，Ａ２を連結する状態を示している。図５（ａ）に示されているように、同じ構成のブロック体Ａ１，Ａ２は、いずれも懸架部材Ａｂ１，Ａｂ２が周辺部材Ａａ１，Ａａ２に対して各構成板材１〜６の短尺方向（上下方向に）同じ側に偏った状態である。そのため、下位のブロック体Ａ１では、懸架部材Ａｂ１の上部が突出し、上位のブロック体Ａ２では、懸架部材Ａｂ２の下部が窪んだ状態となっている。
【００４３】
そこで、両ブロック体Ａ１，Ａ２の位置を調整しつつ上下方向に重ね合わせることにより、図５（ｂ）に示すように、下位において突出する懸架部材Ａｂ１は、上位において窪みが形成される範囲に嵌合する状態で連結され、両者によって、高さ方向に延びた（２倍の高さの）ブロック体を形成させることができる。
【００４４】
このとき、下位において突出する懸架部材Ａｂ１（それを構成する板材５，６）の両端近傍に設けられている係入溝に対し、上位のブロック体Ａ２を形成する周辺部材Ａａ２の係入溝（周辺部材を構成する板材１〜４の係入溝の集合体）が係入することによって、両者が相互に連結されるものとなっている。
【００４５】
二種類の係入溝が相互に係入することによって連結されるものであるが、この連結状態は、緩やかな状態である。双方の摩擦抵抗によって保持されているものに近似した状態である。そこで、いずれか一方について、係入溝を設けない構成としてもよい。使用される全ての板材が同じ肉厚であって、係入溝が係合用溝部と同じ間隔（幅寸法）によって切り込まれて構成されていれば、当然に、一方の係入溝（または係入溝の集合体）が、他方の板材を係入し得ることとなるからである。
【００４６】
なお、図示は、２つの同じ構成のブロック体Ａ１，Ａ２を重ね合わせる場合を示しているが、同様の連結方法により、さらに多数のブロック体Ａを連結させることができ、所望の数のブロック体Ａを重ね合わせることにより、任意の高さに積み上げることができるものである。
【００４７】
次に、本実施形態の変形例について説明する。図６および図７は、その変形例を示すものである。
【００４８】
まず、図６（ａ）は二つの単位ブロックを一体的に構成した第１変形例Ａ１０である。この変形例Ａ１０では、周辺部材を６つの板材を使用しているが、この場合も二種類の板材が使用されている。すなわち、前述の実施形態において使用される第一板材１，２と同種の板材を４枚と、実施形態における第二板材３，４（図２参照）の二枚分の長さで構成した２枚の板材の変形例１０３，１０４２枚を使用するものである。この変形例による第二板材１０３，１０４は、単純に実施形態における二枚分の第二板材３，４を長手方向に連続して形成したものであり、その結果、単位ブロック２つを一方向に連続した状態に構成し得るものである。単位ブロック２つを形成するのであるから、懸架部材は、周辺部材によって形成される２つ分の断面四辺形の筒状体の内部に懸架されるものである。
【００４９】
また、図６（ｂ）に示す第２変形例Ａ２０は、上記第１変形例Ａ１０の一部の第一板材１，２を、さらに二枚分とした第一板材の変形例１０１，１０２を使用するものであり、適宜な位置に一枚分の第一板材１，２と第二板材３，４を配置することにより、単位ブロック３つを一体的に構成したものである。この第２変形例は、横方向に加えて縦方向（一方向に対し直交方向）にも連続させたものである。単位ブロックの並び方によって区別する場合には、第１の変形例Ａ１０がＩ型であるとすれば、第２の変形例Ａ２０はＬ型となるものである。
【００５０】
さらに、図７（ａ）に示すように、第二板材を３枚分として変形例２０３，２０４を使用することにより、３つの単位ブロックを直列に連続させた構成とする（第３変形例Ａ３０）ことも可能であり、図７（ｂ）に示すように、第二板材を２枚分とした変形例１０３，１０４を使用しつつ、第一板材を３枚分とした変形例２０１，２０２を使用することにより、４つの単位ブロックを連続させた構成とする（第４変形例Ａ４０）こともできる。単位ブロックの並べ方を任意にすれば、様々な変形例を作製することが可能である。従って、ここでは、暫定的に上記のような４種類の変形のみを示すが、これらに限定されるものではない。
【００５１】
なお、上記のいずれの変形例Ａ１０〜Ａ４０においても、懸架部材（第２グループの板材５，６）は、実施形態において使用されたものと同じものが使用されている。これは、各変形例が、第１グループの板材１，２，３，４の長さのみを変更したものであって、各板材によって形成される断面四辺形の筒状体の構成に変化を生じさせないからである。
【００５２】
そこで、上記に示した変形例（および実施形態）を使用する際の使用方法について例示する。図８（ａ）は、第３変形例（３つの単位ブロックの直列体）Ａ３０を最下位とし、その上位に第１変形例（２つの単位ブロックの連結体）Ａ２０を重ね、さらに最上位に実施形態Ａを連結した状態である。このときの重ね合わせによる連結は、ブロック体が単位となるため、三段に重なる領域と、二段に重なる領域と、重なっていない領域を有する一体的な立体形状を形成することができる。
【００５３】
また、図８（ｂ）に示すように、第４変形例Ａ４０を下位にし、単位ブロック１つに対して、第１変形例Ａ１０の単位ブロック１つを重ねるように連結すれば、上位の第１変形例には下方に重なっていない単位ブロックを形成し得る。この場合には、上位の当該単位ブロックが、接地せず、下位の第４変形例Ａ４０によって宙づり状態となっている立体形状を形成することができる。
【００５４】
ここでは、詳述を省略するが、このような立体形状を多数組み合わせることにより、より複雑な立体形状や、より背の高い立体形状なども形成することができる。また、上記実施形態および変形例においては、単位ブロックを構成するものとして、断面正方形の筒状体を形成させたものを例示した。そのため、複数のブロック体を連結させる際に縦横の向きを考慮する必要はなかったが、単位ブロックを形成する形状として、断面長方形状の筒状体や断面多角形状とする場合には、縦横などの向きを考慮しつつ連結させることとなるものである。
【００５５】
本発明の実施形態および変形例は上記のとおりであるが、これらは本発明の一例を示すものであり、本発明がこれらの実施形態または変形例に限定される趣旨ではない。従って、本発明の範囲内において種々変形することが可能である。特に、それぞれを構成する種々の板材については、特に材料を限定していない。従って、木製やプラスチック製の板材を使用することができるほか、紙製の板材（適宜肉厚の紙片等）を使用してもよい。
【００５６】
紙製の板材を使用する場合には、抜き打ち加工により、任意の大きさの紙片に加工し得るほか、係合用溝部や係入溝を同時に抜き打ち加工によって形成することも可能となり、安価なブロック玩具を提供することができる。また、プラスチック製等による玩具の場合には、全ての板材を予め連結した状態の成型品とすることも可能であるが、本発明は、これらを一体成形するものではなく、ここの板材を分割・連結可能な部品として使用するものである。その理由としては、適度な種類の板材を予め用意することにより、それらを組み合わせて、任意のブロック体（複数の単位ブロックを有するブロック体）を任意に作製することができるほか、分解すれば減容することから、持ち運びも容易となるからである。
【符号の説明】
【００５７】
１，２  第一板材（周辺部材を構成する第１グループの板材）
３，４  第二板材（周辺部材を構成する第１グループの板材）
５  第三板材（懸架部材を構成する第２グループの板材）
６  第四板材（懸架部材を構成する第２グループの板材）
１１，１２，２１，２２  第１の係合用溝部
１３，１４，２３，２４  係入溝
１５，１６，２５，２６  ストッパ部
３１，３２，４１，４２  第２の係合用溝部
３３，３４，４３，４４  第３の係合用溝部
３５，３６，４５，４６  ストッパ部
５１，５２，６１，６２  第４の係合用溝部
５３，５４，６３，６４  係入溝
５５，５６，６５，６６  ストッパ部
１０１，１０２，２０１，２０２  第一板材の変形例
１０３，１０４，２０３，２０４  第二板材の変形例
Ａ，Ａ１，Ａ２  ブロック体（ブロック玩具）
Ａ１０，Ａ２０，Ａ３０，Ａ４０  ブロック体（ブロック玩具）の変形例
Ａａ，Ａａ１，Ａａ２  周辺部材
Ａｂ，Ａｂ１，Ａｂ２  懸架部材
Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４，Ｄ５  切込み長さ
Ｌ１，Ｌ２，Ｌ３  短尺方向長さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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