(57)【要約】【課題】簡素な形状で剛性の低下が抑制されるオイルパイプが取り付けられた車両の動力伝達装置を提供する。【解決手段】オイルパイプ５０は、車両上下方向に延び、車両幅方向において第１部位５２に対してパイプ支持部材５６とは反対側に位置する第１通路５０ａを含み、パイプ支持部材５６と第２部材５４との間をパイプ支持部材５６に沿って車両上下方向に延びるとともに、第２部位５４の車両上方に位置し、第２部位５４に向かってオイルを吐出する第２吐出口６６を備える第２通路５０ｂを含み、第１通路５０ａと第２通路５０ｂとを連通させるとともに、第１部位５２の車両上方に位置し、第１部位５２に向かってオイルを吐出させる第１吐出口７０を備える第３通路５０ｃを含んでいる。さらに、オイルパイプ５０は、第２通路５０ｂがパイプ支持部材５６に取り付けられている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動力源からの動力を駆動輪に伝達するための動力伝達部材と、前記動力伝達部材の回転によって回転駆動され、オイルパイプを介して潤滑必要部位へオイルを供給するオイルポンプと、前記動力伝達部材および前記オイルポンプを収容するケースと、を有する、車両の動力伝達装置であって、
前記潤滑必要部位は、第１部位と、該第１部位よりも車両上方側に位置する第２部位と、を含み、
前記オイルパイプは、前記第１部位の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、車両上下方向に直交する方向において前記第１部位に対して前記ケースに設けられたパイプ支持部材とは反対側に位置する第１通路と、前記パイプ支持部材と前記第２部位との間を前記パイプ支持部材に沿って前記第２部位の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、前記第２部位の車両上方に位置し、前記第２部位に向かってオイルを吐出する第２吐出口を備える第２通路と、前記第１通路の車両上方側端部と前記第２通路の車両下方側端部とを連通させるとともに、前記第１部位の車両上方に位置し、前記第１部位に向かってオイルを吐出させる第１吐出口を備える第３通路と、を含み、
前記オイルパイプは、前記第２通路が前記パイプ支持部材に取り付けられる
ことを特徴とする車両の動力伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の動力伝達装置に関し、特に車両の動力伝達装置に設けられるオイルパイプに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
駆動力源からの動力を駆動輪に伝達するための動力伝達部材と、前記動力伝達部材の回転によって回転駆動され、オイルパイプを介して潤滑必要部位へオイルを供給するオイルポンプと、前記動力伝達部材および前記オイルポンプを収容するケースと、を有する、車両の動力伝達装置が知られている。たとえば、特許文献１に記載の車両の動力伝達装置がそれである。特許文献１に記載の車両の動力伝達装置では、オイルを潤滑必要部位へ導くためのオイルパイプを備えていることにより、オイルを適切に潤滑必要部位に導くことができるので、たとえば潤滑必要部位の部品の摩耗を抑制し耐久性を向上させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−０９４３８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、車両の動力伝達装置に設けられるオイルパイプは、たとえば軽量化を図るために樹脂により成形されている。このような場合には、オイルパイプの固有振動数がたとえば駆動力源であるエンジンや電動機の発生する振動数に一致すると、共振によってオイルパイプが破損する可能性がある。これに対して、上記共振によるオイルパイプの破損を回避するために、たとえばオイルパイプの形状の変更、樹脂から金属への材料の変更あるいはオイルパイプとオイル支持部材との締結箇所を増加させるなどの変更による解決策が考えられる。しかしながら、上記解決策では、オイルパイプの形状が複雑になるとももに、オイルパイプあるいは動力伝達装置の質量が増加するなどの問題点が生じる可能性があった。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、簡素な形状で剛性の低下が抑制されるオイルパイプが取り付けられた車両の動力伝達装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の要旨とするところは、駆動力源からの動力を駆動輪に伝達するための動力伝達部材と前記動力伝達部材の回転によって回転駆動されオイルパイプを介して潤滑必要部位へオイルを供給するオイルポンプと前記動力伝達部材および前記オイルポンプを収容するケースとを有する、車両の動力伝達装置であって、(ａ)前記潤滑必要部位は、第１部位とこの第１部位よりも車両上方側に位置する第２部位とを含み、(ｂ)前記オイルパイプは、前記第１部位の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、車両上下方向に直交する方向において前記第１部位に対して前記ケースに設けられたパイプ支持部材とは反対側に位置する第１通路と、前記パイプ支持部材と前記第２部位との間を前記パイプ支持部材に沿って前記第２部位の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、前記第２部位の車両上方に位置し、前記第２部位に向かってオイルを吐出する第２吐出口を備える第２通路と、前記第１通路の車両上方側端部と前記第２通路の車両下方側端部とを連通させるとともに、前記第１部位の車両上方に位置し、前記第１部位に向かってオイルを吐出させる第１吐出口を備える第３通路と、を含み、(ｃ)前記オイルパイプは、前記第２通路が前記パイプ支持部材に取り付けられることにある。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の車両の動力伝達装置によれば、前記潤滑必要部位は、第１部位とこの第１部位よりも車両上方側に位置する第２部位とを含んでいる。また、前記オイルパイプは、前記第１部位の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、車両上下方向に直交する方向において前記第１部位に対して前記ケースに設けられたパイプ支持部材とは反対側に位置する第１通路を含んでいる。また、前記オイルパイプは、前記パイプ支持部材と前記第２部位との間を前記パイプ支持部材に沿って前記第２部位の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、前記第２部位の車両上方に位置し、前記第２部位に向かってオイルを吐出する第２吐出口を備える第２通路を含んでいる。また、前記オイルパイプは、前記第１通路の車両上方側端部と前記第２通路の車両下方側端部とを連通させるとともに、前記第１部位の車両上方に位置し、前記第１部位に向かってオイルを吐出させる第１吐出口を備える第３通路を含んでいる。さらに、前記オイルパイプは、前記第２通路が前記パイプ支持部材に取り付けられている。これにより、前記オイルパイプは、前記第２通路が前記パイプ支持部材に取り付けられるので剛性の低下を抑制することができるとともに、前記第１吐出口が前記第３通路に形成されるので形状の複雑化を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明が適用される車両の動力伝達装置を展開して示した骨子図である。
【図２】図１の動力伝達装置に備えられるオイルパイプとその周辺の構造の要部の一部を拡大して示す概略斜視図である。
【図３】図２のパイプパイプとその周辺の構造の位置関係を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明は、エンジン駆動車両や、走行用の駆動力源としてエンジンの他に走行用電動モータを有するハイブリッド型自動車、或いは駆動力源として電動モータのみを備えている電気自動車など、種々の車両用の動力伝達装置に適用され得る。動力伝達装置は、例えば複数の軸が車両幅方向に沿って配置されるＦＦ（フロントエンジン・フロントドライブ）等の横置き型のトランスアクスルでも良いし、ＦＲ（フロントエンジン・リヤドライブ）型や４輪駆動型の動力伝達装置であっても良い。
【００１０】
以下、本発明の一実施例について図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【実施例】
【００１１】
図１は、本発明が適用される車両１０のトランスアクスルすなわち動力伝達装置１２を説明する骨子図で、その動力伝達装置１２の動力伝達機構１６を構成している複数の軸が共通の平面内に位置するように展開して示した展開図である。動力伝達装置１２は、駆動力源であるエンジン２０の出力を左右の駆動輪３８に伝達するもので、歯車式の動力伝達機構１６の複数の軸が車両幅方向に沿って配置されるＦＦ車両等の横置き型であり、動力伝達機構１６はケース１４内に収容されている。エンジン２０は、燃料の燃焼によって動力を発生するガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関である。ケース１４は、必要に応じて複数の部材にて構成される。
【００１２】
動力伝達機構１６は、駆動力源であるエンジン２０に連結された入力軸２２が設けられているとともに、それと同心にシングルピニオン型の遊星歯車装置２４および第１モータジェネレータＭＧ１が配設されている。遊星歯車装置２４および第１モータジェネレータＭＧ１は電気式差動部２６として機能するもので、差動機構である遊星歯車装置２４のキャリア２４ｃに入力軸２２が連結され、サンギヤ２４ｓに第１モータジェネレータＭＧ１が連結され、リングギヤ２４ｒにエンジン出力歯車Ｇｅが設けられている。キャリア２４ｃは第１回転要素で、サンギヤ２４ｓは第２回転要素で、リングギヤ２４ｒは第３回転要素であり、第１モータジェネレータＭＧ１は差動制御用回転機に相当する。第１モータジェネレータＭＧ１は電動モータおよび発電機として択一的に用いられるもので、発電機として機能する回生制御などでサンギヤ２４ｓの回転速度が連続的に制御されることにより、エンジン２０の回転速度が連続的に変化させられてエンジン出力歯車Ｇｅから出力される。また、第１モータジェネレータＭＧ１のトルクが０とされてサンギヤ２４ｓが空転させられることにより、エンジン２０と動力伝達機構１６との間の動力伝達が遮断され、エンジン２０の連れ廻りが防止される。
【００１３】
シャフト２８の両端に減速大歯車Ｇｒ１および減速小歯車Ｇｒ２が設けられた減速歯車装置３０が配設されており、減速大歯車Ｇｒ１は前記エンジン出力歯車Ｇｅと噛み合わされている。また、減速大歯車Ｇｒ１は、第２モータジェネレータＭＧ２のモータ出力歯車Ｇｍと噛み合わされている。第２モータジェネレータＭＧ２は電動モータまたは発電機として択一的に用いられるもので、たとえば電動モータとして機能するように力行制御されることにより、車両１０の走行用駆動力源として用いられる。この第２モータジェネレータＭＧ２は走行用回転機に相当する。
【００１４】
上記減速小歯車Ｇｒ２は、ディファレンシャル装置３２のデフリングギヤＧｄと噛み合わされており、エンジン２０および第２モータジェネレータＭＧ２からの駆動力がディファレンシャル装置３２を介して左右のドライブシャフト３６に分配され、左右の駆動輪３８に伝達される。このディファレンシャル装置３２は出力部に相当し、デフリングギヤＧｄはエンジン２０からの動力を駆動輪３８に伝達するための動力伝達部材に相当する。また、エンジン出力歯車Ｇｅ、減速大歯車Ｇｒ１、減速小歯車Ｇｒ２、デフリングギヤＧｄ等によってギヤ機構が構成されている。ディファレンシャル装置３２の少なくとも一部が、ケース１４の底部に設けられた図示しないオイル貯留部内のオイルに浸漬され、ディファレンシャル装置３２の回転に伴ってオイル貯留部内のオイルが掻き上げられる。
【００１５】
本実施例の車両１０の動力伝達装置１２は、図示しない潤滑装置の油圧源として第１オイルポンプＰ１および第２オイルポンプＰ２とを備えている。第１オイルポンプＰ１および第２オイルポンプＰ２は、それぞれ異なる独立の供給油路に接続されて、動力伝達機構１６の各部を分担して潤滑あるいは冷却するようになっている。図１に示されるように、第１オイルポンプＰ１は、デフリングギヤＧｄと噛み合わされた後述する被駆動ギヤＧｐを介して機械的に回転駆動される機械式オイルポンプであり、第２オイルポンプＰ２は、入力軸２２に連結されてエンジン２０により機械的に回転駆動される機械式オイルポンプである。第１オイルポンプＰ１は、デフリングギヤＧｄに連動して回転する減速大歯車Ｇｒ１や減速小歯車Ｇｒ２等に被駆動ギヤＧｐを噛み合わせて回転駆動されるようにすることも可能である。第２オイルポンプＰ２は、エンジン２０によって回転駆動されるオイルポンプである。第１オイルポンプＰ１および第２オイルポンプＰ２は、ケース１４内に収容されている。第１オイルポンプＰ１は、たとえばケース１４の底部に形成された図示しないオイル貯留部に貯留されたオイルを吸い上げる。
【００１６】
図２は、図１の動力伝達装置１２に備えられるオイルパイプ５０とその周辺の構造の要部の一部を拡大して示す概略斜視図である。図３は、図２のオイルパイプ５０とその周辺の構造の位置関係を示す概略図である。オイルパイプ５０は、第１オイルポンプＰ１の駆動によりケース１４内の図示しないオイル貯留部から吸い上げられたオイルをケース１４内の潤滑必要部位へ案内するためのオイル供給路である。潤滑必要部位は、たとえば動力伝達装置１２の各部のベアリング、ギヤおよび回転軸などであって、ベアリングと回転軸との摺接部位や、ギヤの噛合点または噛合点よりもギヤの回転方向上流側の噛合点直前の部位などである。具体的には、潤滑必要部位は、ディファレンシャル装置３２のデフリングギヤＧｄと減速小歯車Ｇｒ２との噛合点または噛合点よりもデフリングギヤＧｄの回転方向上流側の噛合点直前の部位を含む第１部位５２や、第２モータジェネレータＭＧ２のモータ出力歯車Ｇｍと減速大歯車Ｇｒ１との噛合点または噛合点よりも減速大歯車Ｇｒ１の回転方向上流側の噛合点直前の部位を含む第２部位５４を含んでいる。本実施例では、オイルパイプ５０は、潤滑必要部位の第１部位５２および第２部位５４にオイルを案内可能に形成されている。図２および図３に示すように、第２部位５４は、第１部位５２よりも車両上方側に位置している。第１部位５２は、デフリングギヤＧｄと減速小歯車Ｇｒ２との噛合点または噛合点よりもデフリングギヤＧｄの回転方向上流側の噛合点直前の部位であるが、たとえばデフリングギヤＧｄと減速小歯車Ｇｒ２との噛合点または噛合点よりも減速小歯車Ｇｒ２の回転方向上流側の噛合点直前の部位であってもよい。また、第２部位５４は、第２モータジェネレータＭＧ２のモータ出力歯車Ｇｍと減速大歯車Ｇｒ１との噛合点または噛合点よりも減速大歯車Ｇｒ１の回転方向上流側の噛合点直前の部位であるが、たとえばモータ出力歯車Ｇｍと減速大歯車Ｇｒ１との噛合点または噛合点よりもモータ出力歯車Ｇｍの回転方向上流側の噛合点直前の部位であってもよい。
【００１７】
オイルパイプ５０は、図２および図３に示すように、車両１０の車両下方側から車両上方側へ向かって長手状に形成されている。オイルパイプ５０は、たとえば樹脂製の中空管である。オイルパイプ５０は、たとえば円形状、楕円状または多角形状の流通断面で形成される。オイルパイプ５０は、車両下方側から車両上方側へ向かって延びる第１通路５０ａおよび第２通路５０ｂを有し、且つ第１通路５０ａの上端と第２通路５０ｂの下端とを連通させる第３通路５０ｃを有している。オイルパイプ５０は、ケース１４に設けられた板状パイプ支持部材５６に第２通路５０ｂが締結ボルト５８によって締結されることによって固定されている。パイプ支持部材５６は、たとえば車両幅方向に肉厚を有するケース１４の壁面であってもよい。
【００１８】
オイルパイプ５０の第１通路５０ａは、凹溝をそれぞれ有する２枚の射出成形された樹脂製板材がそれら凹溝の凹み側が内側となるように組み合わされた状態で相互に固定されたものであり、厚み寸法より幅寸法が大きい平板形状を有し、厚み方向よりも幅方向が高い剛性を備えている。第１通路５０ａは、図２および図３に示すように、車両前方側から車両後方側へ向かうとともに、湾曲しながら車両下方側から車両上方側へ向かって延びるように形成されている。第１通路５０ａの車両下方側端部５０ｄは、第１オイルポンプＰ１に連通されている。第１通路５０ａは、車両上下方向に直交する方向である図２および図３に示す車両幅方向において第１部位５２に対してパイプ支持部材５６とは反対側に位置するように配設されている。すなわち、第１通路５０ａは、車両幅方向においてパイプ支持部材５６から第１部位５２までの距離よりも、パイプ支持部材５６から第１通路５０ａまでの距離の方が長くなるように配設されている。
【００１９】
オイルパイプ５０の第２通路５０ｂは、第１通路５０ａと同様に、凹溝をそれぞれ有する２枚の射出成形された樹脂製板材がそれら凹溝の凹み側が内側となるように組み合わされた状態で相互に固定されたものであり、厚み寸法より幅寸法が大きい平板形状を有し、厚み方向よりも幅方向が高い剛性を備えている。第２通路５０ｂは、図２および図３に示すように、車両後方側から車両前方側へ向かうとともに、円弧状に曲成されて車両下方側から車両上方側へ向かって延びるように形成されている。第２通路５０ｂは、パイプ支持部材５６と第２部位５４との間をパイプ支持部材５６に沿って延びるように形成されている。また、第２通路５０ｂには、第２通路５０ｂの外周縁から外周外側へ向かって突出する複数の板状の取付部６０が一体に形成されている。取付部６０には、締結ボルト５８が挿通可能な挿通穴が形成されており、オイルパイプ５０は、取付部６０とパイプ支持部材５６とが締結ボルト５８によってパイプ支持部材５６に沿って固定されている。
【００２０】
第２通路５０ｂには、車両上方側端部５０ｇに連通し、第２部位５４にオイルを供給するための第２吐出口６６が形成された長手状のノズル部６８が備えられている。ノズル部６８は、車両幅方向に向かって延びるように形成されている。ノズル部６８は、第２部位５４の車両上方に位置するように配設されている。したがって、第１オイルポンプＰ１によって吸い上げられたオイルは、ノズル部６８に形成された第２吐出口６６から車両下方へ第２部位５４に向かって吐出される。第２吐出口６６から第２部位５４に供給されるオイルは、たとえば第２吐出口６６から噴射により吐出され、あるいは第２吐出口６６から自重による滴下によって吐出される。ここで、図３のオイルパイプ５０とその周辺の構造の位置関係を示す概略図では、第２通路５０ｂに備えられるノズル部６８は１個のみを示しているが、ノズル部６８は第２通路５０ｂに１個に限らず複数個備えられていてもよい。
【００２１】
オイルパイプ５０の第３通路５０ｃは、樹脂製の円筒状部品であって、図２および図３に示すように、第１通路５０ａの車両上方側端部５０ｅと第２通路５０ｂの車両下方側端部５０ｆとを連通するように接続されている。第３通路５０ｃは、第１部位５２の車両上方に位置するように配設され、車両幅方向に向かって延びるように長手状に形成されている。第３通路５０ｃは、第１部位５２にオイルを供給するための第１吐出口７０を有している。第１オイルポンプＰ１によって吸い上げられたオイルは、第３通路５０ｃに形成された第１吐出口７０から車両下方へ第１部位５２ｂに向かって吐出される。第１吐出口７０から第１部位５２に供給されるオイルは、たとえば第１吐出口７０から噴射により吐出され、あるいは第１吐出口７０から自重による滴下によって吐出される。
【００２２】
第１オイルポンプＰ１によって車両下方側から車両上方側へ吸い上げられてオイルパイプ５０の内部を流通するオイルは、第３通路５０ｃにおいて第１通路５０ａから第２通路５０ｂに向う方向すなわち図３に示す矢印Ａ方向へ流れる。また、オイルパイプ５０の内部を流通するオイルは、第２通路５０ｂのノズル部６８において第２通路５０ｂの車両上方側端部５０ｇから第２部位５４に向かう方向すなわち図３に示す矢印Ｂ方向へ流れる。すなわち、本実施例のオイルパイプ５０では、第１吐出口７０へ流れるオイルの流通方向Ａが、第２吐出口６６へ流れるオイルの流通方向Ｂに対向するように形成されている。一方、第１吐出口７０へ流れるオイルの流通方向Ａと第２吐出口６６へ流れるオイルの流通方向Ｂとが同じとなるようなオイルパイプ５０では、たとえば第１通路５０ａまたは第２通路５０に第１吐出口７０を有する車両幅方向に突出した長手状のノズル部を設けてオイルの流通経路を分岐させる必要がある。上記流通経路は、オイルパイプ５０によって案内されるオイルの流通経路をいう。したがって、本実施例のオイルパイプ５０は、オイルの流通経路を分岐させるような上記ノズル部を設ける必要がないため、形状を簡素化できる。また、本実施例のオイルパイプ５０は、第１吐出口７０が第３通路５０ｃに設けられているため、たとえば第１吐出口７０へ流れるオイルの流通方向Ａと第２吐出口６６へ流れるオイルの流通方向Ｂとが対向するようなノズル部が第３通路５０ｃとは別に設けられた場合と比べて、形状を簡素化できる。
【００２３】
また、オイルパイプ５０では、第２通路５０ｂは、第１通路５０ａよりも車両上方、すなわち第１オイルポンプＰ１からのオイルの流通経路が第１オイルポンプＰ１から第１通路５０ａまでのオイルの流通経路よりも長くなるような位置に配設されている。すなわち、本実施例では、第１オイルポンプＰ１からのオイルの流通経路が長い位置にある第２通路５０ｂがパイプ支持部材５６に固定されることにより、たとえば第１オイルポンプＰ１からのオイルの流通経路が短い位置にある第１通路５０ａがパイプ支持部材５６に固定される場合と比べて、パイプ支持部材５６に組み付けられた状態におけるオイルパイプ５０の剛性すなわちオイルパイプ５０の支持剛性が高められる。オイルパイプ５０の支持剛性が高められることにより、たとえばオイルパイプ５０の固有振動数が上げられるため、オイルパイプ５０は、たとえば車両１０の振動や、駆動力源となるエンジン２０、第１モータジェネレータＭＧ１および第２モータジェネレータＭＧ２の振動などと共振することが防止される。また、本実施例のオイルパイプ５０は、第１部位５２となるたとえばデフリングギヤＧｄよりも径の小さい第２部位５４となるたとえば第２モータジェネレータＭＧ２のモータ出力歯車Ｇｍとパイプ支持部材５６との間に位置する第２通路５０ｂがパイプ支持部材５６に固定される構造であるため、パイプ支持部材５６へ近づけるためのオイルパイプの形状に関して設計の自由度が高くなる。そのため、オイルパイプ５０はより簡素化された形状を実現することができる。
【００２４】
このような本実施例の車両１０の動力伝達装置１２によれば、オイルパイプ５０は、第１部位５２の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、車両上下方向に直交する車両幅方向において第１部位５２に対してケース１４に設けられたパイプ支持部材５６とは反対側に位置する第１通路５０ａを含んでいる。また、オイルパイプ５０は、パイプ支持部材５６と第２部位５４との間をパイプ支持部材５６に沿って第２部位５４の車両下方側から車両上方側へ向かって延びるとともに、第２部位５４の車両上方に位置し、第２部位５４に向かってオイルを吐出する第２吐出口６６を備える第２通路５０ｂを含んでいる。また、オイルパイプ５０は、第１通路５０ａの車両上方側端部５０ｅと第２通路５０ｂの車両下方側端部５０ｆとを連通させるとともに、第１部位５２の車両上方に位置し、第１部位５２に向かってオイルを吐出させる第１吐出口７０を備える第３通路５０ｃを含んでいる。さらに、オイルパイプ５０は、第２通路５０ｂがパイプ支持部材５６に取り付けられている。これにより、オイルパイプ５０は、第２通路５０ｂがパイプ支持部材５６に取り付けられるので剛性の低下を抑制することができるとともに、第１吐出口７０が第３通路５０ｃに形成されるので形状の複雑化を抑制することができる。
【００２５】
以上、本発明の好適な実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、更に別の態様においても実施される。
【００２６】
たとえば、前述の実施例においては、第１部位５２は、デフリングギヤＧｄと減速小歯車Ｇｒ２との噛合点または噛合点よりもデフリングギヤＧｄの回転方向上流側の噛合点直前の部位であるが、必ずしもこれに限らず、動力伝達装置１２の各部のその他のギヤの噛合点または噛合点よりもギヤの回転方向上流側の噛合点直前の部位であってもよい。また、第２部位５４は、第２モータジェネレータＭＧ２のモータ出力歯車Ｇｍと減速大歯車Ｇｒ１との噛合点または噛合点よりも減速大歯車Ｇｒ１の回転方向上流側の噛合点直前の部位であるが、必ずしもこれに限らず、動力伝達装置１２の各部のその他のギヤの噛合点または噛合点よりもギヤの回転方向上流側の噛合点直前の部位であってもよい。
【００２７】
また、前述の実施例においては、オイルパイプ５０はケース１４内に設けられていてもよいし、一部がケース１４外に設けられていてもよい。
【００２８】
また、前述の実施例においては、オイルパイプ５０の第３通路５０ｃは、車両幅方向に延びるように形成されているが、たとえば略水平方向に設けられていてもよく、車両下方へ傾斜するように設けられていてもよい。また、オイルパイプ５０のノズル部６８は、車両幅方向に延びるように形成されているが、たとえば略水平方向に設けられていてもよく、車両下方へ傾斜するように設けられていてもよい。
【００２９】
以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、上述したのはあくまでも一実施形態であり、その他一々例示はしないが、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で当業者の知識に基づいて種々変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００３０】
１０：車両
１２：動力伝達装置
１４：ケース
２０：エンジン（駆動力源）
３８：駆動輪
５０：オイルパイプ
５０ａ：第1通路
５０ｂ：第２通路
５０ｃ：第３通路
５０ｅ：第１通路５０ａの車両上方側端部
５０ｆ：第２通路５０ｂの車両下方側端部
５２：第１部位
５４：第２部位
５６：パイプ支持部材
６６：第２吐出口
７０：第１吐出口
Ｐ１：第１オイルポンプ（オイルポンプ）
Ｇｄ：デフリングギヤ（動力伝達部材）
ＭＧ１：第１モータジェネレータ（駆動力源）
ＭＧ２：第２モータジェネレータ（駆動力源）
【図１】
2020008047.tif 000003
【図２】
2020008047.tif 000004
【図３】
2020008047.tif 000005