(57)【要約】【課題】板材をフレーム材に正確かつ確実に取り付けることが可能で、取付作業も簡便に行うことが可能な天井材を提供する。【解決手段】板材（パネル基材）２がフレーム材（懸架フレーム）１７に突き合せて取り付けられた構成を有する天井材（点検口用パネル）１６において、板材２およびフレーム材１７のうちの一方である板材２に、突き合せ方向に突出する凸部（上向きリブ）５、５が形成されており、板材２およびフレーム材１７のうちの他方であるフレーム材１７に、突き合せ方向に対して傾斜する傾斜部２０Ｒ、２０Ｌが形成されており、凸部５、５が傾斜部２０Ｒ、２０Ｌに当接している構成とする。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
板材がフレーム材に突き合せて取り付けられた構成を有する天井材であって、
前記板材および前記フレーム材のうちの一方に、突き合せ方向に突出する凸部が形成されており、
前記板材および前記フレーム材のうちの他方に、突き合せ方向に対して傾斜する傾斜部が形成されており、
前記凸部が前記傾斜部に当接していることを特徴とする天井材。
【請求項２】
前記フレーム材に、突き合せ方向に拡がる切欠を形成することにより前記傾斜部が形成され、前記板材に前記凸部が形成されている、請求項１に記載の天井材。
【請求項３】
前記フレーム材の切欠は複数形成されており、少なくとも２つの切欠により、突き合せ方向に先細りするテーパ部を形成し、該テーパ部の両側に前記傾斜部が形成され、前記板材の凸部は複数形成されており、２つの凸部が、前記テーパ部を間に挟むようにして前記傾斜部に当接する、請求項２に記載の天井材。
【請求項４】
前記テーパ部の先端縁が、前記フレーム材の端縁と同一直線上にくるように形成されている、請求項３に記載の天井材。
【請求項５】
前記板材が、熱媒体を流通させるパイプが配置された構成を有し、
前記凸部が、前記板材に複数形成され、２つの凸部の間に前記パイプが挟まれるようにして配置されている、請求項１〜４に記載の天井材。
【請求項６】
前記板材と前記フレーム材とが、係合片が弾性的に係合することによる係合構造によって、互いに離隔しないよう保持される、請求項１〜５のいずれか１項に記載の天井材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天井材に関し、より具体的には、熱媒体を流通させるパイプが板材に配置された構成を有する放射パネル等の天井材に関する。
【背景技術】
【０００２】
天井材として、例えば下記特許文献１に記載のように、板材をフレーム材（桟材）に突き合せるように取り付けて構成されたものがある。特許文献１には、熱媒体を流通させるパイプが配置されたプレート（板材）をフレームに突き合せるように取り付けて放射空調機能を有するように構成された放射パネルが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１８−１１２３６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一般に、上記のような天井材においては、ガタツキや位置ずれを生じることなく正確かつ確実に板材をフレーム材に取り付けることが要求され、例えば特に、複数の板材の間隔が揃っていない部位があったりすると、当該部位が目立って室内の美観が大きく損なわれることとなるという問題がある。また、板材を正確かつ確実に取り付けるには相応の手間を要するという問題もある。
【０００５】
本発明は、上述の問題に鑑みて成されたものであり、板材をフレーム材に正確かつ確実に取り付けることが可能で、取付作業も簡便に行うことが可能な天井材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明に係る天井材は、板材がフレーム材に突き合せて取り付けられた構成を有する天井材であって、前記板材および前記フレーム材のうちの一方に、突き合せ方向に突出する凸部が形成されており、前記板材および前記フレーム材のうちの他方に、突き合せ方向に対して傾斜する傾斜部が形成されており、前記凸部が前記傾斜部に当接していることを特徴とする。
【０００７】
上記請求項１に記載の構成によれば、凸部が傾斜部に当接することにより、板材を、ガタツキや位置ずれを生じることなく正確かつ確実にフレーム材に取り付けることができ、また取付作業も簡便に行うことができる。
【０００８】
請求項２に記載の発明に係る天井材は、請求項１に記載の天井材において、前記フレーム材に、突き合せ方向に拡がる切欠を形成することにより前記傾斜部が形成され、前記板材に前記凸部が形成されていることを特徴とする。
【０００９】
上記請求項２に記載の構成によれば、簡潔な構成により、容易に傾斜部を形成することができる。
【００１０】
請求項３に記載の発明に係る天井材は、請求項２に記載の天井材において、前記フレーム材の切欠は複数形成されており、少なくとも２つの切欠により、突き合せ方向に先細りするテーパ部を形成し、該テーパ部の両側に前記傾斜部が形成され、前記板材の凸部は複数形成されており、２つの凸部が、前記テーパ部を間に挟むようにして前記傾斜部に当接することを特徴とする。
【００１１】
上記請求項３に記載の構成によれば、２つの凸部がテーパ部を間に挟むことにより、板材をフレーム材に対してより確実に位置決めして取り付けることができる。
【００１２】
請求項４に記載の発明に係る天井材は、請求項３に記載の天井材において、前記テーパ部の先端縁が、前記フレーム材の端縁と同一直線上にくるように形成されていることを特徴とする。
【００１３】
上記請求項４に記載の構成によれば、フレーム材に少なくとも２つの切欠を形成するだけで、これら２つの切欠の間にテーパ部を形成することができ、従ってテーパ部の形成を容易とすることができる。
【００１４】
請求項５に記載の発明に係る天井材は、請求項１〜４に記載の天井材において、前記板材が、熱媒体を流通させるパイプが配置された構成を有し、前記凸部が、前記板材に複数形成され、２つの凸部の間に前記パイプが挟まれるようにして配置されていることを特徴とする。
【００１５】
天井材が、熱媒体を流通させるパイプが板材に配置された構成を有するもの、即ち放射パネルである場合、特に、パイプが板材に配置されない箇所があると、板材とフレーム材との間にパイプがないことによって鉛直方向の位置ずれが生じやすいという問題がある。そこで、請求項５に規定のように、天井材が放射パネルである場合に、凸部が傾斜部に当接するという本発明の特徴を適用すれば、簡潔な構成により、鉛直方向の位置ずれを効果的に抑制することができる。換言すれば、本発明は、天井材が放射パネルである場合に特に有用である。
【００１６】
請求項６に記載の発明に係る天井材は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の天井材において、前記板材と前記フレーム材とが、係合片が弾性的に係合することによる係合構造によって、互いに離隔しないよう保持されることを特徴とする。
【００１７】
上記請求項６に記載の構成によれば、係合構造によって板材をフレーム材に容易に取り付けることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、板材をフレーム材に正確かつ確実に取り付けることができるため、高精度・高品質の天井材とすることができ、美観も良好に維持することができる。また、取付作業も簡便に行うことができるため、コストを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施形態に係る建物の室内の概略図。
【図２】放射パネルの平面図。
【図３】図２のＩＩ−ＩＩ部矢視断面図。
【図４】点検口用パネルの平面図。
【図５】図４のＩＶ−ＩＶ部矢視断面図。
【図６】点検口等におけるパネル基材と懸架フレームとの取付構造の従来例を示す部分平面図。
【図７】傾斜部の他の例を示す概略図。
【図８】傾斜部の他の例を示す概略図。
【図９】上向きリブおよびパネル基材の他の例を示す概略図。
【図１０】放射パネルの他の例を示す部分平面図。
【図１１】パネル基材の他の例を示す概略図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を実施形態に基づいて詳述する。なお、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００２１】
図１は、実施形態に係る建物の室内の概略図である。同図に示すように、室内Ｒ１の天井部には、天井材である多数の放射パネル１が一面に縦横に整列して配置されている。
【００２２】
放射パネル１は、図２に示すように矩形状（長方形）の外形を有し、並列配置された４枚の板材であるパネル基材２と、その上面に装着されたパイプ３とで構成されている。パネル基材２はそれぞれ長さ方向に細長く延びる外形を有し、長辺同士を隣接させるようにして並列配置され、放射パネル１全体としても長方形状（正方形を含む四角形ないし方形の形状）に構成されている。
【００２３】
パネル基材２は、図３に示すように、アルミニウムを押し出し成型により波板状に成形して得られた部材であり、１枚のパネル基材２には、半円状の下向き突条４が左右に並んで４列形成されている。
【００２４】
各パネル基材２において、長さ方向に沿った両側縁のうち一方側縁は段上がり部２ａを有する形状に成形され、他方側縁は段落ち部２ｂを有する形状に成形されており、隣り合った段上がり部２ａと段落ち部２ｂとを重ね合わせることにより、放射パネル１が全体として１枚板の外観を呈するように連結されている。段上がり部２ａは、隣接するパネル基材２の係合リブ９（後述）に当接する位置まで延出するように形成されている。
【００２５】
他方、パイプ３は図２に示すように平面視でジグザグに蛇行するように曲げられており、パイプ３の直線部が、各パネル基材２における中央部（一方側縁から２列目；図３では左側縁から２列目）の下向き突条４に嵌まっている。各パネル基材２における上記中央部の下向き突条４には、パイプ３を保持する上向きリブ５を形成している。上向きリブ５は、下向き突条４の周壁を上方にやや延長させるように形成され、パイプ３の左右両端よりもやや上方の位置まで延出して、該パイプ３の外周面における下側半分以上（下側半部からやや上方までの部分）を保持するよう、下向き突条４とともに断面部分円形状をなすように形成されている。パイプ３は、上方から、上向きリブ５を外側へ拡がるように弾性変形させつつ押し込むようにして下向き突条４内に嵌め込まれて保持される（強制嵌合される。）。
【００２６】
パイプ３のうち平面視Ｕ形に曲がった部分は、直線部の延長線上よりもやや斜め上方へ引き起こされるようにして、下向き突条４から上方に迫り出している。また、パイプ３の一端部３ａと他端部３ｂとは、図２に示すように、パネル基材２の一短辺部と平行に延びるように曲げられており、一端部３ａと他端部３ｂとは反対方向に向いている。そして、隣り合った一方の放射パネル１におけるパイプ３の一端部３ａと、他方の放射パネル１におけるパイプ３の他端部３ｂとが、図２に点線で示すジョイントパイプ６で接続されている。
【００２７】
パイプ３としては、「三層管」と称される管材が用いられている。この三層管は、金属層を樹脂層で内外から挟んだ３層構造を有し、耐腐食性や結露防止の効果に優れるものである。
【００２８】
パイプ３には、図２および図３に示すように、フレーム材（桟材）である懸架フレーム７が、上から重なるようにして配置されている。懸架フレーム７は下向きに開口した断面コ字形の形態（溝形鋼）よりなり、その側板に、切欠係合溝８が飛び飛びで複数形成されている。切欠係合溝８はそれぞれ、懸架フレーム７の側板の下端縁から上方へ延びる狭小部と、該狭小部の上端で横長の長方形状に拡がる拡大部とを有して、全体として概略Ｔ字形状をなすように形成されている。上記狭小部は、中間部から下端部にかけて両側方へ拡大する形状となっている。一方、パネル基材２の長さ方向に沿った両側縁には、切欠係合溝８に嵌合する係合リブ９が一体に形成され、該係合リブ９の先端縁には、パネル基材２の内側へ断面台形状に突出する爪が形成されており、該爪を、切欠係合溝８の狭小部から拡大部にかけて形成される段部に弾性的に係合させることにより、懸架フレーム７によってパイプ３がパネル基材２に押さえつけるようにして保持されると共に、４枚のパネル基材２が１枚板状に連結され、これによって放射パネル１が構成されている。
【００２９】
懸架フレーム７の側板のうちパイプ３に当たる部分は、下向きに拡がる台形状に切欠かれてパイプ受け凹部１１が形成されている。懸架フレーム７は、放射パネル１の長さ方向における両端寄り部位と中間部とに３本配置しており、中間部に位置した懸架フレーム７における天板の両端寄り部位の下面に、ナット１０を溶接によって固定している。なお、懸架フレーム７の配置本数は任意に設定できる。
【００３０】
一方、図示省略するが、天井スラブには、天井面に沿って枠状に拡がるように構成された中間支持フレームが第１吊りボルトで吊支され、該中間支持フレームには第２吊りボルト１４が吊支されており、該第２吊りボルト１４が図３に示すように上記ナット１０に螺合し他のナット１５で上から固定されることにより、懸架フレーム７が天井部に吊支され固定されている。
【００３１】
上述の通り、室内Ｒ１の天井部には多数の放射パネル１が整列して配置されており、放射パネル１間ではパイプ３同士がジョイントパイプ６で連結され、これにより、天井部の大部分に熱媒体を行き渡らせるように流通させる熱媒体流路が形成されるが、天井部における部位によっては、パイプ３の配置が困難となることもある。例えば、点検口が設けられる部位においては、この部位を開閉可能とするため、パイプ３を配置することができない。本実施形態においては、当該点検口が設けられる部位に、放射パネル１とは一部の構成の異なるパネルを用いるようにしている。
【００３２】
図４は、点検口用パネル１６の平面図であり、図５は、図４のＩＶ−ＩＶ部矢視断面図である。図４および図５に示すように、点検口用パネル１６は、後述するテーパ部１８以外の大部分の構成は放射パネル１と基本的に同様となっている。このため、放射パネル１と同様の部位ないし部材には同一の符号を付し、その説明は必要な場合を除いて基本的に省略する。
【００３３】
点検口用パネル１６において、上述の放射パネル１と最も異なる主要な相違点は、パイプ３が配置されない点と、懸架フレーム１７において、放射パネル１における懸架フレーム７ではパイプ受け凹部１１が形成されていた部位に、テーパ部１８が形成されている点とである。
【００３４】
懸架フレーム１７における側板の下端部には、パネル基材２における一対の上向きリブ５、５に対応する位置に、それぞれ楔形状（略逆Ｖ字形状）の切欠１９、１９が形成され、これにより、両側の切欠１９、１９の間に、下方に先細りする台形状をなして突出するテーパ部１８が形成されている。
【００３５】
テーパ部１８の右上端と左上端との間隔、即ち両側の切欠１９、１９の上端の間隔は、パネル基材２における上向きリブ５、５の上端の間隔より大となっており、一方、テーパ部１８の右下端と左下端との間隔は、上向きリブ５、５の上端の間隔より小となっている。また、テーパ部１８の先端縁（下端縁）は、懸架フレーム１７の端縁（下端縁）と同一直線上にくるように形成されている。
【００３６】
点検口用パネル１６の懸架フレーム１７は、放射パネル１の懸架フレーム７の場合と同様に、係合リブ９による係合構造を利用して、４枚のパネル基材２を１枚板状に連結するようにして配置され、これにより点検口用パネル１６が構成される。
【００３７】
その際、より具体的には、パネル基材２の両側の係合リブ９の先端部を切欠係合溝８に下方から挿入し、係合リブ９の爪を切欠係合溝８の段部に弾性的に係合させることにより、パネル基材２を懸架フレーム１７に取り付ける。
【００３８】
このとき、パネル基材２が懸架フレーム１７に突き合せて取り付けられるのであるが、パネル基材２には上向きリブ５、５が突き合せ方向（上方）に突出しており、一方、懸架フレーム１７には、テーパ部１８の両側縁が、突き合せ方向に対して傾斜する傾斜部２０Ｒ、２０Ｌとなっている。そして、パネル基材２を懸架フレーム１７に突き合せると、その途上で、上向きリブ５、５の先端がテーパ部１８の両側縁に当接する。これにより、パネル基材２の突き合せ方向（上方）への移動が規制されるとともに、懸架フレーム１７の長さ方向（図５では左右方向）に沿った移動も規制される。即ち、パネル基材２が懸架フレーム１７に対して位置決めされる。
【００３９】
また一方、前述の通り、パネル基材２は、係合リブ９による係合構造によって、下方への移動が規制されている。従って以上の取付構造により、パネル基材２と懸架フレーム１７とが、突き合せ方向（上下方向）ならびに懸架フレーム１７の長さ方向（左右方向）にずれないよう正確に位置決めして、ガタツキなしに確実に取り付けられるようになっている。
【００４０】
さらにまた、点検口用パネル１６においては、パネル基材２を懸架フレーム１７に突き合せて圧しつけるようにするだけで、係合リブ９が切欠係合溝８に弾性的に係合することにより固定され、またこれにともなって上述の通り上向きリブ５、５がテーパ部１８の傾斜部２０Ｒ、２０Ｌに当接することにより位置決めされるので、単一の操作でパネル基材２を懸架フレーム１７に容易に位置決めして取り付けることができる。
【００４１】
ここで、上述の取付構造において、係合リブ９による係合構造によれば、上述の通りパネル基材２の下方への移動が規制されるのであるが、切欠係合溝８の拡大部においては、挿入された係合リブ９より上方に遊びＰ１を確保しておく必要がある（図３および図５参照）ため、この部分ではパネル基材２の上方への移動は規制されず、従ってこの遊びＰ１の部分で鉛直方向にズレが生じることがある。放射パネル１の場合は、図３に示すように、懸架フレーム７におけるパイプ受け凹部１１の内奥縁（上端縁）にパイプ３の上端を当接させることにより、パネル基材２の上方への移動を規制するようにしている。
【００４２】
ところが、点検口のようにパイプ３を配置することができない場合には、パネル基材２の上方への移動を規制する手段が欠如することとなる。このため従来、点検口等においては図６に示すように、懸架フレーム７の幅をやや上回る程度の長さとなるようにパイプを切断して短尺の充填材パイプ２１とし、この充填材パイプ２１を、パイプ３の代わりにパネル基材２の下向き突条４に嵌め込み、懸架フレーム７におけるパイプ受け凹部１１の内奥縁に充填材パイプ２１の上端を当接させることにより、パネル基材２の上方への移動を規制するようにしていた。このような取付構造によれば、パイプの切断や嵌め込みに手間を要し、コストを増大させる要因ともなっていた。
【００４３】
これに対し、本実施形態に係る点検口用パネル１６においては、上述の通り、上向きリブ５、５をテーパ部１８の傾斜部２０Ｒ、２０Ｌに当接させることにより位置決めしているので、パイプの切断や嵌め込みといった手間もなく、簡便にパネル基材２を懸架フレーム１７に取り付けることができる。
【００４４】
また、パイプ３ないし充填材パイプ２１によってパネル基材２の上方への移動を規制する取付構造においては、係合リブ９が弾性変形するため、左右方向（懸架フレーム７の長さ方向）に沿ったパネル基材２の移動は厳密には規制されておらず、従って左右方向にズレが生じる可能性もあるのに対し、本実施形態に係る点検口用パネル１６においては、上述の通り、上向きリブ５、５と傾斜部２０Ｒ、２０Ｌとの当接によって左右方向への移動も規制されてずれないよう正確に位置決めされるようになっている。
【００４５】
さらにまた、構造物同士を所定位置で正確に突き合わせるようにして当接させる場合には、当該構造物を高精度に成形しておく必要があるが、これに対し、本実施形態に係る点検口用パネル１６においては、突起構造物である上向きリブ５、５を、突き合せ方向に対して傾斜する傾斜部２０Ｒ、２０Ｌと当接させるようにしているので、寸法に多少の誤差があっても当接が確実になされるようにしやすく、特に、上向きリブ５、５は多少の弾性変形も可能となっているので、例えば上向きリブ５、５の突出長が多少過大となっていても、弾性変形して傾斜部２０Ｒ、２０Ｌに当接することができる。また、上向きリブ５、５を傾斜部２０Ｒ、２０Ｌと当接させることにより、該傾斜部２０Ｒ、２０Ｌがガイドとして機能して上向きリブ５、５を所定の取付位置へ案内して位置決めするように機能することができる。
【００４６】
本実施形態に係る点検口用パネル１６は、放射パネル１と同一の寸法および形状を有し、パネル基材２の構成や係合リブ９による係合構造も放射パネル１の場合と同様となっており、例えば、図１に示す室内Ｒ１の天井部において、整列して配置されている多数の放射パネル１のうちのいずれか１つの放射パネル１にかえるようにして配置され、開閉機構により開閉可能に取り付けられる（図示省略）。このため、配置状態の点検口用パネル１６は、室内Ｒ１から視る限り周囲の放射パネル１とほとんど見分けがつかないようになっている。
【００４７】
（変更態様）
本発明においては、上記実施形態の他にも、例えば以下に列挙するように様々な変更態様が可能である。以下の変更態様において、上記実施形態の場合と同様の部位や部材には同一の符号を付し、必要な場合を除きその説明は省略する。
【００４８】
（１）上記実施形態では、点検口用パネル１６において、パネル基材２の上向きリブ５、５が、懸架フレーム１７におけるテーパ部１８を間に挟み込むようにして、該テーパ部１８の傾斜部２０Ｒ、２０Ｌに当接することにより位置決めがなされる構成となっていたが、例えば図７に示すように、上向きリブ５、５が、これより外側の傾斜部２２Ｒ、２２Ｌに、内側から当接することにより位置決めがなされる構成としてもよい。
【００４９】
本変更態様（１）に係る点検口用パネル２３においては、懸架フレーム２４における側板の下端部に、下向きに拡がる台形状に切欠かれて位置決め凹部２５が形成されており、該位置決め凹部２５の両側縁が傾斜部２２Ｒ、２２Ｌとなっている。位置決め凹部２５は、パネル基材２を懸架フレーム２４に取り付けたときに上向きリブ５、５の上端が到達する深さよりもやや深くなるような上下寸法（切欠深さ）Ｈ１を有するように形成されている。また、位置決め凹部２５の右上端と左上端との間隔、即ち上端縁（内奥縁）の長さは、上向きリブ５、５の右上端と左上端との間隔（上向きリブ５、５の上端における各々の外側縁の間の間隔）より小となっており、一方、位置決め凹部２５の右下端と左下端との間隔は、上向きリブ５、５の右上端と左上端との間隔より大となっている。
【００５０】
本変更態様（１）に係る懸架フレーム２４に、パネル基材２を突き合せて圧しつけるようにすると、上前記実施形態の場合と同様に係合構造によって固定されるが、これにともない、図７に示すように、上向きリブ５、５が傾斜部２２Ｒ、２２Ｌに内側から当接し、これにより突き合せ方向（上方）および左右方向への移動が規制されて位置決めがなされる。
【００５１】
（２）また、例えば図８に示すように、上向きリブ５、５の各々の上端部が、これより内側および外側すなわち両側の傾斜部２６、２６に当接することにより位置決めがなされる構成としてもよい。
【００５２】
本変更態様（２）に係る点検口用パネル２７においては、懸架フレーム２８における側板の下端部において、パネル基材２を取り付けたときに上向きリブ５、５の各々の上端が到達する位置に頂点がくるように、楔形状（略逆Ｖ字形状）の位置決め切欠２９、２９がそれぞれ形成されており、該位置決め切欠２９、２９のそれぞれの両側縁が傾斜部２６、２６となっている。
【００５３】
本変更態様（２）に係る懸架フレーム２８に、パネル基材２を突き合せて圧しつけるようにすると、上前記実施形態の場合と同様に係合構造によって固定されるが、これにともない、図８に示すように、上向きリブ５、５の各々が傾斜部２６、２６に両側から挟まれるように当接し、これにより突き合せ方向（上方）および左右方向への移動が規制されて位置決めがなされる。
【００５４】
（３）上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（２）においては、上向きリブ５、５の対向する内面が、パイプ３の周面に沿った湾曲形状を有し、パイプ３が上向きリブ５、５の間に嵌入させるようにしてパネル基材２に取り付けられる構成となっていたが、例えば図９に示すように、上向きリブ３０、３０の対向する内面がパイプ３の周面に沿った湾曲形状となっていないようなものとしてもよい。
【００５５】
本変更態様（３）に係る放射パネル３１においては、上向きリブ３０、３０が、並走する２条の直立する平板状となるように形成されている。該上向きリブ３０、３０の対向する内面も鉛直方向に沿って拡がる平面状となっており、この対向する内面の間隔はパイプ３の外径にほぼ等しく、この対向する内面の間にパイプ３が挿入されて保持されるようになっている。本変更態様（３）に係る上向きリブ３０、３０も、上記実施形態に係る上向きリブ５、５の場合と同様に、パイプ３を保持する機能に加えて、位置決め凸部としても機能することができる。また、本変更態様（３）に係るパネル基材３２は、全体として、上記実施形態に係るパネル基材２のような波板状ではなく、平板状となっている。
【００５６】
（４）上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（２）においては、本発明に係る特徴を備える天井材が点検口用パネル１６、２３、２７となっていたが、本発明に係る特徴は、点検口が設けられる部位以外にも適用することができる。
【００５７】
例えば、天井部のレイアウトによっては、例えば図１０に示すように、同一の放射パネル３３においても、パイプ３４が配置可能な領域Ｄ１と、パイプ３４の配置が困難な領域Ｄ２とが形成される場合もある。このような場合には、例えば同図に示す放射パネル３３のように、パイプ３４が配置可能な領域Ｄ１においては、懸架フレーム３５に、上記実施形態に係る放射パネル１におけると同様のパイプ受け凹部を形成し、パイプ３４の配置が困難な領域Ｄ２においては、懸架フレーム３５に、上記実施形態に係る点検口用パネル１６におけると同様のテーパ部を形成するようにしてもよい。即ち、図１０に示す懸架フレーム３５は、図には表れていないが、パネル基材２においてパイプ３４が配置される下向き突条４と交差する４箇所のうち、上方２箇所にパイプ受け凹部が、下方２箇所にテーパ部が形成された構成となっている。さらには、例えば、該テーパ部にかえて、上記変更態様（１）に係る点検口用パネル２３におけると同様の位置決め凹部や、あるいは上記変更態様（２）に係る点検口用パネル２７におけると同様の位置決め切欠等を形成するようにしてもよい。換言すれば、本発明に係る特徴は、例えば放射パネルに部分的に適用することも可能である。
【００５８】
（５）上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（４）においては、本発明に係る特徴を備える天井材が点検口用パネル１６、２３、２７や放射パネル３３となっていたが、本発明は、放射空調を目的として構成されたもの以外にも、任意の天井パネル等の天井材にも適用することができる。
【００５９】
さらには、本発明は、天井材以外にも、例えば壁材、床材等の内装材にも適用することができる。
【００６０】
（６）上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（３）においては、パイプ３を保持するための上向きリブ５、３０が、位置決めのための凸部としても機能する構成となっていたが、例えば、上向きリブにかえて、あるいは上向きリブとは別に、位置決めのための凸部を設けるようにしてもよい。特に、例えば放射空調を目的としない天井パネル等の場合には、パイプを保持する構成は不要であるため、位置決め専用の凸部を設けるようにすればよい。
【００６１】
（７）上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（３）においては、位置決めのための凸部が、パイプ３を両側から保持する上向きリブ５、５、３０、３０となっており、このような上向きリブ５、５、３０、３０は、特にテーパ部を間に挟む構成とするとより確実に左右方向の位置決めがなされて有用なものであるが、例えば、単一の突起構造からなる凸部としても、傾斜部に当接させることにより、突き合せ方向ならびに突き合せ方向に直交する方向の位置決め効果を得ることができる。
【００６２】
（８）また、位置決めのための凸部の構成としても、傾斜部に当接し得るものであれば特に限定されず、例えば柱状、立板状、ブロック（直方体）状、半球状等の任意の形状が可能である。
【００６３】
（９）上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（４）においては、懸架フレーム１７、２４、２８、３５の側板を、斜辺を有する台形状、三角形状等の形状に切り欠くことにより傾斜部が形成されていたが、傾斜部の構成としても、凸部に当接し得るものであれば特に限定されない。例えば、凸部が上記実施形態に係る上向きリブ５のように長く延びる突条のような形状となっている場合、上述のように懸架フレーム１７、２４、２８、３５の側板を切り欠いて形成されていることから該側板の厚み方向にはあまり広がりのない縁状の傾斜部であっても、凸部に対し交差する体勢で突き合せられるため確実に当接させることができるが、一方、凸部が例えば柱状、半球状等のような形状の場合は、これを確実に当接させるためには傾斜部がある程度の広がりを有する面状（斜面）となっていることが望ましい。
【００６４】
（１０）上記実施形態においては、懸架フレーム１７に、下方に先細りする台形状のテーパ部１８が形成され、該テーパ部１８の側縁が傾斜部２０Ｒ、２０Ｌとなっていたが、テーパ部の形状としては、傾斜部を形成し得るものであればよく、例えば三角形状（略Ｖ字形状）、弧形状、略Ｕ字形状等としてもよい。
【００６５】
また、上記実施形態に係るテーパ部１８は、懸架フレーム１７における側板の下端部を切り欠くことにより形成され、このため図５に示すようにテーパ部１８の突出端縁（下端縁）は懸架フレーム１７における側板の下端縁と同一直線状にあったが、例えば、テーパ部を懸架フレームにおける側板の下端よりも大きく突出させるように形成してもよく、これによれば傾斜部がそのぶん大きくなるため、パネル基材２の上向きリブ５をより容易かつ確実に当接させて取付位置に案内することができる。
【００６６】
（１１）また、上記実施形態ならびに変更態様（１）〜（４）においては、板材であるパネル基材２、３２に凸部である上向きリブ５、５、３０、３０が形成され、フレーム材（桟材）である懸架フレーム１７、２４、２８、３５に傾斜部２０Ｒ、２０Ｌ、２２Ｒ、２２Ｌ、２６、２６が形成されていたが、例えば、板材に傾斜部が形成され、フレーム材に凸部が形成された構成としてもよい。
【００６７】
（１２）パネル基材としては、上記実施形態に係るパネル基材２のようなアルミニウム等の金属や樹脂を材料にした押し出し加工品の他にも、例えば、樹脂を材料にした射出成形品や、金属ダイキャスト品、金属焼結加工品、或いは板金加工品など、様々な素材・態様のものを採用できる。
【００６８】
パネル基材の形状としても特に限定されず、例えば、上記変更態様（３）に係るパネル基材３２のように、全体として水平方向に拡がる平板状であってこの上に直立する平板状の上向きリブ３０、３０が形成されたものや、図１１に示すように、全体として水平方向に拡がる平板状であって、この上にパイプの周面に沿った湾曲形状を有する上向きリブ３６、３６が形成されたパネル基材３７等も可能である。
【００６９】
（１３）上記実施形態ならびに変更態様（４）においては、放射パネル１、３３および点検口用パネル１６のそれぞれが４枚のパネル基材２で構成されていたが、放射パネルないし点検口用パネルを１枚のパネル基材で構成することも可能であるし、２枚以上の任意枚数のパネル基材で構成してもよい。
【００７０】
（１４）熱媒体を流通させるパイプとしては、上記実施形態に係るパイプ３のような三層管以外にも任意の構成のものが使用でき、例えば、金属層と樹脂層との２層構造を有するもの、金属や樹脂の単層品等も採用できる。また、丸パイプ以外にも角パイプ等も用いることができる。
【００７１】
（１５）上記実施形態においては、パネル基材２と懸架フレーム１７とが、係合リブ９が弾性的に係合することによる係合構造によって互いに離隔しないよう保持される構成となっていたが、板材とフレーム材とを互いに離隔しないよう保持する構造としては特に限定されず、例えば、ねじ止め等による保持構造としてもよい。
【００７２】
（１６）上記実施形態においては、放射パネル１が、第１吊りボルト、中間支持フレームおよび第２吊りボルト１４を介して天井スラブに吊支される構成となっていたが、例えば、放射パネルを吊りボルトのみを介して天井スラブに吊支するようにしてもよく、またこれ以外の任意の吊支構造も適用できる。
【産業上の利用可能性】
【００７３】
本発明は、天井パネル等の天井材に適用することができる。
【符号の説明】
【００７４】
２  パネル基材（板材）
５、５  上向きリブ（凸部）
１６  点検口用パネル（天井材）
１７  懸架フレーム（フレーム材）
２０Ｒ、２０Ｌ  傾斜部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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