(57)【要約】【課題】コラーゲン分解抑制効果に優れ、保存による着色を防止した口腔用組成物を提供すること。【解決手段】（Ａ）ピロリドンカルボン酸及び／又はその無機塩基塩と、（Ｂ）溶存カルシウムイオンと、を含有する口腔用組成物である。（Ａ）成分の含有量は０．１〜１０質量％が好ましく、（Ｂ）成分の含有量は０．０００４〜０．００２５質量％が好ましい。また、口腔用組成物のｐＨは６．０〜９．０であるのが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）成分：ピロリドンカルボン酸及びその無機塩基塩の少なくともいずれかと、
（Ｂ）成分：溶存カルシウムイオンと、を含有する口腔用組成物。
【請求項２】
前記（Ａ）成分の含有量が０．１〜１０質量％であり、
前記（Ｂ）成分の含有量が０．０００４〜０．００２５質量％である、請求項１に記載の口腔用組成物。
【請求項３】
２５℃におけるｐＨが６．０〜９．０である、請求項１又は２に記載の口腔用組成物。
【請求項４】
（Ｃ）成分：リン酸及びその塩の少なくともいずれかと、
（Ｄ）成分：有機酸及びその塩の少なくともいずれかと、をさらに含有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の口腔用組成物。
【請求項５】
前記（Ｃ）成分の含有量が０．１〜１質量％であり、前記（Ｄ）成分の含有量が０．０１〜２質量％である、請求項４に記載の口腔用組成物。
【請求項６】
前記（Ｂ）成分の質量に対する、前記（Ｄ）成分の質量の比（Ｄ／Ｂ）が、１５以上である、請求項４又は５に記載の口腔用組成物。
【請求項７】
液体口腔用組成物である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の口腔用組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、口腔用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、歯肉退縮により露出した歯根部に発症する根面う蝕が増加傾向にあり、その予防が望まれている。
歯根部に発症する根面う蝕（象牙質う蝕）の発症機序について説明する。歯肉退縮により露出した歯根部では、象牙質がエナメル質に覆われない状態で存在している。まず、象牙質表面に付着したプラーク中の細菌によって糖の代謝がおこり、酸が産生される。産生された酸により象牙質のミネラル成分が溶出（脱灰）し、有機質（コラーゲン）層が露出する。そして露出したコラーゲン層は、物理的・化学的に破壊され、歯の根元に実質的な欠損が生じ、根面う蝕となる。
【０００３】
根面う蝕を予防する技術としては、特許文献１〜３に記載の技術が知られている。
特許文献１においては、象牙質う蝕抑制、象牙質知覚過敏症の抑制を目的として、ラクタム骨格を有し、かつ酸性基を有するラクタム化合物を含有する口腔用組成物が提案されている。
特許文献２においては、象牙質う蝕抑制効果の向上を目的として、ラクタム化合物と、所定の平均粒子径を有する水不溶性カルシウム塩と、を含有する口腔用組成物が提案されている。
特許文献３においては、象牙質う蝕抑制効果の向上を目的として、ラクタム化合物と、水溶性２価金属塩と、水溶性フッ素化合物とを含有する口腔用組成物が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１３／４７８２６号
【特許文献２】特開２０１７−４８１６２号公報
【特許文献３】特開２０１６−１４５１５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１〜３において、ラクタム化合物として例示されている、ピロリドンカルボン酸（以下「ＰＣＡ」ともいう）及びその塩は、コラーゲン分解抑制効果を有しており、当該化合物を含む組成物は、根面う蝕予防に有用である。しかしながら、ＰＣＡまたはその塩を含む口腔用組成物は、保存により着色が発生することがあり、特に、高温での保存により着色が発生しやすいため、改善が求められている。
【０００６】
本発明の課題は、コラーゲン分解抑制効果に優れ、かつ、保存による着色を防止した口腔用組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題について鋭意検討した結果、ピロリドンカルボン酸及びその無機塩基塩の少なくともいずれかと、溶存カルシウムイオンと、を含有する口腔用組成物を用いることにより、上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
即ち、本発明者らは、下記の〔１〕〜〔７〕を提供する。
〔１〕（Ａ）成分：ピロリドンカルボン酸及びその無機塩基塩の少なくともいずれかと、（Ｂ）成分：溶存カルシウムイオンと、を含有する口腔用組成物。
〔２〕前記（Ａ）成分の含有量が０．１〜１０質量％であり、前記（Ｂ）成分の含有量が０．０００４〜０．００２５質量％である、上記〔１〕に記載の口腔用組成物。
〔３〕２５℃におけるｐＨが６．０〜９．０である、上記〔１〕又は〔２〕に記載の口腔用組成物。
〔４〕（Ｃ）成分：リン酸及びその塩の少なくともいずれかと、（Ｄ）成分：有機酸及びその塩の少なくともいずれかと、をさらに含有する、上記〔１〕〜〔３〕のいずれかに記載の口腔用組成物。
〔５〕前記（Ｃ）成分の含有量が０．１〜１質量％であり、前記（Ｄ）成分の含有量が０．０１〜２質量％である、上記〔４〕に記載の口腔用組成物。
〔６〕前記（Ｂ）成分の質量に対する、前記（Ｄ）成分の質量の比（Ｄ／Ｂ）が、１５以上である、上記〔４〕又は〔５〕に記載の口腔用組成物。
〔７〕液体口腔用組成物である、〔１〕〜〔６〕のいずれかに記載の口腔用組成物。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、コラーゲン分解抑制効果に優れ、保存による着色を防止した口腔用組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明をその好適な実施形態に即して詳細に説明する。
【００１０】
本発明の口腔用組成物は、（Ａ）成分：ピロリドンカルボン酸及びその無機塩基塩の少なくともいずれか（以下「（Ａ）成分」ともいう」と、（Ｂ）成分：溶存カルシウムイオン（以下、（Ｂ）成分ともいう）と、を含有する。（Ａ）成分を含有することで、コラーゲン分解抑制効果を向上させることができ、（Ｂ）成分を含有することで保存による着色を防止することができる。
【００１１】
［１．（Ａ）成分］
（Ａ）成分は、ピロリドンカルボン酸及びその無機塩基塩の少なくともいずれかである。（Ａ）成分は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。ピロリドンカルボン酸の構造式を下記式（１）に示す。
【００１２】
【化１】
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【００１３】
ピロリドンカルボン酸は、通常、海草・小麦粉、サトウキビから抽出されたグルタミン酸を脱水することで生成され、上記式（１）で表される構造を有する。そこに、ナトリウムイオンを結合させたものをＰＣＡソーダという。ＰＣＡソーダは、ＰＣＡよりも酸化安定性等の安定性が良好である。また、皮膚角質層の水分保持物質であるＮＭＦ（天然保湿因子）の構成要素でもある。
【００１４】
ピロリドンカルボン酸の無機塩基塩としては、例えば、ピロリドンカルボン酸の１〜３価の無機塩基塩が挙げられる。１〜３価の無機塩基塩としては、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；カルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；銅塩、亜鉛塩、アルミニウム塩等の金属塩が挙げられる。これらのうち、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アルミニウム塩が好ましく、ナトリウム塩、カリウム塩がより好ましい。
【００１５】
ピロリドンカルボン酸又はその無機塩基塩の製法は、特に制限されない。ピロリドンカルボン酸の無機塩基塩の製法としては、例えば、海藻、サトウキビ等の生物から、又は小麦粉等の加工品から抽出されたグルタミン酸を脱水してピロリドンカルボン酸を得て、これに金属イオン（例えば、ナトリウムイオン）を結合させる方法が挙げられる。
【００１６】
ピロリドンカルボン酸又はその無機塩基塩は、市販品を用いてもよい。ピロリドンカルボン酸の市販品としては、味の素社製の「ＡＪＩＤＥＷ  Ａ−１００（登録商標）」、ピロリドンカルボン酸の塩として、例えば、ピロリドンカルボン酸ナトリウムの市販品としては、味の素社製の「ＡＪＩＤＥＷ−Ｎ−５０、ＰＣＡソーダ（ＡＩ＝５０％水溶液）」等が挙げられる。
【００１７】
本発明の口腔用組成物における（Ａ）成分の含有量は、特に制限されない。（Ａ）成分の含有量の下限値は、口腔用組成物の全量に対して、０．１質量％以上が好ましく、０．３質量％以上がより好ましく、０．５質量％以上がさらに好ましい。また、その上限値は、口腔用組成物の全量に対して、１０質量％以下が好ましく、７質量％以下がより好ましい。（Ａ）成分の含有量が０．１質量％以上であると、コラーゲン分解抑制効果を向上し、これにより根面う蝕予防効果を向上し得る。また、（Ａ）成分の含有量が１０質量％以下であると、（Ａ）成分自体に由来する異味が抑制され得る。
本発明の口腔用組成物の一実施態様として、（Ａ）成分の含有量は、口腔用組成物全量に対して、０．１〜１０質量％が好ましく、０．３〜７質量％がより好ましく、０．５〜７質量％がさらに好ましい。
【００１８】
［２．（Ｂ）成分］
（Ｂ）成分は溶存カルシウムイオンである。本発明において、溶存カルシウムイオンとは、口腔用組成物中（系中）に溶解しているカルシウムイオン（Ｃａイオン）をいい、不溶状態のものは含まれない。
【００１９】
溶存カルシウムイオンを供給するカルシウム化合物としては、水溶性カルシウム塩が好ましい。水溶性とは、通常、２５℃でｐＨ７の水１００ｇに対して少なくとも０．１ｇの溶解度を有することを意味する。溶存カルシウムイオンを供給するカルシウム化合物としては、例えば、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、硫酸カルシウム、第一リン酸カルシウム等の無機酸のカルシウム塩；乳酸カルシウム、グルコン酸カルシウム、酢酸カルシウム、パントテン酸カルシウム、プロピオン酸カルシウム、ギ酸カルシウム、グリセロリン酸カルシウム等の有機酸のカルシウム塩が挙げられる。これらのうち、塩化カルシウム、乳酸カルシウム、グルコン酸カルシウムが好ましく、塩化カルシウムがより好ましい。溶存カルシウムイオンを供給するカルシウム化合物は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２０】
本発明の口腔用組成物における（Ｂ）成分の含有量は、特に制限されない。（Ｂ）成分の含有量は、口腔用組成物中に溶解しているカルシウムイオン量である。（Ｂ）成分の含有量の下限値は、口腔用組成物の全量に対し、カルシウムイオンとして０．０００４質量％以上が好ましく、０．０００６質量％以上がより好ましい。また、その上限値は、口腔用組成物の全量に対し、カルシウムイオンとして、０．００２５質量％以下が好ましく、０．００２０質量％以下がより好ましく、０．００１８質量％以下がさらに好ましい。（Ｂ）成分の含有量が０．０００４質量％以上であると、（Ａ）成分に起因する着色を十分に抑制し得る。また、（Ｂ）成分の含有量が０．００２質量％以下であると、製造直後のオリの析出を抑制し得る。
本発明の口腔用組成物の一実施態様として、（Ｂ）成分の含有量は、口腔用組成物全量に対してカルシウムイオンとして、０．０００４〜０．００２５質量％が好ましく、０．０００６〜０．００２０質量％がより好ましく、０．０００６〜０．００１８質量％がさらに好ましい。
【００２１】
また、（Ａ）成分の質量に対する（Ｂ）成分の質量の比（Ｂ／Ａ）は、保存による着色を抑制する観点及びコラーゲン分解を抑制する観点から適宣調整される。質量比（Ｂ／Ａ）の下限は、０．００００４以上が好ましく、０．００００８以上がより好ましい。質量比（Ｂ／Ａ）の上限値は、０．０２以下が好ましく、０．００６以下がより好ましく、０．００３以下がさらに好ましい。
本発明の口腔用組成物の一実施形態として、質量比（Ｂ／Ａ）は、０．００００４〜０．０２の範囲が好ましく、０．０００１〜０．００６の範囲がより好ましく、０．０００１〜０．００３の範囲がさらに好ましい。
【００２２】
［３．（Ｃ）成分および（Ｄ）成分］
本発明の口腔用組成物は、（Ａ）成分および（Ｂ）成分とともに、（Ｃ）成分：リン酸及びその塩の少なくともいずれか（以下、「（Ｃ）成分」ともいう）と、（Ｄ）成分：有機酸及びその塩の少なくともいずれか（以下、「（Ｄ）成分」ともいう）と、を含み得る。
本願発明者らは、本発明の口腔用組成物が、（Ａ）成分および（Ｂ）成分とともに、（Ｃ）成分と（Ｄ）成分と、を含んでいると、口腔用組成物のｐＨを中性近辺で安定させ、かつ、高温保存した場合であっても析出やオリを防止することができることを見出した。
以下、（Ｃ）成分および（Ｄ）成分について説明する。
【００２３】
［３．１．（Ｃ）成分］
（Ｃ）成分はリン酸およびその塩の少なくともいずれかである。当該成分は、（Ｄ）成分とともに緩衝剤として機能する。（Ｃ）成分は１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明において、（Ｃ）成分は任意成分である。
【００２４】
リン酸塩としては、例えば、リン酸二水素ナトリウム、リン酸水素二ナトリウム、リン酸ナトリウム、リン酸二水素カリウム、リン酸水素二カリウム等が挙げられる。
【００２５】
本発明の口腔用組成物における（Ｃ）成分の含有量は、特に制限されない。（Ｃ）成分の含有量の下限値は、口腔用組成物の全量に対し０．１質量％以上が好ましく、０．３質量％以上がより好ましい。また、その上限値は、口腔用組成物の全量に対し、１質量％以下が好ましく、０．５質量％以下がより好ましい。（Ｃ）成分の含有量が０．１質量％以上であると、充分な緩衝能が得られ、高温保存下でもｐＨを６．０〜９．０に維持しうる。また、（Ｃ）成分の含有量が１質量％以下であると、オリの析出を抑制するとともに、苦味を抑えて使用感を良好なものとし得る。
本発明の口腔用組成物の一実施態様として、（Ｃ）成分の含有量は、口腔用組成物全量に対して０．１〜１質量％が好ましく、０．１〜０．５質量％がより好ましい。
【００２６】
また、（Ａ）成分の質量に対する（Ｃ）成分の質量比（Ｃ／Ａ）の下限は、０．０１以上が好ましく、０．０３以上がより好ましく、０．１以上がさらに好ましい。質量比（Ｃ／Ａ）の上限値は、５以下が好ましく、３以下がより好ましく、１以下がさらに好ましい。
本発明の口腔用組成物の一実施形態として、質量比（Ｃ／Ａ）は、０．０１〜５の範囲が好ましく、０．０３〜３の範囲がより好ましく、０．１〜１の範囲がさらに好ましい。
【００２７】
［３．２．（Ｄ）成分］
（Ｄ）成分は有機酸およびその塩の少なくともいずれかである。当該成分は、（Ｃ）成分とともに用いて緩衝剤として機能する。（Ｄ）成分は１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明において、（Ｄ）成分は任意成分である。
【００２８】
有機酸としては、例えば、モノカルボン酸、ジカルボン酸、オキシカルボン酸、ケトカルボン酸等が挙げられ、具体的には、例えば、シュウ酸、マロン酸、マレイン酸、フマル酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、ピルビン酸、オキサロ酸、アスパラギン酸、コハク酸、グルクロン酸、アジピン酸等が挙げられる。その中でもクエン酸、シュウ酸、酒石酸が好ましく、クエン酸がより好ましい。有機酸の塩としてはナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩が好ましい。
【００２９】
本発明の口腔用組成物における（Ｄ）成分の含有量は、特に制限されない。（Ｄ）成分の含有量の下限値は、口腔用組成物の全量に対し０．０１質量％以上が好ましく、０．０３質量％以上がより好ましい。また、その上限値は、口腔用組成物の全量に対し、２質量％以下が好ましく、１質量％以下がより好ましい。（Ｄ）成分の含有量が０．０１質量％以上であると、充分なオリ析出抑制効果が得られ得る。また、（Ｄ）成分の含有量が、２質量％以下であると、異味を抑えて使用感を良好なものとしうる。特に、（Ｄ）成分の含有量が、１質量％以下であると、より異味を抑えて、使用感を良好なものとし得る。
本発明の口腔用組成物の一実施態様として、（Ｄ）成分の含有量は、口腔用組成物全量に対して０．０１〜２質量％が好ましく、０．０３〜１質量％がより好ましい。
【００３０】
また、（Ｂ）成分の質量に対する（Ｄ）成分の質量の比（Ｄ／Ｂ）の下限は、１５以上が好ましく、５０以上がより好ましい。質量比（Ｄ／Ｂ）の上限値は、２０００以下が好ましく、１５００以下がより好ましく、１０００以下がさらに好ましい。
本発明の口腔用組成物の一実施形態として、質量比（Ｄ／Ｂ）は、１５〜２０００範囲が好ましく、５０〜１５００の範囲がより好ましく、５０〜１０００の範囲がさらに好ましい。
【００３１】
また、（Ａ）成分の質量に対する（Ｄ）成分の質量の比（Ｄ／Ａ）の下限は、０．００１以上が好ましく、０．０１以上がより好ましい。質量比（Ｄ／Ａ）の上限値は、５以下が好ましく、３以下がより好ましく、１以下がさらに好ましい。
本発明の口腔用組成物の一実施形態として、質量比（Ｄ／Ａ）は、０．００１〜５の範囲が好ましく、０．０１〜３の範囲がより好ましく、０．０２〜１の範囲がさらに好ましい。
【００３２】
［４．キャリア成分（溶媒）］
本発明の口腔用組成物は、通常、キャリア成分（溶媒）を含む。キャリア成分としては、例えば、水、アルコール等の水性溶剤が好ましい。アルコールとしては、例えば、エタノール等の一価低級アルコールが挙げられ、エタノールが好ましい。水の含有量は、口腔用組成物の全量に対し、通常、５質量％以上、好ましくは５〜９５質量％、より好ましくは１０〜９０質量％である。これにより、水性製剤としての口腔用組成物が得られる。口腔用組成物が液体口腔用組成物である場合、水の含有量は、口腔用組成物の全量に対し、通常、５０〜９５質量％、好ましくは、５０〜８５質量％、より好ましくは５０〜８５質量％である。水以外の水性溶剤（例えば、エタノール）の含有量は、口腔用組成物の全量に対し、通常、０〜４０質量％、好ましくは０〜２０質量％、より好ましくは０〜１０質量％である。
【００３３】
［５．他の成分］
本発明の口腔用組成物は、形状、剤型は特に限定されず、例えば、歯磨剤（練歯磨、液体歯磨、液状歯磨、粉歯磨等）、洗口液（洗口剤）、口中清涼剤、口腔内塗布剤、口腔内貼付剤、食品（例えば、チューインガム、錠菓、飴、グミ、フィルム、トローチ等）等の各種製品として利用することができ、口腔用途の範囲であれば、前記に限定されない。好ましくは、水性製剤であり、より好ましくは、洗口液、液体歯磨剤、口中清涼剤、濃縮タイプ洗口液等の液体口腔用組成物である。本発明の口腔用組成物は、その剤型に応じて、公知な他の成分を必要に応じて配合することができる。他の成分としては、例えば、薬用成分、香料、湿潤剤、増粘剤、粘稠剤、防腐剤、甘味剤、界面活性剤、ｐＨ調整剤が挙げられる。
【００３４】
薬用成分としては、例えば、塩化セチルピリジニウム、塩化ベンゼトニウム、塩化ベンザルコニウム、塩化デカリニウム等の第４級アンモニウム化合物；グルコン酸クロルヘキシジン、塩酸クロルヘキシジン等のビグアニド化合物；塩酸アルキルジアミノエチルグリシン、グルコン酸亜鉛、クエン酸亜鉛、トリクロサン、イソプロピルメチルフェノール、チモール等の殺菌又は抗菌剤；縮合リン酸塩、エタンヒドロキシジホスフォネート等の歯石予防剤；トラネキサム酸、グリチルリチン２カリウム塩、ε-アミノカプロン酸、オウバクエキス等の抗炎症剤；ヒドロキシエチルセルロースジメチルジアリルアンモニウムクロリド等のコーティング剤；アラントイン、アラントインクロルヒドロキシアルミニウム、ビタミンＣ、塩化リゾチーム、グリチルレチン酸及びその塩類、塩化ナトリウム等の収斂剤；塩化ストロンチウム、硝酸カリウム、乳酸アルミニウム等の知覚過敏抑制剤；フッ化ナトリウム、フッ化カリウム等のアルカリフッ化物；モノフルオロリン酸ナトリウム、モノフルオロリン酸アンモニウム、モノフルオロリン酸カリウム等のモノフルオロリン酸塩等の可溶性フッ素化合物；フッ化アンモニウム、フッ化第一スズ等のう蝕予防有効成分を挙げることができる。
【００３５】
薬用成分を用いる場合、その含有量は、それぞれの薬用成分について薬剤学的に許容できる範囲で適宜調整すればよい。
【００３６】
香料としては、例えば、ペパーミント油、スペアミント油、ユーカリ油、ウィンターグリーン油、クローブ油、タイム油、セージ油、カルダモン油、ローズマリー油、マジョラム油、レモン油、オレンジ油、ナツメグ油、ラベンダー油、パラクレス油等の天然精油；メントール、１−カルボン、シンナミックアルデヒド、アネトール、１，８−シネオール、メチルサリシレート、オイゲノール、チモール、リナロール、リモネン、メントン、メンチルアセテート、シトラール、カンファー、ボルネオール、ピネン、スピラントール等の上記天然精油中に含まれる香料成分；エチルアセテート、エチルブチレート、イソアミルアセテート、ヘキサナール、ヘキセナール、メチルアンスラニレート、エチルメチルフェニルグリシデート、ベンツアルデヒド、バニリン、エチルバニリン、フラネオール、Ｎ−エチル−ｐ−メンタン−３−カルボキサミド、メンチルラクテート、エチレングリコール−ｌ−メンチルカーボネート、γ−ヘキサラクトン又はδ−ヘキサラクトン、γ−ヘプタラクトン又はδ−ヘプタラクトン、γ−オクタラクトン又はδ−オクタラクトン、γ−ノナラクトン又はδ−ノナラクトン、γ−デカラクトン又はδ−デカラクトン、γ−ウンデカラクトン又はδ−ウンデカラクトン等の香料成分；及びいくつかの香料成分や天然精油を組み合わせてなるミント系、フルーツ系、ハーブ系等の各種調合フレーバーが挙げられる。
なお、香料は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３７】
香料の含有量は、口腔用組成物の全量に対して、通常、総量として０．００００１〜３質量％である。
【００３８】
湿潤剤としては、例えば、ソルビトール、マルチトール、ラクチトール等の糖アルコール；グリセリン、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール等の多価アルコールが挙げられる。湿潤剤を配合する場合、その含有量は、液体口腔用組成物の全量に対して、通常、２〜２０質量％である。
【００３９】
増粘剤としては、例えば、キサンタンガム、カラギーナン、ヒドロキシエチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロースが挙げられる。増粘剤を配合する場合、その含有量は、口腔用組成物の全量に対して、通常、２〜２０質量％である。
【００４０】
粘稠剤としては、例えば、キシリトール；エタノール、変性エタノール等のアルコール；糖アルコール還元でんぷん糖化物が挙げられる。粘稠剤を配合する場合、その含有量は、口腔用組成物の全量に対して、通常、４〜６０質量％である。
【００４１】
防腐剤としては、例えば、ブチルパラベン、メチルパラベン、エチルパラベン等のパラベン類；パラオキシ安息香酸メチルやパラオキシ安息香酸エチル等のパラオキシ安息香酸エステル；安息香酸ナトリウムが挙げられる。
【００４２】
甘味剤としては、例えば、キシリトール、マルチトール、サッカリン、サッカリンナトリウム、ステビオサイド、アスパルテームが挙げられる。
【００４３】
界面活性剤としては、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤が挙げられる。
両性界面活性剤としては、例えば、アルキルジメチルアミノ酢酸ベタイン、脂肪酸アミドプロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン等の酢酸ベタイン型両性界面活性剤；Ｎ−脂肪酸アシル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルエチレンジアミン塩等のイミダゾリン型両性界面活性剤が挙げられる。両性界面活性剤の含有量は、口腔用組成物の全量に対して、通常、０〜５質量％である。
【００４４】
ノニオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、アルキロールアミド、ソルビタン脂肪酸エステルが挙げられる。ノニオン性界面活性剤の具体例としては、アルキル鎖の炭素鎖長として炭素数が１４〜１８、エチレンオキサイド平均付加モル数が１５〜３０のポリオキシエチレンアルキルエーテル；エチレンオキサイド平均付加モル数が２０〜１００のポリオキシエチレン硬化ヒマシ油；アルキル鎖の炭素鎖長として炭素数が１２〜１４のアルキロールアミド；脂肪酸の炭素数が１２〜１８のソルビタン脂肪酸エステル；脂肪酸の炭素数が１６〜１８で、エチレンオキサイド平均付加モル数が１０〜４０のポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルが挙げられる。カチオン性界面活性剤としては、アルキルアンモニウム、アルキルベンジルアンモニウム塩等が挙げられる。
【００４５】
アニオン性界面活性剤としては、例えば、Ｎ−アシルアミノ酸塩、α−オレフィンスルホン酸塩、Ｎ−アシルスルホン酸塩、アルキル硫酸塩、グリセリン脂肪酸エステルの硫酸塩等が挙げられる。アニオン性界面活性剤の具体例としては、ラウリル硫酸ナトリウム、ミリスチル硫酸ナトリウム等のアルキル基の炭素数が１２〜１４のアルキル硫酸塩；Ｎ−ラウロイル−Ｎ−メチルグリシン塩、Ｎ−ココイルグリシン塩、Ｎ−ラウロイル−β−アラニン塩、Ｎ−ミリスチル−β−アラニン塩、Ｎ−ココイル−β−アラニン塩、Ｎ−ラウロイル−Ｎ−メチル−β−アラニン塩、Ｎ−ミリストイル−Ｎ−メチル−β−アラニン塩、Ｎ−ラウロイルグルタミン酸塩、Ｎ−ミリストイルグルタミン酸塩、Ｎ−ラウロイルアスパラギン酸塩、Ｎ−ココイルメチルタウリン塩等のＮ−アシルアミノ酸塩；Ｎ−ラウロイルサルコシンナトリウム、Ｎ−ミリストイルサルコシンナトリウム等のアシルサルコシンナトリウム；ラウロイルメチルタウリンナトリウム等のＮ−メチル−Ｎ−アシルタウリンナトリウム；Ｎ−メチル−Ｎ−アシルアラニンナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、水素添加ココナッツ脂肪酸モノグリセリドモノ硫酸ナトリウム、ラウリルスルホ酢酸ナトリウム、α−オレフィンスルホン酸ナトリウム、Ｎ−パルミトイルグルタルミン酸ナトリウム等が挙げられる。
【００４６】
界面活性剤を配合する場合、界面活性剤の含有量は、口腔用組成物の全量に対して、通常、０．３〜３質量％である。
【００４７】
ｐＨ調整剤としては、例えば、塩酸、硝酸、硫酸、ホウ酸等の酸、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム等の塩基が挙げられる。
なお、本発明の口腔用組成物は、研磨剤等の水不溶性粉体を含まないことが好ましい。
【００４８】
本発明の口腔用組成物の収容容器として、例えば、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）、ガラス、ポリプロピレン、ポリエチレンを使用できる。但し、香料の吸着抑制の観点から、ＰＥＴ又はガラスを収容容器として使用することが好ましい。
【００４９】
［６．ｐＨ値］
ｐＨ値は、口腔用組成物を東亜電波工業社製のｐＨメーター（型番Ｈｍ−３０Ｓ）を用い、２５℃、３分後に測定した値である。
【００５０】
根面う蝕が発症する根面は、象牙質がむき出しとなっており、その象牙質の臨界ｐＨ（脱灰ｐＨ）は、一般に、約６．７とされている。そのため、本発明の口腔用組成物のｐＨ値の下限は、６．０以上が好ましく、６．４以上がより好ましく、６．７以上がさらに好ましい。これにより、製剤使用後に唾液の緩衝作用により臨界ｐＨ値に戻るまでの時間を短縮でき、充分な根面う蝕予防効果が得られる。一方、ｐＨ値の上限は、通常、９．０以下である。これにより、口腔用組成物の他の成分（例えば、香料成分）の分解を抑制できる。従って、ｐＨ値は、好ましくは６．０〜９．０、より好ましくは６．４〜９．０、更に好ましくは６．７〜９．０である。が好ましい。
ｐＨ値は、必要に応じて用いられるｐＨ調整剤で調整してもよい。
【００５１】
本発明の口腔用組成物は、上述したように、原液のまま使用するタイプの洗口液、濃縮タイプで使用時に希釈して用いる洗口液等の洗口液；歯ブラシでブラッシングして使用する液体歯磨剤等の液体口腔用組成物として調製することができる。
【００５２】
本発明の口腔用組成物を液体口腔用組成物に適用した場合の使用方法は特に規定されない。例えば、本発明の口腔用組成物を口に適量を含んで１０〜３０秒間、特に２０秒間程度、口をすすぐことによって使用することができる。なお、洗口後は、必要により歯をブラッシングしてもよい。
【実施例】
【００５３】
以下、本発明を実施例により詳細に説明する。以下の実施例は、本発明を好適に説明するためのものであって、本発明を限定するものではない。
１．洗口液の調製
実施例１〜２１、および比較例１の洗口液を常法により調製した。すなわち、各例の洗口液は、表１〜表５に示す配合量に従って、精製水中に原料を順次加えて攪拌し、均一に溶解して調製した。なお、製造にはスリーワンモーター（ＢＬ１２００、ＨＥＩＤＯＮ社製）を用いた。得られた洗口液について、下記評価方法及び基準により、評価を行い、その結果を表１〜表５に示した。洗口液のｐＨは、［６．ｐＨ値］に記載した条件で、調製直後及び６０℃で４週間保存後に、それぞれ測定した。各成分の詳細を以下に示す。
【００５４】
＜（Ａ）成分＞
ピロリドンカルボン酸ナトリウム（ＰＣＡ−Ｎａ、味の素株式会社製、商品名「ＰＣＡソーダ」）
【００５５】
＜（Ｂ）成分＞
塩化カルシウム（富士フイルム和光純薬株式会社製）
【００５６】
＜（Ｃ）成分＞
リン酸二水素ナトリウム（豊通ケミプラス株式会社製）
【００５７】
＜（Ｄ）成分＞
（Ｄ−１）クエン酸ナトリウム（小松屋株式会社製）
（Ｄ−２）シュウ酸ナトリウム（富士フイルム和光純薬株式会社製）
（Ｄ−３）酒石酸ナトリウム（扶桑工業化学株式会社製）
【００５８】
２．評価方法
（１）外観（着色）の評価方法
実施例１〜２１の洗口液、比較例１の洗口液を、それぞれ、１００ｍｌのペットボトル中に８０ｍｌ入れ、６０℃恒温槽中に静置保存し、４週間後の外観安定性を下記評価基準に則り、目視判定した。下記評点基準に従って評価した。結果は表１〜５に併記した。
外観（着色）の評価基準：
４点：着色が全くなかった
３点：僅かに着色が認められるが、問題ないレベルであった
２点：製剤全体に着色が認められた
１点：製剤全体が著しく着色していた
外観（着色）の評点基準：
Ａ：平均点３．５点以上４．０点以下
Ｂ：平均点３．０点以上３．５点未満
Ｃ：平均点２．０点以上３．０点未満
Ｄ：平均点２．０点未満
【００５９】
（２）外観（オリ析出）の評価方法
実施例１０〜２１の各洗口液を１００ｍｌのペットボトル中に８０ｍｌ入れ、５０℃恒温槽中に静置保存し、４週間後の外観安定性を下記基準に則り、目視判定した。下記評点基準に従って評価した。結果は表３〜５に併記した。
外観（オリ析出）の評価基準：
４点：析出物が全くなかった
３点：析出物がほとんどなかった
２点：析出物がややあった
１点：析出物がかなりあった
外観（オリ析出）の評点基準：
Ａ：平均点３．５点以上４．０点以下
Ｂ：平均点３．０点以上３．５点未満
Ｃ：平均点２．０点以上３．０点未満
Ｄ：平均点２．０点未満
【００６０】
（３）コラーゲン分解抑制効果の評価方法
牛歯根の表面を脱灰ウィンドウ用に約２ｍｍの幅で研磨してセメント質を除去した後、マイクロカッターにより厚さ２５０μｍの切片を切り出した。セメント質を除去した部分の内、約１．５ｍｍ×２５０μｍを脱灰ウィンドウ用とし、それ以外の部分をマニキュア被覆した。マニキュアを室温で乾燥後、０．１ｍｏｌ／Ｌの酢酸水溶液（ｐＨ４．５）中に６時間浸漬してウィンドウ部にコラーゲンを露出させた根面う蝕サンプルを調製した。このサンプルを、実施例１〜２１および比較例１の各洗口液に５分間、室温で浸漬し、蒸留水で洗浄後、３７℃の人工唾液（ＣａＣｌ２：２．２ｍｍｏｌ／Ｌ、ＫＨ２ＰＯ４：２．２ｍｍｏｌ／Ｌ、酢酸：０．１ｍｏｌ／Ｌ、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｈｉｓｔｏｌｙｔｉｃｕｍ由来のコラゲナーゼ（Ｔｙｐｅ  １Ａ，Ｓｉｇｍａ社製）：１．０単位／ｍＬ、ｐＨ６．５）に浸漬した。洗口液処置を朝、昼、夜と３回／日実施し、それ以外の時間はコラゲナーゼを含有する人工唾液に浸漬し、合計４日間繰り返した。実験終了後、根面う蝕サンプルを顕微鏡観察し、露出コラーゲンの深さを１サンプル当たり３箇所測定し平均化した。測定はｎ＝３で実施し、平均値を算出した。下記の式によりコラーゲン分解抑制率を算出し、以下に示す基準で評価した。なお、コントロール群とは、実施例・比較例に示す洗口液で処置をしない群を示しており、同様にｎ＝３で評価した。これらの結果を表１〜５に併記した。
象牙質コラーゲン分解抑制率（％）＝
（コントロール群の分解深さ−実施例・比較例群の分解深さ）／（コントロール群の分解深さ）×１００
評価基準：
Ａ：コラーゲン分解抑制率が８０％以上
Ｂ：コラーゲン分解抑制率が７０％以上８０％未満
Ｃ：コラーゲン分解抑制率が５０％以上７０％未満
Ｄ：コラーゲン分解抑制率が５０％未満
【００６１】
（４）使用感（異味のなさ）の評価方法
実施例１８〜２１の各洗口液につき、５名の判定士が洗口後の香味劣化（使用感）について判定した。判定に際し、まず、各判定士は、１０ｍｌを口に含み、３０秒間すすいだ後、洗口後の香味劣化（使用感）について、異味の無さの観点から、以下の評点基準に従い評点した。５名の判定士の評点の平均値を求め、下記評価基準に従って評価した。結果は表５に併記した。
洗口後の異味のなさの評点基準：
４点：異味がなかった
３点：異味がほとんどなかった
２点：異味がややあった
１点：異味があった
洗口後の異味のなさの評価基準：
Ａ：平均点３．５点以上４．０点以下
Ｂ：平均点３．０点以上３．５点未満
Ｃ：平均点２．０点以上３．０点未満
Ｄ：平均点２．０点未満
【００６２】
【表１】
2020070276.tif 000003
【００６３】
【表２】
2020070276.tif 000004
【００６４】
表１および表２に示す結果からわかるように、（Ａ）成分及び（Ｂ）成分を含む実施例１〜９の洗口液は、コラーゲン分解抑制効果に優れ、かつ、高温（６０℃）保存による着色の発生を抑制することができるものであった。これに対し、（Ａ）成分は含むが、（Ｂ）成分を含まない比較例１の洗口液は、コラーゲン分解抑制効果は優れているが、高温保存により着色が発生した。これらの結果から、（Ａ）成分及び（Ｂ）成分を配合することにより、コラーゲン分解抑制効果に優れ、かつ、高温保存による製剤の着色を抑制できることがわかった。
実施例１よりも（Ａ）成分の含有量が多い実施例２では、実施例１よりもコラーゲン分解抑制効果が、優れていることがわかった。また、実施例９よりも（Ｂ）成分の含有量が多い実施例５では、実施例９よりも外観評価（着色）が優れており、高温保存による製剤の着色を抑制する効果が高いことがわかった。
【００６５】
【表３】
2020070276.tif 000005
【００６６】
【表４】
2020070276.tif 000006
【００６７】
表３及び４に示す結果からわかるように、（Ａ）成分及び（Ｂ）成分とともに、（Ｃ）成分および（Ｄ）成分を含む実施例１０〜１７の洗口液は、コラーゲン分解抑制効果及び高温保存による着色の発生を抑制する効果に優れ、かつ高温保存によるオリの発生を抑制することができるものであった。
実施例１４よりも質量比Ｄ／Ｂが大きい実施例１５では、高温保存によるオリの発生抑制効果が優れていることがわかった。
【００６８】
【表５】
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【００６９】
表５に示す結果から、（Ｄ）成分を含む実施例１８では、（Ｄ）成分を含まない実施例１９よりも、オリの発生を抑制する効果が優れていることがわかった。
【００７０】
下記に本発明の口腔用組成物の処方例を記す。
（処方例１；洗口液１）
ピロリドンカルボン酸ナトリウム：５％
塩化カルシウム：０．０００９％
塩化セチルピリジニウム：０．０５％
リン酸二水素ナトリウム：０．５％
クエン酸ナトリウム：０．１％
ラウロイルサルコシンナトリウム：０．１％
エタノール：４％
グリセリン：５％
プロピレングリコール：３％
ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油：０．５％
キシリット：４％
サッカリンナトリウム：０．０１％
水酸化ナトリウム：０．１７％
パラオキシ安息香酸メチル：０．１％
パラオキシ安息香酸エチル：０．０５％
ハーブ系香料：０．２％
精製水  ：  残部
（ｐＨ７）
（処方例２；洗口液２）
ピロリドンカルボン酸ナトリウム：５％
塩化カルシウム：０．００１２％
塩化セチルピリジニウム：０．０５％
リン酸二水素ナトリウム：０．３％
クエン酸ナトリウム：０．１％
ラウロイルサルコシンナトリウム：０．１％
グリセリン：５％
プロピレングリコール：６％
ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油：０．５％
キシリット：４％
サッカリンナトリウム：０．０１％
水酸化ナトリウム：０．１７％
パラオキシ安息香酸メチル：０．１％
パラオキシ安息香酸エチル：０．０５％
ミント系香料：０．２％
精製水  ：  残部
（ｐＨ  ７）