(57)【要約】      （修正有）【課題】室内の下側と上側とを共に均一に温めることができる暖房システムの配管を提供する。【解決手段】この発明は、建築物１の壁１０を介して建築物１の部屋の中を暖房する壁暖房システムにおける配管３である。配管３は、壁１０に形成されている隙間４１７に埋設される。配管３は、管部材３０を備える。管部材３０は、環状の循環路の一部を形成し、内部中を熱媒体が循環流通して、熱媒体の熱を壁１０に放つ。配管３は、壁１０の下側に配置される部分であって、管部材３０の配管密度が高い高密度部分３Ｈと、壁１０の上側に配置される部分であって、管部材３０の配管密度が高密度部分３Ｈよりも低い低密度部分３Ｌと、を有する。この結果、この発明は、部屋の中（室内）の下側と上側とを共に均一に温めることができる。【選択図】図８
2020173036.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物の壁を介して前記建築物の部屋の中を暖房する壁暖房システムにおいて、
前記壁に形成されている隙間に埋設される配管であって、
環状の循環路の一部を形成し、内部中を熱媒体が循環流通して、前記熱媒体の熱を前記壁に放つ管部材を備え、
前記壁の下側に配置される部分であって、前記管部材の配管密度が高い高密度部分と、
前記壁の上側に配置される部分であって、前記管部材の配管密度が前記高密度部分よりも低い低密度部分と、
を有する、
ことを特徴とする壁暖房システムの配管。
【請求項２】
前記管部材は、長手方向が鉛直方向に一致した状態において配管されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の壁暖房システムの配管。
【請求項３】
前記管部材は、長手方向が水平方向に一致した状態において配管されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の壁暖房システムの配管。
【請求項４】
建築物の壁を介して前記建築物の部屋の中を暖房する壁暖房システムであって、
前記壁に形成されている隙間に埋設される請求項１〜３のいずれか１項に記載の壁暖房システムの配管と、
前記壁暖房システムの配管の前記管部材の内部中の前記熱媒体に熱を加え、かつ、前記熱媒体を前記管部材の内部中に循環流通させる熱源機と、
を備える、
ことを特徴とする壁暖房システム。
【請求項５】
前記熱源機は、地中熱ヒートポンプ装置である、
ことを特徴とする請求項４に記載の壁暖房システム。
【請求項６】
壁を介して部屋の中を暖房する壁暖房システムを備える建築物であって、
隙間が形成されている壁と、
前記隙間に埋設されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の壁暖房システムの配管と、
前記壁暖房システムの配管の前記管部材の内部中の前記熱媒体に熱を加え、かつ、前記熱媒体を前記管部材の内部中に循環流通させる請求項４または５に記載の熱源機と、
を備える、
ことを特徴とする壁暖房システムを備える建築物。
【請求項７】
前記壁により部屋が区画されていて、
前記部屋に対向する前記壁の上部と下部とには、前記隙間と前記部屋の中とを連通する通気部が、設けられている、
ことを特徴とする請求項６に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【請求項８】
前記壁の上部の前記通気部は、上側通気金具を介して形成されていて、
前記壁の下部の前記通気部は、少なくとも下側通気金具を介して形成されていて、
前記上側通気金具と前記下側通気金具とは、同一の通気金具から構成されている、
ことを特徴とする請求項７に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【請求項９】
前記壁により部屋が区画されていて、
前記部屋に対向する前記壁は、蓄熱材を有する、
ことを特徴とする請求項６〜８のいずれか１項に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【請求項１０】
前記蓄熱材は、
前記壁の下側に配置されている、
ことを特徴とする請求項９に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【請求項１１】
前記蓄熱材は、
前記壁の下側に配置される部分であって、容積比熱が高い高容積比熱部分と、
前記壁の上側に配置される部分であって、容積比熱が前記高容積比熱部分よりも低い低容積比熱部分と、
を有する、
ことを特徴とする請求項９に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【請求項１２】
前記蓄熱材は、
前記壁の下側に配置される部分であって、熱伝導率が高い高熱伝導率部分と、
前記壁の上側に配置される部分であって、熱伝導率が前記高熱伝導率部分よりも低い低熱伝導率部分と、
を有する、
ことを特徴とする請求項９に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【請求項１３】
前記壁には、窓が形成されていて、
前記窓よりも下位の前記隙間には、前記壁暖房システムの配管が埋設されている、
ことを特徴とする請求項６〜１２のいずれか１項に記載の壁暖房システムを備える建築物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、壁暖房システムの配管に関する。また、本発明は、壁暖房システムに関する。さらに、本発明は、壁暖房システムを備える建築物に関する。ここで、壁暖房システムとは、建築物の壁を介してその建築物の部屋の中（室内）を暖房するシステムである。
【背景技術】
【０００２】
壁暖房システムとして以下の特許文献１がある。特許文献１の隠蔽温水暖房システムは、熱源機と、循環ポンプと、温水パイプと、室内の壁に隠蔽埋設した壁放熱部と、を備え、壁放熱部に温水ポンプを配置したものである。特許文献１の隠蔽温水暖房システムは、熱源機で温めた温水を、循環ポンプにより温水パイプを介して壁放熱部に、流入循環して室内を暖めるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−１７０５３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、室内において、下側の温度は、上側の温度よりも低い。このために、室内の下側と上側とを共に均一に温めるには、室内の下側を上側よりも、温かく温める必要がある。
【０００５】
しかしながら、特許文献１の隠蔽温水暖房システムは、壁放熱部に配置した温水パイプの密度において、壁の下側の温水パイプの密度と壁の上側の温水パイプの密度とが等しい。この結果、特許文献１の隠蔽温水暖房システムは、壁放熱部により、室内の下側と上側とを等しい温度で温めることとなる。これにより、特許文献１の隠蔽温水暖房システムは、壁放熱部により、室内の下側と上側とを共に均一に温めるには不向きである。
【０００６】
この発明が解決しようとする課題は、室内の下側と上側とを共に均一に温めることができる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明の壁暖房システムの配管は、建築物の壁を介して建築物の部屋の中を暖房する壁暖房システムにおいて、壁に形成されている隙間に埋設される配管であって、環状の循環路の一部を形成し、内部中を熱媒体が循環流通して、熱媒体の熱を壁に放つ管部材を備え、壁の下側に配置される部分であって、管部材の配管密度が高い高密度部分と、壁の上側に配置される部分であって、管部材の配管密度が高密度部分よりも低い低密度部分と、を有する、ことを特徴とする。
【０００８】
この発明の壁暖房システムの配管において、管部材が、長手方向が鉛直方向に一致した状態において配管されている、ことが好ましい。
【０００９】
この発明の壁暖房システムの配管において、管部材が、長手方向が水平方向に一致した状態において配管されている、ことが好ましい。
【００１０】
この発明の壁暖房システムは、建築物の壁を介して建築物の部屋の中を暖房する壁暖房システムであって、壁に形成されている隙間に埋設されるこの発明の壁暖房システムの配管と、壁暖房システムの配管の管部材の内部中の熱媒体に熱を加え、かつ、熱媒体を管部材の内部中に循環流通させる熱源機と、を備える、ことを特徴とする。
【００１１】
この発明の壁暖房システムにおいて、熱源機が、地中熱ヒートポンプ装置である、ことが好ましい。
【００１２】
この発明の壁暖房システムを備える建築物は、壁を介して部屋の中を暖房する壁暖房システムを備える建築物であって、隙間が形成されている壁と、隙間に埋設されているこの発明の壁暖房システムの配管と、壁暖房システムの配管の管部材の内部中の熱媒体に熱を加え、かつ、熱媒体を管部材の内部中に循環流通させるこの発明の熱源機と、を備える、ことを特徴とする。
【００１３】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、壁により部屋が区画されていて、部屋に対向する壁の上部と下部とには、隙間と部屋の中とを連通する通気部が、設けられている、ことが好ましい。
【００１４】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、壁の上部の通気部が、上側通気金具を介して形成されていて、壁の下部の通気部が、少なくとも下側通気金具を介して形成されていて、上側通気金具と下側通気金具とが、同一の通気金具から構成されている、ことが好ましい。
【００１５】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、壁により部屋が区画されていて、部屋に対向する壁が、蓄熱材を有する、ことが好ましい。
【００１６】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、蓄熱材が、壁の下側に配置されている、ことが好ましい。
【００１７】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、蓄熱材が、壁の下側に配置される部分であって、容積比熱が高い高容積比熱部分と、壁の上側に配置される部分であって、容積比熱が高容積比熱部分よりも低い低容積比熱部分と、を有する、ことが好ましい。
【００１８】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、蓄熱材が、壁の下側に配置される部分であって、熱伝導率が高い高熱伝導率部分と、壁の上側に配置される部分であって、熱伝導率が高熱伝導率部分よりも低い低熱伝導率部分と、を有する、ことが好ましい。
【００１９】
この発明の壁暖房システムを備える建築物において、壁には、窓が形成されていて、窓よりも下位の隙間には、壁暖房システムの配管が埋設されている、ことが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
この発明の壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物は、室内の下側と上側とを共に均一に温めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態１を示す全体の概略側面図である。
【図２】図２は、建築物の一部を示す概略横断面図（概略水平断面図）である。
【図３】図３は、建築物の一部を示す概略縦断面図（概略垂直断面図）である。
【図４】図４は、壁の上部の通気部を示す拡大概略縦断面図（拡大概略垂直断面図）である。
【図５】図５は、壁の下部の通気部を示す拡大概略縦断面図（拡大概略垂直断面図）である。
【図６】図６は、通気部を形成する通気金具を示す説明図である。図６（Ａ）は、通気金具を示す側面図（図６（Ｂ）におけるＡ矢視図）である。図６（Ｂ）は、通気金具を示す正面図（図６（Ａ）におけるＢ矢視図）である。図６（Ｃ）は、通気金具を構造用合板に固定した状態を示す一部斜視図である。
【図７】図７は、建築物の壁（外壁、内壁および間仕切壁）の一部を示す概略横断面図（概略水平断面図）である。
【図８】図８は、管部材の配管状態の一部を示す概略正面図である。
【図９】図９は、建築物の壁（外壁および内壁）の一部と、管部材と胴縁との相対位置関係の状態の一部と、を示す概略縦拡大断面図（図８におけるＩＸ−ＩＸ線拡大断面図）である。
【図１０】図１０は、管部材と胴縁との相対位置関係の状態の一部を示す概略拡大正面図（図８におけるＸ部分の拡大図）である。
【図１１】図１１は、窓が無い壁の隙間に埋設される管部材の配管状態を示す概略正面図（図１におけるＸＩ概略矢視図）である。
【図１２】図１２は、窓が有る壁の隙間に埋設される管部材の配管状態を示す概略正面図（図１におけるＸＩＩ概略矢視図）である。
【図１３】図１３は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態２を示し、窓が無い壁の隙間に埋設される管部材の配管状態の概略正面図（図１１に対応する正面図）である。
【図１４】図１４は、窓が有る壁の隙間に埋設される管部材の配管状態を示す概略正面図（図１２に対応する正面図）である。
【図１５】図１５は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態３を示し、窓が無い壁の隙間に埋設される管部材の配管状態を示す概略正面図（図１１および図１３に対応する正面図）である。
【図１６】図１６は、窓が有る壁の隙間に埋設される管部材の配管状態を示す概略正面図（図１２および図１４に対応する正面図）である。
【図１７】図１７は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態４を示し、窓が有る壁の隙間に埋設される管部材の配管状態を示す概略正面図（図１２、図１４および図１６に対応する正面図）である。
【図１８】図１８は、この発明にかかる壁暖房システムを備える建築物の実施形態５を示し、建築物の壁（外壁および内壁）の一部を示す概略縦拡大断面図（図９に対応する概略縦拡大断面図）である。
【図１９】図１９は、この発明にかかる壁暖房システムを備える建築物の実施形態６を示し、建築物の壁（外壁および内壁）の一部を示す概略縦拡大断面図（図９、図１７に対応する概略縦拡大断面図）である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、この発明にかかる壁暖房システムの配管の実施形態（実施例）の４例、また、この発明にかかる壁暖房システムの実施形態（実施例）の４例、さらに、この発明にかかる壁暖房システムを備える建築物の実施形態（実施例）の６例を、図面に基づいて詳細に説明する。
【００２３】
なお、図面においては、概略図であるため、主な構成部品を図示し、主な構成部品以外の構成部品の図示を省略する。また、図面中の断面図において、構成部品の一部のハッチングを省略する。さらに、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物については、この出願人が先に出願した特開２０１３−２３８３７１号公報、特開２０１５−７５２８４号公報、特開２０１７−６７３３５号公報、特開２０１７−２２７４１６号公報などを参照しても良い。
【００２４】
（実施形態１の構成の説明）
図１〜図１２は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態１を示す。以下、この実施形態１にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の構成について説明する。
【００２５】
図中、符号「１」は、この実施形態１にかかる壁暖房システムを備える建築物（以下、単に「建築物」と称する）である。同じく、図中、符号「２」は、この実施形態１にかかる壁暖房システム（以下、単に「壁暖房装置」と称する）である。同じく、図中、符号「３」は、この実施形態１にかかる壁暖房システムの配管（以下、単に「壁暖房用配管」と称する）である。
【００２６】
（建築物１の構成の説明）
建築物１は、壁暖房装置２と、壁暖房用配管３と、を備える。建築物１は、図１に示すように、壁１０と、屋根１１と、土台１２と、を備える。建築物１は、壁１０、屋根１１および土台１２により、室内側ＩＮを、屋外側ＯＵＴに対して、区画する。建築物１は、壁１０を介して室内側ＩＮ（部屋１６の中）を暖房するものである。
【００２７】
建築物１は、図１、図３、図８に示すように、地面Ｇ上に構築されている。すなわち、土台１２の下部が地中に構築されている。土台１２の上に壁１０が構築されている。壁１０の上に屋根１１が構築されている。これにより、建築物１は、地面Ｇ上に構築されている。なお、土台１２には、基礎断熱１３が施されている。
【００２８】
建築物１は、壁１０と、天井１４と、床１５と、により、部屋１６（室内側ＩＮ）を区画する。壁１０には、部屋１６に対向する窓１７が形成されている。また、土台１２と床１５下との間には、空間１８が形成されている。なお、図３、図８中の符号「１２０」は、土台天もしくは１階の床面である。また、図８中の符号「１４０」は、２階の梁天である。
【００２９】
（壁１０の説明）
建築物１の壁１０は、図２〜図５、図７、図９に示すように、外壁４０と、内壁４１と、両面の間仕切壁４２と、からなる。建築物１の壁１０、すなわち、外壁４０、内壁４１および両面の間仕切壁４２は、部屋１６を区画する。
【００３０】
外壁４０と内壁４１との間には、主柱４３や間柱４４が配置されていて、隙間（空間）４５が形成されている。その隙間４５中には、断熱材（この例では、グラスウール）４６が充填されている。また、同様に、両面の間仕切壁４２の間には、間柱４７が配置されていて、隙間（空間）４８が形成されている。その隙間４８中には、断熱材（この例では、グラスウール）４９が充填されている。
【００３１】
外壁４０は、この例では、外側（屋外側ＯＵＴ）から、壁材としての、外壁サイディング４００と、通気用胴縁４０１と、構造用合板４０２と、から構成されている。外壁サイディング４００と構造用合板４０２との間には、通気用胴縁４０１が配置されていて、通気用の隙間（空間）４０３が形成されている。
【００３２】
内壁４１は、この例では、内側（室内側ＩＮ、部屋１６側）から、壁材としての、クロスなどの仕上材４１０（図９を参照）と、下地ベニヤ４１１と、防湿フィルム４１２（図９中の二点鎖線を参照）と、石膏ボード４１３と、胴縁４１４と、構造用合板４１５と、から構成されている。仕上材４１０、下地ベニヤ４１１、防湿フィルム４１２および石膏ボード４１３の上下の長さは、構造用合板４１５の上下の長さよりも短い。
【００３３】
内壁４１の仕上材４１０の下端面と床１５の上面との間には、巾木４１６が設けられている。また、石膏ボード４１３と構造用合板４１５との間には、胴縁４１４が配置されていて、隙間（空間）４１７が形成されている。この隙間４１７には、壁暖房用配管３が埋設されている。すなわち、この隙間４１７は、壁暖房用配管３を収容するスペース（配管スペース）である。
【００３４】
間仕切壁４２は、部屋１６を間仕切る。間仕切壁４２は、内壁４１と同様に、この例では、部屋１６側から、壁材としての、クロスなどの仕上材４２０と、下地ベニヤ４２１と、防湿フィルム４２２と、石膏ボード４２３と、胴縁４２４と、構造用合板４２５と、から構成されている。仕上材４２０、下地ベニヤ４２１、防湿フィルム４２２および石膏ボード４２３の上下の長さは、構造用合板４２５の上下の長さよりも短い。
【００３５】
なお、図示されていないが、間仕切壁４２の仕上材４２０の下端面と床１５の上面との間には、巾木が設けられている。石膏ボード４２３と構造用合板４２５との間には、胴縁４２４が配置されていて、隙間（空間）４２７が形成されている。この隙間４２７には、壁暖房用配管３が埋設されている。すなわち、この隙間４２７は、壁暖房用配管３を収容
するスペース（配管スペース）である。
【００３６】
図８〜図１０に示すように、壁１０（内壁４１、間仕切壁（４２））の隙間４１７、（４２７）を形成する胴縁４１４、（４２４）のうち、壁暖房用配管３の管部材３０が交差する箇所には、凹部４１９、（４２９）が設けられている。
【００３７】
なお、図８〜図１９は、壁１０の内壁４１を示す図面である。一方、壁１０の間仕切壁４２の構造は、壁１０の内壁４１の構造とほぼ同一である。そこで、間仕切壁４２の構造が容易に理解できるように、図８〜図１９において、内壁４１の構造の符号４１、４１０、４１１、４１２、４１３、４１４、４１５、４１７、４１９に対応する、間仕切壁４２の構造の符号にそれぞれ（）を付けて、（４２）、（４２０）、（４２１）、（４２２）、（４２３）、（４２４）、（４２５）、（４２７）、（４２９）とする。これにより、間仕切壁４２の構造が、容易に理解できる。
【００３８】
（通気部５０、５１、５２の説明）
図３〜図６に示すように、部屋１６に対向する壁１０すなわち内壁４１の上部と下部とには、隙間４１７と部屋１６の中（室内）とを連通する通気部５０、５１、５２が、設けられている。なお、図示されていないが、部屋１６に対向する壁１０すなわち間仕切壁４２の上部と下部とにも、同様に、隙間４２７と部屋１６の中（室内）とを連通する通気部が、設けられている。
【００３９】
上部の通気部５０は、図４に示すように、上側通気金具６Ｕを介して形成されている。すなわち、上部の通気部５０は、内壁４１（仕上材４１０、下地ベニヤ４１１、防湿フィルム４１２および石膏ボード４１３）の上端および上側通気金具６Ｕと、天井１４との間に形成されている。
【００４０】
一方、下部の通気部５１、５２は、図５に示すように、少なくとも下側通気金具６Ｄを介して形成されている。すなわち、下部の通気部の一部分５１は、内壁４１（仕上材４１０、下地ベニヤ４１１、防湿フィルム４１２および石膏ボード４１３）の下端および下側通気金具６Ｄと、床１５との間に形成されている。かつ、下部の通気部の他の部分５２は、巾木４１６の切欠４１８に形成されている。切欠４１８は、巾木４１６の下端（床１５に接する端）に、巾木４１６の長手方向に、１本もしくは複数本設けられている。
【００４１】
（通気金具６の説明）
上側通気金具６Ｕと下側通気金具６Ｄとは、同一の通気金具６から構成されている。通気金具６は、図６に示すように、垂直部６０と水平部６１とが直角（垂直）に折り曲げられて構成されている。通気金具６は、内壁４１、間仕切壁４２の全幅に亘る長さを有する長尺の金具から構成されている。垂直部６０には、複数個の小円形の透孔６２が長手方向に等間隔に設けられている。水平部６１には、複数個の矩形の通気孔６３が長手方向に等間隔に設けられている。
【００４２】
通気金具６（上側通気金具６Ｕ、下側通気金具６Ｄ）の垂直部６０は、図６（Ｃ）に示すように、内壁４１（構造用合板４１５）の上端部、下端部にビス６４により固定されている。図６（Ｃ）は、下側通気金具６Ｄの固定状態を図示するものである。なお、上側通気金具６Ｕの固定状態は、図示されていないが、図６（Ｃ）に示す下側通気金具６Ｄの固定状態と同様の固定状態である。
【００４３】
通気金具６（上側通気金具６Ｕ、下側通気金具６Ｄ）の水平部６１は、図４、図５に示すように、内壁４１（仕上材４１０、下地ベニヤ４１１、防湿フィルム４１２および石膏ボード４１３）の上端面、下端面に当接されている。
【００４４】
ここで、内壁４１の仕上材４１０、下地ベニヤ４１１、防湿フィルム４１２および石膏ボード４１３の上下の長さは、内壁４１の構造用合板４１５の上下の長さよりも短い。この結果、図４、図５に示すように、内壁４１（仕上材４１０、下地ベニヤ４１１、防湿フィルム４１２および石膏ボード４１３）の上端、下端の通気金具６（上側通気金具６Ｕ、下側通気金具６Ｄ）の水平部６１と、天井１４、床１５との間には、隙間すなわち上部の通気部５０、下部の通気部の一部分５１が形成されている。また、巾木４１６の切欠４１８により、下部の通気部の他の部分５２が形成されている。
【００４５】
このようにして、通気金具６（上側通気金具６Ｕ、下側通気金具６Ｄ）を介して、内壁４１の上部と下部とに通気部５０、５１、５２が設けられている。なお、図示されていないが、間仕切壁４２の上部と下部とにも、同様に、通気金具６（上側通気金具６Ｕ、下側通気金具６Ｄ）を介して、通気部が設けられている。
【００４６】
（壁暖房装置２の構成の説明）
壁暖房装置２は、壁１０を介して部屋１６の中を暖房するものである。壁暖房装置２は、図１、図２に示すように、壁暖房用配管３と、熱源機２０と、を備える。
【００４７】
熱源機２０は、壁暖房用配管３の管部材３０の内部中の熱媒体（図示せず）に熱を加え、かつ、熱媒体を管部材３０の内部中に循環流通させるものである。熱源機２０は、地中熱ヒートポンプ装置である。熱源機２０は、ヒートポンプユニット２１と、採熱ユニット２２と、を備える。
【００４８】
ヒートポンプユニット２１は、図示されていない、凝縮器と、膨張弁と、蒸発器と、圧縮機と、凝縮器側のポンプと、蒸発器側のポンプと、を備える。ヒートポンプユニット２１は、地面Ｇの上（地上）に配置されている。
【００４９】
ヒートポンプユニット２１の凝縮器の一部分の管（図示せず）と、往き管２３と、還り管（戻り管）２４と、壁暖房用配管３の管部材３０とは、暖房側の環状の循環路Ｌ１を形成する。この循環路Ｌ１中には、熱媒体が循環流通可能に封入されている。この熱媒体は、この例では水である。この結果、熱媒体である温水が循環路Ｌ１中を循環流通する。
【００５０】
往き管２３の途中には、往きヘッダ２５が設けられている。還り管２４の途中には、還りヘッダ（戻りヘッダ）２６が設けられている。凝縮器側のポンプは、往き管２３と接続されているヒートポンプユニット２１の凝縮器の一部分の管の途中に設けられている。この凝縮器側のポンプにより、循環路Ｌ１中の熱媒体の温水が循環路Ｌ１中を循環流通する。
【００５１】
採熱ユニット２２は、埋設管２７と、採熱管２８と、を備える。埋設管２７は、地面Ｇの下（地中）に埋設されている。採熱管２８は、埋設管２７中に配置されている。ヒートポンプユニット２１の蒸発器の一部分の管（図示せず）と、採熱管２８とは、熱源側の環状の循環路Ｌ２を形成する。この循環路Ｌ２中には、熱媒体が循環流通可能に封入されている。この熱媒体は、この例では不凍液などである。この結果、熱媒体である不凍液などが循環路Ｌ１中を循環流通する。
【００５２】
蒸発器側のポンプは、採熱管２８と接続されているヒートポンプユニット２１の蒸発器の一部分の管の途中に設けられている。この蒸発器側のポンプにより、循環路Ｌ２中の熱媒体の不凍液などが循環路Ｌ２中を循環流通する。
【００５３】
なお、図示されていないが、ヒートポンプユニット２１の凝縮器の他の部分の管と、ヒートポンプユニット２１の蒸発器の他の部分の管とは、熱交換側の環状の循環路を形成する。この循環路中には、熱媒体が循環流通可能に封入されている。この熱媒体は、この例ではアンモニアなどであって、代替えフロンガスやノンフロンガスなどである。この結果、熱媒体であるアンモニアなど（代替えフロンガスやノンフロンガスなど）が循環路中を循環流通する。
【００５４】
熱源機２０のヒートポンプユニット２１、採熱ユニット２２、往き管２３の一部および還り管２４の一部は、屋外側ＯＵＴに配置されている。熱源機２０の往きヘッダ２５、還りヘッダ２６、往き管２３の他の部分および還り管２４の他の部分は、室内側ＩＮであって、土台１２と床１５下との間の空間１８に配置されている。
【００５５】
壁暖房装置２は、図示されていないが、部屋１６の中（室内）の温度を感知する感温器と、循環路Ｌ１中の熱媒体の温水の流量を調整する温水制御弁と、感温器からの検出信号により温水制御弁に制御信号を出力して制御する制御装置と、を備える。なお、制御装置は、感温器以外の検出器からの検出信号により、温水制御弁以外の被制御器に制御信号を出力して制御するものであっても良い。
【００５６】
（壁暖房用配管３の構成の説明）
壁暖房用配管３は、図１、図７〜図１２に示すように、建築物１の壁１０を介して建築物１の部屋１６の中（室内）を暖房する壁暖房システム（壁暖房装置２）において、壁１０に形成されている隙間４１７、４２７に埋設される配管である。壁暖房用配管３は、管部材３０と、止具３１と、を備える。
【００５７】
管部材３０は、この例では、合成樹脂製かつ可撓性の管から構成されている。なお、管部材３０は、この例の合成樹脂製かつ可撓性の管以外の管から構成されているものであっても良い。
【００５８】
管部材３０は、暖房側の環状の循環路Ｌ１の一部を形成する。すなわち、管部材３０は、壁暖房装置２の熱源機２０のヒートポンプユニット２１の往き管２３および還り管２４の一部を形成する。管部材３０は、内部中を熱媒体の温水が循環流通して、熱媒体の温水の熱を壁１０に放つ。止具３１は、管部材３０を壁１０に固定する。
【００５９】
壁暖房用配管３は、図８、図１１、図１２に示すように、高密度部分３Ｈと、低密度部分３Ｌと、を有する。高密度部分３Ｈは、壁１０の下側に配置される部分であって、管部材３０の配管密度が高い部分である。低密度部分３Ｌは、壁１０の上側に配置される部分であって、管部材３０の配管密度が高密度部分３Ｈよりも低い部分である。
【００６０】
管部材３０は、図８、図１０〜図１２に示すように、長手方向が鉛直方向に一致した状態において配管されている。すなわち、管部材３０が配管される内壁４１および間仕切壁４２は、図１１、図１２に示すように、縦長の壁である。
【００６１】
図１２に示すように、建築物１の壁１０のうち、窓１７よりも下位の隙間４１７、４２７には、壁暖房システム（壁暖房装置２）の配管すなわち壁暖房用配管３であって、高密度部分３Ｈが埋設されている。なお、図１２において、窓１７は、壁暖房用配管３の低密度部分３Ｌの中央部分に配置されているものである。しかしながら、窓１７は、低密度部分３Ｌの中央部分以外、たとえば、左側部分、右側部分、全体部分に配置されているものであっても良い。
【００６２】
（実施形態１の作用の説明）
建築物１、壁暖房装置２および壁暖房用配管３は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。
【００６３】
壁暖房装置２の熱源機２０のヒートポンプユニット２１を駆動させる。すると、壁暖房用配管３の管部材３０の内部中の熱媒体は、往き管２３、還り管２４および管部材３０から形成されている暖房側の環状の循環路Ｌ１中を循環流通する。
【００６４】
暖房側の環状の循環路Ｌ１中を循環流通する熱媒体は、まず、ヒートポンプユニット２１において、採熱ユニット２２で採取された熱（地中熱）が加えられる。熱が加えられた熱媒体は、つぎに、往き管２３を介して、管部材３０の内部中を循環流通する。管部材３０の内部中を循環流通する熱媒体は、管部材３０を介して、熱を建築物１の壁１０の内壁４１および間仕切壁４２に放つ。
【００６５】
熱媒体から放された熱は、内壁４１および間仕切壁４２を介して、部屋１６の中（室内）を暖める。これにより、建築物１の壁１０の内壁４１および間仕切壁４２を介して、建築物１の部屋１６の中（室内）は、暖房される。すなわち、建築物１の部屋１６の中（室内）は、採取した熱（地中熱）により、建築物１の壁１０の内壁４１および間仕切壁４２を介して、暖房される。
【００６６】
熱を放した熱媒体は、管部材３０から還り管２４を経て、ヒートポンプユニット２１において、再び、採熱ユニット２２で採取された熱が加えられる。このようにして、熱媒体は、暖房側の環状の循環路Ｌ１中を、ヒートポンプユニット２１→往き管２３→管部材３０→還り管２４の管路を経て、循環流通する。
【００６７】
一方、建築物１の部屋１６の中（室内）は、採取した熱（地中熱）により、建築物１の壁１０の内壁４１および間仕切壁４２を介して、暖房される。ここで、壁暖房用配管３の管部材３０が埋設されている内壁４１および間仕切壁４２の隙間４１７、４２７中の空気Ａは、図３〜図５、図６（Ｃ）中の実線矢印に示すように、内壁４１および間仕切壁４２の上部の通気部５０と下部の通気部５１、５２を経て、部屋１６の中（室内）に流れる。
【００６８】
このように、内壁４１および間仕切壁４２の隙間４１７、４２７中と部屋１６の中（室内）とは、通気部５０、５１、５２を介して、通気される。
【００６９】
（実施形態１の効果の説明）
建築物１、壁暖房装置２および壁暖房用配管３は、以上のごとき構成および作用からなり、以下、その効果について説明する。
【００７０】
壁暖房用配管３は、壁１０すなわち内壁４１および間仕切壁４２の下側に配置される部分であって、管部材３０の配管密度が高い高密度部分３Ｈと、壁１０すなわち内壁４１および間仕切壁４２の上側に配置される部分であって、管部材３０の配管密度が高密度部分３Ｈよりも低い低密度部分３Ｌと、を有する。この結果、壁暖房用配管３は、高密度部分３Ｈにより、内壁４１および間仕切壁４２の下側を介して、部屋１６の中（室内）の下側を、低密度部分３Ｌにより、内壁４１および間仕切壁４２の上側を介して、暖められている、部屋１６の中（室内）上側よりも、温かく温めることができる。これにより、壁暖房用配管３は、部屋１６の中（室内）の下側と上側とを共に均一に温めることができる。
【００７１】
壁暖房用配管３は、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向に一致した状態において、配管するものである。この結果、壁暖房用配管３は、管部材３０を配管する内壁４１および間仕切壁４２が図１１、図１２に示すように縦長の場合において、管部材３０の鉛直方向すなわち内壁４１および間仕切壁４２の縦方向の長手方向の長さが長くなる、ものである。すなわち、図１１、図１２に示すように、内壁４１および間仕切壁４２が縦長において、管部材３０を、内壁４１および間仕切壁４２の縦方向の鉛直方向に配管した時の管部材３０の長手方向の長さが、内壁４１および間仕切壁４２の横方向の水平方向に配管した時の管部材３０の長手方向の長さよりも、長い。
【００７２】
これにより、壁暖房用配管３は、管部材３０の長手方向の長さを長くすることができるので、管部材３０の内部中を循環流通する熱媒体の配管抵抗を小さく（低く）することができる。この結果、壁暖房用配管３は、熱媒体を管部材３０の内部中を円滑に循環流通させることができるので、その分、壁暖房装置２の熱源機２０のヒートポンプユニット２１を小型化することができ、コストを安価にすることができる。
【００７３】
壁暖房装置２は、壁暖房用配管３を備えるものであるから、壁暖房用配管３の前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００７４】
壁暖房装置２は、熱源機２０として、地中熱ヒートポンプ装置を使用するものであるから、熱源を安価に得ることができ、暖房費用を節約することができる。
【００７５】
建築物１は、壁暖房装置２および壁暖房用配管３を備えるものであるから、壁暖房装置２および壁暖房用配管３の前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００７６】
建築物１は、壁１０すなわち内壁４１および間仕切壁４２の上部と下部とに通気部５０、５１、５２をそれぞれ設けて、壁暖房用配管３の管部材３０が埋設されている内壁４１および間仕切壁４２の隙間４１７、４２７中と部屋１６の中（室内）とを連通させたものである。この結果、建築物１は、壁暖房用配管３の管部材３０が埋設されている内壁４１および間仕切壁４２の隙間４１７、４２７中の空気Ａが、内壁４１および間仕切壁４２の上部の通気部５０と下部の通気部５１、５２を経て、部屋１６の中（室内）に流れる。これにより、建築物１は、壁暖房用配管３の管部材３０が埋設されている内壁４１および間仕切壁４２の隙間４１７、４２７中の湿気を除去することができ、内壁４１および間仕切壁４２の耐久性を向上させることができる。
【００７７】
建築物１は、壁１０すなわち内壁４１および間仕切壁４２の上部の通気部５０を、上側通気金具６Ｕを介して形成し、一方、壁１０すなわち内壁４１および間仕切壁４２の下部の通気部５１、５２を、少なくとも下側通気金具６Ｄを介して形成し、上側通気金具６Ｕと下側通気金具６Ｄとを同一の通気金具６から構成するものである。この結果、建築物１は、上側通気金具６Ｕと下側通気金具６Ｄとを同一の通気金具６で兼用することができるので、部品の製造コストを安価にすることができ、建築物１の建築コストを安価にすることができる。
【００７８】
建築物１は、窓１７が形成されている壁１０すなわち内壁４１であって、窓１７よりも下位の隙間４１７に、壁暖房用配管３の管部材３０を埋設するものである。この結果、建築物１は、窓１７におけるコールドドラフト（結露）を防ぐことができる。特に、この例の建築物１は、窓１７よりも下位の隙間４１７に、壁暖房用配管３の管部材３０の高密度部分３Ｈを埋設するものであるから、窓１７におけるコールドドラフト（結露）を確実に防ぐことができる。
【００７９】
（実施形態２の構成、作用、効果の説明）
図１３、図１４は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態２を示す。以下、この実施形態２にかかる壁暖房システムの配管（壁暖房用配管３Ａ）、壁暖房システム（壁暖房装置２Ａ）、壁暖房システムを備える建築物（建築物１Ａ）の構成、作用、効果について説明する。図１３、図１４中、図１〜図１２と同符号は、同一の物を示す。
【００８０】
前記の実施形態１の壁暖房用配管３は、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向に一致した状態において、配管するものである。これに対して、この実施形態２の壁暖房用配管３Ａは、管部材３０を、管部材３０の長手方向が水平方向に一致した状態において、配管するものである。
【００８１】
この結果、壁暖房用配管３Ａは、管部材３０を配管する内壁４１および間仕切壁４２が図１３、図１４に示すように横長の場合において、管部材３０の水平方向すなわち内壁４１および間仕切壁４２の横方向の長手方向の長さが長くなる、ものである。すなわち、図１３、図１４に示すように、内壁４１および間仕切壁４２が横長において、管部材３０を、内壁４１および間仕切壁４２の横方向の水平方向に配管した時の管部材３０の長手方向の長さが、内壁４１および間仕切壁４２の縦方向の鉛直方向に配管した時の管部材３０の長手方向の長さよりも、長い。
【００８２】
これにより、壁暖房用配管３Ａは、管部材３０の長手方向の長さを長くすることができるので、管部材３０の内部中を循環流通する熱媒体の配管抵抗を小さく（低く）することができる。この結果、壁暖房用配管３Ａは、熱媒体を管部材３０の内部中を円滑に循環流通させることができるので、その分、壁暖房装置２Ａの熱源機２０のヒートポンプユニット２１を小型化することができ、コストを安価にすることができる。
【００８３】
なお、図１４において、窓１７は、壁暖房用配管３Ａの低密度部分３Ｌの右側部分に配置されているものである。しかしながら、窓１７は、低密度部分３Ｌの右側部分以外、たとえば、左側部分、中央部分、全体部分に配置されているものであっても良い。
【００８４】
壁暖房装置２Ａは、壁暖房用配管３Ａを備えるものであるから、壁暖房用配管３Ａの前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００８５】
建築物１Ａは、壁暖房装置２Ａおよび壁暖房用配管３Ａを備えるものであるから、壁暖房装置２Ａおよび壁暖房用配管３Ａの前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００８６】
（実施形態３の構成、作用、効果の説明）
図１５、図１６は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態３を示す。以下、この実施形態３にかかる壁暖房システムの配管（壁暖房用配管３Ｂ）、壁暖房システム（壁暖房装置２Ｂ）、壁暖房システムを備える建築物（建築物１Ｂ）の構成、作用、効果について説明する。図１５、図１６中、図１〜図１４と同符号は、同一の物を示す。
【００８７】
前記の実施形態１の壁暖房用配管３は、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向に一致した状態において、配管するものである。すなわち、前記の実施形態１の壁暖房用配管３は、管部材３０の上端と下端とにおいて、１８０°に折り返した縦ジグザグ形状をなすものである。また、前記の実施形態２の壁暖房用配管３Ａは、管部材３０を、管部材３０の長手方向が水平方向に一致した状態において、配管するものである。すなわち、前記の実施形態２の壁暖房用配管３Ａは、管部材３０の左端と右端とにおいて、１８０°に折り返した横ジグザグ形状をなすものである。
【００８８】
これに対して、この実施形態３の壁暖房用配管３Ｂは、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向と水平方向とに一致した状態において、配管するものである。すなわち、この実施形態３の壁暖房用配管３Ｂは、管部材３０の４つ角において、９０°に折り返した矩形の渦巻き形状をなすものである。この結果、壁暖房用配管３Ｂは、壁暖房用配管３および３Ａと、ほぼ同様の効果を達成することができる。
【００８９】
特に、壁暖房用配管３Ｂは、縦長もしくは横長の双方の内壁４１および間仕切壁４２に対応することができる。なお、図１６において、窓１７は、壁暖房用配管３Ｂの低密度部分３Ｌの全体部分に配置されているものである。しかしながら、窓１７は、低密度部分３Ｌの全体部分以外、たとえば、左側部分、右側部分、中央部分に配置されているものであっても良い。
【００９０】
壁暖房装置２Ｂは、壁暖房用配管３Ｂを備えるものであるから、壁暖房用配管３Ｂの前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００９１】
建築物１Ｂは、壁暖房装置２Ｂおよび壁暖房用配管３Ｂを備えるものであるから、壁暖房装置２Ｂおよび壁暖房用配管３Ｂの前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００９２】
（実施形態４の構成、作用、効果の説明）
図１７は、この発明にかかる壁暖房システムの配管、壁暖房システム、壁暖房システムを備える建築物の実施形態４を示す。以下、この実施形態４にかかる壁暖房システムの配管（壁暖房用配管３Ｃ）、壁暖房システム（壁暖房装置２Ｃ）、壁暖房システムを備える建築物（建築物１Ｃ）の構成、作用、効果について説明する。図１７中、図１〜図１６と同符号は、同一の物を示す。
【００９３】
前記の実施形態１の壁暖房用配管３は、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向に一致した状態において、配管するものである。すなわち、前記の実施形態１の壁暖房用配管３は、管部材３０の上端と下端とにおいて、１８０°に折り返した縦ジグザグ形状をなすものである。また、前記の実施形態２の壁暖房用配管３Ａは、管部材３０を、管部材３０の長手方向が水平方向に一致した状態において、配管するものである。すなわち、前記の実施形態２の壁暖房用配管３Ａは、管部材３０の左端と右端とにおいて、１８０°に折り返した横ジグザグ形状をなすものである。さらに、前記の実施形態３の壁暖房用配管３Ｂは、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向と水平方向とに一致した状態において、配管するものである。すなわち、この実施形態３の壁暖房用配管３Ｂは、管部材３０の４つ角において、９０°に折り返した矩形の渦巻き形状をなすものである。
【００９４】
これに対して、この実施形態４の壁暖房用配管３Ｃは、管部材３０を、管部材３０の長手方向が鉛直方向に一致した状態と水平方向に一致した状態とにおいて、配管するものである。すなわち、この実施形態４の壁暖房用配管３Ｃは、前記の実施形態１の壁暖房用配管３の管部材３０の配管状態と、前記の実施形態２の壁暖房用配管３Ａの管部材３０の配管状態と、を組み合わせたものである。この結果、壁暖房用配管３Ｃは、壁暖房用配管３、３Ａおよび３Ｂと、ほぼ同様の効果を達成することができる。
【００９５】
特に、壁暖房用配管３Ｃは、管部材３０を内壁４１および間仕切壁４２に、任意の配管状態で、すなわち、管部材３０の長手方向が鉛直方向に一致した配管状態と管部材３０の長手方向が水平方向に一致した配管状態とを組み合わせた配管状態で、配管することができる。この結果、壁暖房用配管３Ｃは、管部材３０の配管状態を、内壁４１および間仕切壁４２に合わせて、最適な配管状態とすることができる。なお、図１７において、窓１７は、壁暖房用配管３Ｃの低密度部分３Ｌの右側部分に配置されているものである。しかしながら、窓１７は、低密度部分３Ｌの右側部分以外、たとえば、左側部分、中央部分、全体部分、に配置されているものであっても良い。
【００９６】
壁暖房装置２Ｃは、壁暖房用配管３Ｃを備えるものであるから、壁暖房用配管３Ｃの前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００９７】
建築物１Ｃは、壁暖房装置２Ｃおよび壁暖房用配管３Ｃを備えるものであるから、壁暖房装置２Ｃおよび壁暖房用配管３Ｃの前記の効果と同様の効果を達成することができる。
【００９８】
（実施形態５の構成、作用、効果の説明）
図１８は、この発明にかかる壁暖房システムを備える建築物の実施形態５を示す。以下、この実施形態５にかかる壁暖房システムを備える建築物（建築物１Ｄ）の構成、作用、効果について説明する。図１８中、図１〜図１７と同符号は、同一の物を示す。
【００９９】
この実施形態５の建築物１Ｄは、部屋１６に対向する壁１０すなわち内壁４１に蓄熱材７を設けたものである。なお、図示されていないが、部屋１６に対向する壁１０すなわち間仕切壁４２にも、同様に、蓄熱材が設けられている。
【０１００】
蓄熱材７は、この例では、タイルである。タイルは、他の建築材と比較して、容積比熱が高く、かつ、熱伝導率が高い建築材である。また、タイルからなる蓄熱材７は、内壁４１（間仕切壁４２）の仕上材ともなる。
【０１０１】
蓄熱材７は、壁１０すなわち内壁４１の下側の部分に配置されている。なお、蓄熱材７が配置されている内壁４１の下側の部分は、この例では、管部材３０の高密度部分３Ｈに対応する。
【０１０２】
この結果、建築物１Ｄは、部屋１６に対向する壁１０すなわち内壁４１（間仕切壁４２）に蓄熱材７を設けたものであるから、部屋１６の中（室内）の暖房効果をさらに向上させることができる。
【０１０３】
しかも、建築物１Ｄは、蓄熱材７を壁１０すなわち内壁４１（間仕切壁４２）の下側の部分に配置するものであるから、部屋１６の中（室内）の下側と上側とを共に均一に確実に温めることができる。
【０１０４】
（実施形態６の構成、作用、効果の説明）
図１９は、この発明にかかる壁暖房システムを備える建築物の実施形態６を示す。以下、この実施形態６にかかる壁暖房システムを備える建築物（建築物１Ｅ）の構成、作用、効果について説明する。図１９中、図１〜図１８と同符号は、同一の物を示す。
【０１０５】
この実施形態６の建築物１Ｅは、前記の実施形態５の建築物１Ｄと同様に、部屋１６に対向する壁１０すなわち内壁４１に蓄熱材７を設けたものである。なお、図示されていないが、部屋１６に対向する壁１０すなわち間仕切壁４２にも、同様に、蓄熱材が設けられている。
【０１０６】
前記の実施形態５の建築物１Ｄは、蓄熱材７を壁１０すなわち内壁４１（間仕切壁４２）の下側の部分に配置したものである。これに対して、この実施形態６の建築物１Ｅは、蓄熱材７を壁１０すなわち内壁４１（間仕切壁４２）の全体に配置したものである。
【０１０７】
この実施形態６の建築物１Ｅの蓄熱材７は、高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈと、低容積比熱部分および低熱伝導率部分７Ｌと、を有する。高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈは、壁１０すなわち内壁４１（間仕切壁４２）の下側に配置される部分であって、容積比熱および熱伝導率が高い部分である。低容積比熱部分および低熱伝導率部分７Ｌは、壁１０すなわち内壁４１（間仕切壁４２）の上側に配置される部分であって、容積比熱および熱伝導率が高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈよりも低い部分である。
【０１０８】
蓄熱材７の高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈは、この例では、タイルである。タイルは、他の建築材と比較して、容積比熱が高く、かつ、熱伝導率が高い建築材である。また、タイルからなる蓄熱材７の高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈは、内壁４１（間仕切壁４２）の仕上材ともなる。
【０１０９】
また、蓄熱材７の低容積比熱部分および低熱伝導率部分７Ｌは、この例では、タイル（容積比熱および熱伝導率が、高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈのタイルの容積比熱および熱伝導率がより低いタイル）、あるいは、その他の建築材（容積比熱および熱伝導率が、高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈのタイルの容積比熱および熱伝導率がより低い建築材）である。
【０１１０】
また、タイルあるいはその他の建築材からなる蓄熱材７の低容積比熱部分および低熱伝導率部分７Ｌは、タイルからなる蓄熱材７の高容積比熱部分および高熱伝導率部分７Ｈと同様に、内壁４１（間仕切壁４２）の仕上材ともなる。
【０１１１】
この実施形態６の建築物１Ｅは、以上のごとき構成からなるので、部屋１６の中（室内）の暖房効果をさらに向上させることができ、しかも、部屋１６の中（室内）の下側と上側とを共に均一に確実に温めることができる。
【０１１２】
（実施形態１、２、３、４、５、６以外の例の説明）
なお、前記の実施形態１、２、３、４においては、壁暖房装置２の熱源機２０として、地中熱ヒートポンプ装置について説明するものである。しかしながら、この発明においては、壁暖房装置２の熱源機２０として、地中熱ヒートポンプ装置以外の熱源機であっても良い。たとえば、地中熱ヒートポンプ装置と空気熱ヒートポンプ装置とを組み合わせた熱源機、ボイラ等の熱源機、電力などを利用した熱源機などを使用しても良い。
【０１１３】
また、この発明は、前記の実施形態１、２、３、４、５、６により限定されるものではない。特に、建築物１の壁１０（外壁４０、内壁４１、間仕切壁４２）の構造は、前記の実施形態１、２、３、４、５、６に示す構造以外の構造であっても良い。また、壁暖房用配管３の管部材３０の配管状態は、前記の実施形態１、２、３、４、５、６に示す配管状態以外の配管状態であっても良い。
【符号の説明】
【０１１４】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ  建築物
１０  壁
１１  屋根
１２  土台
１３  基礎断熱
１４  天井
１５  床
１６  部屋
１７  窓
１８  空間
１２０  土台天もしくは１階の床面
１４０  ２階の梁天
２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ  壁暖房装置
２０  熱源機
２１  ヒートポンプユニット
２２  採熱ユニット
２３  往き管
２４  還り管
２５  往きヘッダ
２６  還りヘッダ
２７  埋設管
２８  採熱管
３、３Ａ、３Ｂ、３Ｃ  壁暖房用配管
３Ｈ  高密度部分
３Ｌ  低密度部分
３０  管部材
３１  止具
４０  外壁
４００  外壁サイディング
４０１  通気用胴縁
４０２  構造用合板
４０３  隙間
４１  内壁
４１０  仕上材
４１１  下地ベニヤ
４１２  防湿フィルム
４１３  石膏ボード
４１４  胴縁
４１５  構造用合板
４１６  巾木
４１７  隙間
４１８  切欠
４２  間仕切壁
４２０  仕上材
４２１  下地ベニヤ
４２２  防湿フィルム
４２３  石膏ボード
４２４  胴縁
４２５  構造用合板
４２７  隙間
４３  主柱
４４  間柱
４５  隙間
４６  断熱材
４７  間柱
４８  隙間
４９  断熱材
５０  上部の通気部
５１  下部の通気部の一部分
５２  下部の通気部の他の部分
６  通気金具
６Ｄ  下側通気金具
６Ｕ  上側通気金具
６０  垂直部
６１  水平部
６２  透孔
６３  通気孔
６４  ビス
７  蓄熱材
７Ｈ  高容積比熱部分および高熱伝導率部分
７Ｌ  低容積比熱部分および低熱伝導率部分
Ａ  空気
Ｇ  地面
ＩＮ  室内側
Ｌ１  暖房側の環状の循環路
Ｌ２  熱源側の環状の循環路
ＯＵＴ  屋外側  
【図１】
2020173036.tif 000003
【図２】
2020173036.tif 000004
【図３】
2020173036.tif 000005
【図４】
2020173036.tif 000006
【図５】
2020173036.tif 000007
【図６】
2020173036.tif 000008
【図７】
2020173036.tif 000009
【図８】
2020173036.tif 000010
【図９】
2020173036.tif 000011
【図１０】
2020173036.tif 000012
【図１１】
2020173036.tif 000013
【図１２】
2020173036.tif 000014
【図１３】
2020173036.tif 000015
【図１４】
2020173036.tif 000016
【図１５】
2020173036.tif 000017
【図１６】
2020173036.tif 000018
【図１７】
2020173036.tif 000019
【図１８】
2020173036.tif 000020
【図１９】
2020173036.tif 000021