(57)【要約】【課題】変速操作機構にコントロールロッド回動規制機構及びディテントプレート回動規制機構の両方を設ける場合に、部品点数を削減しかつ変速操作機構の小型化を図ることが可能な手動変速機を提供する。【解決手段】ディテントプレート回動規制機構３１は、ディテントプレート２８にコントロールロッド２２の軸方向に延びるように形成された長孔２８ｆ（又は切欠き）と、変速機ケース２１に固定され、長孔２８ｆに挿通されたピン部材３２とで構成され、コントロールロッド回動規制機構３５は、コントロールロッド２２の外周面の周方向の互いに離れた２箇所に、コントロールロッド２２の周方向において径が変化するようにそれぞれ形成された２つの段差部（突起部２３ｂ）と、ピン部材３２とで構成され、ピン部材３２は、ピン部材３２の先端部が２つの段差部の間に位置するように設けられている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
変速機ケース内に収容され、チェンジレバーのシフト操作に連動して軸方向に移動しかつセレクト操作に連動して軸心回りに回動するコントロールロッドを備えた手動変速機であって、
上記コントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸方向に移動しかつ該コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸心回りに相対的に回動可能に設けられ、上記チェンジレバーのセレクト操作に節度感を付与するためのセレクト操作ディテント機構の一部を構成するディテントプレートを備え、
上記セレクト操作ディテント機構は、上記ディテントプレートに設けられたディテント部と、上記コントロールロッドに、該コントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸心回りに回動するように設けられ、該ディテント部に、付勢部材により押圧される被押圧部材とで構成されており、
上記変速機ケースに対して上記ディテントプレートが、上記コントロールロッドの軸方向に移動するのを許容する一方、該コントロールロッドの軸心回りに回動するのを規制するディテントプレート回動規制機構と、
上記コントロールロッドの軸心回りの回動範囲を規制するコントロールロッド回動規制機構とを更に備え、
上記ディテントプレート回動規制機構は、上記ディテントプレートに上記コントロールロッドの軸方向に延びるように形成された切欠き又は長孔と、上記変速機ケースに固定されて該変速機ケースの内側に延び、該切欠き又は長孔に挿通されたピン部材とで構成され、
上記コントロールロッド回動規制機構は、該コントロールロッドの外周面の周方向の互いに離れた２箇所に、該コントロールロッドの周方向において径が変化するようにそれぞれ形成された２つの段差部と、上記ピン部材とで構成され、
上記ピン部材は、該ピン部材の先端部が上記２つの段差部の間に位置するように設けられており、
更に上記コントロールロッド回動規制機構は、上記コントロールロッドがその軸心回りに回動したときに、その回動方向遅れ側に位置する上記段差部が上記ピン部材の先端部に当接することで、該コントロールロッドの軸心回りの回動範囲を規制するように構成されていることを特徴とする手動変速機。
【請求項２】
請求項１記載の手動変速機において、
上記ディテントプレートは、上記コントロールロッドの軸方向の互いに離れた２箇所にそれぞれ外嵌合しかつ互いに一体的に連結された２つの環状部を有し、
上記コントロールロッドには、上記２つの環状部の間に位置して該２つの環状部が該コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸方向に相対的に摺動するのを規制する摺動規制部が設けられていることを特徴とする手動変速機。
【請求項３】
請求項１又は２記載の手動変速機において、
上記チェンジレバーのシフト中立位置を検知するニュートラルセンサを更に備え、
上記ディテントプレートに、上記チェンジレバーがシフト中立位置に位置するときに上記ニュートラルセンサにより検知される被検知部が設けられていることを特徴とする手動変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、手動変速機に関する技術分野に属する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、チェンジレバーのシフト操作に連動して軸方向に移動しかつセレクト操作に連動して軸心回りに回動するコントロールロッドを備えた手動変速機は、よく知られている。このコントロールロッドは、変速操作機構の一部を構成しており、コントロールロッドの軸心回りの回動により、複数のシフトエンド部材のうちコントロールロッドと係合する１つのシフトエンド部材が選択され、コントロールロッドの軸方向の移動により、コントロールロッドと係合したシフトエンド部材が、コントロールロッドと共にコントロールロッドの軸方向に移動することで、所望の変速段が達成される。
【０００３】
このような手動変速機の変速操作機構においては、通常、コントロールロッドの回動範囲を規制するコントロールロッド回動規制機構が設けられる（例えば、特許文献１参照）。これは、チェンジレバーのセレクト操作範囲が規制されても、チェンジレバーとコントロールロッドとの間のガタにより、チェンジレバーがセレクト操作範囲の端までセレクト操作されたときに、コントロールロッドが、その端に対応するシフトエンド部材と係合しなくなる可能性があるからである。
【０００４】
また、手動変速機の変速操作機構においては、チェンジレバーのセレクト操作に節度感を付与するためのセレクト操作ディテント機構が設けられる場合がある。この場合、セレクト操作ディテント機構は、例えば、ディテントプレートと、ディテントプレートにバネ等の付勢部材により押圧されるボール等の被押圧部材とで構成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１５−２２７７２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
変速操作機構に上記のようなセレクト操作ディテント機構を設ける場合、上記ディテントプレートを、コントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸方向に移動しかつ該コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸心回りに相対的に回動可能に構成するとともに、被押圧部材を、コントロールロッドに、該コントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸心回りに回動するように構成することが考えられる。このような構成では、ディテントプレートがコントロールロッドの軸心回りにコントロールロッドと共に回動しないようにする必要があり、そのために、変速機ケースに対してディテントプレートがコントロールロッドの軸心回りに回動するのを規制するディテントプレート回動規制機構を設ける必要がある。
【０００７】
ここで、手動変速機の変速操作機構において、上記のコントロールロッド回動規制機構とディテントプレート回動規制機構とを別々に設けた場合には、部品点数が増大するとともに、変速操作機構が大型化するという問題がある。
【０００８】
本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、変速操作機構にコントロールロッド回動規制機構及びディテントプレート回動規制機構の両方を設ける場合に、部品点数を削減しかつ変速操作機構の小型化を図ることが可能な手動変速機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明では、変速機ケース内に収容され、チェンジレバーのシフト操作に連動して軸方向に移動しかつセレクト操作に連動して軸心回りに回動するコントロールロッドを備えた手動変速機を対象として、上記コントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸方向に移動しかつ該コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸心回りに相対的に回動可能に設けられ、上記チェンジレバーのセレクト操作に節度感を付与するためのセレクト操作ディテント機構の一部を構成するディテントプレートを備え、上記セレクト操作ディテント機構は、上記ディテントプレートに設けられたディテント部と、上記コントロールロッドに、該コントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸心回りに回動するように設けられ、該ディテント部に、付勢部材により押圧される被押圧部材とで構成されており、上記変速機ケースに対して上記ディテントプレートが、上記コントロールロッドの軸方向に移動するのを許容する一方、該コントロールロッドの軸心回りに回動するのを規制するディテントプレート回動規制機構と、上記コントロールロッドの軸心回りの回動範囲を規制するコントロールロッド回動規制機構とを更に備え、上記ディテントプレート回動規制機構は、上記ディテントプレートに上記コントロールロッドの軸方向に延びるように形成された切欠き又は長孔と、上記変速機ケースに固定されて該変速機ケースの内側に延び、該切欠き又は長孔に挿通されたピン部材とで構成され、上記コントロールロッド回動規制機構は、該コントロールロッドの外周面の周方向の互いに離れた２箇所に、該コントロールロッドの周方向において径が変化するようにそれぞれ形成された２つの段差部と、上記ピン部材とで構成され、上記ピン部材は、該ピン部材の先端部が上記２つの段差部の間に位置するように設けられており、更に上記コントロールロッド回動規制機構は、上記コントロールロッドがその軸心回りに回動したときに、その回動方向遅れ側に位置する上記段差部が上記ピン部材の先端部に当接することで、該コントロールロッドの軸心回りの回動範囲を規制するように構成されている、という構成とした。
【００１０】
上記の構成により、変速機ケースに固定されて変速機ケースの内側に延びるピン部材を、コントロールロッド回動規制機構及びディテントプレート回動規制機構の両方の構成部品として用いることで、変速操作機構にコントロールロッド回動規制機構及びディテントプレート回動規制機構の両方を設ける場合に、部品点数を削減することができるとともに、変速操作機構の小型化を図ることができる。
【００１１】
上記手動変速機の一実施形態では、上記ディテントプレートは、上記コントロールロッドの軸方向の互いに離れた２箇所にそれぞれ外嵌合しかつ互いに一体的に連結された２つの環状部を有し、上記コントロールロッドには、上記２つの環状部の間に位置して該２つの環状部が該コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸方向に相対的に摺動するのを規制する摺動規制部が設けられている。
【００１２】
このことにより、２つの環状部によって、ディテントプレートをコントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸心回りに相対的に回動可能に構成することが容易にできる。また、２つの環状部の間に位置する摺動規制部によって、２つの環状部（つまりディテントプレート）が、コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸方向に相対的に摺動するのが規制される。これにより、コントロールロッドが該コントロールロッドの軸方向に移動すれば、ディテントプレートがコントロールロッドと共にコントロールロッドの軸方向に移動することになる。よって、簡単な構成で、ディテントプレートをコントロールロッドと共に該コントロールロッドの軸方向に移動しかつ該コントロールロッドに対して該コントロールロッドの軸心回りに相対的に回動可能に構成することができる。
【００１３】
上記手動変速機の別の実施形態では、上記チェンジレバーのシフト中立位置を検知するニュートラルセンサを更に備え、上記ディテントプレートに、上記チェンジレバーがシフト中立位置に位置するときに上記ニュートラルセンサにより検知される被検知部が設けられている。
【００１４】
このことで、ニュートラルセンサによりチェンジレバーのシフト中立位置を検知する場合に、ディテントプレートに被検知部を設けることにより、ディテントプレートとは別部材に被検知部を設ける場合に比べて、部品点数を削減することができるとともに、変速操作機構の小型化を図ることができる。また、ディテントプレートの変速機ケースに対する回動姿勢は変化しないので、被検知部をニュートラルセンサに対応する部分のみに設ければよく、ディテントプレートの回動を考慮して被検知部を周方向に長くする必要がない。よって、被検知部を小型化することができる。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、本発明の手動変速機によると、変速機ケースに固定されて変速機ケースの内側に延びるピン部材を、コントロールロッド回動規制機構及びディテントプレート回動規制機構の両方の構成部品として用いるようにしたことにより、変速操作機構にコントロールロッド回動規制機構及びディテントプレート回動規制機構の両方を設ける場合に、部品点数を削減することができるとともに、変速操作機構の小型化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施形態に係る手動変速機の変速操作機構の要部を示す斜視図である。
【図２】図１のII−II線に沿って切断した、変速機ケースを含む断面図である。
【図３】図１のIII−III線に沿って切断した、変速機ケースを含む断面図である。
【図４】図１のIV−IV線に沿って切断した断面図である。
【図５】チェンジレバーのシフトパターンを示す図である。
【図６】チェンジレバーのシフト操作によりディテントプレートの各被検知部が各ニュートラルセンサに対してコントロールロッドの軸方向の車両前側にずれた状態を示す図１相当図である。
【図７】チェンジレバーのシフト操作によりディテントプレートの各被検知部が各ニュートラルセンサに対してコントロールロッドの軸方向の車両後側にずれた状態を示す図１相当図である。
【図８】コントロールロッドの周方向において径が変化する２つの段差部の変形例を示す図３相当図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００１８】
図１は、本発明の実施形態に係る手動変速機１の変速操作機構２の要部を示す斜視図であり、図２〜図４は、それぞれ図１のII−II線、III−III線及びIV−IV線に沿って切断した断面図である。図２及び図３では、図１で記載を省略している変速機ケースも示す。
【００１９】
手動変速機１は、ＦＲ式の車両に搭載される、前進６速及び後退１速の縦置き式の手動変速機である。図示は省略するが、手動変速機１の入力軸は、上記車両の乗員の踏み込み操作及び踏み戻し操作により切断及び接続されるクラッチを介して、エンジンの出力軸（クランク軸）と連結される。このエンジンは、手動変速機１に対して車両前側に配置される。以下の手動変速機１の説明では、手動変速機１が車両に搭載されているものとして説明し、車両の前、後、左、右、上及び下を、それぞれ単に前、後、左、右、上及び下という。
【００２０】
上記車両の車室における車幅方向中央部（フロアパネルのトンネル部の上側）に配設されたコンソールに、該車両の乗員が操作するチェンジレバー（図示省略）が設けられている。本実施形態では、チェンジレバーは、図５に示すシフトパターンに沿って操作される。このシフトパターンは、車幅方向（図５の左右方向）をセレクト方向として、相互に所定間隔をあけて平行に並ぶ３列の前進変速段用シフトレーン（左側から順に、１−２速用シフトレーンｒ１、３−４速用シフトレーンｒ２及び５−６速用シフトレーンｒ３）と、セレクト方向一側（左側）の端部に位置するように、１−２速用シフトレーンｒ１の左隣に隣接して設けられた後退速用シフトレーンｒ４とからなっている。これらのシフトレーンｒ１〜ｒ４に沿う方向がシフト方向であり、そのシフト方向の操作が、シフト操作である。図５中、ｒ５は、チェンジレバーをセレクト方向に操作するセレクト操作が行われるセレクトレーン（ニュートラルレーンとも呼ばれる）である。チェンジレバーのニュートラル位置は、ニュートラルレーンｒ５と３−４速用シフトレーンｒ２との交点上にある。チェンジレバーは、セレクトレーンｒ５におけるニュートラル位置から外れた位置にあるときには、後述のセレクト操作ディテント機構４１によってニュートラル位置に戻るように構成されており、これにより、チェンジレバーは、シフト操作を行っていない状態では、ニュートラル位置に位置する。
【００２１】
手動変速機１の変速操作機構２は、変速機ケース２１（図２及び図３参照）内に、前後方向に延びるコントロールロッド２２を備えている。このコントロールロッド２２の後側端部が、筒状連結部材５を介して、変速機ケース２１の外側で前後方向に延びるように設けられたチェンジロッド４（図１参照）の前側端部と連結されている。チェンジロッド４の後側端部は、チェンジレバー（図示省略）と連結されている。詳細な構成は省略するが、コントロールロッド２２は、チェンジレバーのシフト操作に連動してコントロールロッド２２の軸方向（前後方向）に移動しかつセレクト操作に連動してコントロールロッド２２の軸心回りに回動するように、変速機ケース２１に支持されている。
【００２２】
チェンジレバーがニュートラル位置に位置するとき、コントロールロッド２２は、コントロールロッド２２の軸方向において基準の位置に位置するとともに、基準の回動姿勢となっている。コントロールロッド２２は、チェンジレバーがニュートラル位置から例えば３速シフト操作されると、基準の回動姿勢の状態で基準の位置から前側に移動し、４速シフト操作されると、基準の回動姿勢の状態で基準の位置から後側に移動する。また、コントロールロッド２２は、チェンジレバーがニュートラル位置から５−６速用シフトレーンｒ３側へセレクト操作されると、基準の位置で、基準の回動姿勢から、前側から見て時計回りに回動し、チェンジレバーがニュートラル位置から後退速用シフトレーンｒ４側へセレクト操作されると、基準の位置で、基準の回動姿勢から、前側から見て反時計回りに回動する。その時計回り又は反時計回りに回動した後にシフト操作されたときには、その回動姿勢の状態で基準の位置から前側又は後側に移動する。尚、コントロールロッド２２は、チェンジレバーの５−６速用シフトレーンｒ３側へのセレクト操作時には、前側から見て反時計回りに回動し、チェンジレバーの後退速用シフトレーンｒ４側へのセレクト操作時には、前側から見て時計回りに回動するように構成されていてもよい。
【００２３】
また、図示は省略するが、チェンジレバーのセレクト操作によるコントロールロッド２２の軸心回りの回動によって、コントロールロッド２２（詳細には、コントロールロッド２２と一体的に回動する後述の筒状部材２３）に設けられたフィンガ部２３ａ（図２及び図３にその一部のみ示す）が、１−２速用シフトエンド部材、３−４速用シフトエンド部材、５−６速用シフトエンド部材、及びリバース用シフトエンド部材のいずれか１つと選択的に係合する。そして、チェンジレバーのシフト操作によるコントロールロッド２２の軸方向の移動により、フィンガ部２３ａと係合したシフトエンド部材が、コントロールロッド２２と共にコントロールロッド２２の軸方向に移動することで、所望の変速段が達成される。
【００２４】
具体的に、１−２速用シフトエンド部材、３−４速用シフトエンド部材、５−６速用シフトエンド部材、及びリバース用シフトエンド部材は、コントロールロッド２２と並行に延びるように設けられた１−２速用シフトロッド、３−４速用シフトロッド、５−６速用シフトロッド、及びリバース用シフトロッドにそれぞれ固定されている。１−２速用シフトロッド、３−４速用シフトロッド、５−６速用シフトロッド、及びリバース用シフトロッドは、コントロールロッド２２の軸方向に移動可能に変速機ケース２１に支持されている。１−２速用シフトロッド、３−４速用シフトロッド、及び５−６速用シフトロッドには、１−２速用シフトフォーク部材、３−４速用シフトフォーク部材、及び５−６速用シフトフォーク部材がそれぞれ固定されている。１−２速用シフトフォーク部材は、１−２速用同期装置のスリーブと係合し、３−４速用シフトフォーク部材は、３−４速用同期装置のスリーブのスリーブと係合し、５−６速用シフトフォーク部材は、５−６速用同期装置のスリーブと係合している。
【００２５】
そして、コントロールロッド２２の軸方向の移動により１−２速用シフトエンド部材がコントロールロッドの軸方向に移動すると、１−２速用シフトロッド及び１−２速用シフトフォーク部材を介して１−２速用同期装置のスリーブが移動して、１速又は２速が達成される。３−４速用シフトエンド部材がコントロールロッド２２の軸方向に移動すると、３−４速用シフトロッド及び３−４速用シフトフォーク部材を介して３−４速用同期装置のスリーブが移動して、３速又は４速が達成される。５−６速用シフトエンド部材がコントロールロッド２２の軸方向に移動すると、５−６速用シフトロッド及び５−６速用シフトフォーク部材を介して５−６速用同期装置のスリーブが移動して、５速又は６速が達成される。
【００２６】
リバース用シフトエンド部材は、変速機ケース２１に回動可能に設けられたリバースレバーの一端部と係合している。リバースレバーの他端部には、リバースアイドルギヤが連結されている。チェンジレバーのリバースシフト操作により、リバース用シフトエンド部材及びリバースレバーを介して、リバースアイドルギヤが、リバースプライマリギヤ及びリバースセカンダリギヤに噛み合っていない位置から、リバースプライマリギヤとリバースセカンダリギヤとに噛み合う位置に移動し、これにより、後退速が達成される。
【００２７】
図１及び図２に示すように、変速機ケース２１におけるコントロールロッド２２を挟む左右両側には、チェンジレバーのシフト中立位置を検知するニュートラルセンサ２５がそれぞれ設けられている。チェンジレバーが、ニュートラル位置を含むセレクトレーンｒ５のどこに位置していても、シフト中立位置に位置することになる。本実施形態では、検知の精度を高めるために２つのニュートラルセンサ２５が設けられるが、１つのニュートラルセンサ２５によりチェンジレバーのシフト中立位置を検知するようにしてもよい。本実施形態では、２つのニュートラルセンサ２５は、非接触式の近接センサで構成されていて、ボルト２６により変速機ケース２１にそれぞれ固定されている。２つのニュートラルセンサ２５は、前後方向において同じ位置に位置している。右側のニュートラルセンサ２５は、コントロールロッド２２の軸心と略同じ高さ位置に位置し、左側のニュートラルセンサ２５は、コントロールロッド２２の軸心よりも僅かに低い高さ位置に位置している。尚、２つのニュートラルセンサ２５が同じ高さ位置に位置していてもよい。
【００２８】
コントロールロッド２２には、チェンジレバーがシフト中立位置に位置する（つまりセレクトレーンｒ５に位置する）ときに２つのニュートラルセンサ２５によりそれぞれ検知される２つの被検知部２８ａを有するディテントプレート２８が設けられている。このディテントプレート２８は、コントロールロッド２２と共にコントロールロッド２２の軸方向に移動しかつコントロールロッド２２に対してコントロールロッド２２の軸心回りに相対的に回動可能に構成されている。ディテントプレート２８は、チェンジレバーのセレクト操作に節度感を付与するためのセレクト操作ディテント機構４１の一部を構成する。このセレクト操作ディテント機構４１については後に詳細に説明する。
【００２９】
ディテントプレート２８は、コントロールロッド２２の軸方向の互いに離れた前後２箇所にそれぞれ外嵌合する前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃを有する。これら前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃは、コントロールロッドの下側（僅かに左寄り）で前後方向に延びる連結部２８ｄを介して、互いに一体的に連結されている。このように互いに連結された前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃがコントロールロッド２２に外嵌合することで、ディテントプレート２８は、コントロールロッド２２に対してコントロールロッド２２の軸心回りに相対的に回動可能になる。
【００３０】
コントロールロッド２２には、前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃの間においてコントロールロッド２２に外嵌合する筒状部材２３が設けられている。この筒状部材２３は、筒状部材２３及びコントロールロッド２２を径方向に貫通する固定ピン２４によって、コントロールロッド２２に一体的に回動するように固定されている。これにより、筒状部材２３は、コントロールロッド２２の一部と見做すことができる。
【００３１】
筒状部材２３の外径は、前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃの外径と略同じであり、筒状部材２３の長さは、前側環状部２８ｂと後側環状部２８ｃとの間隔と略同じである。このことから、前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃ（つまりディテントプレート２８）が、コントロールロッド２２に対してコントロールロッド２２の軸方向に相対的に摺動するのが規制される。これにより、コントロールロッド２２がコントロールロッド２２の軸方向の一側又は他側のいずれの側に移動しても、ディテントプレート２８がコントロールロッド２２と共にコントロールロッド２２の軸方向に移動することになる。したがって、筒状部材２３は、前側環状部２８ｂ及び後側環状部２８ｃの間に位置して該両環状部２８ｂ，２８ｃがコントロールロッド２２に対してコントロールロッド２２の軸方向に相対的に摺動するのを規制する摺動規制部を構成することになる。
【００３２】
本実施形態では、前側環状部２８ｂの周方向の２箇所に、２つの被検知部２８ａがそれぞれ設けられている。各被検知部２８ａは、前側環状部２８ｂにおける２つのニュートラルセンサ２５にそれぞれ対向する部分からニュートラルセンサ２５に向かうように径方向外側に突出している。各被検知部２８ａは、チェンジレバーがシフト中立位置に位置しているときに（つまり、コントロールロッド２２が基準の位置に位置するときに）、コントロールロッド２２の軸方向において各ニュートラルセンサ２５と同じ位置に位置することで、各ニュートラルセンサ２５に対して近接する。この近接した状態で、各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５により検知されることになる。
【００３３】
一方、チェンジレバーがシフト中立位置からシフト操作されて前進変速段用シフトレーン（１−２速用シフトレーンｒ１、３−４速用シフトレーンｒ２、若しくは５−６速用シフトレーンｒ３）又は後退速用シフトレーンｒ４に位置しているときには、各被検知部２８ａは、各ニュートラルセンサ２５に対してコントロールロッド２２の軸方向にずれる。すなわち、１速シフト操作、３速シフト操作、５速シフト操作、又はリバースシフト操作されたときには、図６に示すように、各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５に対してコントロールロッド２２の軸方向の前側にずれる。一方、２速シフト操作、４速シフト操作、又は６速シフト操作されたときには、図７に示すように、各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５に対してコントロールロッドの軸方向の後側にずれる。このように各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５に対してコントロールロッド２２の軸方向にずれたときには、各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５により検知されなくなる。例えばエンジンの始動の際に各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５により検知されないときには、エンジンの始動ができないようにされる。
【００３４】
本実施形態では、変速操作機構２に、ディテントプレート回動規制機構３１が設けられている。このディテントプレート回動規制機構３１は、変速機ケース２１に対してディテントプレート２８が、コントロールロッド２２の軸方向に移動するのを許容する一方、コントロールロッド２２の軸心回りに回動するのを規制する。
【００３５】
具体的に、図１及び図３に示すように、ディテントプレート２８の連結部２８ｄの左側端部には、コントロールロッド２２の外周面の左下側部分乃至左側部分を覆うように立ち上がる立壁部２８ｅが設けられている。この立壁部２８ｅには、コントロールロッド２２の軸方向に延びる長孔２８ｆが形成されている。長孔２８ｆの長さは、チェンジレバーのシフト操作によりディテントプレート２８がコントロールロッド２２と共にコントロールロッド２２の軸方向に移動しても、ピン部材３２が長孔２８ｆの内周面における前側端部又は後側端部に当接しないか、又は丁度当接するような長さに設定される。尚、立壁部２８ｅにおいて、長孔２８ｆに代えて、コントロールロッド２２の軸方向に延びる切欠きが形成されていてもよい。この切欠きは、立壁部２８ｅの前側端から後側に切り欠かれたものであってもよく、立壁部２８ｅの後側端から前側に切り欠かれたものであってもよい。
【００３６】
立壁部２８ｅの長孔２８ｆには、変速機ケース２１に固定されて変速機ケース２１の内側（右側）に延びるピン部材３２が挿通されている。このピン部材３２は、通常のボルトと同様の頭部３２ａ及び雄ねじ部３２ｂと、雄ねじ部３２ｂの先端側に設けられた軸部３２ｃとを有している。雄ねじ部３２ｂが変速機ケース２１に設けられた雌ねじ部２１ａに螺合される。この螺合状態で、軸部３２ｃは雄ねじ部３２ｂから略水平方向の右側（変速機ケース２１の内側）に延びて、長孔２８ｆに挿通される。ピン部材３２の軸部３２ｃの外径は、長孔２８ｆの幅（上下方向の幅）と略同じである。これにより、ディテントプレート２８は、変速機ケース２１に対して、コントロールロッド２２の軸方向には移動可能である一方、コントロールロッド２２の軸心回りには回動不能となる。したがって、ディテントプレート回動規制機構３１は、立壁部２８ｅの長孔２８ｆとピン部材３２とで構成されることになる。
【００３７】
また、本実施形態では、コントロールロッド２２の回動範囲を規制するコントロールロッド回動規制機構３５が設けられている。これは、チェンジレバーのセレクト操作範囲が規制されても、チェンジレバーとコントロールロッド２２との間のガタにより、チェンジレバーがセレクト操作範囲の端（セレクトレーンｒ５と５−６速用シフトレーンｒ３との交点、又は、セレクトレーンｒ５と後退速用シフトレーンｒ４との交点）までセレクト操作されたときに、コントロールロッド２２のフィンガ部２３ａが、５−６速用シフトエンド部材、又は、リバース用シフトエンド部材と係合しなくなる可能性があるからである。
【００３８】
具体的に、図１及び図３に示すように、筒状部材２３の外周面の周方向の互いに離れた２箇所（立壁部２８ｅに対向する部分の上下２箇所）に、径方向外側に突出しかつコントロールロッド２２の軸方向に延びる２つの突起部２３ｂがそれぞれ形成されている。上側の突起部２３ｂの下側端部及び下側の突起部２３ｂの上側端部が、筒状部材２３の周方向（コントロールロッド２２の周方向）において径が変化する２つの段差部に相当する。長孔２８ｆに挿通されたピン部材３２の先端部（軸部３２ｃの雄ねじ部３２ｂとは反対側の端部）は、２つの突起部２３ｂの間に位置している。すなわち、ピン部材３２の先端部は、２つの突起部２３ｂの間において２つの突起部２３ｂの先端面よりも筒状部材２３の径方向内側に位置しており、本実施形態では、コントロールロッド２２の外周面に略接触している。２つの突起部２３ｂの長さ（コントロールロッド２２の軸方向の長さ）は、長孔２８ｆと略同じ長さに設定される。
【００３９】
コントロールロッド回動規制機構３５は、２つの突起部２３ｂとピン部材３２とで構成されていて、コントロールロッド２２がその軸心回りに回動したときに、その回動方向遅れ側に位置する突起部２３ｂがピン部材３２の先端部に当接することで、コントロールロッド２２の軸心回りの回動範囲を規制するように構成されている。
【００４０】
本実施形態では、チェンジレバーがニュートラル位置から５−６速用シフトレーンｒ３側にセレクト操作されたとき、つまり、コントロールロッド２２が、前側から見て（図３で見て）時計回りに回動したときには、その回動方向遅れ側に位置する上側の突起部２３ｂがピン部材３２の先端部に当接する。一方、チェンジレバーがニュートラル位置から後退速用シフトレーンｒ４側へセレクト操作されたとき、つまり、コントロールロッド２２が前側から見て（図３で見て）反時計回りに回動したときには、その回動方向遅れ側に位置する下側の突起部２３ｂがピン部材３２の先端部に当接することになる。
【００４１】
尚、図８に示すように、筒状部材２３の外周面に２つの突起部２３ｂを設ける代わりに、筒状部材２３の外周面における立壁部２８ｅに対向する部分に、コントロールロッド２２の軸方向に延びる１つの凹部２３ｅを設けるようにしてもよい。この凹部２３ｅの上側端部及び下側端部が、コントロールロッド２２の周方向において径が変化する２つの段差部に相当する。凹部２３ｅ内（２つの段差部の間）に、ピン部材３２の先端部が位置する。
【００４２】
セレクト操作ディテント機構４１は、図４に示すように、ディテントプレート２８に一体的に設けられたディテント部２８ｇと、該ディテント部２８ｇに圧縮コイルバネ４３（付勢部材）により押圧されるボール４２（被押圧部材）とで構成されている。より詳細には、筒状部材２３には、コントロールロッド２２の径方向外側（斜め下側）に延びる筒状の収容部２３ｃが一体的に設けられており、この収容部２３ｃの径方向外側の端が開口されている。収容部２３ｃ内には、ボール４２を回転可能に支持する支持部材４４が、収容部２３ｃに対して収容部２３ｃの筒軸方向に移動可能に収容されている。支持部材４４は、収容部２３ｃの開口から収容部２３ｃの外側に突出したボール支持部４４ａを有し、このボール支持部４４ａでボール４２を回転可能に支持する。支持部材４４は、支持部材４４とコントロールロッド２２との間に配設された圧縮コイルバネ４３により、収容部２３ｃの開口側に付勢されている。
【００４３】
ディテント部２８ｇは、収容部２３ｃの開口に対向する位置に位置しており、圧縮コイルバネ４３による付勢によって、ボール４２がディテント部２８ｇに当接し押圧される。ディテント部２８ｇは、コントロールロッド２２の軸方向から見て、略Ｖ字状に形成されている。チェンジレバーがニュートラル位置に位置するとき、ボール４２は、ディテント部２８ｇにおけるＶ字の谷の部分に位置する。そして、チェンジレバーがニュートラル位置から５−６速用シフトレーンｒ３側又は後退速用シフトレーンｒ４側へセレクト操作されると、ディテントプレート２８（ディテント部２８ｇ）は回動しないで、収容部２３ｃ、圧縮コイルバネ４３、支持部材４４及びボール４２の全体がコントロールロッド２２と共にコントロールロッド２２の軸心回りに回動することになり、これにより、圧縮コイルバネ４３が圧縮されながらボール４２がディテント部２８ｇの傾斜を上る。チェンジレバーが、セレクトレーンにおけるニュートラル位置以外の位置からニュートラル位置にセレクト操作されたときに、そのセレクト操作に節度感が付与されることになる。また、チェンジレバーが、セレクトレーンｒ５におけるニュートラル位置から外れた位置にあるときに、乗員がチェンジレバーから手を離すと、ニュートラル位置に自然に戻ることになる。
【００４４】
本実施形態では、変速操作機構２に、セレクト操作ディテント機構４１に加えて、チェンジレバーのシフト操作に節度感を付与するためのシフト操作ディテント機構５１が設けられている。
【００４５】
シフト操作ディテント機構５１は、図１及び図３に示すように、筒状部材２３に一体的に設けられたディテント部２３ｄと、該ディテント部２３ｄに圧縮コイルバネ（図示省略）により押圧されるボール５２とで構成されている。より詳細には、変速機ケース２１には、筒状の収容部２１ｂが変速機ケース２１の外側に略水平に突出するように一体的に設けられており、この収容部２１ｂ内に、ボール５２を回転可能に支持する支持部材５３が、収容部２１ｂに対して収容部２１ｂの筒軸方向に移動可能に収容されている。支持部材５３は、収容部２１ｂの、変速機ケース２１内側の開口（左側の開口）より、変速機ケース２１の内側（左側）に突出していて、この突出部分でボール５２を回転可能に支持する。収容部２１ｂの、変速機ケース２１外側の開口（右側の開口）は、ボルト５４により閉塞されている。支持部材５３は、支持部材５３とボルト５４との間に配設された圧縮コイルバネにより、変速機ケース２１の内側に付勢されている。
【００４６】
筒状部材２３のディテント部２３ｄは、収容部２１ｂの左側の開口の左側に対向するように、筒状部材２３の右側部分から右側に突出しており、上記圧縮コイルバネによる付勢によって、ボール５２がディテント部２３ｄに当接し押圧される。
【００４７】
ディテント部２３ｄの右側の面（ボール５２が当接する面）には、コントロールロッド２２の軸方向の移動時に、ディテント部２３ｄに押圧されるボール５２が左右に移動するように凹凸が設けられている。すなわち、ディテント部２３ｄにおいて、各シフトレーンのシフト中立位置からシフト操作完了位置までの中間の位置に対応する部分は、凸部とされ、シフト中立位置及びシフト操作完了位置に対応する部分は、凹部とされている。これにより、チェンジレバーが各シフトレーンにおいてシフト中立位置からシフト操作完了位置までシフト操作されたときに、そのシフト操作に節度感が付与されることになる。
【００４８】
したがって、本実施形態では、変速機ケース２１に固定されて変速機ケース２１の内側に延びるピン部材３２を、ディテントプレート回動規制機構３１及びコントロールロッド回動規制機構３５の両方の構成部品として用いることで、部品点数を削減しかつ変速操作機構２の小型化を図ることができる。
【００４９】
また、ディテントプレート２８に被検知部２８ａ（本実施形態では、２つ）を設けることにより、ディテントプレート２８とは別部材に被検知部を設ける場合に比べて、部品点数を削減することができるとともに、変速操作機構２の小型化を図ることができる。
【００５０】
ここで、仮に各被検知部２８ａがコントロールロッド２２と共にコントロールロッド２２の軸心回りに回動しかつコントロールロッド２２の軸方向に移動する部材に設けられる場合、該部材が回動しても、各被検知部２８ａが各ニュートラルセンサ２５により検知されるように、各被検知部２８ａを周方向に長くすることが必要になる。これに対して、本実施形態では、コントロールロッド２２がその回動範囲においてどの回動位置にあっても、ディテントプレート２８の変速機ケース２１に対する回動姿勢は変化しないので、各被検知部２８ａを、前側環状部２８ｂにおいて周方向の各ニュートラルセンサ２５に対応する部分に設ければよく、ディテントプレート２８の回動を考慮して被検知部２８ａを周方向に長くする必要がない。よって、各被検知部２８ａを小型化することができる。
【００５１】
本発明は、上記実施形態に限られるものではなく、請求の範囲の主旨を逸脱しない範囲で代用が可能である。
【００５２】
上記実施形態では、手動変速機１は、車両の乗員の踏み込み操作及び踏み戻し操作により切断及び接続されるクラッチを介して、エンジンの出力軸と連結されているが、アクチュエータにより切断及び接続されるクラッチを介してエンジンの出力軸と連結される、手動変速機１と同様の構成の変速機（ＡＭＴと呼ばれる）も、本発明の手動変速機に含まれる。
【００５３】
また、手動変速機１のコントロールロッド２２は、チェンジロッド４を介してチェンジレバーと連結されているが、チェンジロッド４がなくて、チェンジレバーのシフト操作に連動してアクチュエータにより軸方向に移動しかつチェンジレバーのセレクト操作に連動してアクチュエータにより軸心回りに回動するコントロールロッドを備えた、手動変速機１と同様の構成の変速機（該変速機もＡＭＴと呼ばれる）も、本発明の手動変速機に含まれる。
【００５４】
上述の実施形態は単なる例示に過ぎず、本発明の範囲を限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は請求の範囲によって定義され、請求の範囲の均等範囲に属する変形や変更は、全て本発明の範囲内のものである。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は、変速機ケース内に収容され、チェンジレバーのシフト操作に連動して軸方向に移動しかつセレクト操作に連動して軸心回りに回動するコントロールロッドを備えた手動変速機に有用である。
【符号の説明】
【００５６】
１      手動変速機
２１    変速機ケース
２２    コントロールロッド
２３    筒状部材（摺動規制部）
２３ｂ  突起部（段差部）
２３ｅ  凹部（段差部）
２５    ニュートラルセンサ
２８    ディテントプレート
２８ａ  被検知部
２８ｂ  前側環状部
２８ｃ  後側環状部
２８ｄ  連結部
２８ｇ  ディテント部
３１    ディテントプレート回動規制機構
３２    ピン部材
４１    セレクト操作ディテント機構
４２    ボール（被押圧部材）
４３    圧縮コイルバネ（付勢部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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