(57)【要約】【課題】  突合せ連結構造によって「連結感」を生じさせることなく、複数の機器設置台を連結可能にすることである。【解決手段】  機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとは、当該機器設置台本体Ａ1aの短辺又は当該設置台延長体Ｂにおける当該短辺と同一長の辺を含む各突合せ面を突き合わせることで、当該機器設置台本体Ａ1aを自身の長手方向に延長させる構成の機器設置台装置Ａ1 であって、前記各突合せ面における少なくとも前記短辺の両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する傾斜面接面７，２７がそれぞれ設けられている。【選択図】  図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成された板状を成し、板厚方向に貫通孔を有する長方形状の機器設置台本体と、
表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成されて、前記機器設置台本体と同一の板厚から成る板状を成し、少なくとも対向する一対の辺が、前記機器設置台本体の短辺と同一長である四角形状の設置台延長部材と、から成り、
前記機器設置台本体と前記設置台延長部材とは、当該機器設置台本体の短辺又は当該設置台延長部材における当該短辺と同一長の辺を含む各突合せ面を突き合わせることで、当該機器設置台本体を自身の長手方向に延長させる構成の機器設置台装置であって、
前記各突合せ面における前記短辺の延びる方向の少なくとも両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部が、前記機器設置台本体及び設置台延長部材のそれぞれに設けられていることを特徴とする機器設置台装置。
【請求項２】
前記機器設置台本体は、前記設置面と前記当接面とを繋いで、全体の輪郭形状を形成する周壁部を備え、当該周壁部における前記短辺に対応する部分に設けられた前記面接部は、前記板厚方向に沿って傾斜して、その外面が傾斜面接部となっており、
前記設置台延長部材の面接部は、前記機器設置台本体の傾斜面接部と傾斜面接可能に傾斜した傾斜面接部となっており、
前記機器設置台本体及び設置台延長部材の各傾斜面接部を突き合わせた状態で、前記周壁部における前記機器設置台本体及び設置台延長部材の各長辺に対応する部分の各外面は、前記設置面又は当接面に対して同一角度を形成することで、当該長辺の延びる方向に沿って無段差の連続面となっていることを特徴とする請求項１に記載の機器設置台装置。
【請求項３】
前記機器設置台本体は、前記設置面と前記当接面とを繋いで、全体の輪郭形状を形成する周壁部を備え、
前記機器設置台本体の周壁部の外面は、全周に亘って前記板厚方向に沿って前記設置面から前記当接面に向けて広がり方向に傾斜されることで、前記周壁部の短辺方向の外面に傾斜面接部が形成され、
前記設置台延長部材の前記面接部は、前記機器設置台本体の傾斜面接部に傾斜面接可能なように、前記当接面から設置面に向けて広がり方向に傾斜された傾斜面接部が形成されていると共に、当該設置台延長部材の周壁部における長辺に対応する部分の外面は、前記機器設置台本体の対応周壁部の外面の傾斜と同方向に同一角度だけ傾斜していることを特徴とする請求項１又は２に記載の機器設置台装置。
【請求項４】
前記機器設置台本体と前記設置台延長部材の各突合せ面には、互いに引っ掛けられて、当該各突合せ面の離間を防止する引掛け部、及び被引掛け部がそれぞれ設けられて、当該引掛け部と被引掛け部の組み合せで、離間防止部を構成していることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の機器設置台装置。
【請求項５】
（離間防止部の特定：くさび構造）
前記面接部は、前記板厚方向に沿って傾斜した傾斜面接部から成り、
前記引掛け部は、前記傾斜面接部における相手方部材に対して離れる側となる板厚方向に沿った一端から当該相手方部材に向けて突出する突出部と、当該突出部の先端から、前記傾斜面接部における板厚方向に沿った他端に向けて片持壁状となって立設されて、自身の基端から先端に向けて前記傾斜面接部に対して徐々に近接する立設壁部とから成ることを特徴とする請求項４に記載の機器設置台装置。
【請求項６】
前記機器設置台本体及び設置台延長部材には、その各突合せ面が突き合わされて、当該機器設置台本体の短辺と、当該設置台延長部材の前記短辺に対応する辺とが合致された状態を維持して、各部材が当該短辺の方向に沿って相対的にずれるのを防止する幅方向位置決め部が設けられていることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の機器設置台装置。
【請求項７】
前記幅方向位置決め部は、一方の突合せ面を形成する周壁部に、当該周壁部から相手方部材に向けて突設された係合凸部と、他方の突合せ面を形成する周壁部の内側に、前記係合凸部と係合させるべく、板厚方向の一端に開口して形成された係合凹部とから成ることを特徴とする請求項６に記載の機器設置台装置。
【請求項８】
表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成され、板厚方向に沿って貫通する貫通孔を有する四角形板状の機器設置台と、
並設された２つの前記機器設置台の間に配置されて、当該２つの機器設置台を連結する連結部材と、
から成り、
前記連結部材は、並設された２つの機器設置台の向い合わせに配置される各突合せ面と同一の長さを有し、当該連結部材の前記並設された２つの機器設置台と対向する背中合せとなった各面における少なくとも連結方向と直交する方向の両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられていることを特徴とする機器設置台装置。
【請求項９】
表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成された四角形板状を成し、突合せ面どうしが突き合わせ状態で当接されて機器設置台装置を構成する同一形状の２つの機器設置台から成り、
前記各機器設置台の各突合せ面における対向方向と直交する方向の少なくとも両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられ、
２つの機器設置台の一方を平面視において反転させて、対向する各突合せ面を突き合わせて連結する構成であることを特徴とする機器設置台装置。
【請求項１０】
前記機器設置台の突合せ面には、当該突合せ面に開口して半貫通孔で形成され、２つの機器設置台の一方を平面視で反転させて、各突合せ面を突き合わせて当接させることで、２つの半貫通孔が合成された完全貫通孔が形成されることを特徴とする請求項９に記載の機器設置台装置。
【請求項１１】
矩形状で同一板厚の板状を成し、表面に電気機器の設置面が形成された複数の機器設置台が、同一長の辺どうしを突き合わせるように並設して構造物に固定されており、前記複数の機器設置台を跨ぐようにして、前記設置面に１つの前記電気機器が設置されていることを特徴とする電気機器設置構造。
【請求項１２】
対向する二対の各辺のうち一対の辺が同一長である矩形状の２つの板状部材の連結構造であって、
前記板状部材における前記同一長の辺を含む部分が突合せ面となって、各板状部材の各突合せ面を突き合わせて、当該各板状部材が連結され、
各板状部材の各突合せ面における前記同一長の辺が延びる方向の少なくとも両端部は、板厚方向に沿って傾斜され、各板状部材を突き合わせることで、板厚方向に沿って面接触する傾斜面接部が設けられ、
前記２つの板状部材のうち片方の板状部材の前記突合せ面には、前記同一長の辺が延びる方向の中央部に、前記傾斜面接部の傾斜方向手前となる部分から突出して、その先端が前記傾斜面接部の傾斜方向傾斜先と成る部分に向けて立設されると共に、起立方向先端に掛けて前記傾斜面接部に対して相対的に近接する立設壁部が設けられ、
前記各板状部材の各傾斜面接部の面接状態で、前記立設壁部が相手方の板状部材に設けられた被係合部に係合して、前記突合せ方向と反対方向に離間するのを防止することを特徴とする板状部材の連結構造。
【請求項１３】
対向する二対の各辺のうち一対の辺が同一長である矩形状の２つの板状部材の連結構造であって、
並列された２つの前記板状部材の間に配置されて、当該２つの板状部材を連結する連結部材を備え、
前記連結部材は、並設された２つの板状部材の向い合せに配置される各突合せ面と同一の長さを有し、当該連結部材の前記並設された２つの板状部材の各突合せ面と対向する背中合せとなった各面における少なくとも連結方向と直交する方向の両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられていることを特徴とする板状部材の連結構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、突合せ面を面接状態で連結することで、機器設置台に対して設置台延長部材を連結して延長させたり、或いは複数の機器設置台を連結する機器設置台装置、電気機器設置構造、及び板状部材の連結構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
構造物に電気機器を設置する場合には、板状の機器設置台が使用され、取り扱いの容易な長さの機器設置台を用意しておき、当該電気機器の長さに対応して、複数の機器設置台を連結して、当該電気機器の長さに対応した機器設置台として使用する場合がある。
【０００３】
例えば、特許文献１では、複数の機器設置台を連結するのに、当該機器設置台とは別の連結部材を使用しているため、当該連結部材の存在感が大きい。このため、「連結感」が目立って、ぎこちない印象を生じさせて、機器設置台としての外観が悪くなる。
【０００４】
連結部材を使用せずに、電気機器の長さに対応した機器設置台を個別に製作すれば、問題は解消されるが、機器設置台の長さが長い場合には、成形金型が大型となって成形費用が嵩むと共に、その保管・運搬に支障を生ずる。
【０００５】
また、電気機器の長さは、種々異なり、一定長さ、又は異なる長さの複数の機器設置台を「連結感」を生じさせることなく連結して、長さの異なる電気機器を構造物に設置したい要望が存在する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−１２１２１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、突合せ連結構造によって「連結感」を生じさせることなく、複数の機器設置台を連結可能にすることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するための請求項１の発明は、表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成された板状を成し、板厚方向に貫通孔を有する長方形状の機器設置台本体と、
表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成されて、前記機器設置台本体と同一の板厚から成る板状を成し、少なくとも対向する一対の辺が、前記機器設置台本体の短辺と同一長である四角形状の設置台延長部材と、から成り、
前記機器設置台本体と前記設置台延長部材とは、当該機器設置台本体の短辺又は当該設置台延長部材における当該短辺と同一長の辺を含む各突合せ面を突き合わせることで、当該機器設置台本体を自身の長手方向に延長させる構成の機器設置台装置であって、
前記各突合せ面における前記短辺の延びる方向の少なくとも両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部が、前記機器設置台本体及び設置台延長部材のそれぞれに設けられていることを特徴としている。
【０００９】
請求項１の発明によれば、四角形状の設置台延長部材の突合せ面における機器設置台本体の短辺に対応する辺の長さは、当該短辺と同一長であり、機器設置台本体及び設置台延長部材の各突合せ面を突き合わせると、当該各突合せ面における前記短辺の延びる方向の少なくとも両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられているため、当該機器設置台本体と設置台延長部材との間には、連結部材が全く存在しない構造であって、しかも両部材の連結部分の両端部の平面視及び側面視は、面接構造であるため、各突合せ面における前記短辺の延びる方向の少なくとも両端部は、板厚方向の全長に亘って完全密着していて、外部には直線状の連結線が現れるのみである。このため、機器設置台本体は、設置台延長部材が一体に連結された状態で、長さが延長されているが、両部材の「連結感」は皆無であり、連結（接続）部分の見栄えが良好となる。
【００１０】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記機器設置台本体は、前記設置面と前記当接面とを繋いで、全体の輪郭形状を形成する周壁部を備え、当該周壁部における前記短辺に対応する部分に設けられた前記面接部は、前記板厚方向に沿って傾斜して、その外面が傾斜面接部となっており、
前記設置台延長部材の面接部は、前記機器設置台本体の傾斜面接部と傾斜面接可能に傾斜した傾斜面接部となっており、
前記機器設置台本体及び設置台延長部材の各傾斜面接部を突き合わせた状態で、前記周壁部における前記機器設置台本体及び設置台延長部材の各長辺に対応する部分の各外面は、前記設置面又は当接面に対して同一角度を形成することで、当該長辺の延びる方向に沿って無段差の連続面となっていることを特徴としている。
【００１１】
板状の機器設置台本体及び設置台延長部材は、樹脂の射出成形で成形される場合が多く、射出成形においては、成形品の取り出しのために、板厚方向に沿って必要な「抜き勾配」が形成される。請求項２の発明は、必要不可欠的に形成される「抜き勾配」を巧みに利用して、前記機器設置台本体及び設置台延長部材の各突合せ面の「抜き勾配」を、基準面（例えば、設置面）に対して逆方向に形成することで、各突合せ面に傾斜方向が逆の関係にあって、互いに傾斜面接可能な各傾斜面接部が形成される。また、機器設置台本体及び設置台延長部材の各傾斜面接部を突き合わせた状態で、前記周壁部における前記機器設置台本体及び設置台延長部材の各長辺に対応する部分の各外面は、前記設置面又は当接面に対して同一角度を形成することで、当該長辺の延びる方向に沿って無段差の連続面となっており、機器設置台本体と設置台延長部材との連結部には、側面視で１本の連結線が現れるのみであり、両部材の連結部は、「連結感」を認識させないために、両部材の一体感が生じる。なお、傾斜面接部の傾斜角度は、「抜き勾配」に必要な角度よりも大きくすることも可能であり、各部材の周壁部の長辺方向に沿った外面は、設置面に対して垂直であってもよい。
【００１２】
請求項３の発明は、請求項１又は２の発明において、前記機器設置台本体は、前記設置面と前記当接面とを繋いで、全体の輪郭形状を形成する周壁部を備え、
前記機器設置台本体の周壁部の外面は、全周に亘って前記板厚方向に沿って前記設置面から前記当接面に向けて広がり方向に傾斜されることで、前記周壁部の短辺方向の外面に傾斜面接部が形成され、
前記設置台延長部材の前記面接部は、前記機器設置台本体の傾斜面接部に傾斜面接可能なように、前記当接面から設置面に向けて広がり方向に傾斜された傾斜面接部が形成されていると共に、当該設置台延長部材の周壁部における長辺に対応する部分の外面は、前記機器設置台本体の対応周壁部の外面の傾斜と同方向に同一角度だけ傾斜していることを特徴としている。
【００１３】
請求項３の発明によれば、機器設置台本体は、両側面視、平面視及び底面視の全てにおいて、脚辺の傾斜角度が小さな台形状となっているために、感覚的に設置の安定感が高まると共に、台形状の脚辺の傾斜は、射出成形時の抜き勾配として利用できる。また、機器設置台本体及び設置台延長部材の各傾斜面接部は、側面視で逆方向に同一角度だけ傾斜しているので、各部材は、隙間なく連結可能であると共に、各部材の各周壁部における長辺に対応する部分の各外面は、同一角度で傾斜しているため、当該各外面は、連結部が無段差の連続面となり、この点においても、連結された２つの部材の一体感が高められる。
【００１４】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明において、前記機器設置台本体と前記設置台延長部材の各突合せ面には、互いに引っ掛けられて、当該各突合せ面の離間を防止する引掛け部、及び被引掛け部がそれぞれ設けられて、当該引掛け部と被引掛け部の組み合せで、離間防止部を構成していることを特徴としている。
【００１５】
請求項４の発明によれば、機器設置台本体及び設置台延長部材の各突合せ面に、互いに引っ掛けられて、当該各突合せ面の離間を防止する引掛け部、及び被引掛け部がそれぞれ設けられて、当該引掛け部と被引掛け部の組み合せで、離間防止部を構成しているため、当該離間防止部により、当該機器設置台本体と設置台延長部材とが連結方向に沿って一体化されて、離間不能となる。よって、構造物に対して機器設置台装置の固定前の配置状態においても、両部材が連結方向に沿って分離されることはないので、両部材の連結姿勢が崩されることなく、当該両部材を構造物に固定できる。また、機器設置台本体及び設置台延長部材の取扱い時及び保管時においても、両部材を一体状態で扱える。
【００１６】
請求項５の発明は、請求項４の発明において、前記面接部は、前記板厚方向に沿って傾斜した傾斜面接部から成り、
前記引掛け部は、前記傾斜面接部における相手方部材に対して離れる側となる板厚方向に沿った一端から当該相手方部材に向けて突出する突出部と、当該突出部の先端から、前記傾斜面接部における板厚方向に沿った他端に向けて片持壁状となって立設されて、自身の基端から先端に向けて前記傾斜面接部に対して徐々に近接する立設壁部とから成ることを特徴としている。
【００１７】
請求項５の発明によれば、機器設置台本体及び設置台延長部材の各突合せ面の一方に設けられた引掛け部を、他方に設けられた被引掛け部に引っ掛けると、当該被引掛け部を構成する板状の部分が、前記一方の突合せ面と、当該一方の突合せ面との間に板厚方向に沿って間隔が漸次変化する立設壁部と、で形成される空間部にくさび状となって圧入される。当該立設壁部のくさび状圧入によって、引掛け部を構成する板状の部分が、前記空間部からの抜け出しが困難となることで、両部材の連結力が大きくなって、連結状態において一体性が高まって、板厚方向に沿って容易には分離できなくなる。
【００１８】
請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記機器設置台本体及び設置台延長部材には、その各突合せ面が突き合わされて、当該機器設置台本体の短辺と、当該設置台延長部材の前記短辺に対応する辺とが合致された状態を維持して、各部材が当該短辺の方向に沿って相対的にずれるのを防止する幅方向位置決め部が設けられていることを特徴としている。
【００１９】
請求項６の発明によれば、機器設置台本体と設置台延長部材とが、当該機器設置台本体の短辺の方向に沿ってずれるのを防止する幅方向位置決め部が設けられているため、各突合せ面が完全合致された状態を維持したままで、機器設置台本体と設置台延長部材との各突合せ面が突き合わされて連結された状態を維持できる。
【００２０】
請求項７の発明は、請求項６の発明において、前記幅方向位置決め部は、一方の突合せ面を形成する周壁部に、当該周壁部から相手方部材に向けて突設された係合凸部と、他方の突合せ面を形成する周壁部の内側に、前記係合凸部と係合させるべく、板厚方向の一端に開口して形成された係合凹部とから成ることを特徴としている。
【００２１】
請求項７の発明によれば、両部材の一方の突合せ面を形成する周壁部に相手方部材に向けて突設された係合凸部を、両部材の他方の突合せ面を形成する周壁部に板厚方向の一端に開口して形成された係合凹部に係合させることで、両部材は、互いに連結された状態で、幅方向にずれるのを防止できるため、両部材の各突合せ面の完全合致を維持できる。
【００２２】
請求項８の発明は、表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成され、板厚方向に沿って貫通する貫通孔を有する四角形板状の機器設置台と、
並設された２つの前記機器設置台の間に配置されて、当該２つの機器設置台を連結する連結部材と、
から成り、
前記連結部材は、並設された２つの機器設置台の向い合わせに配置される各突合せ面と同一の長さを有し、当該連結部材の前記並設された２つの機器設置台と対向する背中合せとなった各面における少なくとも連結方向と直交する方向の両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられていることを特徴としている。
【００２３】
請求項８の発明によれば、２つの機器設置台の向い合わせに配置される各突合せ面の間に、当該各突合せ面の長さと同一長さの連結部材を配置することで、当該連結部材を介して２つの機器設置台が連結される。連結部材の背中合わせとなった各面と、各機器設置台の突合せ面とは、連結方向と直交する方向の少なくとも両端部において面接触して面接する構成であるので、各機器設置台と連結部材とを連結している「連結感」は、殆ど存在しないので、すっきりした見栄えとなる。
【００２４】
請求項９の発明は、表面に照明器具等の電気機器を設置する設置面が形成され、裏面に構造物に当接される当接面が形成された四角形板状を成し、突合せ面どうしが突き合わせ状態で当接されて機器設置台装置を構成する同一形状の２つの機器設置台から成り、
前記各機器設置台の各突合せ面における対向方向と直交する方向の少なくとも両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられ、
２つの機器設置台の一方を平面視において反転させて、対向する各突合せ面を突き合わせて連結する構成であることを特徴としている。
【００２５】
請求項９の発明によれば、同一形状の２つの機器設置台の一方を平面視で反転させて、各突合せ面を突き合わせることで、２つの機器設置台を連結状態に配置することができ、必要長の半分の長さの一種類の機器設置台を成形するのみで、当該機器設置台の２倍の長さを有する連結状態の機器設置台装置が得られる。また、２つの機器設置台の連結状態において、各突合せ面が突き合わされた両端部は、面接触して面接していて、その側面には、１本の連結線が現れるのみであって、「連結感」が全く生じなく、すっきりしている。
【００２６】
請求項１０の発明は、請求項９の発明において、前記機器設置台の突合せ面には、当該突合せ面に開口して半貫通孔で形成され、２つの機器設置台の一方を平面視で反転させて、各突合せ面を突き合わせて当接させることで、２つの半貫通孔が合成された完全貫通孔が形成されることを特徴としている。
【００２７】
請求項１０の発明によれば、同一形状の２つの機器設置台の一方を平面視で反転させることで、２つの半貫通孔が合成された完全貫通孔が形成される。
【００２８】
請求項１１の発明は、矩形状で同一板厚の板状を成し、表面に電気機器の設置面が形成された複数の機器設置台が、同一長の辺を有する突合せ面どうしを突き合わせるように並設して構造物に固定されており、前記複数の機器設置台を跨ぐようにして、前記設置面に１つの前記電気機器が設置されていることを特徴としている。
【００２９】
請求項１１の発明によれば、複数の機器設置台の各突合せ面を突き合わせることで、連結部分に「連結感」を生じさせることなく、別体の連結部材を用いることなく連結状態にすることが可能となる。
【００３０】
請求項１２の発明は、対向する二対の各辺のうち一対の辺が同一長である矩形状の２つの板状部材の連結構造であって、
前記板状部材における前記同一長の辺を含む部分が突合せ面となって、各板状部材の各突合せ面を突き合わせて、当該各板状部材が連結され、
各板状部材の各突合せ面における前記同一長の辺が延びる方向の少なくとも両端部は、板厚方向に沿って傾斜され、各板状部材を突き合わせることで、板厚方向に沿って面接触する傾斜面接部が設けられ、
前記２つの板状部材のうち片方の板状部材の前記突合せ面には、前記同一長の辺が延びる方向の中央部に、前記傾斜面接部の傾斜方向手前となる部分から突出して、その先端が前記傾斜面接部の傾斜方向傾斜先と成る部分に向けて立設されると共に、起立方向先端に掛けて前記傾斜面接部に対して相対的に近接する立設壁部が設けられ、
前記各板状部材の各傾斜面接部の面接状態で、前記立設壁部が相手方の板状部材に設けられた被係合部に係合して、前記突合せ方向と反対方向に離間するのを防止することを特徴としている。
【００３１】
請求項１２の発明によれば、別体の連結部材を用いることなく、複数の板状部材の各突合せ面を突き合わせて、くさび構造で互いに連結できる。
【００３２】
請求項１３の発明は、対向する二対の各辺のうち一対の辺が同一長である矩形状の２つの板状部材の連結構造であって、
並列された２つの前記板状部材の間に配置されて、当該２つの板状部材を連結する連結部材を備え、
前記連結部材は、並設された２つの板状部材の向い合わせに配置される各突合せ面と同一の長さを有し、当該連結部材の前記並設された２つの板状部材の各突合せ面と対向する背中合せとなった各面における少なくとも連結方向と直交する方向の両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部がそれぞれ設けられていることを特徴としている。
【００３３】
請求項１３の発明によれば、連結部材の背中合せとなった各面接部と、板状部材の各突合せ面とを面接させて連結されるので、「連結感」を殆ど生じさせることなく、２つの板状部材を連結できる。
【発明の効果】
【００３４】
本発明によれば、四角形状の設置台延長部材の突合せ面における機器設置台本体の短辺に対応する辺の長さは、当該短辺と同一長であり、機器設置台本体及び設置台延長部材の各突合せ面を突き合わせると、当該各突合せ面における前記短辺の延びる方向の少なくとも両端部には、板厚方向の全長に亘って面接触で面接する面接部が、前記機器設置台本体及び設置台延長部材それぞれに設けられているため、機器設置台本体と設置台延長部材との間には、連結部材が全く存在しない構造であって、しかも両部材の連結部分の両端部の平面視及び側面視は、面接構造であるため、各突合せ面が完全密着している。このため、機器設置台本体は、設置台延長部材が一体に連結された状態で、長さが延長されているが、両部材の「連結感」は皆無であり、連結（接続）部分の見栄えが良好となる。
【００３５】
特に、請求項５の発明のように、機器設置台及び設置台延長部材の各突合せ面の一方に設けられた引掛け部を、他方に設けられた被引掛け部に引っ掛けると、当該被引掛け部を構成する板状の部分が、前記一方の突合せ面と、当該一方の突合せ面との間、板厚方向に沿って間隔が漸次変化する立設壁部とで形成される空間部にくさび状となって圧入され、当該くさび状圧入によって、引掛け部を構成する板状の部分が、前記空間部からの抜け出しが困難となることで、両部材の連結力が大きくなって、連結状態における一体性が高まって、板厚方向に沿って容易には分離できなくなる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】非連結状態の機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとを当接面Ｆ12，Ｆ22  の側から見た斜視図である。
【図２】連結状態の機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとを当接面Ｆ12，Ｆ22  の側から見た斜視図である。
【図３】連結状態の機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとを設置面Ｆ11，Ｆ21の側から見た斜視図である。
【図４】機器設置台本体Ａ1aを異なる方向から見た斜視図である。
【図５】（ａ），（ｂ）は、それぞれ機器設置台本体Ａ1aの正面図及び背面図である。
【図６】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図５（ａ）のＳ1 −Ｓ1 線及びＳ2 −Ｓ2 線の各断面図である。
【図７】（ａ），（ｂ）は、それぞれ設置台延長体Ｂを異なる方向から見た斜視図である。
【図８】設置台延長体Ｂの平面図である。
【図９】設置台延長体Ｂの右側面図である。
【図１０】機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとの連結部の部分拡大断面図である。
【図１１】（ａ）〜（ｃ）は、機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとの引掛け連結時における図２のＶ1 −Ｖ1 線及びＶ2 −Ｖ2 線の各断面図を一組として、異なる状態を示す一組の断面図である。
【図１２】スイッチボックス９１が埋設された側壁体Ｗの壁面に対して設置台延長体Ｂが連結された機器設置台本体Ａ1aが固定されて、当該各部材Ａ1a，Ｂの設置面Ｆ11，Ｆ21に照明器具Ｋ1 が設置される状態を示す分解斜視図である。
【図１３】同じく断面図である。
【図１４】同一形状の２個を平面視で反転連結させて機器設置台装置Ａ2 を形成する機器設置台Ａ2aを異なる方向から見た斜視図である。
【図１５】（ａ）は、機器設置台Ａ2aの平面図であり、（ｂ）は、（ａ）の中央縦断面図である。
【図１６】同一形状の２個の機器設置台Ａ2aの一方を平面視で反転状態にして、垂直面接面３７a,３７b を対向させた状態の斜視図である。
【図１７】同様の状態の２個の機器設置台Ａ2aを各垂直面接面３７a,３７b を突き合わせて連結して機器設置台Ａ2aとした状態の斜視図である。
【図１８】（ａ）は、平面視で一方が反転されて、２個の機器設置台Ａ2aの各面接面が対向している状態の部分斜視図であり、（ｂ）は、機器設置台Ａ2aの垂直面接面３７ａ，３７ｂの側の側面図、並びに当該側面図のＸ1 −Ｘ1 線及びＸ2 −Ｘ2 線の各断面図である。
【図１９】（ａ），（ｂ）は、それぞれ２個の機器設置台Ａ2aの連結前後の側面図であり、（ｃ）は、（ｂ）のＸ3 −Ｘ3 線断面図である。
【図２０】機器設置台装置Ａ2 と、これに取付けられる照明器具Ｋ2 の分解斜視図である。
【図２１】同一形状の２個の機器設置台本体Ａ1aが連結体Ｃで連結する構成の機器設置台装置Ａ3 の連結前の斜視図である。
【図２２】2 個の機器設置台本体Ａ1aの連結状態の部分拡大斜視図である。
【図２３】（ａ），（ｂ）は、それぞれ連結体Ｃを異なる方向からみた斜視図である。
【図２４】（ａ）は、連結体Ｃの中央縦断面図であり、（ｂ）, （ｃ）は、それぞれ図２３（ｂ）のＹ1 −Ｙ1 線、Ｙ2 −Ｙ2 線及びＹ3 −Ｙ3 線の各断面図である。
【図２５】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図２２のＺ1 −Ｚ1 線、及びＺ2 −Ｚ2 線の各断面図である。
【図２６】（ａ），（ｂ）は、それぞれ２個の板状体Ｄ1 どうしが本発明の連結構造により連結された状態の裏面側及び表面側の斜視図である。
【図２７】（ａ），（ｂ）は、それぞれ２個の板状体Ｄ1 の連結部の部分拡大斜視図、及び当該連結部の拡大断面図である。
【図２８】（ａ），（ｂ）は、それぞれ２個の板状体Ｄ2 どうしが連結体Ｃ’で連結された状態の裏面側及び表面側の斜視図である。
【図２９】（ａ），（ｂ）は、それぞれ２個の板状体Ｄ2 の連結部の部分拡大斜視図、及び当該連結部の拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
以下、複数の最良の実施例を挙げて、本発明について更に詳細に発明する。
【実施例１】
【００３８】
最初に、図１〜図１１を参照して、本発明の実施例１の機器設置台装置Ａ1 について説明する。実施例１の機器設置台装置Ａ1 は、図１〜図７に示されるように、側壁体Ｗの壁面に取付ける照明器具Ｋ1 （Ｋ2 ）の長さに対応して、機器設置台本体Ａ1aに対して設置台延長体Ｂを連結して使用するものである。機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂは、いずれも樹脂の射出成形により形成され、板状をなしていて、短辺の長さ（Ｅ）を同一とした全体が長方形枠状の周壁部１，２１の表面側に、照明器具Ｋ1 （Ｋ2 ）を設置するための平面状の設置面Ｆ11，Ｆ21が形成されている。当該設置面Ｆ11，Ｆ21は、前記周壁部１，２１の板厚と同等の板厚の設置板部２，２２で形成される。機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂの設置板部２，２２には、当該機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂを側壁体Ｗに固定するビスＪ2 を挿通させる複数のビス挿通孔３、前記各設置面Ｆ11，Ｆ21に対して照明器具Ｋ1 （Ｋ2 ）の台座８１ａ（８１ｂ）を固定するビスＪ1 を螺入させるスリット状の複数のビス下孔４、中央部に円形の小ノック孔５を備えた正方形状の複数の第１ケーブル用予備貫通孔６を備えている点で共通している。なお、複数のビス下孔４には、長短があるが、いずれも同一符号を付してある。
【００３９】
機器設置台本体Ａ1aを構成する長方形枠状の周壁部１の外面は、全周に亘って、通常の樹脂成形品と同様に、当接面Ｆ12を手前側として、当該機器設置台本体Ａ1aを抜取り可能なように、抜き勾配が全周に亘って設けられているが、当該周壁部１の外面の抜き勾配（θ1 ）〔図９参照〕は、一般の抜き勾配（θ2 ）〔図９参照〕である（１°〜１．５°〕よりも大きな勾配（約３°）に設計されている。その理由は、本発明では、機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂを長手方向に沿って連結させる際に、後述のように、互いに突き合せられて面接触される突合せ面を形成する各傾斜面接面７，２７を傾斜状態で面接させて連結することで、その連結状態が容易に解除されないようにするためである。このように、機器設置台本体Ａ1aの周壁部１には、その全周に亘って、大きな抜き勾配（θ1 ）が設けられているため、当該機器設置台本体Ａ1aを単独で使用した場合には、両側面視、平面視及び底面視の全てにおいて、脚辺が僅かに傾斜した台形状をなしているため、構造物に設置した場合に、設置の安定感が生ずる。なお、図６及び図１０において、Ｐは、射出成形品である機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂの抜取り方向を示す。長方形状の機器設置台本体Ａ1aは、長手方向の両端のいずれにも設置台延長体Ｂを連結可能なように、短辺を構成する当該短辺方向の両端面は、いずれも傾斜面接面７となっている。外面が各傾斜面接面７となっている長方形枠状の周壁部１の短辺部は、設置台延長体Ｂが連結される被引掛け板部１ａとなっていて、当該被引掛け板部１ａにおける側壁体Ｗに対する当接面Ｆ12の側の短辺方向の中央部は、その両端部に対して段差状に切欠かれて、幅方向位置決め部１０となっている。当該被引掛け板部１ａにおける短辺方向の中央部であって、当該幅方向位置決め部１０に接続する部分は、当該被引掛け板部１ａの剛性を部分的に低くすることで打抜（ノックアウト）可能にして、機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂに跨がって配線されるケーブル（図示せず）の貫通孔を形成する薄肉部１ｂが形成されている。なお、当該薄肉部１ｂは、被引掛け板部１ａの僅かな変形を許容させて、引掛け板部２４との係合を容易にさせる機能も有する。当該幅方向位置決め部１０は、設置台延長体Ｂの長手方向の一端に設けられた後述の突出部２３を係合構造で引っ掛けて、当該機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとを連結した状態で、両部材Ａ1a，Ｂが長さ（Ｅ）の短辺の方向（幅方向）にずれるのを防止している。このため、前記突出部２３及び段差状に形成された幅方向位置決め部１０は、それぞれ請求項７の「係合凸部」及び「係合凹部」を構成している。また、切欠き構造の幅方向位置決め部１０は、機器設置台本体Ａ1aを構造物に縦方向（垂直方向）に配置させる場合において、内部に浸入した雨水等の排出口としての機能も果す。なお、図５（ｂ）に示されるように、機器設置台本体Ａ1aの平面視では、外面が大きな抜き勾配で全体が長方形枠状に形成された周壁部１の上端縁８ａと下端縁８ｂとで、大きさの異なる長方形が形成される。周壁部１の上端縁８ａは、設置面Ｆ11の周縁を形成し、その下端縁８ｂは、当接面Ｆ12である長方形枠状の機器設置台本体Ａ1aの下端面の外周縁を形成する。
【００４０】
機器設置台本体Ａ1aの設置面Ｆ11の長手方向の中央部は、背面側（当接面Ｆ12の側）に向けて正方形状に窪んでいて、当該窪んだ部分には、当該機器設置台本体Ａ1aが固定される側壁体Ｗ内に埋設されたスイッチボックス９１内のケーブル９２を挿通して当該機器設置台本体Ａ1aの前面に引き出すためのケーブル用貫通孔９が形成されて、前記設置面Ｆ11における当該ケーブル用貫通孔９の長手方向に沿った両側には、横長の長方形状の第２ケーブル用予備貫通孔１１が所定間隔をおいて形成され、更に、設置面Ｆ11における当該各第２ケーブル用予備貫通孔１１と長手方向の両端の各傾斜面接面７との間には、前記第１ケーブル用予備貫通孔６がそれぞれ形成されている。第１及び第２の各ケーブル用予備貫通孔６，１１は、いずれも背面側に窪んで形成されている。第１及び第２の各ケーブル用予備貫通孔６，１１、及び第１ケーブル用予備貫通孔６の中央部に形成された小ノック孔５は、いずれも衝撃力で打ち抜くことで、孔部が形成されるノックアウト構造になっている。
【００４１】
機器設置台本体Ａ1aの設置面Ｆ11における前記ケーブル用貫通孔９、前記第１及び第２の各ケーブル用予備貫通孔６，１１、及び長手方向両端の各傾斜面接面７の各間であって、しかも幅方向（長さＥの前記短辺の方向）の中央部には、当該設置面Ｆ11に対して前記照明器具Ｋ1 の台座８１ａを固定するビスＪ1 を自身の回転により螺入させる複数の長短の前記ビス下孔４が、当該機器設置台本体Ａ1aの長手方向に沿って直線状となって断続的に形成されている。また、長手方向の両端の各ビス下孔４における傾斜面接面７の側の端部の両側、及び第１及び第２の各ケーブル用予備貫通孔６，１１の中央部には、それぞれ機器設置台本体Ａ1aを側壁体Ｗに固定するビスＪ2 を貫通させる複数の前記ビス挿通孔３が形成されている。
【００４２】
また、図１２及び図１３に示されるように、側壁体Ｗに埋設されたスイッチボックス９１の壁表側の開口には、塗代カバー９３が取付けられ、当該塗代カバー９３に対して前記機器設置台本体Ａ1aは、２本のビスＪ3 により固定される。このため、図５に示されるように、機器設置台本体Ａ1aの設置面Ｆ11における前記ケーブル用貫通孔９と一対の各第２ケーブル用予備貫通孔１１の間であって、同様の部分に形成された各ビス下孔４の同一側には、前記ビスＪ3 を挿通させる一対一組の各ビス挿通孔１２，１３が、設置面Ｆ11に対して窪んだ位置に貫通して形成されている。前記塗代カバー９３に対して機器設置台本体Ａ1aを固定する際に、当該機器設置台本体Ａ1aが絶対空間に対して傾斜することなく、垂直方向又は水平方向に固定可能にするために、一対一組の各ビス挿通孔１２，１３の配置方向は、当該機器設置台本体Ａ1aの長手方向であるが、一方の一対一組のビス挿通孔１３は、機器設置台本体Ａ1aの短辺の方向（幅方向）に沿って長孔状になっている。
【００４３】
また、機器設置台本体Ａ1aは、長方形板状の設置板部２の全周縁部に、長方形枠状の周壁部１が当該設置板部２に対して立設状態で一体に形成されることで、開口状態の背面、正確には、長方形枠状の周壁部１の背面側の端面が、側壁体Ｗに対する当接面Ｆ12となっているため、背面は開口構造となっている。そして、ビス挿通孔３、ケーブル用貫通孔９及び各ビス挿通孔１２，１３は、いずれも機器設置台本体Ａ1aの設置板部２に対して所定長だけ垂直となって貫通状態で形成されているため、機器設置台本体Ａ1aの開口状態の背面側には、これらの各孔３，９，１２，１３を形成するための筒状部が突設されており、機器設置台本体Ａ1aの背面側が図示される各図面には、これらの筒状部は、本来の各孔の符号（３，９，１２，１３）に対して添字（ａ）を付して図示することで、関連性を示している。同様にして、ビス下孔４、第１及び第２の各ケーブル用予備貫通孔６，１１を成形するための背面側への非貫通構造の突出部は、本来の非貫通構造の各孔の符号（４，６，１１）に対して添字（ａ）を付して、関連性を図示してある。なお、各図において、１４は、円形のケーブル用貫通孔９の周囲に形成された正方形状の凹部を示し、１４ａは、当該凹部１４を形成するために背面側への突出部を示し、１５は、機器設置台本体Ａ1aの背面側において、上記した本来の孔を形成するために背面側に突出した突出部どうし、或いは当該突出部と周壁部１の内側面を連結して補強するリブを示す。
【００４４】
上記した機器設置台本体Ａ1aでは、長手方向の両端の各端面は、いずれも全面が傾斜面接面７となって、外面が当該傾斜面接面７となっている長方形枠状の周壁部１の短辺となる被引掛け板部１ａの裏面側に段差状の幅方向位置決め部１０が形成されて、当該機器設置台本体Ａ1aの長手方向の両端部のいずれに対しても設置台延長体Ｂが接続可能になっているが、設置対象の照明器具Ｋ1 の長さが限られている場合には、機器設置台本体Ａ1aの長手方向の一端のみに設置台延長体Ｂを連結可能とすべく、機器設置台本体Ａ1aの長手方向の一端部のみに前記幅方向位置決め部１０を形成した構造にしてもよい。なお、長方形枠状の周壁部１の長辺部の裏面側の端面における各傾斜面接面７に近接した部分には、当該機器設置台装置Ａ1 を外壁に横方向（水平方向）に設置して照明器具を取付けた場合に、内部に浸入した雨水等を排出させる水抜き孔１６が形成されている。
【００４５】
一方、長方形板状の設置台延長体Ｂは、同様の形状の前記機器設置台本体Ａ1aに連結されて、同一平面を形成する各設置面Ｆ11，Ｆ21に、当該機器設置台本体Ａ1aのみでは設置不能な長さを有する照明器具Ｋ1 の設置を可能とするものであり、当該照明器具Ｋ1 の長さに対応して、機器設置台本体Ａ1aの長手方向の両端に、それぞれ設置台延長体Ｂを連結させることも可能である。
【００４６】
長方形板状の設置台延長体Ｂは、図７〜図１０に示されるように、機器設置台本体Ａ1aの短辺と同一長Ｅの短辺を有して、長方形枠状の周壁部２１の表面側に設置板部２２が一体に設けられて、当該周壁部２１の短辺に相当する二つの部分の一方のみに、前記機器設置台本体Ａ1aの周壁部１の外面の抜き勾配と逆方向の抜き勾配を有する一対の部分傾斜面接面２７（図１０参照）が形成されて、その他方には、部分傾斜面接面２７は、形成されていない。設置台延長体Ｂの部分傾斜面接面２７は、機器設置台本体Ａ1aの傾斜面接面７に対して突き合わせられる部分突合せ面を形成している。長方形枠状の周壁部２１における一対の部分傾斜面接面２７を有する短辺部を除く残りの３辺の外面は、前記機器設置台本体Ａ1aの周壁部１と同様にして、射出成形品の取出し時において当接面Ｆ22を手前側として抜取り可能なように、一般の抜き勾配（θ2 ）よりも大きな抜き勾配（θ1 ）を有している。これにより、機器設置台本体Ａ1aに設置台延長体Ｂを連結した状態において、当該各部材Ａ1a，Ｂの長手方向に沿って、各周壁部１，２１の各上端縁８ａ，２８ａ及び各下端縁８ｂ，２８ｂは、一直線状となって接続されることで、互いに連結された機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂの一体性が高められる。
【００４７】
また、前記設置板部２２の長手方向に沿って所定間隔をおき、しかも幅方向の中央部に、前記機器設置台本体Ａ1aと同一構造の一対の第１ケーブル用予備貫通孔６が設けられ、前記設置板部２２における各第１ケーブル用予備貫通孔６の間、及び各第１ケーブル用予備貫通孔６と長手方向の両端部との間であって、当該設置台延長体Ｂの幅方向の中央部に、それぞれ前記機器設置台本体Ａ1aと同一構造のビス下孔４が形成され、前記設置板部２２の長手方向の両端部には、幅方向に沿って所定間隔をおいて複数のビス挿通孔３が形成されている。
【００４８】
一般の抜き勾配（θ2 ）よりも大きくて、機器設置台本体Ａ1aの対向する傾斜面接面７に対して傾斜状態で面接触する一対の部分傾斜面接面２７の抜き勾配（θ1 ）は、図８及び図１０に示されるように、周壁部２１の残りの３辺の外面の抜き勾配（θ1 ）に対して逆方向に傾斜している。当該周壁部２１における一対の部分傾斜面接面２７が形成されている短辺部には、当該一対の部分傾斜面接面２７の間に、設置面Ｆ21に対して垂直な中間板部２１ａが形成されている。当該中間板部２１ａの当接面Ｆ22の側の端部には、連結される機器設置台本体Ａ1aの側に向けて突出部２３が形成され、当該突出部２３の先端部には、設置面Ｆ21の側に向けて片持ち壁状の引掛け板部２４が当該設置面Ｆ21に対して垂直となって形成されている。よって、図１０に示されるように、前記短辺方向（幅方向）に沿って配置位置の異なる各部分傾斜面接面２７と前記引掛け板部２４の内面との相対的な間隔Ｕは、当該引掛け板部２４の基端部から自由端部に向けて漸次小さく（狭く）なっている。引掛け板部２４は、機器設置台本体Ａ1a又は設置台延長体Ｂの内部に収容されたケーブル（図示せず）を挿通するために、前記中間板部２１ａに形成された貫通孔２１ｂ〔図７（ａ）参照〕に対応させるべく、前記短辺方向の中央部が欠落されて、当該短辺方向の両端部のみに存在している。なお、引掛け板部２４の短辺方向の中央部に設けられた前記切欠き部は、相手方部材である機器設置台本体Ａ1aの被引掛け板部１ａとの引掛け連結時において自身の僅かな変形を許容して、当該連結を容易にさせる機能もある。設置台延長体Ｂの引掛け板部２４と、一対の部分傾斜面接面２７とは、当該設置台延長体Ｂの短辺方向（幅方向）に沿ってずれて配置されているが、いずれも前記短辺方向の全長に亘って延長して形成されていると仮定した場合に、前記引掛け板部２４と、一対の部分傾斜面接面２７とで形成される空間は、機器設置台本体Ａ1aの被引掛け板部１ａの圧入空間２９となる。
【００４９】
また、図１０において、機器設置台本体Ａ1aの短辺方向の周壁部１は、前記設置台延長体Ｂにおける短辺方向に沿って配置位置がずれている各部分傾斜面接面２７と引掛け板部２４との間に圧入されて嵌着される被引掛け板部１ａとなっている。当該被引掛け板部１ａの外面は、大きな抜き勾配（θ1 ）の傾斜面接面７となっているが、その内面は、一般の抜き勾配（θ2 ）となっているので、厳密には、当該被引掛け板部１ａの板厚Ｔは、当接面Ｆ12から設置面Ｆ11に向けて漸次薄肉となり、そして、機器設置台本体Ａ1aの被引掛け板部１ａの幅方向位置決め部１０の側の板厚Ｔは、設置台延長体Ｂの各部分傾斜面接面２７と引掛け板部２４の自由端部（先端部）内面との相対的な間隔Ｕよりも僅かに大きくなっているため、設置台延長体Ｂの圧入空間２９に機器設置台本体Ａ1aの被引掛け板部１ａが圧入された後において、当該圧入空間２９から被引掛け板部１ａの抜け出しが困難な寸法設計になっているため、機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂとの連結が確実となる。
【００５０】
また、設置台延長体Ｂの周壁部２１の対向する短辺周壁部（中間板部２１ａの部分）のうち、引掛け板部２４が設けられた側の外面には、上記した部分傾斜面接面２７が設けられているが、他方の短辺周壁部３０は、他の部材が連結されることを予定しておらず、前記一方の短辺周壁部（中間板部２１ａの部分）の貫通孔２１ｂに対応する位置に、ケーブル挿通用の貫通孔が形成可能なようにノックアウト構造の薄肉部３０ｂが形成されている。なお、周壁部２１の長辺壁部における一対の部分傾斜面接面２７に近接した部分、及び周壁部２１における各部分傾斜面接面２７が設けられた短辺周壁部と対向する他方の短辺周壁部３０には、当該設置台延長体Ｂを横方向及び縦方向に配置させた場合の水抜き孔２５，２６がそれぞれ形成されている。
【００５１】
そして、照明器具Ｋ1 の長さに対応して、機器設置台本体Ａ1aに対して設置台延長体Ｂを連結させて、その長さを延ばすには、図１及び図１１に示されるように、各部材Ａ1a，Ｂの裏面を表側に向けて、機器設置台本体Ａ1aの長手方向の一端の傾斜面接面７と、設置台延長体Ｂの長手方向の一端の一対の部分傾斜面接面２７とを、当該機器設置台本体Ａ1aの幅方向位置決め部１０と、当該設置台延長体Ｂの引掛け板部２４の自由端部とが対向するように配置して、設置台延長体Ｂの圧入空間２９に、機器設置台本体Ａ1aの被引掛け板部１ａを圧入させる。これにより、圧入途中において、図１１（ａ）に示される状態から、図１１（ｂ）に示される状態に変化して、設置台延長体Ｂの引掛け板部２４が僅かに外方に弾性変形されることで、機器設置台本体Ａ1aの被引掛け板部１ａの外面の傾斜面接面７の短辺方向の両端部が、設置台延長体Ｂの短辺方向の両端部の一対の部分傾斜面接面２７に圧着状態で傾斜面接され、図１１（ｃ）に示されるように、前記圧入空間２９に被引掛け板部１ａが完全に圧入状態で挿入されると、設置台延長体Ｂの引掛け板部２４の基端部が接続されている突出部２３の両端部が、機器設置台本体Ａ1aの幅方向位置決め部１０に嵌着されると共に、機器設置台本体Ａ1aの傾斜面接面７の短辺方向の両端部と、設置台延長体Ｂの短辺方向の両端部の一対の部分傾斜面接面２７とが、突き合わされて傾斜面接されて、両部材Ａ1a，Ｂは、短辺方向にずれない状態で、一体に連結される。図１２に示されるように、両部材Ａ1a，Ｂの設置面Ｆ11，Ｆ21に照明器具Ｋ2 を設置した状態で、両部材Ａ1a，Ｂの引掛け連結部の側面には、傾斜連結線Ｌ1 のみが形成される。
【００５２】
図１２及び図１３に示されるように、側壁体Ｗに埋設されたスイッチボックス９１の開口側には、塗代カバー９３が取付けられ、側壁体Ｗの荒い壁面は、塗代カバー９３の厚みに対応するモルタルが塗られて、化粧用のモルタル層９４が形成され、塗代カバー９３の開口からケーブル９２が引き出されている。前記モルタル層９４の表面のスイッチボックス９１に対応する位置に、設置台延長体Ｂにより延長された機器設置台本体Ａ1aを配置して、当該機器設置台本体Ａ1aの各ビス挿通孔１２，１３を使用して、２本のビスＪ3 を使用して、機器設置台本体Ａ1aを塗代カバー９３に固定する。この際に、塗代カバー９３における前記２本のビスＪ3 が螺入される各ビス孔を結ぶ線分が垂直方向に対して僅かに傾斜していても、長孔状のビス挿通孔１３の使用により、機器設置台本体Ａ1aは、絶対空間に対して垂直方向に配置できる。その後に、スイッチボックス９１から壁表に引き出されたケーブル９２を、機器設置台本体Ａ1aのケーブル用貫通孔９を通して表側に引き出した状態で、機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂの複数のビス挿通孔３を使用して、複数本のビスＪ2 を介して機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂを側壁体Ｗに対して固定し、機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂの各設置面Ｆ11，Ｆ21に、複数本のビスＪ3 を介して照明器具Ｋ1 の台座８１ａを固定して、当該台座８１ａに複数の固定具８４を介してランプ８２ａを取付けて、前記台座８１ａにカバー８３ａを取付けた後に、前記ランプ８２ａを覆うことで、機器設置台本体Ａ1a及び設置台延長体Ｂに照明器具Ｋ1 が取付けられる。
【００５３】
取付対象の照明器具の長さが機器設置台本体Ａ1aの長さに対応している場合には、当該機器設置台本体Ａ1aの単体で使用される。また、設置台延長体Ｂに対して当該設置台延長体Ｂの短辺周壁部３０の外面の傾斜に合わせた傾斜面接部を有する別形状の他の設置台延長体を繋いだり、設置台延長体Ｂの短辺周壁部３０の形状を、機器設置台本体Ａ1aの短辺周壁部（外面が傾斜面接面７となっていて、幅方向位置決め部１０を有するる部分）と同一形状にすることで、設置台延長体Ｂに対して同一形状の別の設置台延長体Ｂを繋ぐようにしてもよい。更に、実施例１では、互いに連結された機器設置台本体Ａ1aと設置台延長体Ｂの２つの部材に跨がるように、電気機器（照明器具Ｋ1 ）が設置されているが、機器設置台本体Ａ1aの両側にそれぞれ設置台延長体Ｂを連結して、計３つの部材に対して電気機器を跨がるように設置してもよく、上記のように、連結可能な構造の設置台延長体を複数連結することて、計４以上の部材に対して電気機器を跨がるように設置してもよい。
【実施例２】
【００５４】
次に、図１４〜図２０を参照して、本発明の実施例２の機器設置台装置Ａ2 について説明する。機器設置台装置Ａ2 は、同一形状の機器設置台Ａ2aの一方を平面視で反転させて、各垂直面接面３７ａ，３７ｂを互いに突き合わせて一体に連結する構成である。長方形板状の機器設置台Ａ2aは、図１４及び図１５に示されるように、対向する各長辺と一方の短辺の計３辺の部分は、大きな抜き勾配（θ1 ）を有する方形枠状の周壁部３１の上端縁３８ａの側に、平板状の設置板部３２が一体に設けられている構成は、実施例１の機器設置台本体Ａ1aと同等であるが、他方の短辺の中央部には、半円状の分割ケーブル用貫通孔３９ａが当該短辺を構成する端面に開口した状態で貫通され、当該短辺を構成する端面は、前記分割ケーブル用貫通孔３９ａにより左右に分離されて、前記設置板部３２の表面である設置面Ｆ31に対して垂直な垂直面接面３７ａ，３７ｂとなっている構成が、前記機器設置台本体Ａ1aと異なる。
【００５５】
一方の垂直面接面３７ａには、実施例１の突出部２３及び引掛け板部２４と同等の突出部３３及び引掛け板部３４が形成されて、当該一方の垂直面接面３７ａと引掛け板部３４との間に、圧入空間３５〔図１８（ｂ）参照〕が形成される。外面が他方の垂直面接面３７ｂとなっている被引掛け板部３１ａは、互いに連結される別の機器設置台Ａ2aの前記圧入空間３５に圧入され、当該被引掛け板部３１ａの当接面Ｆ32となる側の端面には，短辺方向の中央部が低くなるように切り欠かれて、互いに連結される別の機器設置台Ａ2aの突出部３３を嵌め込んで、互いに連結されて一体となる一対の機器設置台Ａ2aが相互に短辺方向（幅方向）にずれるのを防止する幅方向位置決め部４０が形成されている。また、引掛け板部３４の短辺方向に沿った中央部は、連結リブ３６を介して一方の垂直面接面３７ａに一体に連結されることで、周壁部３１に対する当該引掛け板部３４の一体性を高めていると共に、外面が他方の垂直面接面３７ｂとなっている前記被引掛け板部３１ａには、互いに連結される別の機器設置台Ａ2aの前記連結リブ３6 が挿入されるリブ挿入溝４１が形成されている。当該リブ挿入溝４１は、前記連結リブ３６を挿入し易いように、Ｖ字状に形成されている。
【００５６】
なお、機器設置台Ａ2aの設置面Ｆ31には、実施例１の機器設置台本体Ａ1aと同様に、ビス挿通孔３、ビス下孔４、円形の小ノック孔５を備えた第１ケーブル用予備貫通孔６、塗代カバー９３に対して機器設置台Ａ2aを固定するビスＪ3 を挿通するための各ビス挿通孔１２，１３が設けられているので、同一又は同等部分には、同一符号を付して図示のみ行う。実施例１の機器設置台本体Ａ1aと異なる構成は、２個の機器設置台Ａ2aの一方を平面視で反転させて、当該２個の機器設置台Ａ2aを一体に引掛け連結することで、長手方向の中央部に、一対の分割ケーブル用貫通孔３９ａが合体されたケーブル用貫通孔３９が形成される点である。このため、当該ケーブル用貫通孔３９にスイッチボックス９１のケーブル９２を挿通させる場合には、一体に引掛け連結された機器設置台装置Ａ2 の前記ケーブル用貫通孔３９の周辺部を、前記モルタル層９４に埋設された塗代カバー９３に固定する必要がある。このため、機器設置台Ａ2aにおける分割ケーブル用貫通孔３９ａに近い部分には、異なる形状の孔部を有するビス挿通孔１２，１３が短辺方向に沿って形成されて、２個の機器設置台Ａ2aの一方を平面視で反転させて、各機器設置台Ａ2aを引掛け連結して一体にすることで、異なる形状の孔部を有するビス挿通孔１２，１３が、機器設置台Ａ2aの長手方向に沿って配置される構成となっている。
【００５７】
そして、同一構成の２個の機器設置台Ａ2aを互いに引掛け連結して、取付対象の照明器具Ｋ2 の長さにするには、以下のようにして行う。即ち、図１６に示されるように、互いに引掛け連結する２個の機器設置台Ａ2aの一方を平面視で反転させて、一方の機器設置台Ａ2aの各垂直面接面３７ａ，３７ｂと、他方の機器設置台Ａ2aの各垂直面接面３７ｂ，３７ａとを対向させた状態で、図１８（ａ）に示されるように、各機器設置台Ａ2aの対向している短辺部を「ねじれの位置」に配置した状態で、各機器設置台Ａ2aの各引掛け板部３４を、互いに他方の機器設置台Ａ2aの圧入空間３５に圧入させる。これにより、一方の機器設置台Ａ2aの引掛け板部３４と垂直面接面３７ａとの間に設けられた連結リブ３６は、他方の機器設置台Ａ2aのリブ挿入溝４１に挿入されると共に、一方の機器設置台Ａ2aの突出部３３が他方の機器設置台Ａ2aの幅方向位置決め部４０に嵌着されて、分割ケーブル用貫通孔３９ａの両側において、一方の機器設置台Ａ2aの各垂直面接面３７ａ，３７ｂは、他方の機器設置台Ａ2aの各垂直面接面３７ｂ，３７ａに対して突き合わされて、互いに全面接触した状態で、当該２個の機器設置台Ａ2aは、図１７に示されるように、引掛け連結されて、全体の長さが、１個の機器設置台Ａ2aの長さの２倍の機器設置台装置Ａ2 となる。これにより、２個の機器設置台Ａ2aが引掛け連結された機器設置台装置Ａ2 は、図２０に示されるように、その設置面Ｆ31に照明器具Ｋ2 を取付けると、２個の機器設置台Ａ2aの引掛け連結部の側面には、当該設置面Ｆ31に対して垂直な垂直連結線Ｌ2 が形成されると共に、各機器設置台Ａ2aの半円状の各分割ケーブル用貫通孔３９ａが合体されて、円形のケーブル用貫通孔３９が形成される。
【００５８】
このように、実施例２の機器設置台装置Ａ2 によれば、同一形状の２個の機器設置台Ａ2aの一方を平面視で反転させて、当該２個の機器設置台Ａ2aを引掛け連結して、当該機器設置台Ａ2aの長さの２倍の長さを有する機器設置台装置Ａ2 とする構成であるので、機器設置台装置Ａ2 として必要な個数の２倍の同一形状の機器設置台Ａ2aを成形すればよいので、成形が容易になると共に、施工前の取扱い時及び保管時における機器設置台Ａ2aの長さを必要な長さの半分にできて、その取扱い及び保管が容易となる。
【実施例３】
【００５９】
次に、図２１〜図２５を参照して、本発明の実施例３の機器設置台装置Ａ3 について説明する。当該機器設置台装置Ａ3 は、実施例１の機器設置台装置Ａ1 を構成する２個の機器設置台本体Ａ1aを直列に配置して、連結体Ｃにより一体に引掛け連結された構成である。２個の機器設置台本体Ａ1aを直列に配置することで、短辺方向の対向面を突き合わせて引掛け連結するための２つの傾斜面接面７は、裏面である当接面Ｆ12の側の間隔が、表面である設置面Ｆ11の側の間隔よりも狭くなるような緩やかなＶ字状をなして配置される（図２５参照）。
【００６０】
連結体Ｃは、直列に配置された２個の機器設置台本体Ａ1aの突合せ面となる２つの傾斜面接面７に対応して、当該傾斜面接面７と同一角度で逆方向に傾斜された部分傾斜面接面５７と、２個の機器設置台本体Ａ1aを連結した状態で、当該機器設置台本体Ａ1aの設置面Ｆ11と同一平面上に配置される設置面対応面５１とを備えている。即ち、連結体Ｃは、機器設置台本体Ａ1aの設置面Ｆ11となる側が閉塞されて、当接面Ｆ12の側が開口された長方形箱状の連結体本体５２を備え、当該連結体本体５２の両外側面における長手方向（連結状態では、機器設置台本体Ａ1aの短辺方向）の両端部には、対向状態の２個の機器設置台本体Ａ1aの各傾斜面接面７に対して、部分的に傾斜面接される部分傾斜面接面５７がそれぞれ形成され、長方形箱状の連結体本体５２の底板部である設置面側板部５３の外面は、前記設置面対応面５１となっている。
【００６１】
長方形箱状をした前記連結体本体５２は、短手方向に対向配置された一対の長手方向側壁部６１と、長手方向に対向配置された短手方向側壁部６２とが、前記設置面側板部５３で連結された構成である。当該連結体本体５２の各長手方向側壁部６１の長手方向の両端部の各部分傾斜面接面５７を除く部分には、当該各部分傾斜面接面５７に対して当該連結体本体５２の厚さ方向の中心の側に窪んで逃げることで、前記各部分傾斜面接面５７の部分に比較して薄肉となる逃し空間部５４が形成されている。連結体本体５２の長手方向の両端部の各部分傾斜面接面５７を除く前記逃し空間部５４の部分であって、その開口側の端部には、前記機器設置台本体Ａ1aの突出部２３及び引掛け板部２４に対応する突出部５５及び引掛け板部５６がそれぞれ形成されている。各引掛け板部５６の合成長（各引掛け板部５６の外端面の間の長さ）は、傾斜面接面７が対向配置された各機器設置台本体Ａ1aの幅方向位置決め部１０に嵌込み可能なように、当該幅方向位置決め部１０の凹部の長さと同一長さを有している。当該引掛け板部５６の長手方向（連結状態では、機器設置台本体Ａ1aの短辺方向）の中央部は、方形状に欠落され、前記逃し空間部５４における引掛け板部５６の欠落部に対応する部分は、同様に方形状に欠落されて、中央部の欠落部で分離された引掛け板部５６の各部分の連結体本体５２に対する一体性を弱くして、連結時における引掛け板部５６の変形を許容する構造となっている。また、連結体本体５２の長手方向に沿った両端面であって、２個の機器設置台本体Ａ1aを連結した状態で、当該機器設置台本体Ａ1aの周壁部１の外面と接続される平面は、抜き勾配（θ1 ）の傾斜面５８に形成されている。なお、対向する各逃し空間部５４の長手方向の中央部であって、前記設置面側板部５３の側の連結体本体５２の閉塞側の部分は、リブ５９で補強されている。
【００６２】
そして、図２１に示されるように、２個の機器設置台本体Ａ1aの各傾斜面接面７を所定間隔をおいて対向配置させた状態で、２個の機器設置台本体Ａ1aの各傾斜面接面７の間に連結体Ｃを押し込むと、当該連結体Ｃの連結体本体５２の長手方向の両端部に背中合せとなって形成された各部分傾斜面接面５７と、２個の機器設置台本体Ａ1aの対向する各傾斜面接面７とが圧接された状態で、当該連結体Ｃの各引掛け板部５６は、２個の機器設置台本体Ａ1aの短辺方向に沿った各周壁部１の内側に挿入された後に、短辺方向の各周壁部１に形成された各幅方向位置決め部１０に嵌着される。これにより、図２２及び図２５に示されるように、連結体Ｃの連結体本体５２の長手方向の両端部に背中合せとなって形成された各部分傾斜面接面５７と、２個の機器設置台本体Ａ1aの対向する各傾斜面接面７とが圧接された状態で、当該連結体Ｃを介して２個の機器設置台本体Ａ1aが長手方向に沿って連結される。図２５（ａ），（ｂ）に示されるように、２個の機器設置台本体Ａ1aが連結体Ｃを介して長手方向に連結された状態では、傾斜面接している２個の機器設置台本体Ａ1aの各傾斜面接面７と、当該連結体Ｃに背中合せとなって形成されている各部分傾斜面接面５７とは、当該連結体Ｃが抜き取られる方向に対して緩やかな逆テーパー状（くさび状）となって、互いに傾斜面接しているため、２個の機器設置台本体Ａ1aは、連結体Ｃを介して連結された後には、当該連結は、容易には解除されない。
【００６３】
このため、連結体Ｃを介して長手方向に連結された２個の機器設置台本体Ａ1aを側壁体Ｗに固定して、その表面となる設置面Ｆ11に照明器具を取付けると、２個の機器設置台本体Ａ1aの側面には、傾斜方向の異なる２本の傾斜連結線Ｌ1 ，Ｌ3 が現れるのみであるので、２個の機器設置台本体Ａ1aが連結体Ｃを介して連結されている「連結感」を感じさせなくて、連結部がすっきりとなる。なお、実施例３では、連結体Ｃを介して連結された２つの機器設置台本体Ａ1aに跨がって照明器具Ｋ2 が設置されているが、２つの連結体Ｃを介して連結された３つ機器設置台本体Ａ1aに跨がって、電気機器を設置することも可能である。
【実施例４】
【００６４】
次に、図２６及び図２７を参照して、本発明の実施例４の板状体Ｄ1 の連結構造について説明する。板状体Ｄ1 は、表面板部６４の全周縁部に長短辺の各周壁部６５ａ，６５ｂが設けられることで、裏面が開口された浅い長方形箱状をなしており、各周壁部６５ａ，６５ｂの外面は、表面板部６４に対して垂直に形成されている。長辺の周壁部６５ａどうし及び短辺の周壁部６５ｂどうしが、それぞれリブ６６ｂ，６６ａで補強されている。板状体Ｄ1 の一方の短辺の周壁部６５ｂには、突出部６７及び引掛け板部６８が外方に向けて、当該引掛け板部６８は、前記表面板部６４に対して垂直に形成され、他方の短辺の周壁部６５ｂの開口側の中央部には段差状位置決め部６９が形成され、当該周壁部６５ｂと、引掛け板部６８の間に、連結される別の板状体Ｄ1 の短辺の周壁部６５ｂが圧入状態で挿入されることで、各板状体Ｄ1 の短辺の周壁部６５ｂの外面の各垂直面接面６３が全面で面接した状態で、２個の板状体Ｄ1 は、その長手方向に沿って連結される。即ち、短辺の周壁部６５ｂの内面６５ｂ1 は、当該短辺の周壁部６５ｂの基端側（表面板部６４に連結された側）が僅かに肉厚となるように、抜き勾配（θ1 ）が設けられているので、前記引掛け板部６８が僅かに外方に弾性変形されることで、上記した圧入状態が実現されて、２個の板状体Ｄ1 の連結状態が容易に解除されなくなると共に、連結力自体も大きくなる。
【００６５】
よって、図２６（ｂ）に示されるように、表面板部６４を上方に向けた使用状態では、２個の板状体Ｄ1 の連結部には、その長辺の周壁部６５ａどうしの垂直連結線Ｌ2 と表面板部６４どうしの幅方向連結線Ｌ11とが現れるのみであるので、「連結感」を全く感じさせないため、連結部がすっきりした見栄えのよい連結状態となる。
【００６６】
また、所定長の板状体Ｄ1 を必要個数だけ連結して、必要長の連結板状体にでき、長さの異なる板状体を自在に形成できると共に、運搬及び保管時には、長さの短い板状体Ｄ1 を扱えばよいので、その運搬及び保管が容易となる。
【実施例５】
【００６７】
次に、図２８及び図２９を参照して、本発明の実施例５の中実構造の板状体Ｄ2 の連結構造について説明する。中実構造の２個の板状体Ｄ2 は、実施例３の機器設置台装置Ａ3 を構成する連結体Ｃに対して連結構造はほぼ同一であって、寸法のみが異なる別の連結体Ｃ’により連結される。よって、連結体Ｃ’には、連結体Ｃに対して異なる部分についてのみ説明し、当該連結体Ｃで使用される符号に「’」を付す。連結体Ｃ’の傾斜面接面５７’は、前記連結体Ｃと異なり、その長手方向〔２個の板状体Ｄ2 が連結された状態では、当該板状体Ｄ2 の短辺方向（幅方向）〕の全長に亘って形成されている。
【００６８】
板状体Ｄ2 は、長方形状をした中実構造であって、平面状の表面７１及び裏面７２は、互いに平行な平面であり、長短辺の各周壁面７３ａ，７３ｂは、射出成形後において裏面７２を手前側にして抜取り可能な抜き勾配（θ1 ）が設けられ、長手方向に沿った両端部には、連結体Ｃ’の引掛け板部５６’を挿入するための挿入溝７４が短辺方向（幅方向）に沿ってそれぞれ形成され、当該板状体Ｄ2 の長手方向の両端部には、連結体Ｃ’の突出部５５’を嵌着させて、当該板状体Ｄ2 に対する連結体Ｃ’の幅方向の位置決めを行う幅方向位置決め部７５が段差状となって形成されている。板状体Ｄ2 の短辺方向に沿った周壁面７３ｂは、連結体本体５２’の各長手方向側壁部６１’の外側面の部分傾斜面接面５７’に対して傾斜面接する傾斜面接面７６となっている。なお，連結体Ｃ’の連結体本体５２’の高さは、板状体Ｄ2 の板厚と同一となっている。
【００６９】
よって、各傾斜面接面７６が所定間隔をおいて対向するように、２個の板状体Ｄ2 を配置した状態で、連結体Ｃ’に背中合せに設けられた各引掛け板部５６’を、２個の板状体Ｄ2 の各挿入溝７４に圧入させると、当該連結体Ｃ’の背中合せとなった面に設けられた各傾斜面接面５７’と、２個の板状体Ｄ2 の対向する各傾斜面接面７６とが傾斜面接した状態で、２個の板状体Ｄ2 は連結体Ｃ’を介して連結される。この連結状態では、表面７１に２本の幅方向連結線Ｌ12が現れると共に、側面に方向の異なる各傾斜連結線Ｌ1', Ｌ2'が現れるのみであるので、２個の板状体Ｄ2 の連結部がすっきりした外観となる。また、上記した実施例３と同様に、２個の板状体Ｄ2 が連結体Ｃ’を介して連結された後には、各板状体Ｄ2 の各傾斜面接面７６と、連結体Ｃ’の各傾斜面接面５７’との緩やかなくさび構造の傾斜面接により、２個の板状体Ｄ2 の連結状態は、容易には解除されない。
【００７０】
このように、複数個の板状体Ｄ2 を連結体Ｃ’を介して連結することで、必要な長さの連結板状体が得られ、運搬及び保管は、長さの短い個々の板状体Ｄ2 で行えるので、当該運搬及び保管が容易となる。
【００７１】
上記した実施例１〜５において、機器設置台本体Ａ1a, 機器設置台Ａ2a及び設置台延長体Ｂの周壁部１，２１，３１の外面の傾斜は、抜き勾配又はデザイン性のいずれを目的としたものであってもよく、互いに連結される２つの部材の周壁部の長手方向に沿った部分の傾斜角度を同一にすると、連結される２つの部材の一体感が、デザイン面において増す効果がある。
【００７２】
なお、実施例１〜５では、連結される２つの部材の連結方向と直交する方向の位置決め、及び当該方向のずれ防止は、いずれも切欠き構造の「幅方向位置決め部１０，４０，７５」で実現しているが、磁石構造にすることも可能である。
【符号の説明】
【００７３】
Ａ1 〜Ａ3 ：機器設置台装置
Ａ1a：機器設置台本体
Ａ2a：機器設置台
Ｂ：設置台延長体
Ｃ，Ｃ’：連結体
Ｄ1 ，Ｄ2 ：板状体（板状部材）
Ｅ：短辺の長さ
Ｆ11〜Ｆ31：設置面
Ｆ12〜Ｆ32：当接面
Ｋ1 ，Ｋ2 ：照明器具（電気機器）
Ｗ：側壁体（構造物）
θ1 ：大きな抜き勾配
θ2 ：一般の抜き勾配
１，２１，３１：周壁部
１ａ，３１ａ：被引掛け板部（被引掛け部，離間防止部）
７，７６：傾斜面接面（突合せ面，面接部，傾斜面接部）
９，３９：ケーブル用貫通孔（貫通孔）
３９ａ：分割ケーブル用貫通孔
１０，４０，７５：幅方向位置決め部（係合凹部）
２３：突出部（係合凸部）
２４，３４，５６：引掛け板部（引掛け部，離間防止部）
２７：部分傾斜面接面（傾斜面接部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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