(57)【要約】【課題】  バルブ開弁時の流量を大きくできるバルブ、及びそのバルブを備えた緩衝器を提供する。【解決手段】  バルブＶが緩衝器本体Ｄとの間に環状隙間Ｘを形成し、その環状隙間Ｘに環状の主弁体８及び副弁体９を収容するハウジングとしてのばね受けＢを備え、一方からの圧力を受けると、主弁体８がばね受けＢに形成される弁座６ｆから離座して、その弁座６ｆと緩衝器本体Ｄとの間に形成される第一開口部Ｐ１と主弁体８とばね受けＢとの間に形成される第一通路Ｐａとの連通を許容するとともに、副弁体９が主弁体８から離れ、主弁体８と緩衝器本体Ｄとの間に形成されて第一開口部Ｐ１に通じる第二開口部Ｐ２と副弁体９とばね受けＢとの間に形成される第二通路Ｐｂとの連通を許容する。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒部材の外周又は内周に設けられ、前記筒部材との間に両端が開口する環状隙間を形成するハウジングと、
前記ハウジングに設けられ、前記筒部材との間に前記環状隙間の一端開口部に通じる第一開口部を形成する弁座と、
前記環状隙間に前記弁座に離着座可能に収容されるとともに、前記筒部材との間に前記第一開口部に通じる第二開口部を形成し、前記ハウジングとの間に第一通路を形成する環状の主弁体と、
前記環状隙間における前記主弁体の反弁座側に前記主弁体に対して軸方向へ移動可能に収容されるとともに、前記ハウジングとの間に前記環状隙間の他端開口部に通じる第二通路を形成する環状の副弁体とを備え、
前記環状隙間の一端開口部側からの圧力を受けると、前記主弁体が前記弁座から離座して前記第一開口部と前記第一通路との連通を許容するとともに、前記副弁体が前記主弁体から離れて前記第二開口部と前記第二通路との連通を許容する一方、
前記環状隙間の他端開口部側からの圧力を受けると、前記副弁体が前記主弁体に当接して前記第二開口部と前記第二通路の連通を遮断するとともに、前記主弁体が前記弁座に着座して前記第一開口部と前記第一通路の連通を遮断する
ことを特徴とするバルブ。
【請求項２】
前記主弁体が前記弁座に着座するとともに、前記副弁体が前記主弁体に当接する閉塞位置から反弁座側へ向かう前記主弁体の最大移動量は、前記副弁体の最大移動量よりも少ない
ことを特徴とする請求項１に記載のバルブ。
【請求項３】
前記ハウジングには、前記主弁体と前記副弁体の前記最大移動量を制限するストッパが設けられ、
前記主弁体は、前記ストッパに当接可能な主弁体脚部を含み、
前記主弁体脚部は、前記副弁体の軸方向長さよりも長い
ことを特徴とする請求項２に記載のバルブ。
【請求項４】
前記主弁体は、前記ハウジングに摺接する一以上の円弧状のスライド部を含み、
前記第一通路は、前記スライド部の間隙にできる凹部により形成されており、
前記主弁体脚部は、前記スライド部に周方向に並んで複数配置され、
前記副弁体は、前記主弁体脚部と前記筒部材との間に配置されている
ことを特徴とする請求項３に記載のバルブ。
【請求項５】
前記副弁体は、前記ハウジングへ向けて径方向に突出する爪部と、前記爪部に設けられて前記ストッパに当接可能な副弁体脚部とを含み、
前記爪部は、前記主弁体脚部の間であって前記スライド部のストッパ側に挿入されている
ことを特徴とする請求項４に記載のバルブ。
【請求項６】
前記爪部と前記副弁体脚部の反筒部材側には、前記副弁体の軸方向に沿って縦溝が形成されており、
前記副弁体脚部のストッパ側には、前記副弁体の径方向に沿って横溝が形成されている
ことを特徴とする請求項５に記載のバルブ。
【請求項７】
前記副弁体と前記筒部材との間には、前記第二開口部と前記環状隙間の前記他端開口部とを連通し、液体の流れに抵抗を与える制限通路が形成されている
ことを特徴とする請求項１から６の何れか一項に記載のバルブ。
【請求項８】
シリンダと、前記シリンダ内に軸方向へ移動可能に挿入されるロッドとを有する緩衝器本体と、
前記緩衝器本体の外周に設けられて前記緩衝器本体との間に液体を貯留する液溜室を形成するチューブ部材と、
前記液溜室に配置される請求項７に記載のバルブとを備える緩衝器であって、
前記バルブは、前記液溜室を上室と下室とに区画するとともに、
前記ハウジングは、前記緩衝器本体又は前記チューブ部材を前記筒部材として前記緩衝器本体又は前記チューブ部材との間に前記環状隙間を形成し、
前記環状隙間の前記一端開口部が前記上室に連通され、前記他端開口部が前記下室に連通されている
ことを特徴とする緩衝器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バルブ、及びバルブを備えた緩衝器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、緩衝器の中には、複数の筒部材を組み合わせて形成されるとともに、その筒部材の外周又は内周にバルブを設け、このバルブで液体の流れる方向を制限したり、液体の流れに抵抗を与えたりするものがある。
【０００３】
例えば、図９に示す従来のバルブＶ１は、チューブ部材Ｔと、その内側に収容される緩衝器本体Ｄとの間に形成される液溜室に配置され、その液溜室を上室ｒ１と下室ｒ２とに区画する。また、そのバルブＶ１は、緩衝器本体Ｄとの間に環状隙間Ｘを形成するハウジングＢ１と、その環状隙間Ｘに収容される弁体９００とを備えている。
【０００４】
さらに、ハウジングＢ１の内周側には、下方へ向けて配置されて緩衝器本体Ｄとの間に上室ｒ１に通じる開口部Ｐ３を形成する環状の弁座６００が形成されていて、その弁座６００に環状の弁体９００が離着座するようになっている。この弁体９００の内径は、緩衝器本体Ｄの外径よりも大きく、これらの間に液体の流れに抵抗を与える制限通路Ｏが形成される。また、弁体９００の外周側には、切欠き９０１が形成されており、その切欠き９０１によって弁体９００とハウジングＢ１との間にチェック通路Ｐｃが形成される。
【０００５】
そして、ハウジングＢ１の下端が下室ｒ２に開口しており、この下室ｒ２からの圧力を受けると弁体９００が弁座６００に着座し、チェック通路Ｐｃが塞がれる。このため、バルブＶ１を通って下室ｒ２から上室ｒ１へと向かう液体は、制限通路Ｏを通り、その流れに抵抗が付与される。
【０００６】
反対に、上室ｒ１からの圧力を受けると弁体９００が弁座６００から離座し、これらの間にできる隙間を介して開口部Ｐ３とチェック通路Ｐｃが連通される。このため、バルブＶ１を通って上室ｒ１から下室ｒ２へと向かう液体は、制限通路Ｏの他にもチェック通路Ｐｃを通過できるようになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−２４０８４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
従来のバルブＶ１において、弁体９００が弁座６００から離座してチェック通路Ｐｃを開くバルブＶ１の開弁時に通過する液体の流量を増やす場合には、チェック通路Ｐｃの開口面積（流路面積）を大きくするのが一般的である。
【０００９】
しかし、そのチェック通路Ｐｃを形成するための切欠き９０１は、弁体９００が弁座６００に着座した際にその弁座６００で塞げる範囲でしか大きくできない。具体的には、図９に示すバルブＶ１のように、弁体９００の外周側にチェック通路Ｐｃを形成するための切欠き９０１が形成される場合には、その切欠き９０１の内周縁を弁座６００の内周縁より外周側に配置する必要があり、弁座６００よりも内周側までは広げられない。
【００１０】
このように、従来のバルブＶ１では、チェック通路Ｐｃの流路面積を大きくしようにも限界があり、バルブ開弁時の流量が不足することがある。なお、このような不具合は、弁体９００の内周側に制限通路Ｏを形成せず、環状隙間Ｘを一方通行にする場合にも生じるのは勿論、弁体９００の内周側にその弁体９００で開閉されるチェック通路を形成する場合にも生じ得る。
【００１１】
そして、このような従来のバルブを利用した緩衝器では、バルブ開弁時にそのバルブを通過する液体の流れに抵抗が付与されて、意図しない減衰力が発生したり、バルブ開弁時にそのバルブを通過する液体の流量が不足して、バルブの下流側で吸込不足となり、液中に気泡が発生して減衰力発生応答性の低下の原因となったりする虞がある。
【００１２】
そこで、本発明は、バルブ開弁時の流量を確保できるバルブ、及びそのバルブを備えた緩衝器の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するバルブは、筒部材の外周又は内周に設けられ、前記筒部材との間に両端が開口する環状隙間を形成するハウジングと、その環状隙間に収容される環状の主弁体及び副弁体を備える。そして、環状隙間の一端開口部側からの圧力を受けると、主弁体がハウジングに形成される弁座から離座してその弁座と筒部材との間に形成される第一開口部と主弁体とハウジングとの間に形成される第一通路との連通を許容するとともに、副弁体が主弁体から離れて主弁体と筒部材との間に形成されて第一開口部に通じる第二開口部と副弁体とハウジングとの間に形成される第二通路との連通を許容する。
【００１４】
このようなバルブ開弁時において、第二通路には、環状隙間の一端開口部側からの液体が第一通路と、主弁体と副弁体との間にできる隙間の二つの経路から流入する。第一通路の開口面積は、主弁体が弁座に着座した際に、その弁座で塞げる範囲でしか大きくできないが、第二通路の開口面積は、そのような制限を受けないので、第一通路の開口面積と比較して大きくできる。このため、上記バルブによれば、バルブ開弁時の流量を多くできる。
【００１５】
また、上記バルブでは、主弁体が弁座に着座するとともに、副弁体が主弁体に当接する閉塞位置から反弁座側（弁座とは反対側）へ向かう主弁体の最大移動量が副弁体の最大移動量よりも少なく設定されているとよい。当該構成によれば、環状隙間の一端開口部側からの圧力を受けた際、副弁体が主弁体から離れ、これらの隙間を介して第二開口部と第二通路とを連通できる。
【００１６】
また、上記バルブでは、ハウジングに主弁体と副弁体の最大移動量を制限するストッパが設けられ、主弁体がストッパに当接可能な主弁体脚部を含んで構成されるとともに、その主弁体脚部が副弁体の軸方向長さよりも長く設定されていてもよい。このようにすると、閉塞位置から反弁座側へ向かう主弁体の最大移動量を副弁体の最大移動量より少なくするのが容易である。
【００１７】
また、上記バルブでは、主弁体がハウジングに摺接する一以上の円弧状のスライド部を含んで構成されるとともに、第一通路がスライド部の間隙にできる凹部により形成されており、主弁体脚部がスライド部に周方向に並んで複数配置され、その主弁体脚部と筒部材との間に副弁体が配置されていてもよい。このようにすると、第二通路の形成される副弁体のハウジング側に主弁体脚部が配置されるものの、第二通路の開口面積を大きくできる。
【００１８】
また、上記バルブでは、副弁体がハウジングへ向けて径方向に突出する爪部と、この爪部に設けられてストッパに当接可能な副弁体脚部とを含んで構成されていて、爪部が主弁体脚部の間であってスライド部のストッパ側に挿入されていてもよい。このようにすると、ストッパと筒部材との間にできる隙間を大きくしても、副弁体脚部をストッパに当接させて、副弁体の最大移動量を制限できる。
【００１９】
また、上記バルブでは、爪部と副弁体脚部の反筒部材側（筒部材とは反対側）に、副弁体の軸方向に沿って縦溝が形成されるとともに、副弁体脚部のストッパ側に、副弁体の径方向に沿って横溝が形成されていてもよい。このようにすると、縦溝によって副弁体とハウジングとの間にできる隙間を第二通路として利用できるので、第二通路の開口面積を一層大きくできる。
【００２０】
また、上記バルブでは、副弁体と筒部材との間に、第二開口部と環状隙間の他端開口部とを連通し、液体の流れに抵抗を与える制限通路が形成されていてもよい。このようにすると、第一通路と第二通路が閉塞される場合であっても、他端開口部から環状隙間内に流入した液体が制限通路を通って一端開口部へ向けて移動できる。
【００２１】
また、緩衝器がシリンダと、シリンダ内に軸方向へ移動可能に挿入されるロッドとを有する緩衝器本体と、緩衝器本体の外周に設けられて緩衝器本体との間に液体を貯留する液溜室を形成するチューブ部材と、液溜室に配置される上記バルブとを備え、そのバルブが液溜室を上室と下室とに区画するとともに、ハウジングが緩衝器本体又はチューブ部材を筒部材として緩衝器本体又はチューブ部材との間に環状隙間を形成し、環状隙間の一端開口部が上室に連通され、他端開口部が下室に連通されているとよい。
【００２２】
上記構成によれば、液溜室の液体がバルブを通過する所定のストローク領域であっても、そのバルブを通って上室から下室へ向かう緩衝器の伸長時にはバルブが開き、その液体の流れに付与される抵抗を小さくできる。このため、上記構成によれば、緩衝器の伸長時に意図しない減衰力が生じてしまうのを抑制できる。さらに、バルブ開弁時にバルブの下流側となる下室で吸込不足が起こって液中に気泡が発生するのを防止できるので、減衰力発生応答性を良好にできる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明に係るバルブ、及びそのバルブを備えた緩衝器によれば、バルブ開弁時の流量を確保できる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の一実施の形態に係るバルブを備えた緩衝器の一部を部分的に切欠いて示した正面図である。
【図２】図１の一部を拡大して示した部分拡大縦断面図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係るバルブにおける主弁体の底面図である。
【図４】図３に示す主弁体の斜視図である。
【図５】本発明の一実施の形態に係るバルブにおける副弁体の底面図である。
【図６】図５に示す副弁体の斜視図である。
【図７】本発明の一実施の形態に係るバルブにおける主弁体に副弁体を組み付けた状態を斜め上方から見た斜視図である。
【図８】図７に示す主弁体と副弁体を斜め下方から見た斜視図である。
【図９】従来のバルブを備えた緩衝器の一部を拡大して示した部分拡大縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下に本発明の実施の形態の緩衝器について、図面を参照しながら説明する。いくつかの図面を通して付された同じ符号は、同じ部品か対応する部品を示す。
【００２６】
図１に示すように、本発明の一実施の形態に係るバルブＶは、緩衝器Ａに利用されている。そして、この緩衝器Ａは、鞍乗型車両の前輪を懸架するフロントフォークに利用されている。以下の説明では、フロントフォークが車両に取り付けられた状態、即ち、取付状態での緩衝器Ａの上下を、特別な説明がない限り、単に「上」「下」という。
【００２７】
緩衝器Ａは、アウターチューブ１と、このアウターチューブ１内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ２とを有して構成されるテレスコピック型のチューブ部材Ｔを備える。そのチューブ部材Ｔは、本実施の形態では倒立型であり、アウターチューブ１を車体側となる上側へ、インナーチューブ２を前輪側となる下側へ向けて車両に取り付けられる。
【００２８】
より詳しくは、車体側チューブとなるアウターチューブ１の外周には、車体側のブラケット（図示せず）が装着されており、このブラケットに固定されるステアリングシャフトが車体のヘッドパイプ内に回転自在に支持される。その一方、車輪側チューブとなるインナーチューブ２の下端部外周には、車輪側のブラケット２０が装着されており、このブラケット２０が前輪の車軸に連結される。
【００２９】
このようにしてチューブ部材Ｔは車体と前輪の車軸との間に介装される。そして、車両が凹凸のある路面を走行する等して前輪が上下に振動すると、インナーチューブ２がアウターチューブ１に出入りしてチューブ部材Ｔが伸縮する。このように、チューブ部材Ｔが伸縮することを緩衝器Ａが伸縮するともいう。
【００３０】
なお、チューブ部材Ｔは、正立型になっていて、アウターチューブ１を車輪側チューブ、インナーチューブ２を車体側チューブとしてもよい。さらに、緩衝器Ａの用途はフロントフォークに限られず、適宜変更できる。例えば、緩衝器Ａを鞍乗型車両の後輪を懸架するリアクッションユニット、自動車のサスペンション、又は車両以外に利用してもよい。
【００３１】
つづいて、チューブ部材Ｔの上端となるアウターチューブ１の上端は、キャップ１０で塞がれている。その一方、チューブ部材Ｔの下端となるインナーチューブ２の下端は、車輪側のブラケット２０で塞がれている。さらに、アウターチューブ１の下端部には、インナーチューブ２の外周に摺接する環状のシール部材１１が設けられ、アウターチューブ１とインナーチューブ２の重複部の間の筒状の隙間がそのシール部材１１で塞がれている。
【００３２】
このようにしてチューブ部材Ｔ内は密閉空間とされており、そのチューブ部材Ｔ内に緩衝器本体Ｄと懸架ばねＳが収容されている。さらに、懸架ばねＳが配置されるチューブ部材Ｔと緩衝器本体Ｄとの間は液溜室Ｒとされている。この液溜室Ｒには、作動油等の液体が貯留されるとともに、その液面Ｌ上側にエア等の気体が封入されたガス室Ｇが形成されている。
【００３３】
緩衝器本体Ｄの内部構造については、如何なる構造であってもよいので図示を省略するが、緩衝器本体Ｄは、内部に作動油等の液体を収容するシリンダ３と、このシリンダ３内に軸方向へ移動可能に挿入されるロッド４とを有し、シリンダ３とロッド４が軸方向へ相対移動する際にシリンダ３内を移動する液体の流れに抵抗を与えてメインの減衰力を発揮する。
【００３４】
また、本実施の形態において、緩衝器本体Ｄは倒立型となっており、ロッド４がシリンダ３から下方へ突出して、そのロッド４の下端が車輪側のブラケット２０を介してインナーチューブ２に連結されている。その一方、シリンダ３の上端がキャップ１０を介してアウターチューブ１に連結されている。
【００３５】
このようにして緩衝器本体Ｄは、アウターチューブ１とインナーチューブ２との間に介装されている。そして、インナーチューブ２がアウターチューブ１に出入りする緩衝器Ａの伸縮時にロッド４がシリンダ３に対して軸方向へ移動して緩衝器本体Ｄが伸縮するとともに、伸縮速度に依存するメインの減衰力を発揮する。
【００３６】
なお、緩衝器本体Ｄは、正立型になっていて、ロッド４がシリンダ３から上方へ突出し、そのロッド４がアウターチューブ１に連結されるとともに、シリンダ３がインナーチューブ２に連結されていてもよい。そして、このように緩衝器本体Ｄが正立型の場合には、伸縮時に液体がシリンダ３内と液溜室Ｒとの間を行き来するようにしてもよい。
【００３７】
また、このようにシリンダ３内と液溜室Ｒとの間で液体のやり取りがある場合には、シリンダ３内に収容される液体と、液溜室Ｒに貯留される液体は同じになる。しかし、シリンダ３内と液溜室Ｒとの間で液体のやり取りがない場合には、シリンダ３内の液体と液溜室Ｒの液体が異なっていてもよい。
【００３８】
つづいて、懸架ばねＳは、コイルばねである。そして、この懸架ばねＳの上端がシリンダ３の外周に装着されたばね受けＢで支持されるとともに、懸架ばねＳの下端（図示せず）が車輪側のブラケット２０で支持されている。前述の通り、車輪側のブラケット２０はインナーチューブ２に連結されているので、懸架ばねＳはシリンダ３とインナーチューブ（車輪側チューブ）２との間に介装されているといえる。
【００３９】
また、懸架ばねＳは圧縮ばねであり、圧縮されると弾性変形して、その変形量に見合った弾性力を発揮する。緩衝器Ａでは、その収縮作動に伴いシリンダ３がインナーチューブ２内へと侵入するようになっており、緩衝器Ａの収縮時には懸架ばねＳの変形量が大きくなって、発生する弾性力も大きくなる。そして、懸架ばねＳは、その弾性力によって緩衝器Ａを伸長方向へ付勢して、車体を弾性支持するようになっている。
【００４０】
その懸架ばねＳの上端を支持するばね受けＢは、シリンダ３の外周に嵌合するスナップリング３０に固定される環状のストッパ５と、このストッパ５の下側に設けられ、円錐台形筒状で内側にシリンダ３が挿通される本体部６と、この本体部６の下端に嵌合する環状のばね座７とを有する。このばね座７には、懸架ばねＳの上端が当接し、本体部６が懸架ばねＳの付勢力によりストッパ５に押し付けられる。
【００４１】
このように、本実施の形態では、懸架ばねＳの付勢力によりストッパ５と本体部６とが一体となってばね受けＢが構成される。また、このばね受けＢは、液溜室Ｒを上側の上室ｒ１と下側の下室ｒ２に仕切り、ばね受けＢを通って下室ｒ２から上室ｒ１へ向かう液体の流れに抵抗を与えるバルブＶのハウジングとしての役割も担い、主弁体８及び副弁体９を収容する。
【００４２】
なお、ストッパ５を廃し、本体部６をスナップリング３０の外周に固定してもよい。また、スナップリング３０以外を利用してばね受けＢをシリンダ３の外周に装着してもよい。このように、ばね受け（ハウジング）Ｂの緩衝器本体Ｄへの取付構造は、適宜変更できる。
【００４３】
つづいて、ばね受け（ハウジング）Ｂの本体部６は、合成樹脂等で形成されており、シリンダ３の外周に摺接可能で上端がストッパ５に突き当たる環状の支持部６ａと、この支持部６ａの下端に連なり、支持部６ａから離れるに従って内径及び外径が徐々に拡径されるとともに、側部に肉厚を径方向へ貫通する一以上の窓６ｂが形成される胴部６ｃと、この胴部６ｃの下端に連なり、インナーチューブ２の内周に摺接する環状のスライド部６ｄと、このスライド部６ｄの下端に連なり、外径がスライド部６ｄの外径よりも小さく、ばね座７が嵌合する環状の小径部６ｅとを含む。
【００４４】
また、図２に示すように、本体部６の下端には、環状の弁座６ｆが形成されていて、この弁座６ｆとシリンダ３との間に環状の第一開口部Ｐ１が形成されている。この第一開口部Ｐ１は、本体部６とシリンダ３との間にできる隙間と、窓６ｂを介して上室ｒ１に連通されている。
【００４５】
また、ばね座７は、金属等で形成されており、上端部が小径部６ｅの外周に嵌合する環状の筒部７ａと、この筒部７ａの下端から内周側へ張り出す環状のシート部７ｂとを含む。筒部７ａの外径は、スライド部６ｄの外径よりも小さく、ばね座７がインナーチューブ２に干渉しない。そして、筒部７ａの内周側であって、本体部６の下端となる弁座６ｆとシート部７ｂとの間には、主弁体８と副弁体９がそれぞれ上下動可能に収容されている。さらに、シート部７ｂの下面には、懸架ばねＳの上端が当接する。
【００４６】
図３，４に示すように、主弁体８は、環状であり、周方向に並んで配置されて筒部７ａの内周に摺接する一以上の円弧状のスライド部８ａを含む。そのスライド部８ａの数は任意に変更できるが、本実施の形態のスライド部８ａは四か所に設けられている。図３は主弁体８の底面図、図４は斜め下方から見た主弁体８の斜視図であり、スライド部８ａの底には、主弁体８の脚部としての主弁体脚部８ｂがスライド部８ａから下方へ突出するように設けられている。この主弁体脚部８ｂの数及び位置も任意に変更できるが、本実施の形態の主弁体脚部８ｂは各スライド部８ａの周方向の両端部と、中央部の三か所に配置されている。
【００４７】
また、隣り合うスライド部８ａ，８ａは、ブリッジ部８ｃで繋がれている。このブリッジ部８ｃは、スライド部８ａの周方向の両端から内周側へ張り出すように設けられ、隣り合うスライド部８ａ，８ａの間であってブリッジ部８ｃの外周側が凹部８ｄとなる。この主弁体８において、スライド部８ａとブリッジ部８ｃとを含む環状の部分を開閉部８ｅとすると、軸方向視において、その開閉部８ｅの内周縁は、弁座６ｆの内周縁６ｇよりも内周側に位置し、開閉部８ｅの外周縁は、弁座６ｆの内周縁６ｇよりも外周側に位置する。
【００４８】
つづいて、図５，６に示すように、副弁体９も環状である。この副弁体９は、環状の絞り部９ａと、この絞り部９ａから径方向外方へ突出する複数の爪部９ｂとを含む。絞り部９ａは、同一円周上に配置される主弁体脚部８ｂの内周側に挿入可能となっている。その一方、爪部９ｂは、スライド部８ａの下側であって、隣り合う主弁体脚部８ｂ，８ｂの間に挿入可能となっている。その爪部９ｂの数及び配置は、主弁体脚部８ｂの数及び配置に応じて適宜変更される。
【００４９】
また、図５は副弁体９の底面図、図６は斜め下方から見た副弁体９の斜視図であり、爪部９ｂの底から絞り部９ａの底にかけて、副弁体９の脚部としての副弁体脚部９ｃが副弁体９の径方向に沿って、下方へ突出するように設けられている。さらに、副弁体９の外周側に位置する爪部９ｂの先端部から副弁体脚部９ｃの外周部にかけて、副弁体９の軸方向に沿う縦溝９ｄが形成されるとともに、副弁体脚部９ｃの先端（底）に、副弁体９の径方向に沿う横溝９ｅが形成されている。本実施の形態では、副弁体脚部９ｃが全ての爪部９ｂそれぞれに設けられているが、任意の爪部９ｂに設けるようにしてもよい。
【００５０】
図７，８は、主弁体８に副弁体９を組み付けた状態を示した斜視図であり、図７は斜め上方から見た状態、図８は斜め下方から見た状態を示す。図７に示すように、副弁体脚部９ｃを含む副弁体９の軸方向長さは、主弁体脚部８ｂの軸方向長さよりも短く、副弁体９は、その爪部９ｂを主弁体脚部８ｂで挟まれて回り止めされつつ、主弁体８に対して軸方向へ移動できる。
【００５１】
さらに、図２に示すように、主弁体脚部８ｂを含む主弁体８の軸方向長さは、弁座６ｆとシート部７ｂとの間の距離よりも短く、主弁体８はスライド部８ａ（図３）を筒部７ａの内周に摺接させつつばね受けＢ内を軸方向へ移動できる。そして、副弁体９の絞り部９ａが主弁体８の開閉部８ｅに当接可能で、その開閉部８ｅがばね受けＢの弁座６ｆに離着座可能となっている。
【００５２】
このような取付状態において、主弁体８の開閉部８ｅとシリンダ３との間には、弁座６ｆの内周側にできる第一開口部Ｐ１に通じる環状の第二開口部Ｐ２が形成される。さらに、副弁体９の絞り部９ａとシリンダ３との間には、第二開口部Ｐ２に連通し、液体の流れに抵抗を与える環状の制限通路Ｏが形成される。この制限通路Ｏは、ばね座７のシート部７ｂとシリンダ３との間にできる隙間Ｑを介して下室ｒ２と連通される。
【００５３】
また、主弁体８の開閉部８ｅとばね座７の筒部７ａとの間には、凹部８ｄ（図３）によって第一通路Ｐａが形成される。この第一通路Ｐａは、主弁体８の開閉部８ｅが弁座６ｆから離座してこれらの間に隙間ができると（図２）、その隙間を介して第一開口部Ｐ１に連通される。さらに、副弁体９と筒部７ａとの間には、第二通路Ｐｂが形成される。この第二通路Ｐｂは、副弁体９の絞り部９ａが主弁体８の開閉部８ｅから離れてこれらの間に隙間ができると、その隙間を介して第二開口部Ｐ２に連通される（図２）。
【００５４】
より具体的に、第二通路Ｐｂは、図７，８に示すように、主弁体８のブリッジ部８ｃに対向する副弁体９の絞り部９ａと筒部７ａとの間にできる径方向の隙間Ｙと、縦溝９ｄによって爪部９ｂ及び副弁体脚部９ｃと筒部７ａとの間にできる隙間Ｚとを含んで構成されている。そして、絞り部９ａの外周にできる隙間Ｙは、副弁体脚部９ｃの間と、シート部７ｂの内周側の間にできる隙間Ｑ（図２）を介して下室ｒ２と連通される。また、縦溝９ｄによってできる隙間Ｚは、横溝９ｅ（図５）によって副弁体脚部９ｃとシート部７ｂとの間にできる隙間と、シート部７ｂの内周側にできる隙間Ｑを介して下室ｒ２と連通される。
【００５５】
上記構成によれば、主弁体８と副弁体９がばね受けＢの内周側を上方へ移動していくと、主弁体８の開閉部８ｅが弁座６ｆに着座するとともに、副弁体９の絞り部９ａが主弁体８の開閉部８ｅに当接し、それ以上の上方への移動が阻止される。このような閉塞位置では、主弁体８の外周側にできる第一通路Ｐａと、副弁体９の外周側にできる第二通路Ｐｂが塞がれる。このため、液体は、主弁体８の内周側にできる第二開口部Ｐ２と、副弁体９の内周側にできる制限通路Ｏを通って上室ｒ１と下室ｒ２との間を移動する。
【００５６】
副弁体９において、内周側に制限通路Ｏを形成する絞り部９ａの内径は、本体部６における窓６ｂより下側部分の内径、主弁体８の開閉部８ｅの内接円の径、及びシート部７ｂの内径よりも小さく、制限通路Ｏの開口面積（流路面積）は、全ての窓６ｂの総開口面積よりも小さい。このため、主弁体８及び副弁体９の内周側を通って上室ｒ１と下室ｒ２との間を移動する液体の流れに付与される抵抗（圧力損失）は、制限通路Ｏによる抵抗が支配的となる。
【００５７】
反対に、主弁体８と副弁体９が前述の閉塞位置からばね受けＢの内周側を下方へ同じ速度で移動していくと、先ず主弁体脚部８ｂがシート部７ｂに当接し、これに遅れて副弁体脚部９ｃがシート部７ｂに当接する。このように、主弁体脚部８ｂがシート部７ｂに当接すると、主弁体８のそれ以上の下方への移動が阻止される。同様に、副弁体脚部９ｃがシート部７ｂに当接すると、副弁体９のそれ以上の下方への移動が阻止される。
【００５８】
つまり、シート部７ｂは、主弁体８及び副弁体９の閉塞位置からの最大移動量を制限するストッパとして機能する。そして、主弁体８の最大移動量は、副弁体９の最大移動量よりも少なくなるように設定されており、主弁体８及び副弁体９がシート部７ｂに当接した状態では、主弁体８が弁座６ｆから離座するとともに、副弁体９が主弁体８から離れる。このため、液体が主弁体８と副弁体９の外周側にできる第一通路Ｐａと第二通路Ｐｂを通って上室ｒ１と下室ｒ２との間を移動できるようになる。
【００５９】
以上をまとめると、ばね受けＢは、バルブＶのハウジングとして機能し、筒部材である緩衝器本体Ｄとの間に軸方向の両端が開口する環状隙間Ｘを形成する。そして、ばね受けＢの窓６ｂが環状隙間Ｘの一端開口部となって上室ｒ１に連通される一方、シート部７ｂとシリンダ３との間の隙間Ｑが環状隙間Ｘの他端開口部となって下室ｒ２に連通される。
【００６０】
さらに、ばね受け（ハウジング）Ｂの内周側には、下室ｒ２側を向く環状の弁座６ｆが形成されていて、この弁座６ｆと緩衝器本体（筒部材）Ｄとの間に窓（環状隙間Ｘの一端開口）６ｂに通じる第一開口部Ｐ１が形成される。そして、この弁座６ｆに主弁体８が離着座し、さらにその主弁体８に副弁体９が離着座するようになっている。
【００６１】
このように、副弁体９の弁座としても機能する主弁体８と緩衝器本体（筒部材）Ｄとの間には、第一開口部Ｐ１に通じる第二開口部Ｐ２が形成される。また、主弁体８とばね受け（ハウジング）Ｂとの間には、第一通路Ｐａが形成されており、この第一通路Ｐａは主弁体８が弁座６ｆから離座すると開き、主弁体８が弁座６ｆに着座すると閉じる。
【００６２】
その一方、副弁体９と緩衝器本体（筒部材）Ｄとの間には、第二開口部Ｐ２とシート部７ｂの内周側にできる隙間Ｑ（環状隙間Ｘの他端開口）を連通するとともに、液体の流れに抵抗を与える制限通路Ｏが形成されている。また、副弁体９とばね受け（ハウジング）Ｂとの間には、制限通路Ｏを迂回する第二通路Ｐｂが形成されており、この第二通路Ｐｂは副弁体９が主弁体８から離れると開き、副弁体９が主弁体８に当接すると閉じる。
【００６３】
以下に、本発明の一実施の形態に係るバルブＶを備えた緩衝器Ａの作動について説明する。
【００６４】
緩衝器Ａの伸縮時には、ロッド４がシリンダ３に対して軸方向へ移動して緩衝器本体Ｄが伸縮し、メインの減衰力を発揮する。さらに、緩衝器Ａの伸縮時には、シリンダ３がインナーチューブ２に出入りして、ばね受けＢがインナーチューブ２内を上下に移動する。すると、懸架ばねＳが伸縮して変形量に見合った弾性力を発揮する。
【００６５】
また、緩衝器Ａが最伸長状態から収縮していくと、ばね受けＢがシリンダ３とともに液溜室Ｒの液面Ｌに接近し、シリンダ３が液中に浸かると液面Ｌ自体が上昇してばね受けＢが浸漬される。このように、緩衝器Ａの伸縮時には、ばね受けＢと液溜室Ｒの液面Ｌとが上下方向に相対移動するようになっている。そのばね受けＢは、バルブＶのハウジングとして機能するので、緩衝器Ａの伸長時にバルブＶと液溜室Ｒの液面Ｌとが上下方向に相対移動するともいえる。
【００６６】
そして、緩衝器Ａの最伸長状態からの収縮量が所定よりも大きくなってバルブＶが液中に浸かる所定のストローク領域であって、緩衝器Ａが収縮作動を呈する場合には、下室ｒ２内の液体がシート部７ｂの内周側から環状隙間Ｘへ流入し、副弁体９が下室ｒ２の圧力と、下室ｒ２から上室ｒ１へと向かう液体の流体力を受けて主弁体８とともに押し上げられる。これにより、副弁体９が主弁体８に当接し、主弁体８が弁座６ｆに着座する。
【００６７】
このため、所定のストローク領域において緩衝器Ａが収縮作動を呈する場合には、主弁体８により第一通路Ｐａと第一開口部Ｐ１との連通が遮断されるとともに、副弁体９により第二通路Ｐｂと第二開口部Ｐ２との連通が遮断される。よって、下室ｒ２から環状隙間Ｘ内に流入した液体は、制限通路Ｏ、第二開口部Ｐ２、及び第一開口部Ｐ１を通って窓６ｂから上室ｒ１へと流出する。この液体の流れに対しては、制限通路Ｏによって抵抗が付与されるので、その抵抗に起因する減衰力が二次的に発生する。
【００６８】
その一方、所定のストローク領域であって緩衝器Ａが伸長作動を呈する場合には、上室ｒ１内の液体が窓６ｂから環状隙間Ｘへ流入し、主弁体８及び副弁体９が上室ｒ１の圧力と、上室ｒ１から下室ｒ２へと向かう液体の流体力を受けて押し下げられる。これにより、主弁体８と副弁体９がシート部７ｂに当接するまで下降して、主弁体８が弁座６ｆから離座するとともに、副弁体９が主弁体８から離れる。
【００６９】
このため、所定のストローク領域において緩衝器Ａが伸長作動を呈する場合には、主弁体８と弁座６ｆとの間にできる軸方向の隙間によって第一通路Ｐａと第一開口部Ｐ１が連通されるとともに、副弁体９と主弁体８との間にできる軸方向の隙間によって第二通路Ｐｂと第二開口部Ｐ２が連通される。よって、上室ｒ１から環状隙間Ｘ内に流入した液体は、第一通路Ｐａ又は副弁体９と主弁体８との間にできる隙間から第二通路Ｐｂに流入し、シート部７ｂの内周側にできる隙間Ｑから下室ｒ２へと移動する。
【００７０】
第二通路Ｐｂの開口面積は制限通路Ｏの流路面積と比較して非常に広く、その第二通路Ｐｂには、液体が第一通路Ｐａと、主弁体８と副弁体９との間にできる隙間の二つの経路から流入できる。よって、ばね受けＢが液中に浸かる所定のストローク領域であっても緩衝器Ａが伸長作動を呈する場合には、二次的な減衰力が略生じない。また、ばね受けＢがガス室Ｇ内を移動する所定のストローク領域以外の領域では、緩衝器Ａの作動方向が伸長か収縮かによらず、二次的な減衰力を得られない。
【００７１】
このように、制限通路Ｏの抵抗に起因する二次的な減衰力は、緩衝器Ａの収縮行程において、液溜室Ｒの液面ＬとバルブＶの位置関係に応じて発生する位置依存の減衰力である。そして、緩衝器Ａにおける全ストローク領域のうちの、一部のストローク領域（所定のストローク領域）で緩衝器Ａが収縮作動を呈する場合にのみメインの減衰力に二次的な減衰力が付加されて、緩衝器Ａ全体としての減衰力が大きくなる。
【００７２】
以下に、本発明の一実施の形態に係るバルブＶと、そのバルブＶを備えた緩衝器Ａの作用効果について説明する。
【００７３】
本実施の形態において、バルブＶは、緩衝器本体（筒部材）Ｄの外周に設けられ、そのシリンダ３との間に両端が開口する環状隙間Ｘを形成するハウジングとしてのばね受けＢと、そのばね受けＢに設けられ、環状隙間Ｘの一端開口部（窓６ｂ）に通じる第一開口部Ｐ１を緩衝器本体Ｄとの間に形成する弁座６ｆとを備える。
【００７４】
さらに、上記バルブＶは、ばね受け（ハウジング）Ｂの内周側にできる環状隙間Ｘに弁座６ｆに離着座可能に収容されるとともに、緩衝器本体（筒部材）Ｄとの間に第一開口部Ｐ１に通じる第二開口部Ｐ２を形成し、ばね受けＢとの間に第一通路Ｐａを形成する環状の主弁体８と、環状隙間Ｘにおける主弁体８の下側（反弁座側）に主弁体８に対して軸方向へ移動可能に収容されるとともに、ばね受けＢとの間に環状隙間Ｘの他端開口部（隙間Ｑ）に通じる第二通路Ｐｂを形成する環状の副弁体９とを備える。
【００７５】
そして、環状隙間Ｘの一端開口部（窓６ｂ）側からの圧力を受けると、主弁体８が弁座６ｆから離座して第一開口部Ｐ１と第一通路Ｐａとの連通を許容するとともに、副弁体９が主弁体８から離れて第二開口部Ｐ２と第二通路Ｐｂとの連通を許容する。その一方、環状隙間Ｘの他端開口部（隙間Ｑ）側からの圧力を受けると、副弁体９が主弁体８に当接して第二開口部Ｐ２と第二通路Ｐｂの連通を遮断するとともに、主弁体８が弁座６ｆに着座して第一開口部Ｐ１と第一通路Ｐａの連通を遮断する。
【００７６】
上記構成によれば、主弁体８が弁座６ｆから離座するとともに、副弁体９が主弁体８から離れるバルブＶの開弁時に、一端開口部（窓６ｂ）から環状隙間Ｘ内に流入した液体が主弁体８の外周側にできる第一通路Ｐａと、主弁体８と副弁体９との間にできる軸方向の隙間の二つの経路を通って第二通路Ｐｂに流入し、他端開口部（隙間Ｑ）から環状隙間Ｘ外へと向かう。
【００７７】
第一通路Ｐａの開口面積は、主弁体８が弁座６ｆに着座した際に、この弁座６ｆで塞げる範囲でしか大きくできない。これに対して、第二通路Ｐｂの開口面積は、副弁体９が主弁体８に当接した際に主弁体８で塞げる範囲で大きくできるので、弁座６ｆよりも緩衝器本体Ｄ側に張り出すように第二通路Ｐｂを形成できる。そして、前述のように、バルブＶの開弁時には、液体が第一通路Ｐａと、主弁体８と副弁体９との間にできる隙間の両方からその第二通路Ｐｂへ流入できる。このため、上記構成によれば、バルブ開弁時の流量を確保できる。
【００７８】
また、本実施の形態において、副弁体９とシリンダ（筒部材）３との間に、第二開口部Ｐ２と環状隙間Ｘの他端開口部（隙間Ｑ）とを連通し、液体の流れに抵抗を与える制限通路Ｏが形成されている。当該構成によれば、主弁体８が弁座６ｆに着座するとともに、副弁体９が主弁体８に当接するバルブＶの閉弁時に液体が制限通路Ｏを流れ、その液体の流れに対して抵抗を付与できる。
【００７９】
そして、本実施の形態における上記バルブＶは、緩衝器Ａに利用されている。具体的に、その緩衝器Ａは、シリンダ３と、このシリンダ３内に軸方向へ移動可能に挿入されるロッド４とを有する緩衝器本体Ｄと、この緩衝器本体Ｄの外周に設けられて緩衝器本体Ｄとの間に液体を貯留する液溜室Ｒを形成するチューブ部材Ｔとを備え、その液溜室ＲにバルブＶを設け、そのバルブＶで液溜室Ｒを上室ｒ１と下室ｒ２とに区画している。さらに、そのバルブＶのハウジングであるばね受けＢが緩衝器本体（筒部材）Ｄとの間に環状隙間Ｘを形成し、その環状隙間Ｘの一端開口部（窓６ｂ）が上室ｒ１に連通され、他端開口部（隙間Ｑ）が下室ｒ２に連通されている。
【００８０】
上記構成によれば、液溜室Ｒの液体がバルブＶを通過する所定のストローク領域であって、そのバルブＶを通って下室ｒ２から上室ｒ１へ向かう緩衝器Ａの収縮時に、その液体の流れに対して制限通路Ｏによって抵抗が付与される。このため、所定のストローク領域であって緩衝器Ａが収縮作動を呈する場合に、制限通路Ｏの抵抗に起因する位置依存の減衰力を二次的に発生し、緩衝器Ａ全体としての減衰力を大きくできる。
【００８１】
さらに、上記緩衝器Ａでは、所定のストロー領域であっても、液体がそのバルブＶを通って上室ｒ１から下室ｒ２へ向かう緩衝器Ａの伸長時には、バルブＶが開き、液体の流れに付与される抵抗を小さくできるので、緩衝器Ａの伸長時に意図しない減衰力が生じてしまうのを抑制できる。加えて、バルブ開弁時にバルブＶの下流側となる下室ｒ２で吸込不足が起こって液中に気泡が発生するのを防止できるので、減衰力発生応答性を良好にできる。
【００８２】
また、本実施の形態では、主弁体８が弁座６ｆに着座するとともに、副弁体９が主弁体８に当接する閉塞位置から下方（反弁座側）へ向かう主弁体８の最大移動量が、副弁体９の最大移動量よりも少なくなるように設定されている。当該構成によれば、上室ｒ１側（環状隙間Ｘの一端開口部側）からの圧力を受けたとき、副弁体９が主弁体８から離れてこれらの間に隙間ができ、その隙間を介して第二開口部Ｐ２と第二通路Ｐｂとを連通できる。
【００８３】
さらに、本実施の形態では、バルブＶのハウジングであるばね受けＢに、主弁体８と副弁体９の前記最大移動量を制限するシート部（ストッパ）７ｂが設けられている。そして、主弁体８は、副弁体９の軸方向長さよりも長く、シート部７ｂに当接可能な主弁体脚部８ｂを含む。当該構成によれば、閉塞位置から下方へ向かう主弁体８の最大移動量を副弁体９の最大移動量より少なくするのが容易である。
【００８４】
しかし、主弁体８用のストッパと副弁体９用のストッパを軸方向にずらした位置に設け、閉塞位置から下方へ向かう主弁体８と副弁体９の最大移動量に差を付けてもよい。このように、上室ｒ１側からの圧力を受けた際、副弁体９を主弁体８から離間させ、第二開口部Ｐ２と第二通路Ｐｂとの連通を許容するための構成は、適宜変更できる。
【００８５】
また、本実施の形態では、主弁体８がばね受け（ハウジング）Ｂに摺接する一以上の円弧状のスライド部８ａを含み、そのスライド部８ａの間隙にできる凹部８ｄによって第一通路Ｐａが形成されている。そして、主弁体脚部８ｂがスライド部８ａに周方向に並んで複数配置され、副弁体９がその主弁体脚部８ｂ，８ｂと緩衝器本体（筒部材）Ｄとの間に配置されている。当該構成によれば、第二通路Ｐｂが形成される副弁体９のばね受け（ハウジング）Ｂ側に主弁体脚部８ｂが配置されるものの、第二通路Ｐｂの開口面積を大きくできる。
【００８６】
また、本実施の形態において、副弁体９がばね受け（ハウジング）Ｂへ向けて径方向へ突出する爪部９ｂと、この爪部９ｂに設けられてシート部（ストッパ）７ｂに当接可能な副弁体脚部９ｃを含む。そして、その爪部９ｂが主弁体脚部８ｂの間であってスライド部８ａのシート部（ストッパ）７ｂ側に挿入されている。
【００８７】
上記構成によれば、シート部７ｂと緩衝器本体Ｄとの間にできる隙間（環状隙間Ｘの他端開口部）Ｑの開口面積を大きくしても、副弁体脚部９ｃがシート部７ｂに当接できる。換言すると、上記構成によれば、シート部（ストッパ）７ｂの内周側にできる隙間Ｑの開口面積を大きくできるので、バルブ開弁時の流量が隙間Ｑによって制限されてしまうのを防止できる。
【００８８】
さらに、上記構成によれば、主弁体脚部８ｂと爪部９ｂによって主弁体８と副弁体９の周方向の相対回転が阻止されるので、軸方向視で爪部９ｂが凹部８ｄの内側へ突出するのを防止できる。このため、副弁体９にばね受け（ハウジング）Ｂ側へ径方向に突出する爪部９ｂを設けても、その爪部９ｂで第一通路Ｐａを通過する液体の流れが妨げられるのを防止できる。
【００８９】
また、本実施の形態では、爪部９ｂと副弁体脚部９ｃの外周側（反緩衝器本体側）には、副弁体９の軸方向に沿って縦溝９ｄが形成されており、副弁体脚部９ｃのシート部（ストッパ）側には、副弁体９の径方向に沿って横溝９ｅが形成されている。
【００９０】
上記構成によれば、副弁体９が主弁体８から離れた場合に、液体がこれらの間にできる隙間から縦溝９ｄによって副弁体９とばね受け（ハウジング）Ｂとの間にできる隙間Ｙに流入し、横溝９ｅによって副弁体脚部９ｃとシート部（ストッパ）７ｂとの間にできる隙間を通って環状隙間Ｘの他端開口部（隙間Ｑ）へと向かう。
【００９１】
つまり、上記構成によれば、爪部９ｂから副弁体脚部９ｃにかけての外周側にできる隙間Ｙを第二通路Ｐｂとして利用できるので、第二通路Ｐｂの開口面積を一層大きくできる。しかし、バルブ開弁時の流量を確保できれば、縦溝９ｄ及び横溝９ｅを廃するとしてもよい。
【００９２】
また、本実施の形態では、バルブＶを有する緩衝器Ａが懸架ばね（コイルばね）Ｓを備え、この懸架ばねＳの上端を支えるばね受けＢがバルブのハウジングとして機能する。このため、ハウジングとばね受けを個別に設ける場合と比較して緩衝器Ａの部品数を削減できる。
【００９３】
さらに、本実施の形態では、副弁体９における絞り部９ａの内径が懸架ばね（コイルばね）Ｓの上端のコイル内径よりも小さい。当該構成によれば、位置依存の減衰力が懸架ばねＳの上端と緩衝器本体Ｄとの間にできる隙間を液体が通過する際の抵抗に支配されてしまうのを防止できる。このため、上記構成によれば、所望の位置依存の減衰力を確実に得られる。
【００９４】
しかし、例えば、緩衝器Ａはエアばねからなる懸架ばねＳを備えていてもよく、この場合には、バルブＶのホルダがばね受けとして機能しなくてもよい。さらに、バルブＶと液溜室Ｒの液面Ｌとの相対位置が緩衝器Ａの伸縮時に変化する場合に限らず、緩衝器Ａの伸縮時に液体がバルブＶを通過するようになっていれば、バルブＶの取付対象は、緩衝器本体Ｄのロッド４であっても、チューブ部材Ｔであっても、その他の筒部材であってもよい。
【００９５】
より詳しくは、本実施の形態では、バルブＶのハウジングであるばね受けＢとシリンダ３との間に環状隙間を形成しているが、ハウジングとロッド４との間に環状隙間Ｘを形成してもよく、ハウジングとチューブ部材Ｔとの間に環状隙間Ｘを形成してもよい。そして、本実施の形態のように、ハウジングの内周側に筒部材が配置される場合には、筒部材が中実となっていてもよい。
【００９６】
また、ハウジングとチューブ部材Ｔとの間に環状隙間Ｘを形成する場合等、ハウジングの外周側に筒部材が配置される場合には、弁座６ｆ、主弁体８、及び副弁体９の外周側に第一開口部Ｐ１、第二開口部Ｐ２、及び制限通路Ｏを形成し、主弁体８、及び副弁体９の内周側に第一通路Ｐａ、及び第二通路Ｐｂを形成すればよい。
【００９７】
さらに、本実施の形態のバルブＶにおいて、副弁体９は一つであるが、その副弁体９の下側に第二、第三、或いはそれ以上の副弁体を軸方向に並べて設け、副弁体と筒部材との間にできる隙間を主弁体８から離れるほど小さく、副弁体とハウジングとの間にできる通路の開口面積を主弁体８から離れるほど大きくして、上室ｒ１側からの圧力を受けると副弁体同士が離れ、下室ｒ２側からの圧力を受けると副弁体同士が当接するようにしてもよい。
【００９８】
このような場合には、主弁体８に当接する副弁体９とハウジングとの間にできる第二通路Ｐｂの開口面積は、副弁体９が主弁体８に当接した際に、その主弁体８で塞げる範囲でしか大きくできない。しかし、主弁体８から離れた位置にある二番目以降の副弁体とハウジングとの間にできる通路の開口面積は、そのような制限を受けない。このため、上記構成によれば、バルブ開弁時の流量を一層大きくできる。
【００９９】
また、本実施の形態のチューブ部材Ｔは、テレスコピック型で伸縮できるが、チューブ部材がシリンダ３の外周に設けられるアウターシェルからなり、伸縮しなくてもよい。そして、バルブＶの利用目的によっては、制限通路Ｏを必ずしも設けなくてもよく、バルブＶの閉弁時に環状隙間Ｘを閉じ切るようにしてもよい。
【０１００】
以上、本発明の好ましい実施の形態を詳細に説明したが、特許請求の範囲から逸脱しない限り、改造、変形、及び変更が可能である。
【符号の説明】
【０１０１】
Ａ・・・緩衝器、Ｂ・・・ばね受け（ハウジング）、ｂ・・・環状隙間、Ｄ・・・緩衝器本体（筒部材）、Ｏ・・・制限通路、Ｐ１・・・第一開口部、Ｐ２・・・第二開口部、Ｐａ・・・第一通路、Ｐｂ・・・第二通路、Ｑ・・・隙間（環状隙間の他端開口部）、Ｒ・・・液溜室、ｒ１・・・上室、ｒ２・・・下室、Ｔ・・・チューブ部材、Ｖ・・・バルブ、Ｘ・・・環状隙間、３・・・シリンダ、４・・・ロッド、６ｂ・・・窓（環状隙間の一端開口部）、６ｆ・・・弁座、７ｂ・・・シート部（ストッパ）、８・・・主弁体、８ａ・・・スライド部、９ｂ・・・主弁体脚部、９ｄ・・・凹部、９・・・副弁体、９ｂ・・・爪部、９ｃ・・・副弁体脚部、９ｄ・・・縦溝、９ｅ・・・横溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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