(57)【要約】      （修正有）【課題】炭素−マイケル付加反応で製造された生分解性脂肪族ポリエステルを提供する。【解決手段】官能性マイケル受容体と官能性マイケル供与体との反応生成物である生分解性脂肪族ポリエステルであって、この官能性マイケル受容体はＲ１（Ａ）ｎを含み、この官能性マイケル供与体はＲ２（Ｄ）ｍを含み、Ａは官能性マイケル受容体部分であり、Ｄは官能性マイケル供与体部分であり、ｎは少なくとも１である整数であり、ｍは少なくとも１である整数であり、Ｒ１及びＲ２は生分解性構造である、生分解性脂肪族ポリエステル。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
官能性マイケル受容体と官能性マイケル供与体との反応生成物である生分解性脂肪族ポリエステルの堅いフォームであって、前記官能性マイケル受容体がＲ１（Ａ）ｎを含み、前記官能性マイケル供与体がＲ２（Ｄ）ｍを含み、Ａが官能性マイケル受容体部分であり、前記官能性マイケル受容体部分はアクリレート基であり、Ｄが官能性マイケル供与体部分であり、ｎが２であり、ｍが少なくとも１である整数であり、Ｒ１が、ポリ（エチレングリコール）であり及びＲ２が、ポリグリコール酸ポリオール、ポリ乳酸ポリオール、ポリ（乳酸−共−グリコール酸）、ポリ（グリコリド−共−トリメチレンカーボネート）ポリオール、ポリヒドロキシブチレートポリオール、ポリ（エチレングリコール）、エチレングリコールセグメントを有する脂肪族ポリエステルポリオール、ポリビニルアルコール及びそのコポリマー、ビニルピロリドンコポリマー、ペンタエリスリトール、１，３−ブチレングリコール、ネオペンチルグリコール、キシリトール、ソルビトール、マンニトール、マルチトール、ポリメタクリル酸、及びポリアクリル酸からなる群から選択される生分解性構造であり、受容体Ａ対供与体Ｄのモル比が１．２：１〜２．５：１であり、並びにＲ１（Ａ）ｎが３７１の平均当量重量を有する、生分解性脂肪族ポリエステルの堅いフォーム。
【請求項２】
前記マイケル供与体及び前記マイケル受容体が、前記受容体及び前記供与体における生分解性及び非生分解性構造の総重量に基づいて少なくとも７０重量％の生分解性構造を含む、請求項１に記載の堅いフォーム。
【請求項３】
ｍが２〜１０の整数である、請求項１または２に記載の堅いフォーム。
【請求項４】
Ｒ２（Ｄ）ｍが８５〜３０００の平均当量重量を有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の堅いフォーム。
【請求項５】
受容体Ａ対供与体Ｄのモル比が１．４：１〜２．１：１である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の堅いフォーム。
【請求項６】
Ｄがβ−ジケトまたはβ−シアノケト部分を含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の堅いフォーム。
【請求項７】
Ｒ２（Ｄ）ｍが１００〜１０００の平均当量重量を有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の堅いフォーム。
【請求項８】
ｍが２〜４の整数である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の堅いフォーム。 
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本発明は、炭素−マイケル付加反応で製造された生分解性脂肪族ポリエステルに関する。
【０００２】
米国特許第７，９１９，５４０号は、堅い低密度フォームを開示し、その形成はポリウレタン化学の代わりに炭素−マイケル化学に依拠する。米国特許第７，９１９，５４０号の発明は、塩基及び発泡剤の存在下での、１つ以上の多官能性アクリレート化合物（マイケル受容体）と、アセト酢酸塩もしくはシアノ酢酸塩化合物またはアセトアセトアミドから選択される１つ以上の多官能性マイケル供与体との反応生成物を含むフォームである。しかしながら、この参考文献は、マイケル付加反応における炭素−炭素結合形成を介して製造される生分解性ポリエステルを開示していない。
【発明の概要】
【０００３】
官能性マイケル受容体と官能性マイケル供与体との反応生成物である生分解性脂肪族ポリエステルであって、この官能性マイケル受容体はＲ１（Ａ）ｎを含み、この官能性マイケル供与体はＲ２（Ｄ）ｍを含み、Ａは官能性マイケル受容体部分であり、Ｄは官能性マイケル供与体部分であり、ｎは少なくとも１である整数であり、ｍは少なくとも１である整数であり、Ｒ１及びＲ２は生分解性構造である、生分解性脂肪族ポリエステル。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
特に指定されない限り、全ての温度は℃であり、全ての割合は重量パーセント（重量％）である。室温は２０〜２５℃である。用語「（メタ）アクリレート」はアクリレートまたはメタクリレートを意味する。本発明の目的のために、「多官能性マイケル受容体」は、１分子当たり多数のマイケル受容体官能基を有する化合物である。「マイケル受容体官能基」は、カルボニル（「エノン」基）またはより好まれないがニトロ基への脂肪族炭素−炭素二重または三重結合アルファを有する活性化アルケンである。好ましいエノン含有マイケル受容体として、２つ以上の（メタ）アクリレート残基を含有する化合物が挙げられる。これらの好ましい多官能性マイケル受容体として、２つ以上の（メタ）アクリレートエステルまたは（メタ）アクリレートアミド基を有する化合物が挙げられる。本発明の目的のために、「多官能性炭素−マイケル供与体」は、１つ以上の炭素−マイケル供与体官能基を含有し、２つ以上の炭素−マイケル受容体官能基と反応して、炭素−マイケル受容体官能基の各々への炭素−炭素結合を形成し得る物質である。マイケル供与体官能基は、炭素−マイケル反応触媒の存在下でカルボアニオンを形成する基であり、このカルボアニオンはマイケル受容体基の炭素−炭素二重または三重結合と反応して、マイケル受容体基への炭素−炭素結合を形成する。好適なマイケル供与体官能基として、２つ以上のβ−ジケト及びβ−シアノケト部分、すなわち、それぞれ、以下の：
【０００５】
【化１】
2020147760.tif 000002
【０００６】
の構造により表される部分が挙げられる。β−ジケト部分を有する好適な炭素マイケル供与体には、１つ以上のアセト酢酸エステル、アセトアセトアミド、及び／またはマロン酸モノもしくはジエステル基を含有する化合物がある。β−シアノケト部分を有する好適な炭素マイケル供与体には、１つ以上のシアノ酢酸エステル及び／またはシアノアセトアミド基を含有する化合物がある。
【０００７】
有用な多官能性炭素−マイケル供与体の例として、アセトアセトン；エチレングリコール、１，２−または１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ポリ（プロピレングリコール）、ポリ（エチレングリコール）、シクロヘキサンジメタノール、トリメチロールプロパン、トリエチロールプロパン、ペンタエリスリトール、グリセリン、グリセロール、ジペンタエリスリトール、ジ−トリメチロールプロパン、グルコース、イソソルビド、ブチルエチルプロパンジオールなどの多価アルコールのアセト酢酸エステル、シアノ酢酸エステル、及びマロン酸エステルが挙げられる。アセト酢酸塩官能性またはシアノ酢酸塩官能性ポリエーテル、ポリエステル、またはポリエステルアミドも有用である。
【０００８】
いくつかの炭素−マイケル供与体官能基は、炭素−マイケル受容体官能基と二官能的に反応することができる。かかる官能基の例として、上記の構造を有し、Ｒが水素であるものなどの、β−ジケト及びβ−シアノケト部分が挙げられる。このような場合、１つの炭素−マイケル供与体官能基が多官能性炭素−マイケル供与体上に存在すること（すなわち、ｍ＝１）のみが必要である。炭素−マイケル供与体官能基が単一の炭素−マイケル受容体官能基とのみ反応することができる場合（上記の構造においてＲが水素以外である場合のように）、炭素−マイケル供与体は１分子当たり少なくとも２つの炭素マイケル供与体官能基を有する必要がある。
【０００９】
有用な多官能性炭素−マイケル供与体の追加の例として、２つ以上のアミン水素原子を有するアミン化合物、例えばエチレンジアミン、トリエチレンジアミン、テトラエチレントリアミン、ピペラジン、イソホロンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、１，４−ブタンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、フェニレンジアミン、様々なポリマーポリアミンなどのアセトアセトアミド及びシアノアセトアミドが挙げられる。アセトアセトアミド官能性及びシアノアセトアミド官能性ポリエーテル、ポリエステル、またはポリエステルアミドも有用である。
【００１０】
好ましくは、ｎは２〜１０、好ましくは２〜６、好ましくは２〜４の整数である。好ましくは、ｍは２〜１０、好ましくは２〜６、好ましくは２〜４の整数である。
【００１１】
生分解性構造は、有機化学物質の生分解性についてのＯＥＣＤ試験ガイドライン、または加速バイオリアクタ埋め立てごみ処理条件下のプラスティックの好気性分解及び嫌気性生分解を決定するためのＡＳＴＭ  Ｄ７４７５標準試験法のいずれかの基準に合致する構造である。好ましくは、生分解性構造は、生分解性ポリオールに由来する。生分解性ポリオールの好ましい例として、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）ポリオール、ポリ乳酸（ＰＬＡ）ポリオール、ポリ（乳酸−共−グリコール酸）、ポリ（グリコリド−共−トリメチレンカーボネート）ポリオール、ポリヒドロキシブチレートポリオール、ポリ（エチレングリコール）（ＰＥＧ）ポリオール、エチレングリコールセグメントを有する脂肪族ポリエステルポリオール、ポリビニルアルコール及びそのコポリマー、ビニルピロリドンコポリマー、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、１，３−ブチレングリコール、ネオペンチルグリコール、キシリトール、ソルビトール、マンニトール、及びマルチトールが挙げられるが、これらに限定されない。別の好ましい生分解性構造は、ポリ酸、例えばポリメタクリル酸及びポリアクリル酸に由来する。
【００１２】
好ましくは、多官能性マイケル受容体（複数可）、Ｒ１（Ａ）ｎは、マイケル受容体官能基当たり８５〜３，０００、好ましくは１００〜１，０００の平均当量重量を有する。好ましくは、生分解性脂肪族ポリエステルを含む物質を生成する場合、マイケル受容体官能基当たりの平均当量重量は１００〜５００、好ましくは１００〜３００である。好ましくは、多官能性マイケル供与体（複数可）、Ｒ２（Ｄ）ｍは、マイケル供与体官能基当たり８５〜３，０００、好ましくは１００〜１，０００の平均当量重量を有する。好ましくは、生分解性脂肪族ポリエステルを含む物質を生成する場合、マイケル供与体官能基当たりの平均当量重量は１００〜５００、好ましくは１００〜３００である。
【００１３】
好ましい実施形態では、生分解性脂肪族ポリエステルは、多官能性マイケル受容体化合物の混合物及び多官能性マイケル供与体化合物の混合物から調製される。かかる多官能性マイケル受容体混合物は、例えば生分解性構造Ｒ１を有するマイケル受容体、及び生分解性構造を有しないまたは非生分解性構造を有するマイケル受容体を含んでよい。かかる多官能性マイケル供与体混合物は、例えば生分解性構造Ｒ２を有するマイケル供与体、及び生分解性構造を有しないまたは非生分解性構造を有するマイケル供与体を含んでよい。好ましくは、マイケル受容体は、（受容体及び供与体における生分解性及び非生分解性構造の総重量に基づいて）１０〜１００重量％、好ましくは少なくとも２５重量％、好ましくは少なくとも４０重量％、好ましくは少なくとも５０重量％、好ましくは少なくとも６０重量％、好ましくは少なくとも７０重量％の生分解性構造を含む。好ましくは、マイケル供与体は、（受容体及び供与体における生分解性及び非生分解性構造の総重量に基づいて）１０〜１００重量％、好ましくは少なくとも２５重量％、好ましくは少なくとも４０重量％、好ましくは少なくとも５０重量％、好ましくは少なくとも６０重量％、好ましくは少なくとも７０重量％の生分解性構造を含む。好ましくは、少なくとも１０重量％、好ましくは少なくとも２０重量％、好ましくは少なくとも３０重量％、好ましくは少なくとも４０重量％、好ましくは少なくとも５０重量％、好ましくは少なくとも６０重量％、好ましくは少なくとも７０重量％の生分解性脂肪族ポリエステルは生分解性である。
【００１４】
マイケル受容体及び炭素−マイケル供与体化合物の量は好ましくは、１モルの炭素−マイケル供与体官能基当たり少なくとも１モル、好ましくは少なくとも１．１モルのマイケル受容体官能基（複数可）を提供するように選択される。この比は好ましくは、特に炭素−マイケル供与体が炭素−マイケル受容体と二官能的に反応する場合には、１モルの多官能性炭素−マイケル供与体官能基当たり３モル以下のマイケル受容体官能基である。好ましい比は１．２：１〜２．５：１であり、さらにより好ましい比は１．４：１〜２．１：１である。
【００１５】
好適な炭素−マイケル反応触媒として、例えば米国特許公開第２００５−００８１９９４号で説明されるような塩基性化合物が挙げられる。有用な反応触媒には、第３級アミン化合物、アミジン化合物、第４級アンモニウム水酸化物、アルカリ金属水酸化物、アルカリ金属アルコキシド、アルカリ金属アセチルアセトネート、第４級アンモニウムアセチルアセトネートなどが含まれる。第３級アミン及びアミジン化合物は多くの場合、好ましい。いくつかの好適なアミジン化合物として、例えばグアニジン及び環状アミジン化合物、例えばＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルグアニジン（ＴＭＧ）、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデク−７−エン（ＤＢＵ）、及び１，５−ジアザビシクロ［４．３．０］ノン−５−エン（ＤＢＥ）が挙げられる。好適なアンモニウム化合物には、例えば第４級アンモニウム水酸化物、例えばテトラメチルアンモニウム水酸化物、テトラエチルアンモニウム水酸化物、テトラブチルアンモニウム水酸化物、及びテトラオクチルアンモニウム水酸化物がある。いくつかの好適なアミン化合物は、例えばトリメチルアミン、トリエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、Ｎ−エチルモルホリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−１，４−ブタンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルピペラジン、１，４−ジアゾビシクロ−２，２，２−オクタン、ビス（ジメチルアミノエチル）エーテル、ビス（２−ジメチルアミノエチル）エーテル、モルホリン、４，４’−（オキシジ−２，１−エタンジイル）ビス、トリエチレンジアミン、ペンタメチルジエチレントリアミン、ジメチルシクロヘキシルアミン、Ｎ−セチルＮ，Ｎ−ジメチルアミン、Ｎ−ココ−モルホリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチルＮ−メチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−Ｎ’−ヒドロキシエチルビス（アミノエチル）エーテル、Ｎ，Ｎ−ビス（３−ジメチルアミノプロピル）Ｎ−イソプロパノールアミン、（Ｎ，Ｎ−ジメチル）アミノ−エトキシエタノール、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルヘキサンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジモルホリノジエチルエーテル、Ｎ−メチルイミダゾール、ジメチルアミノプロピルジプロパノールアミン、ビス（ジメチルアミノプロピル）アミノ−２−プロパノール、テトラメチルアミノビス（プロピルアミン）、（ジメチル（アミノエトキシエチル））（（ジメチルアミン）エチル）エーテル、トリス（ジメチルアミノプロピル）アミン、ジシクロヘキシルメチルアミン、ビス（Ｎ，Ｎ−ジメチル−３−アミノプロピル）アミン、１，２−エチレンピペリジン、及びメチルヒドロキシエチルピペラジンである。Ｎ−Ｈ結合を有しない窒素含有触媒は好ましい。
ＴＭＧ及びＤＢＵは特に好ましい。
【００１６】
供与体及び受容体部分が反応して生分解性脂肪族ポリエステルを形成する硬化ステップ中に、触媒量の炭素−マイケル反応触媒が存在する。触媒の好ましい量は、炭素−マイケル供与体官能基の当量当たり０．００１〜１、好ましくは０．０１〜０．７５、好ましくは０．１〜０．５、及び好ましくは０．１〜０．２５モルの炭素−マイケル反応触媒であるが、任意の特定の場合における最適量は特定の触媒に依存し得る。ある特定のアミン及びアミジン触媒は、Ｂ側構成要素の粘度を、多官能性炭素−マイケル供与体の当量当たり約０．２５モルを超える触媒量でその中に存在する場合、顕著に増大させる傾向があり得る。
【００１７】
反応混合物は、１種類以上の可塑剤、１種類以上の充填剤、１種類以上の発泡剤、１種類以上の界面活性剤、１種類以上の着色剤、１種類以上の保存剤、１種類以上の悪臭マスキング剤、１種類以上の難燃剤、１種類以上の殺生物剤、１種類以上の抗酸化剤、１種類以上のＵＶ安定剤、１種類以上の帯電防止剤、１種類以上の泡沫細胞核剤などの任意選択の成分を含有してよい。
【００１８】
本発明の生分解性脂肪族ポリエステルは、様々な材料、例えば堅いフォーム、可撓性フォーム、エラストマー、コーティング、接着剤、密閉剤、並びに縫合、制御薬物放出装置、及び組織工学を含む生物医学的応用で使用してよい。
【００１９】
好ましい実施形態では、本発明は：
（ａ）１分子当たり多数のマイケル受容体官能基を有する多官能性マイケル受容体、及び、Ａ側構成要素中に溶解されて、−４０℃〜＋１０℃の範囲内の沸点を有する発泡剤を含有する発泡剤組成物を含むＡ側構成要素であって、２５℃で２，５００センチポアズ以下のブルックフィールド粘度を有する、Ａ側構成要素と、
（ｂ）多官能性炭素−マイケル供与体、界面活性剤、及び、Ｂ側構成要素中に溶解されて、−４０℃〜＋１０℃の範囲内の沸点を有する発泡剤を含有する発泡剤組成物を含む別々のＢ側構成要素であって、Ａ側構成要素の２５℃でのブルックフィールド粘度の０．２〜５倍であるが、２，５００センチポアズ以下の２５℃でのブルックフィールド粘度を有する、Ｂ側構成要素と、
（ｃ）炭素−マイケル反応触媒と、を含む、ポリマースプレイフォームシステムを用いて製造される堅いフォームである。
【００２０】
上記構成要素を混合するステップは好ましくは、静的混合設備、衝突混合設備、または他の好適な混合設備を含む、任意の好適な混合設備を用いて行われる。
【００２１】
上記構成要素を混合するステップは好ましくは、発熱性で行われ、典型的に発熱性であり、室温またはわずかに高温（最高５０℃）で自発的に進む。それゆえ、硬化をもたらすために上記反応混合物を加熱することは通常必要ない。しかしながら、より速い硬化のために加熱を適用してもよい。最高１００℃の硬化温度を使用してもよい。不粘着状態への硬化は一般的に、数分のうちに起こる。
【実施例】
【００２２】
実施例では、例えば以下のものを含む、材料についての様々な用語及び名称を使用した：
【００２３】
多官能性アクリレート化合物（ペンタエリスリトールトリアクリレート、製品参照ＳＲ４４４、Ｓａｒｔｏｍｅｒから入手可能）、多官能性アクリレート化合物（エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、製品参照ＳＲ４５４ＨＰ、Ｓａｒｔｏｍｅｒから入手可能）、多官能性アクリレート化合物（ジ−トリメチロールプロパンテルトラアクリレート、製品参照ＳＲ３５５、Ｓａｒｔｏｍｅｒから入手可能）、多官能性アクリレート化合物（ポリエチレングリコールジアクリレート、製品参照ＳＲ２５９、ＳＲ３４４、及びＳＲ６１０、Ｓａｒｔｏｍｅｒから入手可能）、多官能性アクリレート化合物（ビスフェノールＡエポキシジアクリレート、製品参照ＣＮ１２０Ｚ、Ｓａｒｔｏｍｅｒから入手可能）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（触媒、Ａｌｄｒｉｃｈから入手可能）、界面活性剤（有機ケイ素界面活性剤、製品参照Ｄａｂｃｏ  ＤＣ１９３、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓから入手可能）、界面活性剤（有機ケイ素界面活性剤、製品参照ＴＥＧＯＳＴＡＢ（登録商標）Ｂ８４６９、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓから入手可能）、１，１，１，３，３−ペンタフルオロプロパン（発泡剤、製品参照ＨＦＣ２４５ｆａ、Ｈｏｎｅｙｗｅｌｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能）、多官能性アセト酢酸塩化合物（マイケル供与体、トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン、Ｌｏｎｚａから入手可能）、ジエチルホスフィン酸アルミニウム塩（固体添加物、製品参照Ｅｘｏｌｉｔ  ＯＰ  ９３５、Ｃｌａｒｉａｎｔから入手可能）。全ての他の化学物質はＡｌｄｒｉｃｈから購入し、そのまま使用した。
【００２４】
生分解性炭素−マイケル化合物１：
生分解性炭素−マイケル化合物１を以下のように調製した。ＳＲ４４４（１７．５０グラム）、ＳＲ２５９（１７．５０グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（１．０１グラム）、及びＤａｂｃｏ  ＤＣ１９３（０．８１グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（６．４６グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（１８．８１グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で２０秒間機械的に撹拌して、生分解性炭素−マイケル化合物１を得た。
【００２５】
生分解性炭素−マイケル化合物２：
生分解性炭素−マイケル化合物２を以下のように調製した。ＳＲ４４４（３５．００グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（１．２２グラム）、及びＤａｂｃｏ  ＤＣ１９３（０．８７グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（６．９２グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（２２．６９グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で２０秒間機械的に撹拌して、生分解性炭素−マイケル化合物２を得た。
【００２６】
生分解性炭素−マイケル化合物３：
生分解性炭素−マイケル化合物３を以下のように調製した。ＳＲ４５４ＨＰ（３０．００グラム）、ＳＲ６１０（１０．００グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（０．９６グラム）、及びＤａｂｃｏ  ＤＣ１９３（０．８３グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（６．６３グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（１５．２８グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で２０秒間機械的に撹拌して、生分解性炭素−マイケル化合物３を得た。
【００２７】
生分解性炭素−マイケル化合物４：
生分解性炭素−マイケル化合物４を以下のように調製した。ＳＲ４４４（２２．５０グラム）、ＳＲ６１０（２２．５０グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（０．９９グラム）、及びＤａｂｃｏ  ＤＣ１９３（０．９５グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（７．６２グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（１８．４９グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で２０秒間機械的に撹拌して、生分解性炭素−マイケル化合物４を得た。
【００２８】
生分解性炭素−マイケル化合物５：
生分解性炭素−マイケル化合物５を以下のように調製した。ＳＲ２５９（５０．００グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（１．５３グラム）、Ｅｘｏｌｉｔ  ＯＰ９３５（７．７０グラム）、及びＤａｂｃｏ  ＤＣ１９３（１．０７グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（７．１３グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（２１．３２グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で２０秒間機械的に撹拌して、生分解性炭素−マイケル化合物５を得た。
【００２９】
生分解性炭素−マイケル化合物６：
生分解性炭素−マイケル化合物６を以下のように調製した。ＳＲ６１０（６０．００グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（１．１２グラム）、Ｅｘｏｌｉｔ  ＯＰ９３５（１１．３５グラム）、及びＤａｂｃｏ  ＤＣ１９３（１．０６グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（７．０４グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（１０．４１グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で２０秒間機械的に撹拌して、生分解性炭素−マイケル化合物６を得た。
【００３０】
炭素−マイケル比較化合物１：
炭素−マイケル比較化合物１を以下のように調製した。ＣＮ１２０Ｚ（４４．００グラム）を６０℃まで加熱した。事前に加熱したＣＮ１２０Ｚ、ＳＲ３５５（８８．００グラム）、１，１，３，３−テトラメチルグアニジン（２．７０グラム）、及びＴＥＧＯＳＴＡＢ（登録商標）Ｂ８４６９（２．８８グラム）を容器に添加し、１分間当たり約９００回転で２分間機械的に撹拌した。ＨＦＣ２４５ｆａ（３８．４６グラム）を上記容器の内容物に添加し、これを１分間当たり約９００回転で更なる２分間機械的に撹拌した。トリスアセト酢酸トリメチロールプロパン（６０．２９グラム）を上記容器の内容物に添加し、次いで、上記容器の内容物を１分間当たり約２５００回転で３０秒間機械的に撹拌して、炭素−マイケル比較化合物１を得た。
【００３１】
炭素−マイケル化合物の生分解性を、ＯＥＣＤ３０１Ｆガイドラインに従う圧測定呼吸計法試験により測定した。簡単に述べると、試験化合物を、地方自治体の廃水処理施設から得られた３０ｍｇ／Ｌ活性化汚物を含有するリン酸緩衝媒体中に、５０〜１００ｍｇ／Ｌ  ＴｈＯＤ（理論的酸素要求）の典型的濃度まで希釈する。試験を約２２℃で行い、酸素要求を試験過程中モニターした。標準の３０１Ｆ試験は２８日間であるが、試験を、それを超えて４９日間まで延長した。ＯＥＣＤ３０１Ｆの結果を表１に示し、ＤＯ２（％）は実際の酸素要求対ＴｈＯＤを比較することにより計算される生分解の割合を表す。
【００３２】
【表１】
2020147760.tif 000003
【００３３】
表１中の２８日のデータは、生分解性炭素−マイケル化合物１〜６の各々が明らかな生分解結果を生成し、一方で比較化合物１が明らかな生分解シグナルを示さなかったことを示す。比較化合物１のＯＥＣＤ結果は、測定バックグラウンドシグナル変動を考慮して無視できるものである。４９日のデータは更に、いくつかの炭素−マイケル試料、２、４、５、及び６が固有の主要な生分解性を有するＯＥＣＤ分類と一致することを示す。加えて、４９日までに、炭素−マイケル化合物の生分解曲線のいずれもプラトーに達さず、おそらく試料のより高いレベルの％生分解を示す。
【外国語明細書】
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