(57)【要約】【課題】ディスプレイを垂直姿勢と水平姿勢に変更することのできるディスプレイ用スタンド及びそれを用いたディスプレイシステムを提供する。【解決手段】ディスプレイを垂直姿勢と水平姿勢で保持可能なディスプレイ用スタンドであって、前記ディスプレイを保持する第１保持部材及び第２保持部材と、第１脚部材と、第２脚部材と、前記第１脚部材と前記第２脚部材とを連結する第１連結部材と、第３脚部材と、第４脚部材と、前記第３脚部材と前記第４脚部材とを連結する第２連結部材と、前記第１保持部材と前記第１連結部材とを、連動して動かす第１連動機構と、前記第２保持部材と前記第２連結部材とを、連動して動かす第２連動機構と、を備えるディスプレイ用スタンド。【選択図】図４
2020205502.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ディスプレイを垂直姿勢と水平姿勢で保持可能なディスプレイ用スタンドであって、
前記ディスプレイを保持する第１保持部材及び第２保持部材と、
第１脚部材と、第２脚部材と、前記第１脚部材と前記第２脚部材とを連結する第１連結部材と、
第３脚部材と、第４脚部材と、前記第３脚部材と前記第４脚部材とを連結する第２連結部材と、
前記第１保持部材と前記第１連結部材とを、連動して動かす第１連動機構と、
前記第２保持部材と前記第２連結部材とを、連動して動かす第２連動機構と、
を備え、
前記第１連動機構により連動して動く前記第１保持部材及び前記第１連結部材と、前記第２連動機構により連動して動く前記第２保持部材及び前記第２連結部材とを設置面に対して垂直にすると共に、前記第１脚部材と前記第３脚部材を前記設置面に対して垂直に、前記第２脚部材と前記第４脚部材を前記設置面に対して平行にして前記ディスプレイを前記垂直姿勢で保持し、
前記第１連動機構により連動して動く前記第１保持部材及び前記第１連結部材と、前記第２連動機構により連動して動く前記第２保持部材及び前記第２連結部材とを前記設置面に対して平行にすると共に、前記第１脚部材、前記第２脚部材、前記第３脚部材及び前記第４脚部材を前記設置面に対して垂直にすることにより前記ディスプレイを前記水平姿勢で保持する
ディスプレイ用スタンド。
【請求項２】
前記第１連動機構は、前記第１保持部材に固定された第１歯車と、前記第１連結部材に固定された第２歯車と、を備え、
前記第２連動機構は、前記第２保持部材に固定された第３歯車と、前記第２連結部材に固定された第４歯車と、を備える
請求項１に記載のディスプレイ用スタンド。
【請求項３】
前記ディスプレイの画面を横向きと縦向きに回動可能に保持する回転機構を備え、
前記第１保持部材及び前記第２保持部材は、前記回転機構を介して前記ディスプレイを保持する
請求項１又は請求項２に記載のディスプレイ用スタンド。
【請求項４】
垂直姿勢時において、前記画面が横向きの場合の前記ディスプレイの上端高さ位置が、前記画面が縦向きの場合の前記ディスプレイの上端高さ位置が略等しい
請求項３に記載のディスプレイ用スタンド。
【請求項５】
前記第２脚部材及び前記第４脚部材にキャスターを備える
請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のディスプレイ用スタンド。
【請求項６】
前記第１連結部材と前記第２脚部材との間、及び、前記第２連結部材と前記第４脚部材との間、にそれぞれガススプリングを備える
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のディスプレイ用スタンド。
【請求項７】
ディスプレイと、
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のディスプレイ用スタンドと、を備える
ディスプレイシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスプレイ用スタンド及びディスプレイシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
フラットパネルディスプレイ等の表示装置や電子黒板を画面が垂直になるように保持するために、ディスプレイ用のスタンドが用いられる。
【０００３】
ディスプレイを横向きと縦向きに変更可能で、横向きから縦向きに変更する際上下動支持機構とリンクして台座との干渉を避けるように回動できる構成のディスプレイ懸架用スタンドが知られている（特許文献１）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
様々な利用シーンの拡大に伴って平置き姿勢（水平姿勢）での利用方法もニーズがある。しかしながら、先行技術に記載のディスプレイ懸架用スタンドは手動でディスプレイを横向きと縦向きの方向を変更できるが、同時に手動で垂直姿勢から平置き姿勢（水平姿勢）に変更することはできない。そのためこのようなニーズには対応できない。
【０００５】
本発明は、ディスプレイを垂直姿勢と水平姿勢に変更することのできるディスプレイ用スタンド及びそれを用いたディスプレイシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
開示の技術は、ディスプレイを垂直姿勢と水平姿勢で保持可能なディスプレイ用スタンドであって、前記ディスプレイを保持する第１保持部材及び第２保持部材と、第１脚部材と、第２脚部材と、前記第１脚部材と前記第２脚部材とを連結する第１連結部材と、第３脚部材と、第４脚部材と、前記第３脚部材と前記第４脚部材とを連結する第２連結部材と、前記第１保持部材と前記第１連結部材とを、連動して動かす第１連動機構と、前記第２保持部材と前記第２連結部材とを、連動して動かす第２連動機構と、を備え、前記第１連動機構により連動して動く前記第１保持部材及び前記第１連結部材と、前記第２連動機構により連動して動く前記第２保持部材及び前記第２連結部材とを設置面に対して垂直にすると共に、前記第１脚部材と前記第３脚部材を前記設置面に対して垂直に、前記第２脚部材と前記第４脚部材を前記設置面に対して平行にして前記ディスプレイを前記垂直姿勢で保持し、前記第１連動機構により連動して動く前記第１保持部材及び前記第１連結部材と、前記第２連動機構により連動して動く前記第２保持部材及び前記第２連結部材とを前記設置面に対して平行にすると共に、前記第１脚部材、前記第２脚部材、前記第３脚部材及び前記第４脚部材を前記設置面に対して垂直にすることにより前記ディスプレイを前記水平姿勢で保持する
ディスプレイ用スタンドである。
【発明の効果】
【０００７】
開示の技術によれば、ディスプレイを垂直姿勢と水平姿勢に変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本実施形態のディスプレイシステムの一例を示す図。
【図２】本実施形態のディスプレイシステムの一例のスタンドの構成を説明する図。
【図３】本実施形態のディスプレイシステムの一例のスタンドの構成を説明する図。
【図４】本実施形態のディスプレイシステムの一例のスタンドの変形について説明する図。
【図５】本発明のディスプレイシステムの分解図を示す図。
【図６】ディスプレイの背面図と、その部分拡大図。
【図７】スタンドの背面を説明する図。
【図８】装着ブラケットのスタッドと、ジョイント板の直線状レール部との勘合状態を説明する分解斜視図。
【図９】装着ブラケットのスタッドと、ジョイント板の直線状レール部との勘合状態を説明する背面図及び断面図。
【図１０】装着ブラケットの２箇所のスタッドと、ジョイント板の屈曲状レール部との勘合状態を説明する図。
【図１１】ディスプレイに装着ブラケットを介して設けられた３箇所のスタッドの位置関係を示す図。
【図１２】回転時の３つのスタッドとレール部の位置を説明する図。
【図１３】スタンドから、背面カバーを取り外した、付勢部材を説明する背面斜視図。
【図１４】回転時の３つのスタッドとレールと付勢部材の位置を説明する図。
【図１５】本実施形態のディスプレイシステムの一例を示す図。
【図１６】本実施形態のディスプレイシステムの一例の垂直姿勢と水平姿勢との間の変形について説明する図。
【図１７】本実施形態のディスプレイシステムの一例のディスプレイの回転について説明する図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して本発明を実施するための形態について説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付し、重複する説明を省略する。以下、図面を参照して本開示を実施するための形態について説明する。各図面において、同一構成部分には同一符号を付し、重複した説明を省略する場合がある。
【００１０】
＜ディスプレイシステム全体＞
図１は、本実施形態のディスプレイシステムの一例を示す図。図１（ａ）は、ディスプレイ１００を垂直姿勢で使用する際のディスプレイシステム１の前方からの斜視図である。図１（ｂ）は、ディスプレイ１００を垂直姿勢で使用する際のディスプレイシステム１の後方からの斜視図である。図１（ｃ）は、ディスプレイ１００を水平姿勢で使用する際のディスプレイシステム１の斜視図である。
【００１１】
［ディスプレイシステム］
本実施形態のディスプレイシステム１は、ディスプレイ１００と、スタンド３００と、を備える。ディスプレイシステム１は、スタンド３００を変形することによって、ディスプレイ１００を垂直姿勢と水平姿勢にすることができる。
【００１２】
ディスプレイ１００が垂直姿勢の場合（図１（ａ）、図１（ｂ））には、ディスプレイ１００の画面は、地面に対して垂直になる。ディスプレイシステム１のスタンド３００は、後述する脚部材の一部を地面に平行に延在させることにより、ディスプレイ１００を垂直な状態で安定して支持するようになっている。
【００１３】
ディスプレイ１００が水平姿勢の場合（図１（ｃ））には、ディスプレイ１００の画面は、地面に対して平行になっている。ディスプレイシステム１のスタンド３００は、ディスプレイ１００をテーブルのように支持することにより、垂直な状態で安定して支持するようになっている。
【００１４】
［ディスプレイ］
本実施形態のディスプレイ１００は、液晶ディスプレイや有機ＥＬ（Ｅｌｅｃｔｒｏ−ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイ、電子ペーパー等のいわゆるフラットパネルディスプレイである。なお、ディスプレイとしては、例えば、ホワイトボード、黒板、掲示板、ポスターボード、キャンバス等の掲示用、表示用のボードであってもよい。また、電子黒板（インタラクティブ・ホワイトボード）、インタラクティブフラットパネルディスプレイ、タッチパネル等の電子パネル等の入力可能な表示装置でもよい。
【００１５】
［スタンド］
本実施形態のスタンド３００は、ディスプレイ１００を垂直姿勢や水平姿勢で保持する。さらに、スタンド３００は、ディスプレイ１００をスタンド３００に対して回転可能に保持する。
【００１６】
＜スタンドの詳細＞
次に、スタンド３００の詳細について説明する。
【００１７】
図２、図３は、本実施形態のディスプレイシステム１のスタンド３００の構成を説明する図である。図２は、スタンド３００がディスプレイ１００を垂直姿勢で保持している図である。図３は、スタンド３００がディスプレイ１００を水平姿勢で保持している図である。
【００１８】
スタンド３００は、脚部材３１１、３１２、３１３、３１４と、連結部材３２１、３２２と、梁部材３５１、３５２を備える。脚部材３１１と脚部材３１２は、連結部材３２１に回転可能に連結されている。脚部材３１３と脚部材３１４は、連結部材３２２に回転可能に連結されている。また、脚部材３１１と脚部材３１３は、梁部材３５２で連結されている。脚部材３１２（連結部材３２１）と脚部材３１４（連結部材３２２）は、梁部材３５１で連結されている。
【００１９】
さらに、スタンド３００は、保持部材３３１、３３２と、梁部材３３５、３３６と、回転機構３６０と、を備える。スタンド３００は、保持部材３３１、３３２と、梁部材３３５、３３６と、回転機構３６０により、ディスプレイ１００を保持する。例えば、スタンド３００の保持部材３３１、３３２は、回転機構３６０を介して、ディスプレイ１００を保持する。保持部材３３１は、連動機構３４１により連結部材３２１と連動している。当該連動機構３４１により、保持部材３３１と連結部材３２１とを連動して動かすことができる。保持部材３３２は、連動機構３４２により連結部材３２２と連動している。当該連動機構３４２により、保持部材３３２と連結部材３２２とが連動して動かすことができる。回転機構３６０は、ディスプレイ１００をスタンド３００に対して回動可能に保持する。回転機構３６０の詳細については後述する。
【００２０】
連動機構３４１は、保持部材３３１に固定された歯車３４３と、連結部材３２１に固定され歯車３４３を組み合わせられる歯車３４４を備える。また、連動機構３４２は、保持部材３３２に固定された歯車３４５と連結部材３２１に固定され歯車３４５を組み合わせられる歯車３４６を備える。なお、本実施形態においては、歯車３４３と歯車３４４、歯車３４５と歯車３４６を直接組み合わせているが、当該歯車の間に別の歯車を介してもよい。
【００２１】
脚部材３１２は、キャスター３８２を備える。連結部材３２１は、キャスター３８１を備える。また、脚部材３１４は、キャスター３８４を備える。連結部材３２２は、キャスター３８３を備える。このように、キャスター３８１、３８２、３８３、３８４を備えることによって、ディスプレイシステム１全体を当該キャスターにより移動させたり、向きを変えたりすることができる。
【００２２】
スタンド３００は、脚部材３１２と連結部材３２１とを接続するガススプリング３７１を備える。また、脚部材３１４と連結部材３２２とを接続するガススプリング３７２を備える。
【００２３】
図２のように、ディスプレイ１００を垂直姿勢で保持する場合には、脚部材３１１、３１３でディスプレイ１００を支えると共に、脚部材３１２、３１４が設置面に対して平行した状態でディスプレイ１００を支える。そのようディスプレイ１００を支えることによって、スタンド３００は、ディスプレイ１００を垂直姿勢で保持する場合において、安定して保持することができる。
【００２４】
また、図３のように、ディスプレイ１００を水平姿勢で保持する場合には、脚部材３１１、３１２、３１３、３１４がテーブルの脚のようになり、ディスプレイ１００を支える。そのようディスプレイ１００を支えることによって、スタンド３００は、ディスプレイ１００を水平姿勢で安定して保持することができる。
【００２５】
上述の説明では、ディスプレイ１００を垂直姿勢から水平姿勢にしたが、図４（ｂ）において、保持部材３３１を矢印Ａと反対方向に会同させることによって、ディスプレイ１００を水平姿勢から垂直姿勢にすることもできる。
【００２６】
なお、脚部材３１１、３１２、３１３、３１４がそれぞれ第１脚部材、第２脚部材、第３脚部材、第４脚部材の一例である。連結部材３２１、３２２がそれぞれ第１連結部材、第２連結部材の一例である。保持部材３３１、３３２がそれぞれ第１保持部材、第２保持部材の一例である。連動機構３４１、３４２がそれぞれ第１連動機構、第２連動機構の一例である。また、歯車３４３、３４４、３４５、３４６がそれぞれ第１歯車、第２歯車、第３歯車、第４歯車の一例である。
【００２７】
＜ディスプレイシステム（スタンド）の変形＞
次に、ディスプレイシステム１のスタンド３００の変形について説明する。
【００２８】
図４は、本実施形態のディスプレイシステムの一例のスタンドの変形について説明する図である。図４（ａ）は、ディスプレイ１００が垂直姿勢で保持されている状態を表す図である。図４（ｂ）は、ディスプレイ１００が垂直姿勢から水平姿勢に変形している途中の図である。図４（ｃ）は、ディスプレイ１００が水平姿勢で保持されている状態を表す図である。図４（ｄ）は、図４（ｂ）の連動機構３４１部分を拡大した図である。なお、図４では、スタンド３００の脚部材３１１、３１２の側について説明しているが、反対側、すなわち、スタンド３００の脚部材３１３、３１４の側も同様である。
【００２９】
図４（ａ）のディスプレイ１００が垂直姿勢の場合は、保持部材３３１と連結部材３２１が設置面Ｇに対して垂直になっている。また、脚部材３１１が設置面Ｇに対して垂直に、脚部材３１２が設置面Ｇに対して平行になっている。なお、同様に保持部材３３２と連結部材３２２が設置面Ｇに対して垂直になっている。また、脚部材３１３が設置面Ｇに対して垂直に、脚部材３１４が設置面Ｇに対して平行になっている。
【００３０】
図４（ａ）のディスプレイ１００を垂直姿勢で保持する状態から、ディスプレイ１００を図４（ｂ）のように矢印Ａの方向に倒す。そのようにディスプレイ１００を倒すと、その倒す動きと連動して、図４（ｄ）の連動機構３４１によって連結部材３２１も矢印Ｂの方向に回動する。この時に、脚部材３１２はガススプリング３７１により付勢力Ｆを付与されながら矢印Ｃ方向に回動する。これにより、脚部材３１２が設置面Ｇに対して干渉しないようになっている。そして、図４（ｃ）のように、水平姿勢になったときには、ガススプリング３７１の付勢力Ｆによって、脚部材３１２が矢印Ｄの方向に回動して、設置面Ｇに対して垂直になるようになる。
【００３１】
図４（ｃ）のディスプレイ１００が水平姿勢の場合は、保持部材３３１と連結部材３２１が設置面Ｇに対して平行になっている。また、脚部材３１１、３１２が設置面Ｇに対して垂直になっている。なお、同様に保持部材３３２と連結部材３２２が設置面Ｇに対して平行になっている。また、脚部材３１３、３１４が設置面Ｇに対して垂直になっている。
【００３２】
＜回転機構の詳細＞
［回転機構の構成］
図５は、本発明の回転機構３６０の構成を示す図である。本実施形態のディスプレイシステム１において、ディスプレイ１００は、回転機構３６０により保持されている。
【００３３】
回転機構３６０は、ディスプレイ１００の画面を横向きと縦向きに回動可能に保持する。回転機構３６０は、装着ブラケット２と、取付機構４と、背面カバー５を備える。
【００３４】
ここで、ディスプレイシステム１の組立てについて説明する。
【００３５】
まず最初に、［１］で装着ブラケット２を、ディスプレイ１００の背面１１０に取り付ける。その後、［２］で装着ブラケット２を取り付けたディスプレイ１００を、取付機構４に取り付ける。取付機構４は、保持部材３３１と保持部材３３２との間に連結される横板であるジョイント板４１を備えている。
【００３６】
そして、［３］で、取付機構４の嵌合部をカバーするように、ジョイント板４１の背面に、背面カバー５を装着する。
【００３７】
この［１］、［２］、［３］の取り付けは、一番最初のセッティングのときだけ行う。
【００３８】
一番最初のセッティングのときにディスプレイ１００の取り付けを行うと、スタンド３００に対してディスプレイ１００は回転も昇降もできるため、スタンド３００に対してディスプレイ１００の状態（横長/縦長の設置状態、高さ）を変えるときに、ディスプレイ１００を着脱する必要がない。
【００３９】
さらに、スタンド３００の下には、キャスター３８１、３８２、３８３、３８４がついており、組立てた状態で、ディスプレイシステム１を移動させる（運ぶ）ことができる。なお、ディスプレイ１００の左右方向の角度を調整したい場合は、ディスプレイシステム１全体の方向を、キャスター３８１、３８２、３８３、３８４によって調整する。
【００４０】
また、ディスプレイ１００を縦長に配置された状態にすることで、ディスプレイ１００の幅はスタンド３００の保持部材３３１、３３２の間隔とほぼ同じ幅になる。そのため、展示会等のために、複数の同じ型のスタンドシステムを、荷積みして運ぶ場合も、スペースを取らずに積み込むことができる。
【００４１】
そのため、ディスプレイシステム１の移動、ディスプレイ１００の回転、昇降が組み立てたままで可能となるため、最初に組み付けた後は、例えば、ディスプレイを壁掛けにする場合など設置方法を変更する場合を除き、ディスプレイ１００と、スタンド３００をバラバラにすることは想定されていない。
【００４２】
ただし、以下の説明における、動作や嵌合の説明のために、各ユニット内を分解して図示することもありうる。
【００４３】
図６は、装着ブラケット２を装着したディスプレイ１００の背面図と、その部分拡大図である。
【００４４】
図６に装着ブラケット２には、ディスプレイ１００の背面１１０に対して垂直に起立する３つのスタッド２１、２２、２３が設けられている。
【００４５】
また、夫々のスタッド２１、２２、２３は、固定部材であり、起立方向の根元側は円板部（２１２、２２２、２３２）であって、先端側は円板部よりも径が小さい円柱状突起（２１１、２２１、２３１）である。
【００４６】
なお、第１の固定部材であるスタッド２１の円柱状突起２１１の先端の外周には、ネジ状の溝又は突起が形成されているネジ領域２１１Ｓが設けられている。
【００４７】
また、第３の固定部材であるスタッド２３の円柱状突起２３１は、後述する付勢部材４９と連結するため、第２の固定部材であるスタッド２２の円柱状突起２２１よりも長く構成されている。
【００４８】
図７は、ディスプレイシステム１の背面を説明する図である。図７において、（ａ）はディスプレイシステム１全体の背面図であり、（ｂ）は背面カバー５を取り外した部分背面図であり、（ｃ）はジョイント板４１の周辺を示す背面図であり、（ｄ）はジョイント板４１の一部領域を拡大した背面図である。
【００４９】
図７に示すようにスタンド３００は、ジョイント板４１等を含む取付機構４と、背面カバー５とを備えている。背面カバー５は、保持部材３３１と保持部材３３２及びジョイント板４１に対して、着脱可能であり、ディスプレイ１００と、スタンド３００を組み立てる場合は、図７（ｂ）に示すように背面カバー５を外しておき、組み立て後に取り付ける。
【００５０】
図７（ｃ）に示すように取付け板であるジョイント板４１の背面側には、ガススプリングである付勢部材４９が取り付けられている。
【００５１】
なお、本例では、ジョイント板４１は、保持部材３３１と保持部材３３２との間に連結される横板である例を示しているが、ジョイント板は、保持部材３３１と保持部材３３２を連結する梁部材３３５、３３６の少なくとも一部に取り付けられている構成（即ち、支柱間の横板の一部である構成）であってもよい。
【００５２】
さらに、図７（ｄ）に示すように、ジョイント板４１には、直線状レール孔４１１と、直線状の直角に曲がった屈曲状レール部４１２とが形成されている。ここで、屈曲状レール部４１２における「略直角に曲がった」とは、９０°に対して±３°程度の誤差を許容するものとする。
【００５３】
直線状レール孔４１１と、屈曲状レール部４１２とは離間して配置されている。また、直線状レール孔４１１と屈曲状レール部４１２の溝孔の端部は、丸みを帯びている。
【００５４】
また、溝孔である直線状レール孔４１１の周囲には、小判状の凹み部４１３が形成されている。
【００５５】
一方、屈曲状レール部４１２の溝孔周囲には、Ｌ字補強板４１４が予め取りつけられている。Ｌ字補強板４１４は、摺動性が良好な素材で構成されていればよく、例えば、樹脂で形成されている。以後、Ｌ字補強板４１４と、Ｌ字状の溝孔とを合わせて、屈曲状レール部４１２とする。
【００５６】
また、直線状レール孔４１１を取り囲む凹み部４１３の斜め上方には、支持突起４１５が形成されている。図７（ｃ）に示すように、支持突起４１５には、付勢部材４９の一端が連結される。
【００５７】
図６に示すスタッド２１は、直線状レール孔４１１に沿って摺動可能であり、スタッド２２、２３は、屈曲状レール部４１２の溝孔の直線部にそれぞれ沿って摺動可能である。
【００５８】
３つのスタッド２１、２２、２３と、直線状レール孔４１１、屈曲状レール部４１２との連結について、以下において図８〜１０を用いて説明する。
【００５９】
［直線状レール部とスタッドの連結］
図８は、装着ブラケット２のスタッド２１と、ジョイント板４１の直線状レール孔４１１との勘合状態を説明する分解斜視図である。
【００６０】
図９は、装着ブラケット２のスタッド２１と、ジョイント板４１の直線状レール孔４１１との勘合状態を説明する背面図及び断面図である。図９において（ａ）は背面カバー５を取り外したディスプレイシステム１の背面図であり、（ｂ）は直線状レール部ＲＬ及びスタッド２１の拡大図であり（ｃ）は（ｂ）のＡＡ断面図であり、（ｄ）は（ｃ）の拡大図である。
【００６１】
図８に示すように、回転機構３６０のジョイント板４１には、斜めに延伸する長円形状に貫通孔（溝孔）が形成されることで直線状レール孔４１１が形成されている。ジョイント板４１及びスタッド２１、２２、２３、及びスペーサー４５ａ（図１０を参照）、４５ｂ（図１０を参照）、４５ｃは板金製である。板金は、例えば、鉄、ステンレス、アルミニウム、又はチタン、あるいはこれらの合金で構成されている。
【００６２】
この直線状レール孔４１１の表裏を、同じく長円形状に溝孔が設けられた薄い２枚のスライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂによって、ジョイント板４１を挟み込むように、ねじ４３と枠部４４によって締結されている。
【００６３】
そして、直線状レール孔４１１が形成されたジョイント板４１と、２枚のスライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂが一体となって締結されて直線状レール部ＲＬを構成している。
【００６４】
２枚のスライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂは、例えば、リン青銅板によって構成されている。この構成によって直線状レール部ＲＬの表裏の表面は滑らかで安定した摩擦係数を得ることができる。なお、本例では、スライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂの素材の一例として、リン青銅を例としているが、表面性が良好で、磨耗に強い材質であれば、他の摺動素材として、例えば、トルクヒンジ等の一般的な摺動部品に使用可能な青銅や、鉛、ニッケル、ビスマス、硫黄、スズ、亜鉛等を含む青銅系の合金等であってもよい。
【００６５】
前提として、正面側（表面側）は、スライド抵抗板４２Ａを、スライド抵抗板４２Ａの溝孔よりも大きい孔部を有する枠部４４によって、ジョイント板４１に抑えつけながら、枠部４４とスライド抵抗板４２Ａとが一緒に、ジョイント板４１にネジ止めにより締結しておく。一方、背面側（裏面側）は、スライド抵抗板４２Ｂを、小判状の凹み部４１３に嵌め込み、ネジ４３によって、ジョイント板４１と締結しておく。
【００６６】
そして、このようにこの直線状レール部ＲＬに、ディスプレイ１００に装着ブラケット２を介して設けられたスタッド２１が勘合する。
【００６７】
この際、スタッド２１の円柱状突起２１１の先端はネジ領域２１１Ｓが形成されており、スタッド２１の円柱状突起２１１が直線状レール部ＲＬ（図９（ｂ）参照）に挿入した状態で、図９（ｃ）、図９（ｄ）に示すように、円柱状突起２１１のネジ領域２１１Ｓが、スペーサー４５ｃとバネワッシャ４６を介して、ナット４７で一定の摺動抵抗になるように調整されて、締め付けられる。
【００６８】
上記構成によって、スタッド２１が直線状レール部ＲＬを往復移動する際に、その途中状態でも動かされる力が摺動抵抗以下の力ならその状態を保持して止まることができる。
【００６９】
［屈曲状レール部と２つのスタッドの連結］
図１０は、装着ブラケット２の２箇所のスタッド２２、２３と、ジョイント板４１の屈曲状レール部４１２との勘合状態を説明する図である。図１０において、（ａ）は、屈曲状レール部４１２のＬ字状の溝孔に２箇所のスタッド２２、２３が挿入した状態を示す図、（ｂ）は第２の固定部材であるスタッド２２の先端部に、スペーサー４５ａが装着された状態、（ｃ）は、スタッド２２の先端部に、Ｅリング４８ａが装着された状態を示す図である。また、図１０（ｄ）は第３の固定部材であるスタッド２３の先端部に、スペーサー４５ｂが装着された状態、（ｅ）は、スタッド２３の先端部に、Ｅリング４８ｂが装着された状態を示す図である。
【００７０】
図１０（ａ）に示すように、ジョイント板４１上に設けられた屈曲状レール部４１２のＬ字状の溝孔に、ディスプレイ１００に装着ブラケット２を介して取りつけられた２箇所のスタッド２２、２３を挿入する。そして、図１０（ｂ）、図１０（ｄ）に示すようにスタッド２２、２３それぞれの先端側の円柱状突起２２１、２３１にスペーサー４５ａ、４５ｂが挿入されて、図１０（ｃ）、図１０（ｅ）に示すように、Ｅリング４８ａ、４８ｂで締結される。
【００７１】
なお、スタッド２１では先端側の円柱状突起２１１の側面が直線状レール孔４１１の溝孔の内側面と接触するが、スタッド２２、２３は、根元側の円板部２２２、２３２の側面が、屈曲状レール部４１２の溝孔の内側面と接触する。
【００７２】
このように締結される構成によって、ジョイント板４１上に設けられた屈曲状レール部４１２に対して、抵抗なく、スムーズに摺動移動可能な状態で、スタッド２２と２３が勘合状態になる。
【００７３】
［３つのスタッドの位置関係］
図１１にディスプレイ１００に装着ブラケット２を介して設けられた３箇所のスタッド２１、２２、２３の位置関係を示す。詳しくは、図１１（ａ）は、ディスプレイ１００の背面図を示し、図１１（ｂ）は、３箇所のスタッド２１、２２、２３の位置関係説明図を示す。
【００７４】
図１１（ｂ）を参照して、ディスプレイ１００のスタッド２２の位置をＡ、スタッド２３の位置をＢ、スタッド２１の位置をＣとする。そして、辺ＡＢに垂直でＡＢ＝ＢＤとなる位置をＤとする。Ａ、Ｂ、Ｄによって形作られる直角二等辺三角形ＡＢＤにおいてスタッド２１の位置Ｃは辺ＡＤのほぼ中点の位置に位置する。
【００７５】
図１２は、回転時の３つのスタッドとレール部の位置を説明する図である。図１２において、（ａ）、（ｂ）は、ディスプレイ１００が横長状態を示す図、（ｃ）、（ｄ）は回転途中の状態を示す図、（ｅ）、（ｆ）は縦長状態を示す図である。
【００７６】
図１２（ｂ）は図１２（ａ）の取付機構４の嵌合部の拡大図に相当し、図１２（ｄ）は図１２（ｃ）の取付機構４の嵌合部の拡大図に相当し、図１２（ｆ）は図１２（ｅ）の取付機構４の嵌合部の拡大図に相当する。
【００７７】
なお、図１２においては、スタッド２１、２２、２３の中心位置をより明確に示すため、スペーサー４５ａ、４５ｂ、４５ｃよりも背面側の締結部材（バネワッシャ４６、ナット４７、Ｅリング４８ａ、４８ｂ）は省略して示している。
【００７８】
回転機構３６０に設けられたジョイント板４１には、屈曲状レール部４１２と、スライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂで挟まれて構成される直線状レール部ＲＬの２箇所のレール形状が設けられている。
【００７９】
屈曲状レール部４１２は位置Ａ、Ｂ、Ｄを結んだ直角に交わる二直線状のレール形状である。即ち、屈曲状レール部４１２の２つの端部及び屈曲点は、直角二等辺三角形ＡＢＤの頂点と略等しい位置にある。
【００８０】
そのため、ディスプレイ１００が横長状態のときのスタッド２２、２３の位置Ａ−Ｂから、縦長状態のときのスタッドの２２、２３の位置Ａ''−Ｂ''となったときも、ＡＢ＝ＢＤのため、横長状態の場合も、縦長状態の場合も、端部と屈曲点の位置にスタッド２２、２３が位置することになり、その状態からは動きにくくなる。
【００８１】
ここで、図１２（ａ）⇒（ｃ）⇒（ｅ）に示すように、ディスプレイ１００を横向き（横長状態）から縦向き（縦長状態）に回動させると、スタッド２１の位置は直線上を、上がって下がるという往復運動する軌跡をたどる。そして、スタッド２２が屈曲状レール部４１２の一辺に沿って、ＡからＢの位置に降下するように移動し、スタッド２３が屈曲状レール部４１２の他辺に沿ってＢからＤの位置に移動する。
【００８２】
反対に、図１１（ｅ）⇒（ｃ）⇒（ａ）に示すように、ディスプレイ１００を縦向きから横向きに回動させるときも、スタッド２１の位置は直線上を、上がって下がる往復運動する軌跡をたどる。そして、スタッド２２が屈曲状レール部４１２の一辺に沿って、ＢからＡの位置に上昇するように移動し、スタッド２３が屈曲状レール部４１２の他辺に沿ってＤからＢの位置に移動する。
【００８３】
回転機構３６０に設けられたジョイント板４１に、この軌跡に対応したレールとして直線状レール部ＲＬを設けている。その構成として、直線状レール部ＲＬは、横向きの際の、直角二等辺三角形ＡＢＤの垂線Ｐである、位置Ｂ、Ｃを結んだ線に一致するように延伸している。
【００８４】
さらに、ディスプレイ１００の向きを変える回動時に、直線状レール部ＲＬ上を、往復移動するスタッド２１のために、溝孔の表裏側に、リン青銅板製のスライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂを設けることで、摺動抵抗を生じる。そのため、ディスプレイ１００の向きを変更時その途中の位置で止めた状態を維持することが可能になる。
【００８５】
このような構成により、本発明では、ディスプレイの着脱無し、さらには、係合部の着脱等の回転以外の他の動作も不要で、手動でディスプレイの横向きと縦向きの変更が可能となる。さらにスライド抵抗板の摺動抵抗により、変更途中のその状態で止めることが可能で、大きな力も必要なく可動できる。
【００８６】
また、第２の固定部材であるスタッド２２は、ディスプレイ１００の重心に近い位置に配置されている。図１２に示すように、スタッド２２は、ディスプレイを横長状態から縦長状態に回転時する際に、屈曲状レール部４１２において、Ａ⇒Ｂの位置にほぼ垂直に下降するように移動する。そのため、ディスプレイ１００の重心も、Ａ⇒Ｂの距離の分、下降することになる。
【００８７】
この重心移動により、ディスプレイ１００を横長状態から縦長状態に変更する際に、その最上端位置がほぼ変わらず回転させることができる。よって、ディスプレイの横向きも縦向きもほぼ同じ最上端位置なのでその位置にかかる荷重に耐えることができるスタンドベース部の大きさと重量が決まり、必要以上に大きく重くする必要が無くなる。
【００８８】
［付勢部材］
図１３は、ディスプレイシステム１から、背面カバー５を取り外した、付勢部材４９を説明する背面斜視図である。図１３（ａ）はディスプレイシステム１のディスプレイ１００の背面部分を示す部分図、図１３（ｂ）は取付機構４の背面の拡大図である。
【００８９】
図１３に示すように、ディスプレイ１００が横長状態のときに、装着ブラケット２に設けられたスタッド２１を覆うように、付勢部材４９としてガススプリングによって付勢力が付加される。
【００９０】
詳しくは、図１３（ｂ）に示すように、付勢部材４９の一端は、ジョイント板４１の直線状レール孔４１１の上方に設けられる支持突起４１５に連結され、付勢部材４９の他端は、第３の固定部材であるスタッド２３の円柱状突起２３１と連結されている。これにより、付勢部材４９は、ディスプレイ１００が横長状態のときに、直角二等辺三角形ＡＢＤの垂線Ｐ上にくるように配置される。
【００９１】
図１４は、回転時の３つのスタッドとレールと付勢部材の位置を説明する図である。図１４において、（ａ）、（ｂ）はディスプレイ１００が横長状態を示す図、（ｃ）、（ｄ）は回転途中の状態を示す図、（ｅ）、（ｆ）は縦長状態を示す図である。
【００９２】
図１４（ｂ）は図１３（ａ）の取付機構４の嵌合部の拡大図に相当し、図１４（ｄ）は図１４（ｃ）の取付機構４の嵌合部の拡大図に相当し、図１４（ｆ）は図１４（ｅ）の取付機構４の嵌合部の拡大図に相当する。
【００９３】
この構成では、図１４（ｂ）に示すようにディスプレイ１００が横長状態では、付勢力は横向きの回転方向にモーメントｆがかかり、逆に図１４（ｆ）に示すようにディスプレイ１００が縦長状態では、縦向きの回転方向にモーメントｆがかかる。また、図１４（ｄ）に示すように、回転途中は、縦向きの回転方向にモーメントがかかる。
【００９４】
そして、スタッド２１がスライドするスライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂの摺動抵抗がこの付勢力によるモーメントとディスプレイ１００の重力によるモーメントの合力より強い抵抗に設定されている。仮にこの付勢部材４９が無いとディスプレイ１００を横向きで長時間使用していると、ディスプレイ１００の重力によるモーメントは縦向きの回転方向にかかるため、その位置が経時的に変動する不具合が発生する可能性がある。
【００９５】
そこで、この付勢部材４９を設けることによって、図１４（ｂ）に示すように横向きの場合には横向きのモーメントがかかり、逆に図１４（ｆ）に示すように、縦向きの場合には縦向きのモーメントがかかる働きによって、長時間でも安定してその位置を維持する効果が生まれる。
【００９６】
このように、ユーザはディスプレイを外すことなく、手動で大きな力も必要なくディスプレイの向きを変更することができるので、狭い通路や多少の段差があってもディスプレイを懸架したスタンドを容易に移動することが出来、また自分がディスプレイに筆記している時や他の人々に見せて説明する時など様々なシチュエーションに応じて最適なディスプレイの向きに変更することができる。
【００９７】
また、付勢部材４９の付勢力とスライド抵抗板４２Ａ、４２Ｂの摩擦抵抗により、本発明のディスプレイ用スタンドでは、ディスプレイの向きを変更時その途中の位置で止めた状態を維持することが可能になるとともに、ディスプレイの向き変更時の衝撃をディスプレイに与えないようにすることができる。
【００９８】
図１５は、本実施形態のディスプレイシステム１の一例を示す図である。スタンド３００によりディスプレイ１００が保持されたディスプレイシステム１の全体図とディスプレイ１００の向きを変更した際の動きを示した図である。
【００９９】
図１５に示すように本実施形態のディスプレイシステム１において、回転機構３６０により、ディスプレイ１００を横向き設置でも縦向き設置でもその最上端位置はほぼ同じでＨである。
【０１００】
スタンド３００に対する要望事項は小さく、軽くそして移動しやすいことである。移動しやすさの因子としてスタンド３００のベース部（垂直姿勢で保持している状態における脚部材３１２、３１４）の大きさ・重さが大きく寄与している。ディスプレイ１００が、例えば、インタラクティブ・フラットパネルディスプレイや電子黒板の場合には、ディスプレイ１００に対して筆記も行うので、ある決められた荷重に対してディスプレイ１００が動かない安定性もスタンド３００に求められる。
【０１０１】
ディスプレイ１００に対して筆記等を行うことを想定して荷重がかかるとすると最悪条件はこの最上端位置Ｈに荷重がかかる条件である。この時の荷重をＦ１、ディスプレイ１００とスタンド３００を含めた重量をＭｇ、そして重心位置ＰｏｓＧから奥行き方向後ろの床との設置位置までの距離をＤ１とすると、ディスプレイ１００が安定する為の条件は以下の式１を満足する必要がある。
Ｆ１・Ｈ  ＜  Ｍｇ・Ｄ１    …（式１）
【０１０２】
ディスプレイ１００の後ろからの荷重に対しても同様の式が成り立ち、その荷重をＦ２、重心位置ＰｏｓＧから前脚の床との設置位置までの距離をＤ２とすると、ディスプレイ１００が安定する為の条件は以下の式２を満足する必要がある。
Ｆ２・Ｈ  ＜  Ｍｇ・Ｄ２    …（式２）
【０１０３】
ディスプレイ１００の最上端位置Ｈは横向きでも縦向きでも変わらないので、重心位置ＰｏｓＧからの距離Ｄ１及びＤ２もディスプレイ１００の向きに依存せず変わらない。一方、これまでの一般的な既存のスタンドではディスプレイ１００の中心位置で回転する為、ディスプレイ１００の最上端位置は縦向きの時の方が高くなり、スタンドベース部の大きさはこの縦向きの時に安定するように大きさが必要な為、本実施例のスタンドよりも大きくなる。
【０１０４】
＜作用・効果＞
図１６は本実施形態のディスプレイシステム１の垂直姿勢と水平姿勢との間の変形について説明する図である。図１６（ａ）は、ディスプレイシステム１の垂直姿勢と水平姿勢との間の変形について説明する斜視図である。図１６（ｂ）は、ディスプレイシステム１の垂直姿勢と水平姿勢との間の変形について説明する側面図である。図１６に示すように、本実施形態のディスプレイシステム１によって、垂直姿勢と水平姿勢との間で変形することが可能である。このように、スタンド３００は、ディスプレイ１００を垂直姿勢と水平姿勢で保持可能になっている。ディスプレイ１００が垂直姿勢の場合には、脚部材の一部を地面に平行に延在させることにより、ディスプレイ１００を垂直な状態で安定して支持することができる。また、ディスプレイ１００が水平姿勢の場合には、ディスプレイ１００をテーブルのように支持することにより、垂直な状態で安定して支持するようになっている。また、支持部材と結合部材が連動して動くことから、支持部材と結合部材のいずれかを動かすことにより、簡単にスタンド３００を変形させることができる。それにより、ディスプレイ１００の姿勢を簡単に変更することができる。
【０１０５】
図１７は、本実施形態のディスプレイシステム１のディスプレイ１００の回転について説明する図である。図１７（ａ）は、ディスプレイシステム１のディスプレイ１００の回転変形について説明する斜視図である。図１７（ｂ）は、ディスプレイシステム１のディスプレイ１００の回転について説明する正面図である。回動機構を備えることにより、ディスプレイ１００を取り外すことなく、ディスプレイ１００を回転させて、縦向きと横向きを変更することができる。また、図１７に示すように、本実施形態のディスプレイシステム１によって、ディスプレイ１００が垂直姿勢時に、ディスプレイ１００の最上位端の位置（上端高さ位置）が変わることなく、ディスプレイ１００を回転することができる。
【０１０６】
＜変形例＞
回転機構３６０について、例えば、ディスプレイ１００が、不意に回転することを防止するために回転しないようにロック機構を備えるようにしてもよい。
【０１０７】
以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の実施形態の要旨の範囲内において、種々の変形、変更が可能である。
【符号の説明】
【０１０８】
１    ディスプレイシステム
１００    ディスプレイ
３００    スタンド
３１１    脚部材
３１２    脚部材
３１３    脚部材
３１４    脚部材
３２１    連結部材
３２２    連結部材
３３１    保持部材
３３２    保持部材
３４１    連動機構
３４２    連動機構
３４３    歯車
３４４    歯車
３４５    歯車
３４６    歯車
３６０    回転機構
３７１    ガススプリング
３７２    ガススプリング
３８１    キャスター
３８２    キャスター
３８３    キャスター
３８４    キャスター
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１０９】
【特許文献１】特許第６４５２９８６号公報
【図１】
2020205502.tif 000003
【図２】
2020205502.tif 000004
【図３】
2020205502.tif 000005
【図４】
2020205502.tif 000006
【図５】
2020205502.tif 000007
【図６】
2020205502.tif 000008
【図７】
2020205502.tif 000009
【図８】
2020205502.tif 000010
【図９】
2020205502.tif 000011
【図１０】
2020205502.tif 000012
【図１１】
2020205502.tif 000013
【図１２】
2020205502.tif 000014
【図１３】
2020205502.tif 000015
【図１４】
2020205502.tif 000016
【図１５】
2020205502.tif 000017
【図１６】
2020205502.tif 000018
【図１７】
2020205502.tif 000019