(57)【要約】      （修正有）【課題】より短期間に加硫ゴム材料の引張疲労特性を推定できる加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法を提供する。【解決手段】所望仕様の加硫ゴム材料の引張ひずみと引張ひずみエネルギ密度Ｗとの関係を把握し、かつ、ゴム材料に対して亀裂進展速度測定を行って、亀裂進展速度と引裂きエネルギとの関係を把握し、ゴム材料に対して１水準の試験ひずみでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験を行って、ゴム材料の破断時の引張ひずみと破断するまでにこのゴム材料に対して付与された引張力の付与回数ｎとを把握し、これら把握したデータに基づいて作成された縦軸をひずみエネルギ密度Ｗ、横軸を引張力の付与回数ｎとした寿命推定線Ｘ１、Ｘ２によって、所望仕様の加硫ゴム材料の任意の引張ひずみエネルギ密度Ｗに対する引張疲労寿命を推定する。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所望仕様の加硫ゴム材料の引張ひずみと引張ひずみエネルギ密度との関係を把握し、かつ、前記所望仕様の加硫ゴム材料に所定の亀裂を入れた状態で亀裂進展速度測定を行うことにより、前記亀裂の亀裂進展速度と前記亀裂が進展する際の引裂きエネルギとの関係を把握し、前記所望仕様の加硫ゴム材料に対して、１水準の試験ひずみでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験を行うことにより、前記所望仕様の加硫ゴム材料の破断時の引張ひずみと破断するまでにこの加硫ゴム材料に対して付与された引張力の付与回数とを把握して、
前記引張ひずみと前記引張ひずみエネルギ密度との関係、前記亀裂進展速度と前記引裂きエネルギとの関係、および、前記破断時の引張ひずみと前記引張力の付与回数とに基づいて、前記所望仕様の加硫ゴム材料の任意の前記引張ひずみエネルギ密度に対する引張疲労寿命を推定することを特徴とする加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法。
【請求項２】
前記破断時の引張ひずみと前記引張力の付与回数とを把握するために、前記定ひずみ引張疲労試験と前記引張試験のうち前記定ひずみ引張疲労試験を採用して、ＪＩＳ  Ｋ  ６２７０に規定されている定ひずみ引張疲労試験を行う請求項１に記載の加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法。
【請求項３】
前記定ひずみ引張疲労試験での前記試験ひずみをＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている切断時伸び（Ｅｂ）の１／３以上に設定する請求項２に記載の加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法。
【請求項４】
前記破断時の引張ひずみと前記引張力の付与回数とを把握するために、前記定ひずみ引張疲労試験と前記引張試験のうち前記引張試験を採用して、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている引張試験を行う請求項１に記載の加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法に関し、さらに詳しくは、より短期間に加硫ゴム材料の引張疲労特性を推定できる加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
加硫ゴム材料の引張強さ、伸び、モジュラス、硬度などの特性は、加硫ゴム材料の仕様（ゴムの種類、配合剤の種類、これらの配合比率、製造条件など）毎に異なっているのが一般的である。そのため、使用目的に応じて最適な特性を有する仕様の加硫ゴム材料が選択されて使用される。加硫ゴム材料の特性を推定する方法は幾つか提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
加硫ゴム材料の引張疲労特性を推定する方法としては、ＪＩＳ  Ｋ  ６２７０に規定されている加硫ゴムについての引張疲労特性を求めるための定ひずみ方法（定ひずみ引張疲労試験）が知られている。この定ひずみ引張疲労試験では、加硫ゴム材料のＳＮ曲線を得るために、試験ひずみを最低４水準以上にして引張疲労試験を実施することが要請されている。試験ひずみを最低４水準以上にして引張疲労試験を行うには多大な時間が必要になるため、より迅速に加硫ゴム材料の引張疲労特性を推定するには改善の余地がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−９０２７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、より短期間に加硫ゴム材料の引張疲労特性を推定できる加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため本発明の加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法は、所望仕様の加硫ゴム材料の引張ひずみと引張ひずみエネルギ密度との関係を把握し、かつ、前記所望仕様の加硫ゴム材料に所定の亀裂を入れた状態で亀裂進展速度測定を行うことにより、前記亀裂の亀裂進展速度と前記亀裂が進展する際の引裂きエネルギとの関係を把握し、前記所望仕様の加硫ゴム材料に対して、１水準の試験ひずみでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験を行うことにより、前記所望仕様の加硫ゴム材料の破断時の引張ひずみと破断するまでにこの加硫ゴム材料に対して付与された引張力の付与回数とを把握して、前記引張ひずみと前記引張ひずみエネルギ密度との関係、前記亀裂進展速度と前記引裂きエネルギとの関係、および、前記破断時の引張ひずみと前記引張力の付与回数とに基づいて、前記所望仕様の加硫ゴム材料の任意の前記引張ひずみエネルギ密度に対する引張疲労寿命を推定することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、所望仕様の加硫ゴム材料の任意の引張ひずみエネルギ密度に対する引張疲労寿命を推定するために、この所望仕様の加硫ゴム材料の引張ひずみと引張ひずみエネルギ密度との関係を把握し、かつ、前記亀裂進展速度測定を行って亀裂進展速度と引裂きエネルギとの関係を把握し、１水準の試験ひずみでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験のいずれか一方の試験を行って加硫ゴム材料の破断時の引張ひずみと破断するまでにこの加硫ゴム材料に対して付与された引張力の付与回数とを把握すればよい。そのため、４水準以上の試験ひずみで定ひずみ引張疲労試験を実施する場合に比して、必要なデータを取得するために要する時間を大幅に短縮できる。したがって、本発明によれば、より短期間に加硫ゴム材料の引張疲労特性を推定することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】引張応力と引張ひずみとの関係を例示する説明図である。
【図２】引張ひずみと引張ひずみエネルギ密度との関係を例示する説明図である。
【図３】加硫ゴム材料の亀裂進展速度の測定装置を例示する説明図である。
【図４】亀裂進展速度と引裂きエネルギとの関係を例示するグラフ図である。
【図５】引張ひずみエネルギ密度に対する加硫ゴム材料の引張疲労寿命推定線を例示するグラフ図である。
【図６】Ａゴムの引張疲労試験結果と本発明による引張疲労寿命推定線とを比較するグラフ図である。
【図７】Ｂゴムの引張疲労試験結果と本発明による引張疲労寿命推定線とを比較するグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の加硫ゴム材料の引張疲労特性の推定方法を、図に示した実施形態に基づいて説明する。
【００１０】
加硫ゴム材料Ｒは、ゴムの種類、配合剤の種類、ゴムやそれぞれの配合剤の配合比率、製造条件（混練条件や加硫条件等）などが異なると、一般的に引張疲労特性にも違いが生じる。即ち、加硫ゴム材料Ｒは仕様が異なると引張疲労特性にも違いが生じる。本発明では、所望仕様の加硫ゴム材料Ｒの引張疲労特性として、所望仕様の加硫ゴム材料Ｒの任意の引張ひずみエネルギ密度Ｗに対する引張疲労寿命が推定される。
【００１１】
この引張疲労寿命を推定するために、この加硫ゴム材料Ｒの引張ひずみｅと引張ひずみエネルギ密度Ｗとの関係を把握する。また、この加硫ゴム材料Ｒに所定の亀裂Ｃｒを入れた状態で亀裂進展速度測定を行って、亀裂進展速度ｖと亀裂Ｃｒが進展する際の引裂きエネルギＴとの関係を把握する。さらに、このゴム材料Ｒに対して、１水準の試験ひずみｅcでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験を行って、この加硫ゴム材料Ｒの破断時の引張ひずみｅbと破断するまでにこの加硫ゴム材料Ｒに対して付与された引張力ｆの付与回数ｎとを把握する。
【００１２】
上述した引張ひずみｅと引張ひずみエネルギ密度Ｗとの関係を把握するには、加硫ゴム材料Ｒのサンプルに対して引張試験を行って、引張ひずみｅと引張応力Ｓｔとを測定する。例えば、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている引張試験を行う。この引張試験によって図１に例示する引張ひずみｅと引張応力Ｓｔとの関係（ＳＳ曲線）を把握する。
【００１３】
次いで、図１に例示するＳＳ曲線に基づいて、引張ひずみｅと引張ひずみエネルギ密度Ｗとの関係を把握する。引張ひずみエネルギ密度Ｗは、図１のＳＳ曲線と横軸（引張ひずみｅ）とで囲まれる面積（図１の斜線部）になる。そこで、例えばＳＳ曲線を積分することで、図２に例示するように、引張ひずみｅと引張ひずみエネルギ密度Ｗとの関係（関係データＤ１）を把握する。
【００１４】
上述した亀裂進展速度ｖと引裂きエネルギＴとの関係を把握するには、図３に例示するように亀裂進展速度測定装置１を用いて加硫ゴム材料Ｒのサンプルに対して亀裂進展速度測定を行う。この測定では、加硫ゴム材料Ｒのサンプルに所定の亀裂Ｃｒを入れた状態にして、所定条件で引張ひずみｅ（定ひずみ）をゼロから最大値まで繰り返し付与する。この所定条件は、引張ひずみｅを繰り返し付与する付与パターン、周波数、試験温度等である。
【００１５】
この測定装置１では、加硫ゴム材料Ｒの両端部をチャック２ａ、２ｂによって保持して、一方のチャック２ａを駆動部３により繰り返し上下移動させて、他方のチャック２ｂを一定位置に固定した状態にして、加硫ゴム材料Ｒのサンプルに繰り返し引張ひずみｅを付与する。駆動部３の動きは制御演算部５により制御される。亀裂Ｃｒはカメラ部４により撮影されて、撮影された画像データに基づいて亀裂長さｃの変化が制御演算部５により算出される。
【００１６】
加硫ゴム材料Ｒのサンプルは例えば厚さ２ｍｍにして、短冊状（幅１０ｍｍ、長さ１００ｍｍ）やＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されているダンベル形状（３号、５号、６号形状）にする。加硫ゴム材料Ｒのサンプルに引張ひずみｅを繰り返し付与する付与パターンは例えば正弦波形状、周波数は例えば１Ｈｚ〜１０Ｈｚの範囲で適宜選択する。試験温度は例えば２５℃〜４０℃の範囲で適宜選択する。引張ひずみｅの最大値は例えば０．０３〜０．３（伸びでいえば３％〜３０％）である。亀裂Ｃｒの初期形状は楔形状などにして、亀裂長さｃの初期値ｃ0は１ｍｍ〜３ｍｍ程度にして、加硫ゴム材料Ｒのサンプル幅よりも十分に小さくするとよい。
【００１７】
亀裂進展速度ｖは、引張ひずみｅの付与回数ｎを用いて、下記の（１）式に基づいて制御演算部５によって算出される。
亀裂進展速度ｖ＝ｄｃ／ｄｎ  ・・・（１）
【００１８】
ゴムの場合、亀裂進展速度（ｄｃ／ｄｎ）と引裂きエネルギＴとには以下（２）式の関係が成立し、図４に例示する関係（関係データＤ２）が得られる。
ｄｃ／ｄｎ＝（１／Ｇ）・Ｔβ  ・・・（２）
ここで、βは傾き、Ｇはエネルギ開放率であり、それぞれはこの加硫ゴム材料Ｒの固有値である。エネルギ開放率Ｇは加硫ゴム材料Ｒのサンプルに投入したエネルギと進展した亀裂Ｃｒの面積の比率である。この測定装置１（制御演算部５）によって、この加硫ゴム材料Ｒの傾きβ、引裂きエネルギＴが算出されて、図４の関係データＤ２が把握される。
【００１９】
加硫ゴム材料Ｒのサンプルが短冊状の場合、引裂きエネルギＴは以下（３）式によって表される。
Ｔ＝２ｋｃＷ・・・（３）
ここで、ｋはサンプルの伸張比λの関数でありｋ＝π／λ1/2、Ｗはひずみエネルギ密度である。
【００２０】
（２）式に（３）式を代入することにより、下記（４）式が得られる。
ｄｃ／ｄｎ＝（１／Ｇ）・（２ｋｃＷ）β  ・・・（４）
【００２１】
（４）式を変形することにより、下記（５）式が得られる。
ｄｎ＝ｄｃ／[（１／Ｇ）・（２ｋｃＷ）β]・・・（５）
【００２２】
引張ひずみｅをn回付与して（ｎ＝０→ｂ）、亀裂長さｃが初期値ｃ0からサンプルが破断する直前にｃbまで進展したとして（ｃ＝ｃ0→ｃb）、（５）式を積分すると以下（６）式が得られる。
Ｎｂ＝[１／[（１／Ｇ）・（２ｋＷ）β]]・[１／（１−β）]・（ｃb(1-β)−ｃ0(1-β)）・・・（６）
ここで、Ｎｂは加硫ゴム材料Ｒのサンプルが破断するまでの引張ひずみｅの付与回数ｎであり、ｃ0に比してｃbが十分に大きく、βが２より大きいと仮定すると、下記（７）が導出される。
（ｃb(1-β)−ｃ0(1-β)）＝−ｃ0(1-β)・・・（７）
【００２３】
（７）式を（６）式に代入することにより、下記（８）式が得られる。
Ｎｂ＝[１／[（１／Ｇ）・（２ｋＷ）β]]・[１／（β−１）]・（ｃ0(1-β)）・・・（８）
（８）式から、この加硫ゴム材料Ｒの引張疲労寿命Ｎｂは、この加硫ゴム材料Ｒの固有値、初期欠陥（ｃ0）およびひずみエネルギ密度Ｗに基づいて算出できることが分かる。
【００２４】
（８）式の両辺を常用対数にして整理すると下記（９）式が得られる。
ｌｏｇ（Ｎｂ）＝−βｌｏｇＷ＋ｌｏｇ[（ｃ0(1-β)）／[（１／Ｇ）・（β―１）・（２ｋβ）]]・・・（９）
【００２５】
（９）式をさらに整理すると下記（１０）式が得られる。
ｌｏｇＷ＝−（１／β）ｌｏｇ（Ｎｂ）＋ｌｏｇ[（ｃ0(1-β)）／[（１／Ｇ）・（β―１）・（２ｋβ）]]・・・（１０）
【００２６】
（１０）式は、縦軸をひずみ密度エネルギＷ、横軸を引張ひずみｅの付与回数ｎにした両対数グラフであり、この両対数グラフは加硫ゴム材料Ｒの引張疲労寿命推定線Ｘになる。そして（１０）式のβは（２）式に基づいて把握される。それ故、（１０）式中の（ｃ0(1-β)）／[（１／Ｇ）・（β―１）・（２ｋβ）]を把握することで、この加硫ゴム材料Ｒの任意のひずみ密度エネルギＷに対する引張疲労寿命推定線Ｘを得ることができる。しかしながら、この（ｃ0(1-β)）／[（１／Ｇ）・（β―１）・（２ｋβ）]を把握することは難しい。
【００２７】
そこで、縦軸をひずみ密度エネルギＷ、横軸を引張ひずみｅの付与回数ｎにした両対数グラフにおいて傾きが（−１／β）となる（１０）式が通過する１点を特定する。この１点を特定することにより、引張疲労寿命推定線Ｘを得ることができる。（１０）式が通過する１点を特定するには、この加硫ゴム材料Ｒのサンプルに対して、１水準の試験ひずみｅcでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験のいずれか一方の試験を行って、この加硫ゴム材料Ｒのサンプルの破断時の引張ひずみｅbと破断するまでにこの加硫ゴム材料Ｒのサンプルに対して付与された引張力ｆの付与回数ｎとを把握すればよい。
【００２８】
１水準の試験ひずみｅcでの定ひずみ引張疲労試験を行うことで、上述した引張ひずみｅbと付与された引張力ｆの付与回数ｎを把握できる。そして、把握した引張ひずみｅbと図２の関係データＤ１とに基づいて、この引張ひずみｅbでのひずみエネルギ密度Ｗを把握することができる。ここで把握された付与回数ｎとひずみエネルギ密度Ｗの値が、縦軸をひずみ密度エネルギＷ、横軸を定ひずみの付与回数ｎにした両対数グラフ上でのＰ１の座標（ｎ，W）となる。したがって、図５に例示するように、引張疲労寿命推定線Ｘ１は、このＰ１を通過する傾き（−１／β）の線分として作成される。
【００２９】
このように、１水準の試験ひずみｅcでの定ひずみ引張疲労試験を行って、Ｐ１の座座標を特定すると、Ｐ１は実際の引張疲労試験の結果なので、加硫ゴム材料Ｒの引張疲労寿命をより精度よく推定するには有利になる。定ひずみ引張疲労試験として、ＪＩＳ  Ｋ  ６２７０に規定されている定ひずみ引張疲労試験を用いるとよい。この引張疲労試験方法は周知の方法なので便利であり客観性も高くなる。
【００３０】
定ひずみ引張疲労試験の試験ひずみｅcをＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている切断時伸び（Ｅｂ）の１／３以上、より好ましくは１／２以上に設定すると、試験している加硫ゴム材料Ｒのサンプルがより早期に破断する。これに伴い、上述した引張ひずみｅbおよび引張力ｆの付与回数ｎとより迅速に把握できるので、加硫ゴム材料Ｒの引張疲労寿命をより迅速に推定するには有利になる。
【００３１】
上述した引張ひずみｅbと引張力ｆの付与回数ｎとを把握するために、引張試験を採用する場合、その引張試験での加硫ゴム材料Ｒのサンプルの破断時の引張ひずみが引張ひずみｅbとなる。そして、加硫ゴム材料Ｒのサンプルが破断するまでにこの加硫ゴム材料Ｒのサンプルに対して付与された引張力ｆの付与回数ｎは１回となる。
【００３２】
この把握した引張ひずみｅbと図２の関係データＤ１とに基づいて、この引張ひずみｅbでのひずみエネルギ密度Ｗを把握することができる。ここで把握された付与回数ｎとひずみエネルギ密度Ｗの値が、縦軸をひずみ密度エネルギＷ、横軸を定ひずみの付与回数ｎにした両対数グラフ上でのＰ２の座標（１，W）となる。したがって、図５に例示するように、引張疲労寿命推定線Ｘ２は、このＰ２を通過する傾き（−１／β）の線分として作成される。
【００３３】
尚、図１で説明した引張ひずみｅと引張応力Ｓｔとを測定する際に、この引張ひずみｅbと引張力ｆの付与回数ｎとを把握することもできる。図１のＳＳ曲線の把握とは別に、加硫ゴム材料Ｒのサンプルの引張試験を行って、この引張ひずみｅbと引張力ｆの付与回数ｎとを把握することもできる。
【００３４】
このように引張試験を採用すると、引張ひずみｅbと引張力ｆの付与回数ｎのデータを取得するために要する時間を著しく短縮できる。これに伴い、加硫ゴムＲの引張疲労寿命をより迅速に推定するには益々有利になる。引張試験として、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている引張試験を用いるとよい。この引張試験方法は周知の方法なので便利であり客観性も高くなる。
【００３５】
上記のように本発明では、所望仕様の加硫ゴム材料Ｒの引張ひずみｅと引張ひずみエネルギ密度Ｗとの関係（関係データＤ１）、亀裂進展速度ｖと引裂きエネルギＴとの関係（関係データＤ２）を把握し、かつ、１水準の試験ひずみでの定ひずみ引張疲労試験または引張試験のいずれか一方の試験を行って引張ひずみｅbと付与された引張力ｆの付与回数ｎとを把握すればよい。そのため、４水準以上の試験ひずみで定ひずみ引張疲労試験を実施する場合に比して、必要なデータを取得するために要する時間を大幅に短縮できる。したがって、本発明によれば、より短期間に所望仕様の加硫ゴム材料Ｒの任意の引張ひずみエネルギ密度Ｗに対する引張疲労寿命を推定することが可能になる。
【実施例】
【００３６】
異なる仕様の２種類の加硫ゴム材料（Ａゴム、Ｂゴム）のサンプル（厚さ２ｍｍのＪＩＳ３号ダンベル）に対して、ＪＩＳ  Ｋ  ６２７０に規定されている定ひずみ引張疲労試験（定ひずみが１．０、０．７５、０．５、０．２５）を行って、それぞれの引張疲労試験結果を図６の白ドットＥ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４、図７の白ドットＥ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４で示す。また、本発明によるＡゴムの引張疲労寿命推定線を図６の実線Ｘ１、Ｘ２で示し、Ｂゴムの引張疲労寿命推定線を図７の実線Ｘ１、Ｘ２で示す。Ａゴム、Ｂゴムそれぞれの亀裂進展速度および引裂きエネルギは、厚さ２ｍｍ、幅２０ｍｍの短冊状のサンプルに対して、図３に例示した測定装置を用いてデータを取得した。この測定では試験温度４０℃で、１０Ｈｚの正弦波波形で０．３の定ひずみをサンプルに繰り返し付与した。亀裂の初期形状は楔形状にして亀裂長さの初期値は２ｍｍに設定した。
【００３７】
図６の実線Ｘ１は、Ａゴムのサンプル（厚さ２ｍｍのＪＩＳ３号ダンベル）に対してＪＩＳ  Ｋ  ６２７０に規定されている１水準の引張ひずみ（１．０）での定ひずみ引張疲労試験（周波数４Ｈｚ、試験温度４０℃）を行うことにより、Ａゴムのサンプルの破断時の引張ひずみｅbと破断するまでにＡゴムのサンプルに対して付与された引張力ｆの付与回数ｎとを把握して作成された、傾き（−１／β）でＰ１（Ｅ１）を通過する引張疲労寿命推定線である。図６の実線Ｘ２は、Ａゴムのサンプル（厚さ２ｍｍのＪＩＳ３号ダンベル）に対してＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている引張試験（引張速度５００±５０ｍｍ／ｍｉｎ、試験温度４０℃）を行うことにより、Ａゴムのサンプルの破断時の引張ひずみｅbと破断するまでにＡゴムのサンプルに対して付与された引張力ｆの付与回数ｎ（１回）とを把握して作成された、傾き（−１／β）でＰ２を通過する引張疲労寿命推定線である。
【００３８】
図７の実線Ｘ１は、Ｂゴムのサンプル（厚さ２ｍｍのＪＩＳ３号ダンベル）に対してＪＩＳ  Ｋ  ６２７０に規定されている１水準の試験ひずみ（１．０）での定ひずみ引張疲労試験（周波数４Ｈｚ、試験温度４０℃）を行うことにより、Ｂゴムのサンプルの破断時の引張ひずみｅbと破断するまでにＢゴムのサンプルに対して付与された引張力ｆの付与回数ｎとを把握して作成された、傾き（−１／β）でＰ１（Ｅ１）を通過する引張疲労寿命推定線である。図７の実線Ｘ２は、Ｂゴムのサンプル（厚さ２ｍｍのＪＩＳ３号ダンベル）に対してＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定されている引張試験（引張速度５００±５０ｍｍ／ｍｉｎ、試験温度４０℃）を行うことにより、Ｂゴムのサンプルの破断時の引張ひずみｅbと破断するまでにＢゴムのサンプルに対して付与された引張力の付与回数ｎ（１回）とを把握して作成された、傾き（−１／β）でＰ２を通過する引張疲労寿命推定線である。
【００３９】
図６、図７により、Ａゴム、Ｂゴムのそれぞれについて、引張疲労試験結果と本発明による引張疲労寿命推定線とが近似していて、本発明によってＡゴム、Ｂゴムの引張疲労寿命を概ね精度よく推定できると考えられる。図６、図７では、ひずみエネルギ密度Ｗが同じ場合に、実線Ｘ２は実線Ｘ１に比して引張推定疲労寿命が短くなっていることが分かる。したがって、実線Ｘ２は、製品開発において潜在的な欠陥により亀裂の進展が早期に開始される場合を想定した安全率を高くした設計に有用であると考えられる。
【符号の説明】
【００４０】
１  亀裂進展速度測定装置
２  チャック
３  駆動部
４  カメラ部
５  制御演算部
Ｒ  加硫ゴム材料
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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