(57)【要約】【課題】基材による影響が少なく、安定的で光輝感が高いトナーの提供。【解決手段】結着樹脂、光輝性顔料、及び黒色着色剤を含有するトナーであって、前記光輝性顔料が、最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料であり、前記黒色着色剤の含有量が、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満であることを特徴とするトナーである。前記黒色着色剤が、カーボンブラックであることが好ましい。また、前記扁平状の顔料がマイカであることが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
結着樹脂、光輝性顔料、及び黒色着色剤を含有するトナーであって、
前記光輝性顔料が、最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料であり、
前記黒色着色剤の含有量が、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満であることを特徴とするトナー。
【請求項２】
前記黒色着色剤が、カーボンブラックである請求項１に記載のトナー。
【請求項３】
前記扁平状の顔料がマイカである請求項１から２のいずれかに記載のトナー。
【請求項４】
前記トナー中における前記黒色着色剤の平均分散粒径が０．４μｍ以上２．０μｍ以下である請求項１から３のいずれかに記載のトナー。
【請求項５】
前記光輝性顔料の含有量が、前記トナーに対して、７質量％以上２０質量％以下である請求項１から４のいずれかに記載のトナー。
【請求項６】
結着樹脂及び着色剤を含むカラートナーと、請求項１から５のいずれかに記載のトナーとを有することを特徴とするトナーセット。
【請求項７】
請求項１から５のいずれかに記載のトナーを収容することを特徴とするトナー収容ユニット。
【請求項８】
静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像してトナー像を形成する現像工程と、
前記トナー像を記録媒体に転写する転写工程と、
前記記録媒体に転写された転写像を定着する定着工程と、を含む画像形成方法であって、
前記トナーが、請求項１から５のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
静電潜像担持体と、
前記静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を記録媒体に転写する転写手段と、
前記記録媒体に転写された転写像を定着する定着手段と、を有する画像形成装置であって、
前記トナーが、請求項１から５のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トナー、トナーセット、トナー収容ユニット、画像形成方法、及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真式カラー画像形成装置が広く普及するに従い、その用途も多種多様に広がり、従来のカラー画像に加え、メタリック調の画像を印刷するトナーが望まれている。
【０００３】
このようなメタリック調の印刷ができる、光輝性顔料を含むトナーとしては、黒色着色剤及び薄片状無機結晶基質上に二酸化チタンの薄層を被覆させたパール顔料からなる着色成分を、結着樹脂に分散させたトナーが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、基材による影響が少なく、安定的で光輝感が高いトナーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としての本発明のトナーは、結着樹脂、光輝性顔料、及び黒色着色剤を含有するトナーであって、前記光輝性顔料が、最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料であり、前記黒色着色剤の含有量が、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によると、基材による影響が少なく、安定的で光輝感が高いトナーを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、以下のことを見出した。
特許文献１に記載のトナーは、黒色着色剤がトナー中に０．１〜１重量％含まれるが、黒色着色剤の含有量が多いため、黒色性が強くなり、光輝性が不十分となってしまうという問題がある。また、トナーで基材に画像を形成する際に、基材が例えば白色の場合と黒色の場合とでは、同一のトナーであっても異なるメタリック色の画像と視認されてしまうという問題がある。
そこで、本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、結着樹脂、光輝性顔料、及び黒色着色剤を含有するトナーであって、前記光輝性顔料が、最表面に金属酸化物を有する扁平状の顔料であり、前記黒色着色剤の含有量が、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満であることにより、正反射光による明度は高くなる一方、散乱方向の光による明度が抑制されるため、光輝感が向上することを見出した。また、前記トナーは、基材の色によらず（基材による影響が少なく）、安定的に光輝感が高いトナーとなることを見出した。
【０００９】
なお、本発明において、「光輝性」とは、トナーによって形成された画像を視認した際の金属光沢性の輝き、メタリック調の反射を視認できる性質をいう。
【００１０】
（トナー）
本発明のトナーは、結着樹脂、光輝性顔料、及び黒色着色剤を含有するトナーであって、前記光輝性顔料が、最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料であり、前記黒色着色剤の含有量が、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満であり、離型剤、ワックス分散剤、３価以上の金属塩を含むことが好ましく、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
【００１１】
＜結着樹脂＞
前記結着樹脂は、低温定着性及び環境安全性（残モノマーによるＶＯＣ）の点から、ポリエステル樹脂が好ましい。
【００１２】
＜＜ポリエステル樹脂＞＞
前記ポリエステル樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、一般公知のアルコールと酸との重縮合反応によって得られるものを用いることができる。
【００１３】
前記アルコールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブテンジオールなどのジオール類：１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ、ポリオキシエチレン化ビスフェノールＡ、ポリオキシプロピレン化ビスフェノールＡなどのエーテル化ビスフェノール類；これらを炭素数３〜２２の飽和もしくは不飽和の炭化水素基で置換した二価のアルコール単量体；その他の二価のアルコール単量体：ソルビトール、１，２，３，６−ヘキサンテトロール、１，４−サルビタン、ペンタエスリトールジペンタエスリトール、トリペンタエスリトール、蔗糖、１，２，４−ブタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、グリセロール、２−メチルプロパントリオール、２−メチル−１，２，４−ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、１，３，５−トリヒドロキシメチルベンゼン等の３価以上の高アルコール単量体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１４】
前記酸としては、例えば、カルボン酸などが挙げられる。
前記カルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸などのモノカルボン酸：マレイン酸、フマル酸、メサコン酸、シトラコン酸、テレフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、マロン酸、又はこれらを炭素数３〜２２の飽和もしくは不飽和の炭化水素基で置換した二価の有機酸単量体；これらの酸の無水物；低級アルキルエステルとリノレイン酸の二量体：１，２，４−ベンゼントリカルボン酸、１，２，５−ベンゼントリカルボン酸、２，５，７−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、１，２，４−ブタントリカルボン酸、１，２，５−ヘキサントリカルボン酸、１，３−ジカルボキシル−２−メチル−２−メチレンカルボキシプロパン、テトラ（メチレンカルボキシル）メタン、１，２，７，８−オクタンテトラカルボン酸エンボール三量体酸；これらの酸の無水物等の３価以上の多価カルボン酸単量体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１５】
前記結着樹脂中における前記ポリエステル樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）としては、７，０００以上３０，０００以下が好ましく、９，０００以上１５，０００以下がより好ましい。前記重量平均分子量（Ｍｗ）が７，０００以上であると、定着時にホットオフセットが生じることを抑制することができる。前記重量平均分子量（Ｍｗ）が３０，０００以下であると、基材への加熱加圧定着時におけるトナー延展性に優れ、隠蔽性が向上する。
【００１６】
前記ポリエステル樹脂の数平均分子量、重量平均分子量は、例えば、以下のようにして、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）溶解分の分子量分布をゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定することにより求めることができる。
前記ＧＰＣ測定装置としては、例えば、装置名：ＧＰＣ−１５０Ｃ（ウォーターズ社製）などが挙げられる。
具体的には、カラム（例えば、商品名：ＫＦ８０１〜８０７、ショウデックス社製）を用いる。４０℃のヒートチャンバー中で前記カラムを安定させる。この温度におけるカラムに、溶媒としてＴＨＦを毎分１ｍＬの流速で流す。試料０．０５ｇをＴＨＦ５ｇに十分に溶かした後、前処理用フィルター（例えば、商品名：クロマトディスク、倉敷紡績株式会社製、孔径：０．４５μｍ）で濾過し、最終的に試料濃度として０．０５質量％〜０．６質量％に調製した樹脂のＴＨＦ試料溶液を５０〜２００μＬ注入して測定する。
試料のＴＨＦ溶解分の重量平均分子量Ｍｗ、個数平均分子量Ｍｎの測定は、例えば、試料の有する分子量分布を数種の単分散ポリスチレン標準試料により作成された検量線の対数値とカウント数との関係から算出することができる。
検量線作成用の標準ポリスチレン試料としては、例えば、分子量が６×１０２、２．１×１０２、４×１０２、１．７５×１０４、５．１×１０４、１．１×１０５、３．９×１０５、８．６×１０５、２×１０６、４．４８×１０６のもの（ＰｒｅｓｓｕｒｅＣｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．製、又は東ソー株式会社製）を用いることができる。少なくとも１０点程度の標準ポリスチレン試料を用いるのが適当である。
検出器としては、例えば、ＲＩ（屈折率）検出器を用いることができる。
【００１７】
前記ポリエステル樹脂のガラス転移温度（Ｔｇ）としては、トナーの保存安定性の点から、４０℃以上８０℃以下が好ましく、４０℃以上７５℃以下がより好ましい。前記Ｔｇが４０℃以上であると、高温雰囲気下でのトナーの劣化を抑制し、定着時にオフセットが発生することも抑制することができる。前記Ｔｇが８０℃以下であると、定着性に優れる。
【００１８】
［結着樹脂のガラス転移点（Ｔｇ）の測定］
前記結着樹脂のガラス転移点（Ｔｇ）は、例えば、示差走査熱量計を用いることで測定することができる。
前記示差走査熱量計としては、例えば、装置名：ＤＳＣ２１０（セイコー電子工業株式会社製）などが挙げられる。
具体的には、まず、試料０．０１ｇ〜０．０２ｇをアルミニウムパンに入れて計量し、２００℃まで昇温する。その温度から降温速度：１０℃／分間で、２０℃まで冷却する。その後、試料を昇温速度：１０℃／分間で昇温させる。吸熱の最高ピーク温度以下のベースラインの延長線とピークの立ち上がり部分からピークの頂点までの最大傾斜を示す接線との交点の温度をガラス転移点とすることができる。
【００１９】
前記ポリエステル樹脂の酸価としては、３ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましい。前記酸価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であると、定着時に前記ポリエステル樹脂中の酸性基と後述する３価以上の金属塩とが程よく架橋構造を形成するため、低温定着性を維持しつつ、より優れた耐高温オフセット性を得ることができる。
前記酸価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であると、架橋構造が多くなり、耐ホットオフセット性に優れる。前記酸価が１２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であると、前記金属塩との架橋構造が多すぎず、耐ホットオフセット性、光沢性、及び低温定着性のバランスに優れる。
【００２０】
前記トナーの酸価は、ＪＩＳ  Ｋ００７０−１９９２に記載の測定方法に準拠して以下の条件で測定することができる。
試料調製：トルエン１２０ｍＬに、トナー０．５ｇ（酢酸エチル可溶成分では０．３ｇ）を加えて、室温（２３℃）で約１０時間撹拌して溶解させる。これにエタノール３０ｍＬを加えて試料溶液とする。
測定は前記装置にて計算することができるが、具体的には次のように計算することができる。予め標定されたＮ／１０苛性カリ〜アルコール溶液で滴定し、アルコールカリ液の消費量から次の計算で酸価を求めることができる。
酸価＝ＫＯＨ（ｍＬ数）×Ｎ×５６．１／試料質量（ただし、Ｎは、Ｎ／１０ＫＯＨのファクター）
前記トナーの酸価は具体的に次のような手順で決定される。
測定装置：電位差自動滴定装置  ＤＬ−５３  Ｔｉｔｒａｔｏｒ  （メトラー・トレド社製）
使用電極：ＤＧ１１３−ＳＣ  （メトラー・トレド社製）
解析ソフト：ＬａｂＸ  Ｌｉｇｈｔ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  １．００．０００
装置の校正：トルエン１２０ｍＬとエタノール３０ｍＬとの混合溶媒を使用する
測定温度：２３℃
測定条件は以下のとおりである。
〔撹拌条件〕
撹拌速度［％］：２５
撹拌時間［ｓ］：１５
〔平衡滴定条件〕
滴定液：ＣＨ３ＯＮａ
濃度［ｍｏｌ／Ｌ］：０．１
電極：ＤＧ１１５
測定単位：ｍＶ
測定前滴定液滴下
滴下量［ｍＬ］：１．０
待ち時間［ｓ］：０
滴定液滴下モード：Ｄｙｎａｍｉｃ
ｄＥ（ｓｅｔ）［ｍＶ］：８．０
ｄＶ（ｍｉｎ）［ｍＬ］：０．０３
ｄＶ（ｍａｘ）［ｍＬ］：０．５
〔測定モード：平衡滴定〕
ｄＥ［ｍＶ］：０．５
ｄｔ［ｓ］：１．０
ｔ（ｍｉｎ）［ｓ］：２．０
ｔ（ｍａｘ）［ｓ］：２０．０
〔認識条件〕
閾値：１００．０
最大変化率のみ：Ｎｏ
レンジ：Ｎｏ
頻度：Ｎｏｎｅ
〔測定終了条件〕
最大滴下量［ｍＬ］：１０．０
電位：Ｎｏ
勾配：Ｎｏ
当量点の後：Ｙｅｓ
ｎ数：１
終了条件の組み合わせ：Ｎｏ
〔評価条件〕
手順：Ｓｔａｎｄａｒｄ
電位１：Ｎｏ
電位２：Ｎｏ
再評価のための停止：Ｎｏ
【００２１】
前記ポリエステル樹脂の水酸基価としては、２５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上４５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましく、３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下がより好ましい。前記水酸基価が２５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であると、樹脂が着色し、赤味がかった色相になることを抑制することができる。前記水酸基価が４５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であると、高温高湿環境下で水分を吸着しすぎることを抑制するため、帯電量が低下し、地汚れやトナー飛散などの異常画像の発生も抑制することができる。
【００２２】
前記トナーの水酸基価は、ＪＩＳ  Ｋ００７０−１９９２に記載の測定方法に準拠して以下の条件で測定することができる。
試料調製：
（１）０．５ｍｏｌ／Ｌ水酸化カリウム滴定液の作製
水酸化カリウム４０ｇをイオン交換水５０ｍＬに溶解する。作製した水酸化カリウム水溶液の上澄みを１０ｍＬ捨てた後、メタノールを加え全量を１，０００ｍＬとする。
（２）メタノール・アセトン混合溶液の作製
メタノール１Ｌとアセトン１Ｌを混合し、ＢＴＢ試薬を１滴とＰＰ指示薬３０ｍＬを加えた後、０．１ｍｏｌ／Ｌ水酸化カリウムメタノール溶液を微赤紫色になるまで加える。
（３）トナー５ｇを三角フラスコに精評し、無水酢酸・ピリジン（１：４）混合液５ｍＬをホールピペットで加え、更にピリジン２５ｍＬをメスシリンダーで加える。これに冷却管を取り付け、９８℃のオイルバスで１．５時間反応させる。
（４）冷却管上部よりイオン交換水３ｍＬを加え、オイルバス中で更に１０分間加熱する。
（５）三角フラスコをオイルバスから取り出し室温まで冷却後、アセトンで冷却管を洗い流し冷却管を取り外す。
（６）テトラヒドロフラン５０ｍＬをメスシリンダーで加え、ＰＰ指示薬１０滴加えて（１）で作製した０．５ｍｏｌ／Ｌ水酸化カリウム滴定液で滴定する。終点付近で、（２）で作製したメタノール・アセトン混合溶液２５ｍＬを加え、滴定を続ける。微紅色が３０秒間持続する点を終点として滴定量を求める。
（７）前記（３）〜（６）の操作を試料なしで行い、空試験とする。
（８）次式により、水酸基価を算出する。
水酸基価＝［（Ｂ−Ａ）×ｆ×２８．０５／Ｓ］＋酸価
Ａ：本試験に要した０．５ｍｏｌ／Ｌ水酸化カリウム滴定液の滴定量
Ｂ：から試験に要した０．５ｍｏｌ／Ｌ水酸化カリウム滴定液の滴定量
ｆ：０．５ｍｏｌ／Ｌ水酸化カリウム滴定液のファクター
Ｓ：試料採取量（ｇ）
【００２３】
前記ポリエステル樹脂としては、結晶性ポリエステル樹脂とし、トナー中に分散させて含有させることできる。
前記結晶性ポリエステルは、結晶性を有するため、吸熱ピーク温度付近において急激な粘度低下を示す熱溶融特性を示す。つまり、溶融開始温度直前までは結晶性による耐熱保存性がよく、溶融開始温度では急激な粘度低下（シャープメルト性）を起こし、定着することから、良好な耐熱保存性と低温定着性を兼ね備えたトナーを設計することができる。
【００２４】
前記ポリエステル樹脂としては、少なくとも一部に、ウレタン／ウレア変性された結晶性ポリエステルを含むことが好ましい。
前記ウレタン／ウレア変性された結晶性ポリエステルは、鋭い吸熱曲線を有することが好ましい。
前記ウレタン／ウレア変性された結晶性ポリエステルの融点としては、６０℃以上１１０℃以下が好ましく、６５℃以上７５℃以下がより好ましい。
前記結晶性ポリエステルとして、鋭い吸熱曲線を有し、かつ、６０℃以上１１０℃以下に吸熱ピークを示すものを用いることにより、トナーの低温定着性と耐熱保存性とを両立させることできる。
【００２５】
前記結晶性ポリエステル樹脂としては、例えば、アルコール成分として、炭素数２以上１２以下の飽和脂肪族ジオール化合物と、酸性分として、炭素数２以上１２以下のジカルボン酸と、を用いて合成される結晶性ポリエステルが好ましい。前記炭素数２以上１２以下のジカルボン酸としては、飽和結合であってもよいし、不飽和結合（多重結合）を有していてもよい。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記炭素数２以上１２以下の飽和脂肪族ジオール化合物としては、例えば、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，８−オクタンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１２−ドデカンジオール、これらの誘導体などが挙げられる。
前記炭素数２以上１２以下のジカルボン酸としては、例えば、フマル酸、１，４−ブタン二酸、１，６−ヘキサン二酸、１，８−オクタン二酸、１，１０−デカン二酸、１，１２−ドデカン二酸、これらの誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、吸熱ピーク温度と吸熱ショルダー温度との差をより小さくする点から、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，８−オクタンジオール、１，１０−デカンジオール、及び１，１２−ドデカンジオールのいずれか１種類のアルコール成分と、フマル酸、１，４−ブタン二酸、１，６−ヘキサン二酸、１，８−オクタン二酸、１，１０−デカン二酸、及び１，１２−ドデカン二酸のいずれか１種類のジカルボン酸成分とから構成される結晶性ポリエステル樹脂が好ましい。
【００２６】
［結晶性ポリエステルの吸熱ピークの測定］
前記結晶性ポリエステルの吸熱ピークは、例えば、示差走査熱量計を用いることで測定することができる。
前記示差走査熱量計としては、例えば、装置名：ＤＳＣ２１０（セイコー電子工業株式会社製）などが挙げられる。
具体的には、まず、試料０．０１ｇ〜０．０２ｇをアルミニウムパンに計量し、昇温速度１０℃／分間で、１５０℃まで昇温し、吸熱の最高ピークの温度を結晶性ポリエステルの吸熱ピークとすることができる。
【００２７】
＜光輝性顔料＞
前記光輝性顔料は、最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料である。
前記扁平状とは、薄片状、鱗片状、平板状、フレーク状などと称されることもある。
本発明において、扁平状の顔料とは、非球形であり、略平坦な面を有し、かつ該略平坦な面に対して垂直方向の厚みが略均一である顔料を意味する。また、前記扁平状の顔料とは、厚みが非常に薄く、略平坦な面の長さが非常に長い形状の顔料を意味する。
略平坦な面の形状としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、略三角形、略四角形、略五角形、略六角形、略七角形、略八角形等の多角形、ランダムな不定形などが挙げられる。
扁平状の顔料は、１層であってもよいし、２層以上が積層して一次粒子となっていてもよい。また、扁平状の顔料の一次粒子が凝集し、二次粒子を形成していてもよい。
【００２８】
前記光輝性顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金色を呈するものなどが挙げられる。
前記最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料としては、例えば、金属酸化物で被覆されたマイカ顔料などが挙げられる。
前記金属酸化物としては、例えば、酸化チタンなどが挙げられる。
前記光輝性顔料は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２９】
トナー中に前記光輝性顔料が含まれることを確認する方法としては、例えば、以下のような方法が挙げられる。
まず、目視でトナーに光輝感があるかどうかを確認する。次に、トナーを２液混合型エポキシ樹脂に包埋した後、例えば、装置名：ウルトラミクロトームＵＬＴＲＡＣＵＴ−Ｓ（ライカ株式会社製）を用いて薄片化する。次に、透過型電子顕微鏡（装置名：ＪＥＭ−２１００（日本電子株式会社製）を用いて、薄片化した断面を観測することにより判断できる。
【００３０】
前記光輝性顔料が最表面に金属酸化物を有することを確認する方法としては、例えば、トナー断面のＥＤＳ（エネルギー分散型Ｘ線分析）による元素分析マッピングを行い、顔料が存在する部分に金属酸化物の被覆層があることを確認することで判断することができる。
【００３１】
前記光輝性顔料が例えばマイカであることを確認する方法としては、例えば、トナー断面のＥＤＳ（エネルギー分散型Ｘ線分析）による元素分析マッピングを行い、同時にマイカを構成する元素があるかを確認することにより判断することができる。
【００３２】
前記光輝性顔料の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナーに対して、７質量％以上２０質量％以下が好ましく、８．９質量％以上２０質量％以下がより好ましい。前記含有量が７質量％以上であると、トナーの着色力が向上し、光輝性を維持することができる。前記含有量が２０質量％以下であると、トナー中での顔料の分散性に優れ、トナーの電気抵抗を維持することができる。
前記トナー中の光輝性顔料の含有量は、例えば、ＸＰＳ（Ｘ−ｒａｙ  Ｐｈｏｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）を用いて、トナー中の光輝性顔料を構成する元素の存在量を測定することにより、定量することができる。
【００３３】
＜黒色着色剤＞
前記黒色着色剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の黒色染料、黒色顔料などが挙げられる。具体的には、カーボンブラックなどが挙げられるが、着色力、黒色度の点から、カーボンブラック単独、またはカーボンブラックと他の黒色顔料または黒色染料を併用することが好ましい。
前記黒色着色剤は、トナー中での分散安定性の点から、樹脂と黒色着色剤とが複合化されたマスターバッチとして用いられることが好ましい。
例えば、前記黒色着色剤としてカーボンブラックが用いられる場合、トナー中にカーボンブラックが含まれることを確認する方法としては、例えば、レーザーラマン分光光度法などが挙げられる。
レーザーラマン分光装置としては、例えば、顕微レーザーラマン分光装置（装置名：Ｎａｎｏｆｉｎｄｅｒ：東京インスツルメンツ株式会社製）などが挙げられる。
【００３４】
前記トナー中における前記黒色着色剤の平均分散粒径としては、０．４μｍ以上２．０μｍ以下が好ましい。前記平均分散粒径が０．４μｍ以上であると、光輝性が低下することを抑制することができる。前記平均分散粒径が２．０μｍ以下であると、光輝性及び電気抵抗を維持することができる。
【００３５】
前記トナー中における前記黒色着色剤の平均分散粒径は、例えば、前記トナーを２液混合型エポキシ樹脂に包埋した後、例えば、装置名：ウルトラミクロトームＵＬＴＲＡＣＵＴ−Ｓ（ライカ株式会社製）を用いて薄片化する。次に、透過型電子顕微鏡（装置名：ＪＥＭ−２１００（日本電子株式会社製）を用いて、薄片化した断面を観測することにより判断できる。
【００３６】
前記黒色着色剤の含有量としては、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満であり、０．００５質量％以上０．０８９質量％以下が好ましく、０．００８質量％以上０．０８９質量％以下がより好ましい。前記含有量が０．００５質量％以上であると、トナーの光輝性が向上する。前記含有量が０．０９０質量％未満であると、黒色度を維持しつつ、光輝性に優れる。
前記黒色着色剤の含有量は、ＴＧ−ＤＴＡ法を用いて測定することができるが、本発明では前記黒色着色剤の含有量が微少である。そこで、トナーを樹脂成分が可溶な溶剤に溶解させ、溶解工程で得られた混合物を遠心力で可溶物と不溶物とに分離し、得られた不溶物を乾燥させた後、ＴＧ−ＤＴＡ法による測定を行っている。
【００３７】
＜離型剤＞
前記トナーは、離型剤を含むことが好ましい。
離型剤としては、モノエステルワックスが好ましい。
モノエステルワックスは、一般的な結着樹脂との相溶性が低いため、定着時に表面に染み出しやすく、高い離型性を示し、高光沢と高い低温定着性を確保できる。
【００３８】
前記モノエステルワックスとしては、合成エステルワックスが好ましい。
前記合成エステルワックスとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、長鎖直鎖飽和脂肪酸及び長鎖直鎖飽和アルコールから合成されるモノエステルワックスなどが挙げられる。
【００３９】
前記長鎖直鎖飽和脂肪酸としては、一般式ＣｎＨ２ｎ＋１ＣＯＯＨで表わされ、ｎ＝５以上２８以下が好ましい。
前記長鎖直鎖飽和脂肪酸としては、例えば、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、ペンタデシル酸、パルミチン酸、ヘプタデカン酸、テトラデカン酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラモン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、ヘプタコサン酸、モンタン酸、メリシン酸などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４０】
前記長鎖直鎖飽和アルコールとしては、一般式ＣｎＨ２ｎ＋１ＯＨで表わされ、ｎ＝５以上２８以下が好ましい。
前記長鎖直鎖飽和アルコールとしては、例えば、アミルアルコール、ヘキシールアルコール、ヘプチールアルコール、オクチルアルコール、カプリルアルコール、ノニルアルコール、デシルアルコール、ウンデシルアルコール、ラウリルアルコール、トリデシルアルコール、ミリスチルアルコール、ペンタデシルアルコール、セチルアルコール、ヘプタデシルアルコール、ステアリルアルコール、ノナデシルアルコール、エイコシルアルコール、セリルアルコール、ヘプタデカンノオールなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。また、低級アルキル基、アミノ基、ハロゲン等の置換基を有していてもよい。
【００４１】
前記モノエステルワックスの含有量としては、トナー１００質量部に対して、５質量部以上１０質量部以下が好ましく、６質量部以上９質量部以下がより好ましい。前記含有量が５質量部以上であると、定着時における表面への染み出しに優れ、離型性が向上し、光沢性、低温定着性、及び耐高温オフセット性に優れる。前記含有量が１０質量部以下であると、トナー表面に析出する離型剤の量が増えすぎず、トナーとしての保存安定性を維持し、感光体等へのフィルミング性を向上させることができる。
【００４２】
［離型剤の融点の測定］
前記離型剤の融点は、例えば、示差走査熱量計を用いることで測定することができる。
前記示差走査熱量計としては、例えば、装置名：ＤＳＣ２１０（セイコー電子工業株式会社製）などが挙げられる。
具体的には、まず、試料０．０１ｇ〜０．０２ｇをアルミニウムパンに計量し、昇温速度１０℃／分間で、１５０℃まで昇温し、吸熱の最高ピークの温度を融点とすることができる。
【００４３】
＜ワックス分散剤＞
前記トナーとしては、ワックス分散剤を含有することが好ましい。
前記トナーがワックス分散剤を含有することにより、離型剤の分散効果が得られ、製造方法に左右されることなく安定的に保存性の向上が期待できる。また、ワックスの分散効果によりワックス径が小さくなり、感光体等へのフィルミング現象を抑制できる。
【００４４】
前記ワックス分散剤としては、スチレン、ブチルアクリレート、及びアクリロニトリルをモノマーとして含む共重合体、又は前記共重合体のポリエチレン付加物であることが好ましい。
前記結着樹脂であるポリエステル樹脂に比べて、スチレン樹脂は、一般的なワックスとの相溶性がよいため、離型剤の分散状態は小さくなりやすい。また、スチレン樹脂は、内部凝集力が弱く、ポリエステル樹脂に比べ、粉砕性に優れる。このため、離型剤の分散状態が同等であっても、ポリエステル樹脂の場合のように、ワックスと樹脂の界面が粉砕面となる確率が低く、トナー粒子表面に離型剤が存在することを抑制でき、トナーとしての保存安定性を高めることができる。
【００４５】
前記結着樹脂であるポリエステル樹脂とスチレン樹脂は非相溶であるため、光沢性が低下しやすい。しかし、一般的なスチレン樹脂の中ではＳＰ値がポリエステル樹脂に近い、アクリル種がブチルアクリレートとすることにより、非相溶のものを含有しても光沢性の低下を抑制することができる。また、アクリル種がブチルアクリレートの場合、ポリエステルの熱的特性に近いものとしやすく、ポリエステルが持つ低温定着性と内部凝集力を大きく崩すものではない。
【００４６】
前記ワックス分散剤の含有量としては、トナー１００質量部に対して、７質量部以下が好ましい。前記含有量が７質量部以下であると、ポリエステル樹脂に対する非相溶成分が多すぎず、光沢性を維持できる。また、ワックスの分散性が高くなりすぎず、耐フィルミング性、低温定着性、耐ホットオフセット性のバランスに優れる。
【００４７】
＜３価以上の金属塩＞
前記トナーとしては、３価以上の金属塩を含むことが好ましい。トナーが前記金属塩を含むことにより、定着時に結着樹脂の酸性基と架橋反応が進行し、弱い三次元的な架橋を形成するため、低温定着性を維持しつつ、耐高温オフセット性を得ることができる。
【００４８】
前記３価以上の金属塩における金属としては、３価以上の多価金属であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、鉄、ジルコニウム、アルミニウム、チタン、ニッケルなどが挙げられる。
前記３価以上の金属塩としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、サリチル酸誘導体の金属塩、及びアセチルアセトナート金属塩から選択される少なくとも一種が好ましく、３価以上のサリチル酸金属化合物がより好ましい。
【００４９】
前記３価以上の金属塩の含有量としては、トナー１００質量部に対して、０．５質量部以上２質量部以下が好ましく、０．５質量部以上１質量部以下がより好ましい。前記含有量が０．５質量部以上であると、耐ホットオフセット性に優れる。前記含有量が２質量部以下であると、耐ホットオフセット性、光沢性、低温定着性のバランスに優れる。
【００５０】
＜その他の成分＞
その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、外添剤などが挙げられる。
【００５１】
−外添剤−
前記外添剤としては、例えば、シリカ、テフロン（登録商標）樹脂粉末、ポリ沸化ビニリデン粉末、酸化セリウム粉末、炭化ケイ素粉末、チタン酸ストロンチウム粉末等の研磨剤、；酸化チタン粉末、酸化アルミニウム粉末等の流動性付与剤、凝集防止剤、樹脂粉末；酸化亜鉛粉末、酸化アンチモン粉末、酸化スズ粉末等の導電性付与剤、逆極性の白色微粒子、黒色微粒子等の現像性向上剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよく、空転等の現像ストレスに対して耐性を持たせるように選択されることができる。
【００５２】
［トナーの体積平均粒径］
トナーの体積平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、コールターカウンターマルチサイザーＩＩＩを用い、測定試料は界面活性剤を加えた電解液中に測定トナーを加え超音波分散機で１分間分散させたものを５０，０００個測定することなどが挙げられる。
前記トナーの体積平均粒径（Ｄｖ）としては、前記光輝性顔料の体積平均粒径に対し、１．２倍以上２．０倍以下が好ましい。前記トナーの体積平均粒径が１．２倍以上であると、顔料がはみ出することを抑制し、トナーとしての機能を維持することができる。
前記トナーの体積平均粒径が２．０倍以下であると、顔料隠蔽率が向上し、光輝性に優れる。
【００５３】
［トナー円形度］
前記トナーの平均円形度としては、０．９８以下が好ましく、クリーニングの点から、０．９４以下がより好ましい。前記トナーの平均円形度が０．９８以下であると、ブレードクリーニングなどを採用しているシステムであっても、感光体上及び転写ベルトでクリーニング不良が発生し、画像上の汚れを引き起こすことを抑制することができる。
例えば、前記トナーの平均円形度が０．９８以下であると、カラー写真画像など画像面積率の高いものであっても、給紙不良等で未転写の画像形成したトナーが感光体上に転写残トナーとして発生し、蓄積すると画像の地汚れが発生することを抑制することができる。また、前記トナーの平均円形度が０．９８以下であると、感光体を接触帯電させる帯電ローラ等を汚染することを抑制し、帯電能力に優れる。
【００５４】
前記トナーの平均円形度としては、例えば、フロー式粒子像分析装置（Ｆｌｏｗ  Ｐａｒｔｉｃｌｅ  Ｉｍａｇｅ  Ａｎａｌｙｚｅｒ）により測定することができる。
前記フロー式粒子像分析装置（Ｆｌｏｗ  Ｐａｒｔｉｃｌｅ  Ｉｍａｇｅ  Ａｎａｌｙｚｅｒ）としては、例えば、装置名：ＦＰＩＡ−３０００（シスメックス株式会社製）を用いることができる。
具体的には、まず、不純固形物を除去した水１００ｍＬ以上１５０ｍＬ以下に、分散剤として、界面活性剤（好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸塩）０．１ｍＬ以上０．５ｍＬ以下を加えたものを、容器に入れる。次に、測定試料を０．１ｇ〜０．５ｇ加える。次に、試料を分散した懸濁液を、１分間以上３分間以下の時間、超音波分散器で分散処理を行う。分散液濃度を３，０００個／μＬ以上１０，０００個／μＬ以下にして、前記装置により、トナーの形状を測定することで求めることができる。
【００５５】
［トナーの付着量］
画像を形成するトナーの付着量としては、０．３０ｍｇ／ｃｍ２以上０．８ｍｇ／ｃｍ２以下が好ましく、０．３５ｍｇ／ｃｍ２以上０．５ｍｇ／ｃｍ２以下がより好ましい。前記付着量が０．３０ｍｇ／ｃｍ２以上であると、基材の隠蔽率を上げることができる。前記付着量が０．８０ｍｇ／ｃｍ２以下であると、ベタ画像の膜厚が大きくなりすぎず、画像上のカラートナーを積層する際の付着量を制御できる。したがって、ホットオフセットが抑制することができる。
【００５６】
［トナー体積固有抵抗］
前記トナーの体積固有抵抗としては、転写性の点から、３.０×１０１０Ωｃｍ以上が好ましい。前記体積固有抵抗が３.０×１０１０Ωｃｍ以上であると、被転写体、及び転写ベルトへの転写性に優れ、トナーイールドが悪化することを抑制できる。
【００５７】
前記トナーの体積固有抵抗は、以下の条件で測定することができる。
まず、荷重：３０ｋｇを印加し、試料の厚み：１．０ｍｍになるよう加圧整形したトナーを、ガード電極を有する直径：１８ｍｍの円筒状の電極をもつ容器に入れる。
前記電極を抵抗測定装置（例えば、装置名：ＴＲ−１０Ｃ型  交流ブリッジ型、安藤電気社製）を用い、周波数：１ＫＨｚにおける体積固有抵抗を求める。
体積固有抵抗（Ωｃｍ）
＝［抵抗値（Ω）×主電極面積（ｃｍ２）］／ペレット厚み（ｃｍ）
【００５８】
［正反射光明度Ｌ＊（Ａ）］
以下の条件で測定するベタ画像における正反射光明度Ｌ＊（Ａ）としては、反射光の明るさの点から、９８以上が好ましい。
−測定条件−
印刷テスト紙の黒部上に付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２で形成したベタ画像に対する法線方向を０°とすると、−４５°の方向から入射光を照射し、−１５°、＋１５°、＋２５°、＋４５°、＋７５°、及び＋１１０°の各方向を受光角をとする。
前記各明度のうち、−１５°の明度Ｌ＊と、＋１５°の明度Ｌ＊との平均値を、「正反射光明度Ｌ＊（Ａ）」とする。
明度を測定する多角度測色計としては、例えば、装置名：ＢＹＫ−ｍａｃ（ＢＹＫ社製）などが挙げられる。
【００５９】
［散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）］
以下の条件で測定するベタ画像における散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）としては、基材の隠蔽性の点から、３５以上が好ましい。
−測定条件−
印刷テスト紙の黒部上に付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２で形成したベタ画像に対する法線方向を０°とすると、−４５°の方向から入射光を照射し、−１５°、＋１５°、＋２５°、＋４５°、＋７５°、及び＋１１０°の各方向を受光角をとする。
前記各明度のうち、＋７５°の明度Ｌ＊と、＋１１０°の明度Ｌ＊と平均値を、「散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）」とする。
明度を測定する多角度測色計としては、例えば、装置名：ＢＹＫ−ｍａｃ（ＢＹＫ社製）などが挙げられる。
【００６０】
［正反射光明度Ｌ＊（Ａ）と散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）との差  Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）］
前記正反射光明度Ｌ＊（Ａ）と前記散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）との差  「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」の値としては、金属的な光輝感の点から、５０を超えることが好ましく、５５以上がより好ましい。測定条件としては、前記測定条件と同様とすることができる。
【００６１】
［ＦＩ値］
トナーの光輝性の指標値として以下に定義するＦＩ値としては、３．０を超えることが好ましく、４．０以上がより好ましい。
ＦＩ値＝２．６９×［（Ｌ＊（１５°）−Ｌ＊（１１０°）１．１１／Ｌ＊（４５°）０．８６］
−測定条件−
付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２のベタ画像に対する法線方向を０°としたとき、−４５°の方向から入射光を照射し、−１５°、＋１５°、＋２５°、＋４５°、＋７５°、及び＋１１０°の各方向を受光角をとした明度Ｌ＊から、前記式を用いて算出する。
【００６２】
［トナーの製造方法］
前記トナー粒子の製造方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、公知である混練・粉砕法等の乾式法や、溶解懸濁法や乳化凝集法等の湿式法によって作製することができる。
【００６３】
（二成分現像剤）
二成分現像剤としては、前記トナーと、磁性キャリアとを有することが好ましい。
【００６４】
＜磁性キャリア＞
磁性キャリアにおける磁性体微粒子としては、例えば、マグネタイト、ガンマ酸化鉄等のスピネルフェライト、鉄以外の金属（Ｍｎ、Ｎｉ、Ｚｎ、Ｍｇ、Ｃｕ等）を一種又は二種以上含有するスピネルフェライト、バリウムフェライト等のマグネトプランバイト型フェライト、表面に酸化層を有する鉄や合金の粒子などが挙げられる。
これらの中でも、化学的な安定性の点から、マグネタイト、ガンマ酸化鉄を含むスピネルフェライト、バリウムフェライト等のマグネトプランバイト型フェライトが好ましい。
【００６５】
強磁性微粒子の種類及び含有量を選択することにより、所望の磁化を有する樹脂キャリアを使用することができる。キャリアの磁気特性としては、１，０００エルステッドにおける磁化の強さが、３０ｅｍｕ／ｇ以上１５０ｅｍｕ／ｇ以下が好ましい。
【００６６】
磁性キャリアは、磁性体微粒子と絶縁性バインダー樹脂との溶融混練物をスプレードライヤーで噴霧し製造する手段、磁性体微粒子の存在下に水性媒体中でモノマーないしプレポリマーを反応、硬化させ縮合型バインダー中に磁性体微粒子が分散された樹脂キャリアを製造する手段を用いることができる。
磁性キャリアの表面には、正又は負帯電性の微粒子又は導電性微粒子を固着させる、樹脂をコーティングするなどして帯電性を制御することができる。
表面のコート材としては、例えば、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、フッ素系樹脂などが挙げられる。
更に、正又は負帯電性の微粒子又は導電性微粒子を含んでコーティングすることができるが、シリコーン樹脂、アクリル樹脂が好ましい。
【００６７】
前記トナーと磁性キャリアとの混合比としては、トナー濃度として２質量％以上１０質量％以下が好ましい。
二成分現像剤の形状としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、粒状、球状、針状などが挙げられる。特に高磁化を要する場合は、鉄等の強磁性微粒子を用いることが好ましい。
【００６８】
（トナーセット）
本発明のトナーセットは、結着樹脂及び着色剤を含むカラートナーと、前記トナーとを有する。
前記カラートナーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜公知のカラートナーを選択することができる。
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、本発明のトナーに含まれる結着樹脂と同様のものとすることができる。
前記着色剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜公知の着色剤を選択することができる。
【００６９】
（トナー収容ユニット）
本発明のトナー収容ユニットとは、トナーを収容する機能を有するユニットに、トナーを収容したものをいう。ここで、トナー収容ユニットの態様としては、例えば、トナー収容容器、現像器、プロセスカートリッジなどが挙げられる。
トナー収容容器とは、トナーを収容した容器をいう。
現像器は、トナーを収容し現像する手段を有するものをいう。
プロセスカートリッジとは、少なくとも静電潜像担持体（像担持体ともいう）と現像手段とを一体とし、トナーを収容し、画像形成装置に対して着脱可能であるものをいう。前記プロセスカートリッジは、更に帯電手段、露光手段、クリーニング手段から選ばれる少なくとも一つを備えてもよい。
【００７０】
（画像形成装置、及び画像形成方法）
本発明の画像形成装置は、静電潜像担持体と、静電潜像形成手段と、現像手段とを少なくとも有し、更に必要に応じて、その他の手段を有する。
本発明に関する画像形成方法は、静電潜像形成工程と、現像工程とを少なくとも含み、更に必要に応じて、その他の工程を含む。
前記画像形成方法は、前記画像形成装置により好適に行うことができ、前記静電潜像形成工程は、前記静電潜像形成手段により好適に行うことができ、前記現像工程は、前記現像手段により好適に行うことができ、前記その他の工程は、前記その他の手段により好適に行うことができる。
【００７１】
本発明の画像形成装置は、より好ましくは、静電潜像担持体と、前記静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像担持体に形成された前記静電潜像を、トナーを用いて現像してトナー像を形成する、トナーを備える現像手段と、前記静電潜像担持体上に形成されたトナー像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、前記記録媒体の表面に転写されたトナー像を定着する定着手段とを含む。
また、本発明の画像形成方法は、より好ましくは、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像担持体上に形成された前記静電潜像を、トナーを用いて現像してトナー像を形成する現像工程と、前記静電潜像担持体上に形成されたトナー像を記録媒体の表面に転写する転写工程と、前記記録媒体の表面に転写されたトナー像を定着する定着工程とを含む。
【００７２】
次に、本発明の画像形成装置の一の態様について、図１を参照しながら説明する。図１に示すカラー画像形成装置１００Ａは、前記静電潜像担持体としての感光体ドラム１０（以下「感光体１０」と称することがある）と、前記帯電手段としての帯電ローラ２０と、前記露光手段としての露光装置３０と、前記現像手段としての現像器４０と、中間転写体５０と、クリーニングブレードを有する前記クリーニング手段としてのクリーニング装置６０と、前記除電手段としての除電ランプ７０とを備える。
中間転写体５０は、無端ベルトであり、その内側に配置されこれを張架する３個のローラ５１によって、矢印方向に移動可能に設計されている。３個のローラ５１の一部は、中間転写体５０へ所定の転写バイアス（一次転写バイアス）を印加可能な転写バイアスローラとしても機能する。中間転写体５０の近傍には、クリーニングブレードを有するクリーニング装置９０が配置されている。また、中間転写体５０の近傍には、記録媒体としての転写紙９５に現像像（トナー画像）を転写（二次転写）するための転写バイアスを印加可能な前記転写手段としての転写ローラ８０が、中間転写体５０に対向して配置されている。中間転写体５０の周囲には、中間転写体５０上のトナー画像に電荷を付与するためのコロナ帯電器５８が、該中間転写体５０の回転方向において、感光体１０と中間転写体５０との接触部と、中間転写体５０と転写紙９５との接触部との間に配置されている。
現像器４０は、前記現像剤担持体としての現像ベルト４１と、現像ベルト４１の周囲に併設したブラック（Ｂｋ）現像ユニット４５Ｋ、イエロー（Ｙ）現像ユニット４５Ｙ、マゼンタ（Ｍ）現像ユニット４５Ｍ、シアン（Ｃ）現像ユニット４５Ｃ、及びメタリック（Ｇ）現像ユニット４５Ｇとから構成されている。なお、ブラック現像ユニット４５Ｋは、現像剤収容部４２Ｋと現像剤供給ローラ４３Ｋと現像ローラ４４Ｋとを備えている。イエロー現像ユニット４５Ｙは、現像剤収容部４２Ｙと現像剤供給ローラ４３Ｙと現像ローラ４４Ｙとを備えている。マゼンタ現像ユニット４５Ｍは、現像剤収容部４２Ｍと現像剤供給ローラ４３Ｍと現像ローラ４４Ｍとを備えている。シアン現像ユニット４５Ｃは、現像剤収容部４２Ｃと現像剤供給ローラ４３Ｃと現像ローラ４４Ｃとを備えている。メタリック現像ユニット４５Ｇは、現像剤収容部４２Ｇと現像剤供給ローラ４３Ｇと現像ローラ４４Ｇとを備えている。また、現像ベルト４１は、無端ベルトであり、複数のベルトローラに回転可能に張架され、一部が静電潜像担持体１０と接触している。
【００７３】
以下、画像形成方法の具体的な態様について説明する。
画像処理部（以下、「ＩＰＵ」という）に送られた画像データは、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｃ（シアン）、Ｋ（ブラック）、Ｇ（メタリック）の５色の各画像信号を作成する。
次に画像処理部でＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ、Ｇの各画像信号は、書き込み部へ伝達される。上記書き込み部はＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ、Ｇ用の５つのレーザービームをそれぞれ変調・走査して、帯電部によって感光体ドラム上を帯電した後に順次各感光体ドラム上に、静電潜像を作る。ここでは、例えば第１の感光体ドラムがＫに、第２の感光体ドラムがＹに、第３の感光体ドラムがＭに、第４の感光体ドラムがＣに、第５の感光体ドラムがＧ（メタリック）に対応している。
次に、現像付着手段としての現像ユニットによって各色のトナー像が上記感光体ドラム上に作られる。また、給紙部によって給紙された転写紙は、転写ベルト上を搬送され、転写チャージャによって順次に上記感光体ドラム上のトナー像が転写紙上に転写される。
この転写工程終了後、上記転写紙は定着ユニットに搬送されて、この定着ユニットで、上記転写されたトナー像は転写紙上に定着される。
転写工程終了後、上記感光体ドラム上に残留したトナーは、クリーニング部によって除去される。
【実施例】
【００７４】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。なお、以下において、特に明記しない限り、部は質量部を示す。
【００７５】
（実施例１）
＜光輝性トナー１の製造例＞
トナーの原材料として、ポリエステルＡ（商品名：ＲＮ−３０６、花王株式会社製、Ｔｇ：５９．５℃、重量平均分子量（Ｍｗ）：７，５００）８９．０部、アクリルニトリル−ポリエチレン付加ブチルアクリレート−スチレン共重合体（商品名：ＥＸＤ−００１、三洋化成工業株式会社製）５．０部、エステルワックス（商品名：ＬＷ−１３、三洋化成工業株式会社製、融点：７０．５℃）６．０部、光輝性顔料として金属酸化物で被覆されたマイカ顔料（商品名：Ｉｒｉｏｄｉｎ  ３２３  Ｒｏｙａｌ  Ｇｏｌｄ  Ｓａｔｉｎ、Ｍｅｒｃｋ社製）２０部、黒色着色剤としてのカーボンブラック（商品名：Ｃ−４４、三菱化学株式会社製）０．１部、及びサリチル酸誘導体ジルコニウム塩（商品名：ＴＮ−１０５、保土谷化学工業株式会社製）１．０部を、へンシェルミキサー（装置名：ＦＭ２０Ｂ、日本コークス工業株式会社製）を用いて予備混合した後、一軸混練機（装置名：コニーダ混練機、Ｂｕｓｓ社製）を用いて１５０℃の温度で溶融、混練した。得られた混練物を室温まで冷却した後、ロートプレックスにて１μｍ以下に粗粉砕した。
次に、カウンタジェットミル（装置名：１００ＡＦＧ、ホソカワミクロン株式会社製）を用いて、重量平均粒径：１６μｍ±２．０μｍとなるように、粉砕エアー圧を適宜調整しながら微粉砕した後、気流分級機（装置名：ＥＪ−ＬＡＢＯ、株式会社マツボー製）を用いて、重量平均粒径：１８μｍ±２．０μｍ、８μｍ超：９８％以下、２５μｍ超：３％以下となるようにルーバー開度を適宜調整しながら分級し、光輝性トナー母体粒子１を得た。
次に、光輝性トナー母体粒子１  １００部に対し、添加剤として、商品名：ＵＦＰ−３５（電気化学工業株式会社製）０．６５部、商品名：ＺＤ−３０ＳＴ（株式会社トクヤマ製）０．４５部、及び商品名：ＭＴ−１５０ＡＦＭ（テイカ株式会社製）０．３５部を、ヘンシェルミキサーを用いて撹拌、混合し、光輝性トナー１を作製した（実施例１）。
【００７６】
（実施例２）
＜光輝性トナー２の製造例＞
光輝性トナー１の製造例において、黒色着色剤としてのカーボンブラックの含有量を０．１部から０．０１部に変更した以外は、光輝性トナー１の製造例と同様にして、光輝性トナー２を作製した（実施例２）。
【００７７】
（実施例３）
＜光輝性トナー３の製造例＞
光輝性トナー１の製造例において、光輝性顔料の含有量を２０部から１０部に変更した以外は、光輝性トナー１の製造例と同様にして、光輝性トナー３を作製した（実施例３）。
【００７８】
（実施例４）
＜光輝性トナー４の製造例＞
光輝性トナー１の製造例において、光輝性顔料の含有量を２０部から８部に変更し、黒色着色剤としてのカーボンブラックの含有量を０．１部から０．００５部に変更した以外は、光輝性トナー１の製造例と同様にして、光輝性トナー４を作製した（実施例４）。
【００７９】
（実施例５）
＜光輝性トナー５の製造例＞
光輝性トナー１の製造例において、光輝性顔料の含有量を２０部から２５部に変更した以外は、光輝性トナー１の製造例と同様にして、光輝性トナー５を作製した（実施例５）。
【００８０】
（比較例１）
＜光輝性トナー６の製造例＞
光輝性トナー１の製造例において、黒色着色剤としてのカーボンブラックの含有量を０．１部から０．１２部に変更した以外は、光輝性トナー１の製造例と同様にして、光輝性トナー６を作製した（比較例１）。
【００８１】
（比較例２）
＜光輝性トナー７の製造例＞
光輝性トナー１の製造例において、黒色着色剤としてのカーボンブラックを加えなかった以外は、光輝性トナー１の製造例と同様にして、光輝性トナー７を作製した（比較例２）。
【００８２】
（二成分現像剤の製造例）
＜キャリアＡの作製＞
シリコーン樹脂（オルガノストレートシリコ−ン）１００部、トルエン１００部、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン５部、及びカーボンブラック１０部を混合し、混合物とした。前記混合物をホモミキサーで２０分間分散し、コート層形成液を調製した。
このコート層形成液を芯材として、Ｍｎフェライト粒子（重量平均粒径：３５μｍ）を用いて、芯材表面において平均膜厚：０．２０μｍとなるように、流動床型コーティング装置を使用して、流動槽内の温度：各７０℃に制御して塗布し、乾燥させた。
得られたキャリアを電気炉中にて、１８０℃で２時間焼成し、キャリアＡを作製した。
【００８３】
＜二成分現像剤の製造例＞
作製した各光輝性トナーと、キャリアＡとを、ターブラーミキサー（ウィリー・エ・バッコーフェン（ＷＡＢ）社製）を用いて、４８ｒｐｍで５分間均一に混合して帯電させ、それぞれ二成分現像剤を作製した。なお、各トナーとキャリアＡとの混合比率は、評価機の初期現像剤のトナー濃度を４質量％に合わせて混合した。
【００８４】
［黒色着色剤の平均分散粒径］
トナー中における前記黒色着色剤の平均分散粒径は、以下のように測定した。
まず、トナーを２液混合型エポキシ樹脂に包埋した後、装置名：ウルトラミクロトームＵＬＴＲＡＣＵＴ−Ｓ（ライカ株式会社製）を用いて薄片化した。次に、透過型電子顕微鏡（装置名：ＪＥＭ−２１００（日本電子株式会社製）を用いて、薄片化した断面を観測し、平均分散粒径を求めた。
【００８５】
［光輝感を評価する画像の作製］
まず、平滑な印刷評価紙（商品名：オーロラコート７６．５Ｋ紙、日本製紙株式会社製、サイズ：Ａ４）に、縦方向に４分割で「白部、黒部、白部、黒部」、かつ、黒部の反射濃度（ＩＤ）が１．８以上となるようにして、ＵＶオフセット印刷を行い、印刷テスト紙を作製した。
次に、前記各実施例及び比較例により作製した光輝性トナー１〜７を用いた二成分現像剤を備えたデジタルフルカラー複合機（装置名：Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ６００、株式会社リコー製）の改造機を用いて、前記印刷テスト紙の各白部、各黒部に、４ｃｍ×４ｃｍの角ベタ画像を形成した（付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２）。
なお、定着機の条件は、線速：１４０ｍｍ／秒間、ニップ幅：１１．３ｍｍ、ニップ圧：３７Ｎ／ｃｍ２とした。
定着ローラ温度を１３０℃〜２００℃まで１０℃ずつ変化させて定着を行い、ホットオフセットが発生する温度よりも１０℃低い温度で定着した画像サンプルを光輝感評価画像とした。
本実施例、比較例における光輝性トナーの定着温度は、いずれも１６０℃であった。
光輝性トナーの定着温度は、トナーに含まれる結着樹脂などの材料構成により変化する。
【００８６】
［正反射光明度Ｌ＊（Ａ）、及び散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）の測定］
多角度測色計（装置名：ＢＹＫ−ｍａｃ、ＢＹＫ社製）を用いて、トナーの種類及び付着量を変更し、前記印刷テスト紙の黒部上に形成した各ベタ画像について、明度Ｌ＊を測定した。
なお、測定条件としては、ベタ画像に対する法線方向を０°とすると、−４５°の方向から入射光を照射し、−１５°、＋１５°、＋２５°、＋４５°、＋７５°、及び＋１１０°の各方向を受光角をとした。
得られた各明度のうち、−１５°のＬ＊と、＋１５°のＬ＊との平均値を、「正反射光明度Ｌ＊（Ａ）」とした。また、得られた各明度のうち、＋７５°のＬ＊と、＋１１０°のＬ＊と平均値を、「散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）」とした。
【００８７】
次に、以下のようにして、「反射光明度Ｌ＊（Ａ）−反射光の明るさ−」、「散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）−基材の隠蔽性−」、「正反射光明度Ｌ＊（Ａ）と散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）との差  Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）−金属的な光輝感−」、及び「ＦＩ値−安定した光輝感−」を評価した。結果を表１に示す。
【００８８】
＜正反射光明度Ｌ＊（Ａ）−反射光の明るさ−＞
無作為に選んだ２５歳から５５歳までの男女のパネラー３０人に、付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２ベタ画像について、「反射光の明るさ」を判断してもらったところ、正反射光明度Ｌ＊（Ａ）の値が大きいほど、正反射光が多く、反射光の明るさを感じることができた、という結果を得た。また、十分に明るいと感じる人数が９０％を超えたＬ＊（Ａ）の値は、９８であった。したがって、正反射光明度Ｌ＊（Ａ）の評価基準を、以下のように規定した。そこで、下記評価基準に基づいて、「正反射光明度Ｌ＊（Ａ）−反射光の明るさ−」を評価した。
−評価基準−
○：「Ｌ＊（Ａ）」が９８以上である
×：「Ｌ＊（Ａ）」が９８未満である
【００８９】
＜散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）−基材の隠蔽性−＞
無作為に選んだ２５歳から５５歳までの男女のパネラー３０人に、付着量が０．３５ｍｇ／ｃｍ２のベタ画像について、黒色の基材を隠蔽し、基材による影響が少ない「基材の隠蔽性」を判断してもらったところ、Ｌ＊（Ｂ）の値が大きいほど、隠蔽性が高いと感じる、という結果を得た。また、基材の色の影響を受けないと感じる人数が９０％を超えたＬ＊（Ｂ）の値は、３５であった。したがって、散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）の評価基準を、以下のように規定した。そこで、下記評価基準に基づいて、「散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）−基材の隠蔽性−」を評価した。
−評価基準−
○：「Ｌ＊（Ｂ）」が３５以上である
×：「Ｌ＊（Ｂ）」が３５未満である
【００９０】
＜正反射光明度Ｌ＊（Ａ）と散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）との差  Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）−金属的な光輝感−＞
無作為に選んだ２５歳から５５歳までの男女のパネラー３０人に、付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２のベタ画像について、「金属的な光輝感」を判断してもらったところ、「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」の値が大きいほど、光輝感が高いと感じる、という結果を得た。また、光輝感を感じる人数が９０％を超えた「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」の値は、５０であった。更に、光輝感を感じる人数が全員となった「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」の値は、５５であった。したがって、正反射光明度Ｌ＊（Ａ）と散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）との差「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」の評価基準を、以下のように規定した。そこで、下記評価基準に基づいて、「正反射光明度Ｌ＊（Ａ）と散乱光明度Ｌ＊（Ｂ）との差  Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）−金属的な光輝感−」を評価した。
−評価基準−
○：「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」が５５以上である
△：「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」が５０を超え５５未満である
×：「Ｌ＊（Ａ）−Ｌ＊（Ｂ）」が５０以下である
【００９１】
＜ＦＩ値−安定した光輝感−＞
光輝性の指標値として、付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２のベタ画像に対する法線方向を０°としたとき、−４５°の方向から入射光を照射し、−１５°、＋１５°、＋２５°、＋４５°、＋７５°、及び＋１１０°の各方向を受光角をとした明度Ｌ＊から、下記式で定義されるＦＩ値を算出した。
ＦＩ値＝２．６９×［（Ｌ＊（１５°）−Ｌ＊（１１０°）１．１１／Ｌ＊（４５°）０．８６］
無作為に選んだ２５歳から５５歳までの男女のパネラー３０人に、付着量：０．３５ｍｇ／ｃｍ２及び０．５０ｍｇ／ｃｍ２のベタ画像について、「安定した光輝感」を判断してもらったところ、前記ＦＩ値が大きいほど、安定的に光輝感が高いと感じる、という結果を得た。また、光輝感を感じる人数が９０％を超えたＦＩ値は、３．０であった。更に、光輝感を感じる人数が全員となったＦＩ値は、４．０であった。したがって、ＦＩ値の評価基準を、以下のように規定した。そこで、下記評価基準に基づいて、「ＦＩ値−安定した光輝感−」を評価した。
−評価基準−
○：ＦＩ値が４．０以上である
△：ＦＩ値が３．０を超え４．０未満である
×：ＦＩ値が３．０以下である
【００９２】
【表１】
2020085987.tif 000002
【００９３】
本発明の構成を満たす実施例のトナーは、反射光の明るさ、基材の隠蔽性、金属的な光輝感、及び安定した光輝感のいずれの評価においても優れる結果となった。しかし、本発明の構成を満たさない比較例のトナーは、十分な光輝感が得られなかった。
【００９４】
本発明の態様としては、例えば、以下の通りである。
＜１＞  結着樹脂、光輝性顔料、及び黒色着色剤を含有するトナーであって、
前記光輝性顔料が、最表面に金属酸化物を有する、扁平状の顔料であり、
前記黒色着色剤の含有量が、前記トナーに対して、０．０９０質量％未満であることを特徴とするトナーである。
＜２＞  前記黒色着色剤が、カーボンブラックである前記＜１＞に記載のトナーである。
＜３＞  前記扁平状の顔料がマイカである前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載のトナーである。
＜４＞  前記トナー中における前記黒色着色剤の平均分散粒径が０．４μｍ以上２．０μｍ以下である前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載のトナーである。
＜５＞  前記光輝性顔料の含有量が、前記トナーに対して、７質量％以上２０質量％以下である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載のトナーである。
＜６＞前記黒色着色剤の含有量が、０．００５質量％以上０．０８９質量％以下である前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載のトナーである。
＜７＞  離型剤を更に含む前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載のトナーである。
＜８＞  付着量が０．３５ｍｇ／ｃｍ２のベタ画像に対する法線方向を０°としたとき、−４５°の方向から入射光を照射し、−１５°、＋１５°、＋２５°、＋４５°、＋７５°、及び＋１１０°の各方向を受光角をとした明度Ｌ＊から、下記式を用いて算出するＦＩ値が、３．０を超える前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載のトナーである。
ＦＩ値＝２．６９×［（Ｌ＊（１５°）−Ｌ＊（１１０°）１．１１／Ｌ＊（４５°）０．８６］
＜９＞  結着樹脂及び着色剤を含むカラートナーと、前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のトナーとを有することを特徴とするトナーセットである。
＜１０＞  前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のトナーを収容することを特徴とするトナー収容ユニットである。
＜１１＞  静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像してトナー像を形成する現像工程と、
前記トナー像を記録媒体に転写する転写工程と、
前記記録媒体に転写された転写像を定着する定着工程と、を含む画像形成方法であって、
前記トナーが、前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成方法である。
＜１２＞  静電潜像担持体と、
前記静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、
前記静電潜像をトナーを用いて現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を記録媒体に転写する転写手段と、
前記記録媒体に転写された転写像を定着する定着手段と、を有する画像形成装置であって、
前記トナーが、前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成装置である。
【００９５】
前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のトナー、前記＜９＞に記載のトナーセット、前記＜１０＞に記載のトナー収容ユニット、前記＜１１＞に記載の画像形成方法、及び前記＜１２＞に記載の画像形成装置によると、従来における前記諸問題を解決し、前記本発明の目的を達成することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００９６】
【特許文献１】特開２００８−１０７４５１号公報
【図１】
2020085987.tif 000003