(57)【要約】【課題】２つ以上のコイルを、破損させずに容易に絡ませることが可能なガイドワイヤを提供およびその製造方法を提供する。【解決手段】第１線材４１を巻回して形成されて芯材２０を囲む先端コイル４０と、第２線材５１を巻回して形成されて先端コイル４０の基端側で芯材２０を囲む基端コイル５０と、を有し、第１線材４１の基端部および第２線材５１の先端部は、交互に配置されて接続されており、第１線材４１の基端に位置する第１端末面４２の正射影の面積が最大となる第１最大射影面の法線ベクトルＡ１は、第１端末面４２と第１線材４１の第１軸心Ｚ１と直交する第１直交面Ｐ１の法線ベクトルＥ１に対して傾斜し、第２線材５１の先端に位置する第２端末面５２の正射影の面積が最大となる第２最大射影面の法線ベクトルＡ２は、第２端末面５２と第２線材５１の第２軸心Ｚ２と直交する第２直交面Ｐ２の法線ベクトルＥ２に対して傾斜している。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端部および基端部を有する長尺な芯材と、
第１線材を巻回して形成されて前記芯材の先端部を囲む先端コイルと、
第２線材を巻回して形成されて前記先端コイルの基端側で前記芯材の先端部を囲む基端コイルと、を有し、
前記先端コイルは、前記第１線材の基端に第１端末面を有し、
前記基端コイルは、前記第２線材の先端に第２端末面を有し、
前記第１線材の基端部および前記第２線材の先端部は、交互に配置されて接続されており、
前記第１端末面の正射影の面積が最大となる面である第１最大射影面の法線ベクトルは、前記第１端末面と前記第１線材の第１軸心との第１交点を通り前記第１軸心と直交する第１直交面の法線ベクトルに対して傾斜し、
前記第２端末面の正射影の面積が最大となる面である第２最大射影面の法線ベクトルは、前記第２端末面と前記第２線材の第２軸心との第２交点を通り前記第２軸心と直交する第２直交面の法線ベクトルに対して傾斜していることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記第１直交面および第２直交面のそれぞれにおいて、前記先端コイルまたは基端コイルの中心線に向かうとともに前記中心線と直交する方向を内部方向、前記内部方向の反対方向を外部方向、前記内部方向と直交するとともに、基端側へ向く成分を有する方向を先端方向、前記基端方向の反対方向を先端方向と定義し、
前記第１最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第１端末面から離れる方向を向く法線ベクトルを前記第１直交面に射影したベクトルを第１傾斜方向ベクトル、前記第２最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第２端末面から離れる方向を向く法線ベクトルを前記第２直交面に射影したベクトルを第２傾斜方向ベクトルと定義し、
前記第１直交面および第２直交面を、各々の面の前記内部方向、外部方向、先端方向および基端方向が一致するように重ねた場合に、前記第１傾斜方向ベクトルと第２傾斜方向ベクトルは、反対方向を向いていることを特徴とする請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記先端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する先端側範囲内へ向き、
前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記基端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する基端側範囲内へ向いていることを特徴とする、請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記外部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する外部側範囲内へ向き、
前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記内部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する内部側範囲内へ向いていることを特徴とする、請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記内部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する内部側範囲内へ向き、
前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記外部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する外部側範囲内へ向いていることを特徴とする、請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記基端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する基端側範囲内へ向き、
前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記先端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する先端側範囲内へ向いていることを特徴とする、請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記第１最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第１端末面から離れる方向を向く法線ベクトルは、前記第１直交面の法線ベクトルのうちの前記第１端末面から離れる方向を向く法線ベクトルに対して５〜４５度で傾斜しており、
前記第２最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第２端末面から離れる方向を向く法線ベクトルは、前記第２直交面の法線ベクトルのうちの前記第２端末面から離れる方向を向く法線ベクトルに対して５〜４５度で傾斜していることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
先端部および基端部を有する長尺な芯材と、第１線材を巻回して形成されて前記芯材の先端部を囲む先端コイルと、第２線材を巻回して形成されて前記先端コイルの基端側で前記芯材の先端部を囲む基端コイルと、前記先端コイルと先端コイルを前記芯材に固定する固定部材と、を有するガイドワイヤの製造方法であって、
前記第１端末面の正射影の面積が最大となる面である第１最大射影面の法線ベクトルが、前記第１端末面と前記第１線材の第１軸心との第１交点を通り前記第１軸心と直交する第１直交面の法線ベクトルに対して傾斜する前記先端コイルを準備するステップと、
前記第２端末面の正射影の面積が最大となる面である第２最大射影面の法線ベクトルが、前記第２端末面と前記第２線材の第２軸心との第２交点を通り前記第２軸心と直交する第２直交面の法線ベクトルに対して傾斜する前記基端コイルを準備するステップと、
前記先端コイルの基端側の第１線材と、前記基端コイルの先端側の第２線材とを、長軸方向に交互に配置するように相対的に回転させるステップと、
交互に配置された前記第１線材および第２線材の少なくとも一部の隙間に前記固定部材を充填させつつ、当該固定部材によって、前記先端コイルと基端コイルを前記芯材に固定するステップと、を有することを特徴とするガイドワイヤの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体内に挿入される長尺な医療器具をガイドするガイドワイヤおよびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、下肢、腕または手首などの血管から、長尺な医療器具（例えば、カテーテル）を挿入して治療を行う手技が行われている。このような手技では、ガイドワイヤが、カテーテルよりも先に病変部位の近傍へ挿入される。次に、ガイドワイヤに沿って、カテーテルが、病変部位まで押し込まれる。この後、術者は、カテーテルによって、病変部位を治療する。
【０００３】
ガイドワイヤは、一般的に芯材と、芯材の外周に線材を巻回して形成されるコイルと、芯材とコイルとを固定する固定部材とを備えている。コイルは、２つ以上のコイルで構成される場合がある。例えば、特許文献１には、先端側コイルと基端側コイルを有するガイドワイヤが記載されている。先端側コイルの基端部と、基端側コイルの先端部は、各々のコイルの線材を交互に配置して絡み合わせた状態で、接続されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−１８１４８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
２つ以上のコイルの線材を絡み合わせるとき、線材の端末面同士が互いに衝突し、コイルに変形や破損が生じる可能性がある。
【０００６】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、２つ以上のコイルを、損傷させずに容易に絡ませることが可能なガイドワイヤおよびその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成する本発明に係るガイドワイヤは、先端部および基端部を有する長尺な芯材と、第１線材を巻回して形成されて前記芯材の先端部を囲む先端コイルと、第２線材を巻回して形成されて前記先端コイルの基端側で前記芯材の先端部を囲む基端コイルと、を有し、前記先端コイルは、前記第１線材の基端に第１端末面を有し、前記基端コイルは、前記第２線材の先端に第２端末面を有し、前記第１線材の基端部および前記第２線材の先端部は、交互に配置されて接続されており、前記第１端末面の正射影の面積が最大となる面である第１最大射影面の法線ベクトルは、前記第１端末面と前記第１線材の第１軸心との第１交点を通り前記第１軸心と直交する第１直交面の法線ベクトルに対して傾斜し、前記第２端末面の正射影の面積が最大となる面である第２最大射影面の法線ベクトルは、前記第２端末面と前記第２線材の第２軸心との第２交点を通り前記第２軸心と直交する第２直交面の法線ベクトルに対して傾斜していることを特徴とする。
【０００８】
上記目的を達成する本発明に係るガイドワイヤの製造方法は、先端部および基端部を有する長尺な芯材と、第１線材を巻回して形成されて前記芯材の先端部を囲む先端コイルと、第２線材を巻回して形成されて前記先端コイルの基端側で前記芯材の先端部を囲む基端コイルと、前記先端コイルと先端コイルを前記芯材に固定する固定部材と、を有するガイドワイヤの製造方法であって、前記第１端末面の正射影の面積が最大となる面である第１最大射影面の法線ベクトルが、前記第１端末面と前記第１線材の第１軸心との第１交点を通り前記第１軸心と直交する第１直交面の法線ベクトルに対して傾斜する前記先端コイルを準備するステップと、前記第２端末面の正射影の面積が最大となる面である第２最大射影面の法線ベクトルが、前記第２端末面と前記第２線材の第２軸心との第２交点を通り前記第２軸心と直交する第２直交面の法線ベクトルに対して傾斜する前記基端コイルを準備するステップと、前記先端コイルの基端側の第１線材と、前記基端コイルの先端側の第２線材とを、長軸方向に交互に配置するように相対的に回転させるステップと、交互に配置された前記第１線材および第２線材の少なくとも一部の隙間に前記固定部材を充填させつつ、当該固定部材によって、前記先端コイルと基端コイルを前記芯材に固定するステップと、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
上記のように構成したガイドワイヤおよびその製造方法は、先端コイルと基端コイルを相対的に回転させて第１線材と第２線材を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面と第２端末面が衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。したがって、本ガイドワイヤは、２つ以上のコイルを、損傷させずに容易に絡ませることが可能である。
【００１０】
前記第１直交面および第２直交面のそれぞれにおいて、前記先端コイルまたは基端コイルの中心線に向かうとともに前記中心線と直交する方向を内部方向、前記内部方向の反対方向を外部方向、前記内部方向と直交するとともに、基端側へ向く成分を有する方向を基端方向、前記基端方向の反対方向を先端方向と定義し、前記第１最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第１端末面から離れる方向を向く法線ベクトルを前記第１直交面に射影したベクトルを第１傾斜方向ベクトル、前記第２最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第２端末面から離れる方向を向く法線ベクトルを前記第２直交面に射影したベクトルを第２傾斜方向ベクトルと定義し、前記第１直交面および第２直交面を、各々の面の前記内部方向、外部方向、先端方向および基端方向が一致するように重ねた場合に、前記第１傾斜方向ベクトルと第２傾斜方向ベクトルは、反対方向を向いてもよい。これにより、第１線材と第２線材を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面と第２端末面は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００１１】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記先端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する先端側範囲内へ向き、前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記基端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する基端側範囲内へ向いてもよい。これにより、第１線材と第２線材を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面と第２端末面は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。また、第１端末面は、その傾斜によって、第２端末面を先端コイルの線間隙間に誘導する。さらに、第２端末面は、その傾斜によって、第１端末面を基端コイルの線間隙間に誘導する。このため、先端コイルの基端部および基端コイルの先端部は、容易に絡み合うことができる。
【００１２】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記外部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する外部側範囲内へ向き、前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記内部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する内部側範囲内へ向いてもよい。これにより、第１線材と第２線材を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面と第２端末面は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００１３】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記内部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する内部側範囲内へ向き、前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記外部方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する外部側範囲内へ向いてもよい。これにより、第１線材と第２線材を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面と第２端末面は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００１４】
前記第１傾斜方向ベクトルは、前記第１直交面において、前記基端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する基端側範囲内へ向き、前記第２傾斜方向ベクトルは、前記第２直交面において、前記先端方向を中心として両側のそれぞれへ２０度の有効角度を有する先端側範囲内へ向いてもよい。これにより、第１線材と第２線材を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面と第２端末面は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００１５】
前記第１最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第１端末面から離れる方向を向く法線ベクトルは、前記第１直交面の法線ベクトルのうちの前記第１端末面から離れる方向を向く法線ベクトルに対して５〜４５度で傾斜し、前記第２最大射影面の法線ベクトルのうちの前記第２端末面から離れる方向を向く法線ベクトルは、前記第２直交面の法線ベクトルのうちの前記第２端末面から離れる方向を向く法線ベクトルに対して５〜４５度で傾斜してもよい。第１最大射影面および第２最大射影面の法線ベクトルの傾斜角度が４５度より大きいと、流動可能な状態の固定部材がコイルの線間隙間や芯材とコイルとの間の隙間に流れ込み過ぎるため、第１端末面および第２端末面が固定部材から突出しやすい。第１最大射影面および第２最大射影面の法線ベクトルの傾斜角度が５度より小さいと、第１端末面と第２端末面を互いのコイルの線間隙間に誘導し難いため、第１端末面と第２端末面の衝突を和らげる効果が得られ難い。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施形態に係るガイドワイヤを示す平面図である。
【図２】実施形態に係るガイドワイヤを示す断面図である。
【図３】実施形態に係るガイドワイヤの先端部を示す平面図であり、（Ａ）は先端コイルと基端コイルを絡ませた状態、（Ｂ）は先端コイルと基端コイルを絡ませる前の状態を示す。
【図４】先端コイルの基端部を示す拡大斜視図である。
【図５】基端コイルの先端部を示す拡大斜視図である。
【図６】直交面における傾斜方向ベクトルを示す図であり、（Ａ）は第１直交面における先端コイルの第１傾斜方向ベクトルを示す図、（Ｂ）は第２直交面における基端コイルの第２傾斜方向ベクトルを示す図である。
【図７】第１変形例の先端コイルと基端コイルを絡ませる前の状態を示す平面図である。
【図８】第１変形例の傾斜方向ベクトルを示す図であり、（Ａ）は第１直交面における先端コイルの第１傾斜方向ベクトルを示す図、（Ｂ）は第２直交面における基端コイルの第２傾斜方向ベクトルを示す図である。
【図９】第２変形例の先端コイルと基端コイルを絡ませる前の状態を示す平面図である。
【図１０】第２変形例の傾斜方向ベクトルを示す図であり、（Ａ）は第１直交面における先端コイルの第１傾斜方向ベクトルを示す図、（Ｂ）は第２直交面における基端コイルの第２傾斜方向ベクトルを示す図である。
【図１１】第３変形例の先端コイルと基端コイルを絡ませる前の状態を示す平面図である。
【図１２】第３変形例の傾斜方向ベクトルを示す図であり、（Ａ）は第１直交面における先端コイルの第１傾斜方向ベクトルを示す図、（Ｂ）は第２直交面における基端コイルの第２傾斜方向ベクトルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。なお、図面の寸法は、説明の都合上、誇張されて実際の寸法とは異なる場合がある。また、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。本明細書において、ガイドワイヤの血管に挿入する側を「先端側」、操作する手元側を「基端側」と称することとする。
【００１８】
本実施形態に係るガイドワイヤ１０は、図１〜３（Ａ）に示すように、長尺な芯材２０と、芯材２０の先端部を囲む先端コイル４０と、先端コイル４０の基端側に配置される基端コイル５０と、先端コイル４０および基端コイル５０を芯材２０に固定する固定部材６０と、被覆層７０とを備えている。
【００１９】
芯材２０は、基端シャフト２１と、基端シャフト２１の先端側に位置する先端シャフト３０とを備えている。基端シャフト２１は、本体シャフト２２と、本体シャフト２２の先端に配置される基端結合部２３とを備えている。本体シャフト２２は、基端から先端側へ向かって略一定外径を有している。基端結合部２３は、本体シャフト２２よりも大きな外径で形成されている。
【００２０】
先端シャフト３０は、基端シャフト２１の先端から先端側へ延在する長尺な部材である。先端シャフト３０は、基端シャフト２１の先端から先端側へ向かって、先端結合部３１と、大径部３２と、第１テーパー部３３と、中径部３４と、第２テーパー部３５と、小径部３６と、クサビ部３７と、平板部３８とを備えている。先端結合部３１は、基端シャフト２１の基端結合部２３と接合される部位である。先端結合部３１の外径は、大径部３２の外径よりも大きく、基端結合部２３の外径と一致する。大径部３２は、基端から先端側へ向かって略一定外径を有している。大径部３２の外径は、本体シャフト２２の外径と略一致する。接合される先端結合部３１および基端結合部２３の外径は、本体シャフト２２および大径部３２の外径よりも大きい。このため、先端シャフト３０および基端シャフト２１の接合強度を高くできる。第１テーパー部３３の外径は、大径部３２から先端側の中径部３４へ向かって減少している。中径部３４の外径は、一定である。中径部３４の外径は、大径部３２の外径よりも小さい。第２テーパー部３５の外径は、中径部３４から先端側の小径部３６へ向かって減少している。小径部３６の外径は、一定であり、中径部３４の外径よりも小さい。クサビ部３７は、小径部３６の先端から先端側の平板部３８へ向かって小さくなる厚みと、大きくなる幅を有している。平板部３８は、一定の厚みおよび一定の幅を有している。
【００２１】
ガイドワイヤ１０の長軸方向の全長は、特に限定されないが、例えば３００〜４５００ｍｍである。
【００２２】
基端シャフト２１の外径（断面が円形でない場合、断面において最も厚い部位の厚さ）は、特に限定されず、例えば０．２〜２ｍｍである。また、先端シャフト３０の先端部の外径（断面が円形でない場合、断面において最も厚い部位の厚さ）は、特に限定されないが、例えば０．０３ｍｍ〜１ｍｍである。
【００２３】
先端シャフト３０および基端シャフト２１の構成材料は、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金、ＳＵＳ３０２、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ等のステンレス鋼、ピアノ線、コバルト系合金、超弾性合金などの各種金属材料を適用できる。先端シャフト３０は、基端シャフト２１の材料よりも剛性の低い材料により形成されることが好ましい。一例として、先端シャフト３０の構成材料は、Ｎｉ−Ｔｉ系合金であり、基端シャフト２１の構成材料は、ステンレス鋼である。なお、先端シャフト３０および基端シャフト２１の構成材料は、上述の例に限定されない。先端シャフト３０および基端シャフト２１は、同一の材料で形成されてもよい。
【００２４】
先端コイル４０は、第１線材４１（素線）を螺旋状に巻回してなる部材である。先端コイル４０は、基端コイル５０の先端側に配置される。先端コイル４０は、芯材２０の先端シャフト３０を囲み、先端部と基端部が先端シャフト３０に固定される。先端コイル４０のコイル外径は、先端から基端まで一定であることが好ましいが、一定でなくてもよい。先端コイル４０のコイル外径は、少なくとも基端側の第１端末面４２を含む範囲で、一定であることが好ましい。
【００２５】
基端コイル５０は、先端コイル４０の基端側で、第２線材５１（素線）を螺旋状に巻回してなる部材である。基端コイル５０は、芯材２０の先端シャフト３０を囲み、先端部と基端部が先端シャフト３０に固定される。基端コイル５０のコイル外径は、先端から基端まで一定であることが好ましいが、一定でなくてもよい。基端コイル５０のコイル外径は、少なくとも先端側の第２端末面５２を含む範囲で、一定であることが好ましい。基端コイル５０は、先端シャフト３０と同軸的に配置される。先端コイル４０および基端コイル５０は、ほぼ同じコイル外径を有している。先端コイル４０の基端部と、基端コイル５０の先端部は、絡み合っている。すなわち、先端コイル４０の基端部の第１線材４１と、基端コイル５０の先端部の第２線材５１が、長軸方向に交互に配置される。このように先端コイル４０と基端コイル５０が絡み合うことにより、先端コイル４０と基端コイル５０が離間することが抑制される。先端コイル４０および基端コイル５０は、絡み合うことができるように、巻方向が一致する。先端コイル４０および基端コイル５０を構成する線材の構成材料、線材の外径、線材の断面形状線材のピッチ等は、ガイドワイヤ１０の目的に応じて適宜選択できる。
【００２６】
第１線材４１の基端側の端末に位置する第１端末面４２は、図３、４、６（Ａ）に示すように、第１線材４１の第１軸心Ｚ１と直交する第１直交面Ｐ１に対して傾斜している。第１軸心Ｚ１とは、第１線材４１の長軸方向に連なる各断面の中心（または重心）を通る軸である。第１直交面Ｐ１は、第１軸心Ｚ１と第１端末面４２の第１交点Ｄ１を通り、第１軸心Ｚ１と直交している。
【００２７】
第２線材５１の先端側の端末に位置する第２端末面５２は、図３、５、６（Ｂ）に示すように、第２線材５１の第２軸心Ｚ２と直交する第２直交面Ｐ２に対して傾斜している。第２線材５１の第２軸心Ｚ２とは、第２線材５１の長軸方向に連なる各断面の中心（または重心）を通る軸である。第２直交面Ｐ２は、第２軸心Ｚ２と第２端末面５２の第２交点Ｄ２を通り、第２軸心Ｚ２と直交している。
【００２８】
第１直交面Ｐ１および第２直交面Ｐ２の各々において、図３〜５に示すように、先端コイル４０または基端コイル５０の中心線Ｃに向かうとともに中心線Ｃと直交する方向を内部方向Ｙ１、内部方向Ｙ１の反対方向を外部方向Ｙ２と定義する。さらに、第１直交面Ｐ１および第２直交面Ｐ２の各々において、内部方向Ｙ１および外部方向Ｙ２と直交するとともに、基端側に向く成分を有する方向を基端方向Ｘ１、基端方向Ｘ１の反対方向を先端方向Ｘ２と定義する。
【００２９】
図４に示すように、第１端末面４２の第１最大射影面の法線ベクトルＡ１は、第１直交面Ｐ１の法線ベクトルＥ１に対して、第１傾斜角度θ１で傾斜している。ただし、第１最大射影面は、第１端末面４２の正射影の面積が最大となる射影面をいう。第１端末面４２の正射影とは、第１端末面４２上の各点を通り射影面に垂直な直線が射影面と交わる点によって作られる図形である。また、法線ベクトルＡ１および法線ベクトルＥ１の向きは、それぞれ第１端末面４２から離れる方向とし、第１傾斜角度θ１は鋭角とする。本実施形態において、第１端末面４２が平面であるため、第１最大射影面は、第１端末面４２と一致する。第１傾斜角度θ１は、特に限定されないが、５〜４５度であることが好ましい。第１傾斜角度θ１が４５度より大きいと、流動可能な状態の固定部材がコイルの線間隙間や芯材２０とコイルとの間に流れ込み過ぎるため、第１端末面４２が中間固定部材６２から突出しやすい。第１傾斜角度θ１が５度より小さいと、第１端末面４２と第２端末面５２を互いのコイルの線間隙間に誘導しにくいため、第１端末面４２と第２端末面５２の衝突を和らげる効果が得られ難い。線間隙間とは、コイルの中心軸Ｃを含む断面において、中心軸Ｃに沿って互いに隣り合う線材の間の隙間を意味する。
【００３０】
図６（Ａ）に示すように、第１最大射影面の法線ベクトルＡ１を第１直交面Ｐ１に射影した第１傾斜方向ベクトルＢ１は、先端方向Ｘ２を中心として両側にそれぞれ所定の有効角度αを含む先端側範囲Ｓ２内を向いている。第１傾斜方向ベクトルＢ１は、第１端末面４２が向く方向を示す指標となるベクトルである。したがって、第１端末面４２が平面でない場合であっても、第１傾斜方向ベクトルＢ１により、第１端末面４２が全体的に向く方向を特定できる。有効角度αは、第１端末面４２（または後述する第２端末面５２）が略同様の効果を発揮する範囲を示す角度である。有効角度αは、例えば２０度であり、好ましくは２０度未満の角度であり、より好ましくは１５度であり、さらに好ましくは１０度である。有効角度αが２０度またはそれ未満であれば、第１傾斜方向ベクトルＢ１は、先端方向Ｘ２へ向かうベクトルを主成分として含む。このため、第１端末面４２は、その範囲内で略同様の効果を発揮できる。
【００３１】
なお、第１端末面４２は、平面に限定されない。第１端末面４２は、少なくとも一部に曲面を有したり、第１軸心Ｚ１に対する傾斜角度の異なる複数の平面で形成されたりしてもよい。第１端末面４２が１つの平面でなくても、第１端末面４２の射影面積が最も大きくなる第１最大射影面から、法線ベクトルＡ１および第１傾斜方向ベクトルＢ１を決定できる。
【００３２】
図５に示すように、第２端末面５２の第２最大射影面の法線ベクトルＡ２は、第２直交面Ｐ２の法線ベクトルＥ２に対して、第２傾斜角度θ２で傾斜している。ただし、第２最大射影面は、第２端末面５２の正射影の面積が最大となる射影面をいう。第２端末面５２の正射影とは、第２端末面５２上の各点を通り射影面に垂直な直線が射影面と交わる点によって作られる図形である。また、法線ベクトルＡ２および法線ベクトルＥ２の向きは、それぞれ第２端末面５２から離れる方向とし、第２傾斜角度θ２は鋭角とする。本実施形態において、第２端末面５２が平面であるため、第２最大射影面は、第２端末面５２と一致する。第２傾斜角度θ２は、特に限定されないが、５〜４５度であることが好ましい。第２傾斜角度θ２が４５度より大きいと、流動可能な状態の固定部材がコイルの線間隙間や芯材２０とコイルとの間に流れ込み過ぎるため、第２端末面５２が中間固定部材６２から突出しやすい。第２傾斜角度θ２が５度より小さいと、第１端末面４２と第２端末面５２を互いのコイルの線間隙間に誘導しにくいため、第１端末面４２と第２端末面５２の衝突を和らげる効果が得られ難い。
【００３３】
図６（Ｂ）に示すように、第２最大射影面の法線ベクトルＡ２を第２直交面Ｐ２に射影した第２傾斜方向ベクトルＢ２は、基端方向Ｘ１を中心として両側にそれぞれ所定の有効角度αを含む基端側範囲Ｓ１内を向いている。第２傾斜方向ベクトルＢ２は、第２端末面５２が向く方向を示す指標となるベクトルである。したがって、第２端末面５２が平面でない場合であっても、第２傾斜方向ベクトルＢ２により、第２端末面５２が全体的に向く方向を特定できる。有効角度αは、第２端末面５２が略同様の効果を発揮する範囲を示す角度である。有効角度αが２０度またはそれ未満であれば、第２傾斜方向ベクトルＢ２は、基端方向Ｘ１へ向かうベクトルを主成分として含む。このため、第２端末面５２は、その範囲内で略同様の効果を発揮できる。
【００３４】
なお、第２端末面５２は、平面に限定されない。第２端末面５２は、少なくとも一部に曲面を有したり、第２軸心Ｚ２に対する傾斜角度の異なる複数の平面で形成されたりしてもよい。第２端末面５２が１つの平面でなくても、第２端末面５２の射影面積が最も大きくなる第２最大射影面から、法線ベクトルＡ２および第２傾斜方向ベクトルＢ２を決定できる。
【００３５】
先端コイル４０の基端部および基端コイル５０の先端部は、第１線材４１および第２線材５１を長軸方向に交互に配置して絡み合わせた状態で、固定部材６０により先端シャフト３０に接合されている。
【００３６】
先端コイル４０および基端コイル５０の構成材料は、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の金属、またはこれらを含む合金等を適用できる。一例として、先端コイル４０の材料は、基端コイル５０よりも柔軟であって造影性の高いＰｔ−Ｎｉ系合金とし、基端コイル５０の材料は、ステンレス鋼とすることができる。なお、先端コイル４０および基端コイル５０の材料は、共通してもよい。また、コイル４０は、１つのコイルにより形成されてもよい。コイル４０は、３つ以上のコイルにより形成されてもよい。
【００３７】
先端コイル４０および基端コイル５０のコイル外径は、特に限定されないが、例えば０．２〜２ｍｍである。先端コイル４０の長さは、特に限定されないが、例えば３〜６０ｍｍ程度である。基端コイル５０の長さは、特に限定されないが、例えば１０〜４００ｍｍ程度である。先端コイル４０の基端部と、基端コイル５０の先端部が絡み合う長さは、特に限定されないが、例えば０．１〜２ｍｍ程度である。
【００３８】
先端コイル４０および基端コイル５０のピッチは、特に限定されないが、好ましくは２ｍｍ未満であり、より好ましくは０．０５ｍｍである。隣接する線材は、互いに隙間を有していてもよいし、接触していてもよい。先端コイル４０の基端部は、基端コイル５０と絡み合うため、先端コイル４０の先端部よりも大きなピッチを有することが好ましい。基端コイル５０の先端部は、先端コイル４０と絡み合うため、先端コイル４０の基端部のピッチと同程度のピッチを有することが好ましい。第１線材４１および第２線材５１の断面形状は、円形であることが好ましいが、それに限定されず、例えば、楕円形、四角形等であってもよい。第１線材４１および第２線材５１の外径（断面が円形でない場合、断面において最も厚い部位の厚さ）は、特に限定されず、例えば０．０２〜０．９ｍｍである。
【００３９】
固定部材６０は、先端コイル４０や基端コイル５０を芯材２０に固定する部材である。固定部材６０は、先端固定部材６１と、中間固定部材６２と、基端固定部材６３とを備えている。先端固定部材６１は、先端コイル４０の先端部を、先端シャフト３０の平板部３８に固定する。先端固定部材６１は、ガイドワイヤ１０の最先端に位置し、外面が略半球状に滑らかに形成される。中間固定部材６２は、先端コイル４０の基端部と基端コイル５０の先端部を、絡み合わせた状態で、先端シャフト３０の第２テーパー部３５に固定する。基端固定部材６３は、基端コイル５０の基端部を、先端シャフト３０の中径部３４に固定する。固定部材６０の構成材料は、特に限定されないが、例えばアルミニウム合金ロウ、銀ロウ、金ロウ、亜鉛、Ｓｎ−Ｐｂ合金、Ｐｂ−Ａｇ合金、Ｓｎ−Ａｇ合金ロウ材、ハンダ、熱可塑性樹脂等である。この場合、固定部材６０は、加熱により溶融された流動可能な状態で、固定領域に流し込まれる。または、固定部材６０の構成材料は、接着剤であってもよい。この場合、接着剤は、硬化する前の流動可能な状態で、固定領域に流し込まれる。
【００４０】
被覆層７０は、芯材２０の基端コイル５０よりも基端側に位置する部位を覆う第１被覆層７１と、先端コイル４０、基端コイル５０、固定部材６０および芯材２０の一部を覆う第２被覆層７２とを備えている。第１被覆層７１は、摩擦を低減する低摩擦材料により形成される。低摩擦材料は、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）等のフッ素系樹脂、シリコーン系樹脂や親水性ポリマー等である。親水性ポリマーとしては、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、グリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、およびそれらの誘導体等が挙げられる。親水性ポリマーは、その表面に強い水の固定層を作り、血管内の血液および血管壁面に対して高い親和性を示すとともに、低摩擦性（低摩擦係数）を示す。第２被覆層７２は、摩擦を低減する親水性ポリマーにより形成される。第２被覆層７２を形成する親水性ポリマーは、上述した第１被覆層７１に適用可能な親水性ポリマーを使用できる。第１被覆層７１の材料および第２被覆層７２の材料は、同一であっても、異なってもよい。第１被覆層７１および／または第２被覆層７２は、部分的に２種類以上の材料により形成されてもよい。なお、第１被覆層７１および／または第２被覆層７２は、設けられなくてもよい。
【００４１】
ガイドワイヤ１０を製造する際には、先端コイル４０と基端コイル５０を絡ませる。このために、図３（Ｂ）に示すように、先端コイル４０と基端コイル５０の中心線Ｃを略一致させた状態で、芯材２０の先端部を先端コイル４０および基端コイル５０の内側に挿入する。そして、芯材２０、先端コイル４０および基端コイル５０の中心線を略一致させる。先端コイル４０は、基端コイル５０の先端側に配置される。次に、先端コイル４０の基端側の第１線材４１と、基端コイル５０の先端側の第２線材５１を、中心線Ｃを中心に相対的に回転させつつ近づける。これにより、第１線材４１は、第１端末面４２から、基端コイル５０の線間隙間にねじ込まれる。また、第２線材５１は、第２端末面５２から、先端コイル４０の線間隙間にねじ込まれる。このとき、図６に示すように、先端コイル４０の第１傾斜方向ベクトルＢ１は、先端方向Ｘ２の先端側範囲Ｓ２内を向き（図６（Ａ）を参照）、基端コイル５０の第２傾斜方向ベクトルＢ２は、基端方向Ｘ１の基端側範囲Ｓ１内を向いている（図６（Ｂ）を参照）。このため、第１直交面Ｐ１と第２直交面Ｐ２を、各々の面の内部方向Ｙ１、外部方向Ｙ２、先端方向Ｘ２および基端方向Ｘ１が一致するように重ねて比較すると、第１傾斜方向ベクトルＢ１と第２傾斜方向ベクトルＢ２は、略反対方向を向いている。すなわち、先端コイル４０の第１端末面４２と基端コイル５０の第２端末面５２は、略反対方向を向いている。その結果、第１端末面４２と第２端末面５２は、衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。したがって、先端コイル４０および基端コイル５０は、変形や破損が抑制される。また、先端コイル４０の第１端末面４２は、図３（Ｂ）、４に示すように、第２端末面５２を、先端コイル４０の線間隙間に誘導するように傾いている。さらに、基端コイル５０の第２端末面５２は、図３（Ｂ）、５に示すように、第１端末面４２を、基端コイル５０の線間隙間に誘導するように傾いている。このため、先端コイル４０の基端部および基端コイル５０の先端部は、容易に絡み合うことができる。次に、先端コイル４０および基端コイル５０を、先端固定部材６１、中間固定部材６２および基端固定部材６３により、芯材２０に固定する。中間固定部材６２は、絡み合わせた第１線材４１および第２線材５１の隙間を充填しつつ、先端コイル４０の基端部および基端コイル５０の先端部を、先端シャフト３０に固定する。次に、必要に応じて、固定部材６０の不要な部分を削り取る。この後、被覆層７０を形成し、ガイドワイヤ１０が完成する。
【００４２】
実施形態の第１変形例として、図７、８に示すように、先端コイル４０の第１端末面４２の第１傾斜方向ベクトルＢ１は、内部方向Ｙ１を中心として両側にそれぞれ所定の有効角度αを含む内部側範囲Ｓ３内を向いている（図８（Ａ）を参照）。そして、基端コイル５０の第２端末面５２の第２傾斜方向ベクトルＢ２は、外部方向Ｙ２を中心として両側にそれぞれ所定の有効角度αを含む外部側範囲Ｓ４内を向いている（図８（Ｂ）を参照）。
【００４３】
先端コイル４０と基端コイル５０を絡ませる際には、先端コイル４０の基端側の第１線材４１と、基端コイル５０の先端側の第２線材５１を、コイルの中心線Ｃを中心に相対的に回転させつつ近づける。これにより、第１線材４１は、第１端末面４２から、基端コイル５０の線間隙間にねじ込まれる。また、第２線材５１は、第２端末面５２から、先端コイル４０の線間隙間にねじ込まれる。このとき、先端コイル４０の第１端末面４２と基端コイル５０の第２端末面５２は、略反対方向を向いている。その結果、第１端末面４２と第２端末面５２は、衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。したがって、先端コイル４０および基端コイル５０は、変形や破損が抑制される。
【００４４】
なお、第１端末面４２の第１傾斜方向ベクトルＢ１は、外部側範囲Ｓ４内を向き、第２端末面５２の第２傾斜方向ベクトルＢ２は、内部側範囲Ｓ３内を向いてもよい。このような構成であっても、第１端末面４２と第２端末面５２は、衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。
【００４５】
実施形態の第２変形例として、図９、１０に示すように、先端コイル４０の第１端末面４２の第１傾斜方向ベクトルＢ１は、基端方向Ｘ１を中心として両側にそれぞれ所定の有効角度αを含む基端側範囲Ｓ１内を向いている（図１０（Ａ）を参照）。そして、基端コイル５０の第２端末面５２の第２傾斜方向ベクトルＢ２は、先端方向Ｘ２を中心として両側にそれぞれ所定の有効角度αを含む先端側範囲Ｓ２内を向いている（図１０（Ｂ）を参照）。
【００４６】
先端コイル４０と基端コイル５０を絡ませる際には、先端コイル４０の基端側の第１線材４１と、基端コイル５０の先端側の第２線材５１を、コイルの中心線Ｃを中心に相対的に回転させつつ近づける。これにより、第１線材４１は、第１端末面４２から、基端コイル５０の線間隙間にねじ込まれる。また、第２線材５１は、第２端末面５２から、先端コイル４０の線間隙間にねじ込まれる。このとき、先端コイル４０の第１端末面４２と基端コイル５０の第２端末面５２は、略反対方向を向いている。その結果、第１端末面と第２端末面は、衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。したがって、先端コイル４０および基端コイル５０は、変形や破損が抑制される。
【００４７】
実施形態の第３変形例として、図１１、１２に示すように、先端コイル４０の第１線材４１は、基端コイル５０の第２線材５１よりも太い。そして、先端コイル４０の第１端末面４２の第１傾斜方向ベクトルＢ１は、外部方向Ｙ２を中心に両側へ所定の有効角度αを含む外部側範囲Ｓ４内を向いている（図１２（Ａ）を参照）。基端コイル５０の第２端末面５２の第２傾斜方向ベクトルＢ２は、内部方向Ｙ１を中心に両側へ所定の有効角度αを含む内部側範囲Ｓ３内を向いている（図１２（Ｂ）を参照）。先端コイル４０のコイル外径と、基端コイル５０のコイル外径は、略一致する。このため、第１線材４１よりも細い第２線材５１の第２軸心Ｚ２は、第１線材４１の第１軸心Ｚ１よりも、コイルの中心線Ｃから離れている。
【００４８】
先端コイル４０と基端コイル５０を絡ませる際には、先端コイル４０の基端側の第１線材４１と、基端コイル５０の先端側の第２線材５１を、コイルの中心線Ｃを中心に相対的に回転させつつ近づける。これにより、第１線材４１は、第１端末面４２から、基端コイル５０の線間隙間にねじ込まれる。また、第２線材５１は、第２端末面５２から、先端コイル４０の線間隙間にねじ込まれる。このとき、先端コイル４０の第１端末面４２と基端コイル５０の第２端末面５２は、略反対方向を向いている。その結果、第１端末面と第２端末面は、衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。第２線材５１は、第１線材４１よりも細いため、先端コイル４０と基端コイル５０のコイル外径を一致させるためには、第２軸心Ｚ２を、第１線材Ｚ１よりも、コイルの中心線Ｃから離れた位置に配置する必要がある。第３変形例では、第１端末面４２が外部側範囲Ｓ４内を向き、第２端末面５２が内部側範囲Ｓ３内を向いている。このため、第１線材４１および第２線材５１をねじ込む際に、基端コイル５０は、先端コイル４０の外側に誘導されやすい。したがって、第２軸心Ｚ２を、第１線材Ｚ１よりも、コイルの中心線Ｃから離れた位置に配置することが容易である。
【００４９】
なお、第１線材４１が、第２線材５１よりも細くてもよい。この場合、先端コイル４０と基端コイル５０のコイル外径を一致させるためには、第１軸心Ｚ１は、第２軸心Ｚ２よりも、コイルの中心線Ｃから離れた位置に配置する必要がある。したがって、第１端末面４２の第１傾斜方向ベクトルＢ１は、内部側範囲Ｓ３内を向き、第２端末面５２の第２傾斜方向ベクトルＢ２は、外部側範囲Ｓ４内を向くことが好ましい。
【００５０】
以上のように、本実施形態に係るガイドワイヤ１０は、先端部および基端部を有する長尺な芯材２０と、第１線材４１を巻回して形成されて芯材２０の先端部を囲む先端コイル４０と、第２線材５１を巻回して形成されて先端コイル４０の基端側で芯材２０の先端部を囲む基端コイル５０と、を有し、先端コイル４０は、第１線材４１の基端に第１端末面４２を有し、基端コイル５０は、第２線材５１の先端に第２端末面５２を有し、第１線材４１の基端部および第２線材５１の先端部は、交互に配置されて接続されており、第１端末面４２の正射影の面積が最大となる面である第１最大射影面の法線ベクトルＡ１は、第１端末面４２と第１線材４１の第１軸心Ｚ１との第１交点Ｄ１を通り第１軸心Ｚ１と直交する第１直交面Ｐ１の法線ベクトルＥ１に対して傾斜し、第２端末面５２の正射影の面積が最大となる面である第２最大射影面の法線ベクトルＡ２は、第２端末面５２と第２線材５１の第２軸心Ｚ２との第２交点Ｄ２を通り第２軸心Ｚ２と直交する第２直交面Ｐ２の法線ベクトルＥ２に対して傾斜している。
【００５１】
上記のように構成したガイドワイヤ１０は、先端コイル４０と基端コイル５０を相対的に回転させて第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２が衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。したがって、本ガイドワイヤ１０は、２つ以上のコイルを、損傷させずに容易に絡ませることが可能である。また、ガイドワイヤ１０は、損傷し難くなるため、安全性が向上する。
【００５２】
また、第１直交面Ｐ１および第２直交面Ｐ２のそれぞれにおいて、先端コイル４０または基端コイル５０の中心線Ｃに向かうとともに中心線Ｃと直交する方向を内部方向Ｙ１、内部方向Ｙ１の反対方向を外部方向Ｙ２、内部方向Ｙ１と直交するとともに、基端側へ向く成分を有する方向を基端方向Ｘ１、基端方向Ｘ１の反対方向を先端方向Ｘ２と定義し、第１最大射影面の法線ベクトルＡ１を第１直交面Ｐ１に射影したベクトルを第１傾斜方向ベクトルＢ１、第２最大射影面の法線ベクトルＡ２を第２直交面Ｐ２に射影したベクトルを第２傾斜方向ベクトルＢ２と定義し、第１直交面Ｐ１および第２直交面Ｐ２を、各々の面の内部方向Ｙ１、外部方向Ｙ２、先端方向Ｘ２および基端方向Ｘ１が一致するように重ねた場合に、第１傾斜方向ベクトルＢ１と第２傾斜方向ベクトルＢ２は、反対方向を向いている。これにより、第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。異なる面である第１直交面Ｐ１および第２直交面Ｐ２を重ねた状態で、第１傾斜方向ベクトルＢ１および第２傾斜方向ベクトルＢ２を比較することで、第１端末面４２と第２端末面５２が接触する際の第１傾斜方向ベクトルＢ１および第２傾斜方向ベクトルＢ２の方向を比較することが可能である。
【００５３】
また、図３〜６に示すように、第１傾斜方向ベクトルＢ１は、第１直交面Ｐ１において、先端方向Ｘ２を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の先端側範囲Ｓ２内へ向き、第２傾斜方向ベクトルＢ２は、第２直交面Ｐ２において、基端方向Ｘ１を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の基端側範囲Ｓ１内へ向いている。これにより、第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。また、第１端末面４２は、その傾斜によって、第２端末面５２を先端コイル４０の線間隙間に誘導する。さらに、第２端末面５２は、その傾斜によって、第１端末面４２を基端コイル５０の線間隙間に誘導する。このため、先端コイル４０の基端部および基端コイル５０の先端部は、容易に絡み合うことができる。
【００５４】
また、第１最大射影面の法線ベクトルのうちの第１端末面４１から離れる方向を向く法線ベクトルＡ１は、第１直交面Ｐ１の法線ベクトルのうちの第１端末面４１から離れる方向を向く法線ベクトルＥ１に対して５〜４５度で傾斜しており、第２最大射影面の法線ベクトルのうちの第２端末面５１から離れる方向を向く法線ベクトルＡ２は、第２直交面Ｐ２の法線ベクトルのうちの第２端末面５１から離れる方向を向く法線ベクトルＥ２に対して５〜４５度で傾斜している。第１傾斜角度θ１および第２傾斜角度θ２が４５度より大きいと、流動可能な状態の固定部材がコイルの線間隙間や芯材２０とコイルとの間の隙間に流れ込み過ぎるため、第１端末面４２および第２端末面５２が中間固定部材６２から突出しやすい。第１傾斜角度θ１および第２傾斜角度θ２が５度より小さいと、第１端末面４２と第２端末面５２を互いのコイルの線間隙間に誘導し難いため、第１端末面４２と第２端末面５２の衝突を和らげる効果が得られ難い。
【００５５】
また、図７、８に示す第１変形例のように、第１傾斜方向ベクトルＢ１は、第１直交面Ｐ１において、内部方向Ｙ１を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の内部側範囲Ｓ３内へ向き、第２傾斜方向ベクトルＢ２は、第２直交面Ｐ２において、外部方向Ｙ２を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の外部側範囲Ｓ４内へ向いてもよい。これにより、第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００５６】
また、図１１、１２に示す第３変形例のように、第１傾斜方向ベクトルＢ１は、第１直交面Ｐ１において、外部方向Ｙ２を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の外部側範囲Ｓ４内へ向き、第２傾斜方向ベクトルＢ２は、第２直交面Ｐ２において、内部方向Ｙ１を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の内部側範囲Ｓ３内へ向いてもよい。これにより、第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００５７】
また、図９、１０に示す第２変形例のように、第１傾斜方向ベクトルＢ１は、第１直交面Ｐ１において、基端方向Ｘ１を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の基端側範囲Ｓ１内へ向き、第２傾斜方向ベクトルＢ２は、第２直交面Ｐ２において、先端方向Ｘ２を中心として両側にそれぞれ有効角度α（例えば、２０度）の先端側範囲Ｓ２内へ向いている。これにより、第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２は衝突し難くなり、滑らかにねじ込むことができる。
【００５８】
また、本実施形態に係るガイドワイヤ１０の製造方法は、先端部および基端部を有する長尺な芯材２０と、第１線材４１を巻回して形成されて芯材２０の先端部を囲む先端コイル４０と、第２線材５１を巻回して形成されて先端コイル４０の基端側で芯材２０の先端部を囲む基端コイル５０と、先端コイル４０と先端コイル４０を芯材２０に固定する固定部材６０と、を有するガイドワイヤ１０の製造方法であって、第１端末面４２の正射影の面積が最大となる面である第１最大射影面の法線ベクトルＡ１が、第１端末面４２と第１線材４１の第１軸心Ｚ１との第１交点Ｄ１を通り第１軸心Ｚ１と直交する第１直交面Ｐ１の法線ベクトルＥ１に対して傾斜している先端コイル４０を準備するステップと、第２端末面５２の正射影の面積が最大となる面である第２最大射影面の法線ベクトルＡ２が、第２端末面５２と第２線材５１の第２軸心Ｚ２との第２交点Ｄ２を通り第２軸心Ｚ２と直交する第２直交面Ｐ２の法線ベクトルＥ２に対して傾斜している基端コイル５０を準備するステップと、先端コイル４０の基端側の第１線材４１と、基端コイル５０の先端側の第２線材５１とを、長軸方向に交互に配置するように相対的に回転させるステップと、交互に配置された第１線材４１および第２線材５１の少なくとも一部の隙間に前記固定部材６０を充填させつつ、固定部材６０によって、先端コイル４０と基端コイル５０を芯材２０に固定するステップと、を有する。
【００５９】
上記のように構成したガイドワイヤ１０の製造方法は、先端コイル４０と基端コイル５０を相対的に回転させて第１線材４１と第２線材５１を長軸方向に交互に配置する際に、第１端末面４２と第２端末面５２が衝突し難くなり、滑らかにねじ込まれる。したがって、２つ以上のコイルを、損傷させずに容易に絡ませることが可能である。また、製造されるガイドワイヤ１０は、損傷し難くなるため、安全性が向上する。さらに、固定部材６０は、交互に配置された第１線材４１および第２線材５１の少なくとも一部の隙間に充填されるため、第１線材４１および第２線材５１を、芯材２０に強固に固定できる。
【００６０】
なお、本発明は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において当業者により種々変更が可能である。例えば、ガイドワイヤ１０が挿入される生体管腔は、血管に限定されず、例えば、脈管、尿管、胆管、卵管、肝管等であってもよい。
【００６１】
また、ガイドワイヤの構造は、上述した形態に限定されない。例えば、ガイドワイヤのコイルは、樹脂で覆われていてもよい。
【符号の説明】
【００６２】
１０    ガイドワイヤ
２０    芯材
４０    先端コイル
４１    第１線材
４２    第１端末面
５０    基端コイル
５１    第２線材
５２    第２端末面
６０    固定部材
Ａ１    第１最大射影面の法線ベクトル
Ａ２    第２最大射影面の法線ベクトル
Ｂ１    第１傾斜方向ベクトル
Ｂ２    第２傾斜方向ベクトル
Ｃ    中心線
Ｄ１    第１交点
Ｄ２    第２交点
Ｅ１    第１直交面の法線ベクトル
Ｅ２    第２直交面の法線ベクトル
Ｐ１    第１直交面
Ｐ２    第２直交面
Ｓ１    基端側範囲
Ｓ２    先端側範囲
Ｓ３    内部側範囲
Ｓ４    外部側範囲
α    有効角度
Ｘ１    基端方向
Ｘ２    先端方向
Ｙ１    内部方向
Ｙ２    外部方向
Ｚ１    第１軸心
Ｚ２    第２軸心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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