(57)【要約】【課題】大地の比抵抗構造を精度よく測定することができ、探査深度を深くすることができる空中電磁探査装置及び空中電磁探査の方法を提供する。【解決手段】送信ループが第１の飛行機により運搬される。受信センサが第２の飛行機により運搬される。第１の飛行機及び第２の飛行機は、互いに離れて飛行を行う。送信ループは、１次磁場を送信する。送信された１次磁場は、大地に誘導電流を誘起する。誘起された誘導電流は、空中に２次磁場を発生させる。受信センサは、発生した２次磁場を受信し、受信した２次磁場の強度を検出する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の飛行機と、
前記第１の飛行機から離れて飛行を行うことができる第２の飛行機と、
前記第１の飛行機に運搬され、１次磁場を送信する送信ループと、
前記第２の飛行機に運搬され、前記１次磁場により大地に誘起される誘導電流が空中に発生させる２次磁場を受信し前記２次磁場の強度を検出する受信センサと、
を備える空中電磁探査装置。
【請求項２】
前記第１の飛行機に対する前記第２の飛行機の相対的な位置を設定された位置に維持する位置維持装置
をさらに備える請求項１の空中電磁探査装置。
【請求項３】
前記位置維持装置は、
前記第１の飛行機に運搬され、前記第１の飛行機の位置を測定する第１の測位機器と、
前記第２の飛行機に運搬され、前記第２の飛行機の位置を測定する第２の測位機器と、
前記第１の飛行機及び前記第２の飛行機の少なくとも一方に運搬され、前記第１の飛行機の位置及び前記第２の飛行機の位置に基づいて前記第１の飛行機に対する前記第２の飛行機の相対的な位置を設定された位置に維持する飛行制御を前記第１の飛行機及び前記第２の飛行機の少なくとも一方に対して行う飛行制御機器と、
を備える請求項２の空中電磁探査装置。
【請求項４】
前記第１の測位機器は、第１の衛星測位システム受信機を備え、
前記第２の測位機器は、第２の衛星測位システム受信機を備える
請求項２又は３の空中電磁探査装置。
【請求項５】
前記第１の飛行機は、第１のドローンであり、
前記第２の飛行機は、第２のドローンである
請求項１から４までのいずれかの空中電磁探査装置。
【請求項６】
a) 送信ループを運搬する第１の飛行機に飛行を行わせる工程と、
b) 前記第１の飛行機から離して、受信センサを運搬する第２の飛行機に飛行を行わせる工程と、
c) 前記送信ループに１次磁場を送信させる工程と、
d) 前記受信センサに、前記１次磁場により地下に誘起される誘導電流が発生させる２次磁場を受信させる工程と、
を備える空中電磁探査の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空中電磁探査装置、及び空中電磁探査の方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
空中電磁探査においては、多くの場合は、ヘリコプターに送信ループ及び受信センサが搭載される。送信ループは、１次磁場を送信する。送信された１次磁場は、大地に誘導電流を誘起する。誘起された誘導電流は、空中に２次磁場を発生させる。受信センサは、発生した２次磁場を受信する。受信された２次磁場は、大地の比抵抗構造を反映する。このため、受信された２次磁場の強度を解析することにより、大地の比抵抗構造を測定することができる。特許文献１に記載された技術は、その一例である。
【０００３】
特許文献１に記載された技術においては、ヘリコプターからループアンテナ及び磁気センサーが吊り下げられる（段落００１７−００１９）。ループアンテナは、１次磁場を発生させる（段落００２０）。発生した１次磁場は、地下に渦電流を誘起する（段落００２０）。誘起された渦電流は、２次磁場を発生させる（段落００２０）。磁気センサーは、発生した２次磁場を含む磁場を検出する（段落００２０）。検出された磁場からは、地下の比抵抗構造が得られる（段落００２１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１８−１１５９０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の空中電磁探査においては、一機の有人ヘリコプターに送信ループ及び受信センサの両方が搭載される。このため、受信センサを送信ループから大きく離すことができない。受信センサが受信する１次磁場は、送信ループから受信センサまでの距離が短くなるほど強くなる。また、受信センサが受信する２次磁場は、極めて弱い。このため、受信センサを送信ループから大きく離すことができない場合は、受信センサが強い１次磁場及び極めて弱い２次磁場を同時に受信しなければならず、大地の比抵抗構造を精度よく測定することができない。また、大地の比抵抗構造を測定することができる深度である探査深度は、送信ループから受信センサまでの距離が短くなるほど浅くなる。このため、受信センサを送信ループから大きく離すことができない場合は、探査深度を深くすることができない。
【０００６】
また、従来の空中電磁探査においては、一機の有人ヘリコプターに送信ループ及び受信センサの両方が搭載される。このため、小型のヘリコプターでは、送信ループに送信電流を供給する送信機の重量が受信センサ及びその付随物の重量と伴に、重量の制約を受けて、パワーの強い送信機を搭載できず、送信ループに供給することができる送信電流を大きくすることができず、大地の比抵抗構造を精度よく測定することができない。
【０００７】
これらの問題は、送信ループ及び受信センサが搭載される飛行機がドローン等の小型飛行機である場合に特に顕著に現れる。
【０００８】
本発明は、これらの問題に鑑みてなされた。本発明が解決しようとする課題は、大地の比抵抗構造を精度よく測定することができ、探査深度を深くすることができる空中電磁探査装置及び空中電磁探査の方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
送信ループが第１の飛行機により運搬される。受信センサが第２の飛行機により運搬される。第１の飛行機及び第２の飛行機は、互いに離れて飛行を行う。送信ループは、１次磁場を送信する。送信された１次磁場は、大地に誘導電流を誘起する。誘起された誘導電流は、空中に２次磁場を発生させる。受信センサは、発生した２次磁場を受信し、受信した２次磁場の強度を検出する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、送信ループから受信センサまでの距離を、送信ループを運搬する第１のドローンに対する受信センサを運搬する第２のドローンの相対的な位置を変化させることにより自在に変化させることができる。このため、送信ループから受信センサを大きく離すことができる。これにより、受信センサが設置される位置における１次磁場の強度に対する２次磁場の強度の比を大きくすることができ、２次磁場の強度を精度よく測定することができる。したがって、大地の比抵抗構造を精度よく測定することができ、探査深度を深くすることができる。
【００１１】
また、本発明によれば、送信ループを運搬する第１の飛行機が受信センサ及びその付随物を運搬する必要がない。このため、送信ループに送信電流を供給する送信機の重量を増やすことができ、送信電流を大きくすることができる。これにより、１次磁場の強度を大きくすることができ、誘導電流を大きくすることができ、２次磁場の強度を大きくすることができ、２次磁場の強度を精度よく測定することができる。したがって、大地の比抵抗構造を精度よく測定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態の空中電磁探査装置により空中電磁探査が行われている状態を模式的に図示する模式図である。
【図２】第１実施形態の空中電磁探査装置による大地の比抵抗構造の測定の原理を説明する説明図である。
【図３】第１実施形態の空中電磁探査装置のブロック図である。
【図４】第１実施形態の空中電磁探査装置における送信電流の波形及びその時間微分波形を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
１  空中電磁探査の概略
図１は、第１実施形態の空中電磁探査装置により空中電磁探査が行われている状態を模式的に図示する模式図である。
【００１４】
図１に図示される第１実施形態の空中電磁探査装置１００は、第１のドローン１１０、第２のドローン１１１、第１の搭載機器１１２及び第２の搭載機器１１３を備える。空中電磁探査装置１００が、これらの要素以外の要素を備えてもよい。
【００１５】
第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１は、互いに離れて空中を飛行する。
【００１６】
第１の搭載機器１１２及び第２の搭載機器１１３は、それぞれ第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１に搭載され、それぞれ第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１に運搬され、それぞれ第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１とともに移動する。
【００１７】
第１の搭載機器１１２は、送信ループ１２０及び第１の吊り下げ具１２１を備える。第２の搭載機器１１３は、受信センサ１３０及び第２の吊り下げ具１３１を備える。送信ループ１２０は、第１の吊り下げ具１２１により第１のドローン１１０から吊り下げられる。受信センサ１３０は、第２の吊り下げ具１３１により第２のドローン１１１から吊り下げられる。送信ループ１２０は、１次磁場１４０を送信する。受信センサ１３０は、２次磁場１４１を受信し、受信した２次磁場１４１の強度Ｈ２を検出する。検出された２次磁場１４１の強度Ｈ２は、大地１５０の比抵抗構造の測定に用いられる。
【００１８】
第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１は、無人飛行機であり、回転翼飛行機である。第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１が、有人飛行機に置き換えられてもよく、固定翼飛行機に置き換えられてもよい。ただし、空中電磁探査装置１００の下述する利点は、第１の搭載機器１１２及び第２の搭載機器１１３を運搬する飛行機が小型のドローンである場合に特に顕著に現れる。
【００１９】
２  空中電磁探査装置による大地の比抵抗構造の測定の原理
図２は、第１実施形態の空中電磁探査装置による大地の比抵抗構造の測定の原理を説明する説明図である。
【００２０】
空中電磁探査装置１００による大地１５０の比抵抗構造の測定においては、図２（ａ）に図示されるように、送信ループ１２０に送信電流１６０が供給される。これにより、送信ループ１２０は、供給された送信電流１６０に応じた１次磁場１４０を送信する。供給される送信電流１６０は、時間的に変化する電流である。このため、１次磁場１４０は、時間的に変化する電磁波を構成する時間的に変化する磁場であり、図２（ｂ）に図示されるように、大地１５０に照射された場合に電磁誘導により大地１５０に誘導電流１７０を誘起する。誘起された誘導電流１７０は、空中に２次磁場１４１を発生させる。発生した２次磁場１４１は、大地１５０の比抵抗構造を反映する。このため、２次磁場１４１の強度Ｈ２を解析することにより、大地１５０の比抵抗構造を測定することができる。大地１５０の比抵抗構造を精度よく測定することができるか否かは、２次磁場１４１の強度Ｈ２を精度よく測定することができるか否かに依存する。また、大地１５０の比抵抗構造を測定することができる深度である探査深度を深くすることができるか否かは、送信ループ１２０から受信センサ１３０を大きく離すことができるか否かに依存する。
【００２１】
３  空中電磁探査装置の利点
空中電磁探査装置１００による大地１５０の比抵抗構造の測定によれば、送信ループ１２０から受信センサ１３０までの距離を、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置を変化させることにより自在に変化させることができる。このため、送信ループ１２０から受信センサ１３０を大きく離すことができる。例えば、図１に図示されるように、送信ループ１２０から受信センサ１３０を数１０ｍ離すことができる。これにより、受信センサ１３０が設置される位置における１次磁場１４０の強度Ｈ１に対する２次磁場１４１の強度Ｈ２の比Ｈ２／Ｈ１を大きくすることができ、２次磁場１４１の強度Ｈ２を精度よく測定することができる。したがって、大地１５０の比抵抗構造を精度よく測定することができ、探査深度も深くすることができる。
【００２２】
また、空中電磁探査装置１００による大地１５０の比抵抗構造の測定によれば、送信ループ１２０を運搬する第１のドローン１１０が受信センサ１３０及びその付随物を運搬する必要がない。このため、第１のドローン１１０に搭載することができる搭載物の重量が小さい場合であっても、送信ループ１２０に送信電流１６０を供給する送信機１２２の重量を重くすることができ、送信電流１６０を大きくすることができる。これにより、１次磁場１４０の強度Ｈ１を大きくすることができ、誘導電流１７０を大きくすることができ、２次磁場１４１の強度Ｈ２を大きくすることができ、２次磁場１４１の強度Ｈ２を精度よく測定することができる。したがって、大地１５０の比抵抗構造を精度よく測定することができる。
【００２３】
４  周波数領域電磁探査法及び時間領域電磁探査法
大地１５０の比抵抗構造の測定は、周波数領域電磁探査法（ＤＩＧＨＥＭ）及び時間領域電磁探査法（Ｐ−ＴＨＥＭ）のいずれにより行われてもよいが、望ましくはＰ−ＴＨＥＭにより行われる。大地１５０の比抵抗構造の測定がＰ−ＴＨＥＭにより行われる場合は、パルス波状又は矩形波状の１次磁場１４０が送信され、１次磁場１４０の強度Ｈ１が０である、又は０に近い時間帯に２次磁場１４１の強度Ｈ２が測定される。これにより、送信ループ１２０から受信センサ１３０を十分に離すことができない場合であっても、２次磁場１４１の強度Ｈ２を精度よく測定することができる。したがって、大地１５０の比抵抗構造を精度よく測定することができる。
【００２４】
５  飛行制御
図３は、第１実施形態の空中電磁探査装置のブロック図である。
【００２５】
空中電磁探査装置１００は、図３に図示されるように、位置維持装置１８０を備える。
【００２６】
位置維持装置１８０は、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置を設定された位置に維持する。これにより、受信センサ１３０が送信ループ１２０から大きく離れた状態が維持される。
【００２７】
位置維持装置１８０は、第１の搭載機器１１２に備えられる第１の測位機器１２３、第１の無線通信機器１２４及び第１の飛行制御機器１２５を備える。また、位置維持装置１８０は、第２の搭載機器１１３に備えられる第２の測位機器１３３、第２の無線通信機器１３４及び第２の飛行制御機器１３５を備える。
【００２８】
第１の測位機器１２３は、時刻Ｔ１、及び時刻Ｔ１における第１のドローン１１０の位置Ｐ１を測定し、測定した時刻Ｔ１及び位置Ｐ１を出力する。第２の測位機器１３３は、時刻Ｔ２、及び時刻Ｔ２における第２のドローン１１１の位置Ｐ２を測定し、測定した時刻Ｔ２及び位置Ｐ２を出力する。
【００２９】
第１の無線通信機器１２４及び第２の無線通信機器１３４は、互いに無線通信を行う。
【００３０】
第１の飛行制御機器１２５は、出力された第１のドローン１１０の位置Ｐ１を取得し、出力された第２のドローン１１１の位置Ｐ２を無線通信を利用して取得する。また、第１の飛行制御機器１２５は、取得した位置Ｐ１及び位置Ｐ２に基づいて第１のドローン１１０に対して飛行制御を行う。第２の飛行制御機器１３５は、出力された第１のドローン１１０の位置Ｐ１を無線通信を利用して取得し、出力された第２のドローン１１１の位置Ｐ２を取得する。また、第２の飛行制御機器１３５は、取得した位置Ｐ１及び位置Ｐ２に基づいて第２のドローン１１１に対して飛行制御を行う。第１のドローン１１０に対して行われる飛行制御、及び第２のドローン１１１に対して行われる飛行制御により、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置を設定された位置に維持するリンク飛行を第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１に行わせることができる。
【００３１】
第１の飛行制御機器１２５が省略され、専ら第２のドローン１１１に対して行われる飛行制御により、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置が設定された位置に維持されてもよい。第２の飛行制御機器１３５が省略され、専ら第１のドローン１１０に対して行われる飛行制御により、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置が設定された位置に維持されてもよい。
【００３２】
第１の飛行制御機器１２５及び第２の飛行制御機器１３５に実装される機能の一部又は全部が、地上にあり第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１と無線通信を行うことができるコントローラに実装されてもよい。
【００３３】
第１の測位機器１２３は、第１のグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）受信機１９０及び第１の気圧計１９１を備える。第１のＧＰＳ受信機１９０は、ＧＰＳ衛星から到来する測位信号を受信し、受信した測位信号に基づいて時刻Ｔ１及び時刻Ｔ１における第１のドローン１１０の位置Ｐ１を算出する。第１の気圧計１９１は、大気圧を測定する。第１の測位機器１２３は、必要に応じて、測定された大気圧を用いて、算出された位置Ｐ１を補正し、補正された位置Ｐ１を出力する。第１の気圧計１９１が省略されてもよい。第２の測位機器１３３は、第２のＧＰＳ受信機２００及び第２の気圧計２０１を備える。第２のＧＰＳ受信機２００は、ＧＰＳ衛星から到来する測位信号を受信し、受信した測位信号に基づいて時刻Ｔ２及び時刻Ｔ２における第２のドローン１１１の位置Ｐ２を算出する。第２の気圧計２０１は、大気圧を測定する。第２の測位機器１３３は、必要に応じて、測定された大気圧を用いて、算出された位置Ｐ２を補正し、補正された位置Ｐ２を出力する。第２の気圧計２０１が省略されてもよい。ＧＰＳ衛星から到来する測位信号を受信する衛星測位システム受信機である第１のＧＰＳ受信機１９０及び第２のＧＰＳ受信機２００が、他の種類の測位衛星から到来する測位信号を受信する衛星測位システム受信機に置き換えられてもよい。
【００３４】
６  １次磁場の送信
空中電磁探査装置１００は、図３に図示されるように、第１の搭載機器１１２に備えられる送信機１２２及び送信ループ１２０を備える。
【００３５】
送信機１２２は、バッテリ及びコンデンサを内蔵する。送信機１２２においては、バッテリから供給された電気エネルギーがコンデンサに蓄えられる。また、電気エネルギーがコンデンサに蓄えられた後に、コンデンサの両電極が送信ループ１２０でショートされる。これにより、コンデンサに蓄えられた電気エネルギーが送信ループ１２０に供給される。その際には、送信機１２２から送信ループ１２０に送信電流１６０が供給される。
【００３６】
送信ループ１２０は、供給された送信電流１６０に応じた１次磁場１４０を送信する。
【００３７】
図４は、第１実施形態の空中電磁探査装置における送信電流の波形及びその時間微分波形を示すグラフである。
【００３８】
コンデンサ及び送信ループ１２０は、コンデンサのキャパシタンス及び送信ループ１２０のインダクタンスにより、ＬＣ共振回路を構成する。また、送信ループ１２０を一方の方向に流れる電流は、ダイオード、サイリスタ等により遮断される。このため、送信電流１６０は、図４に示されるハーフサイン波状の波形を有する。
【００３９】
７  ２次磁場の受信
空中電磁探査装置１００は、図３に図示されるように、第２の搭載機器１１３に備えられる受信センサ１３０を備える。
【００４０】
受信センサ１３０は、２次磁場１４１を受信し、受信した２次磁場１４１の強度Ｈ２を検出する。送信と受信とは、ＧＰＳのパルス・パー・セコンド（ＰＰＳ）信号で同期させる。
【００４１】
大地１５０の比抵抗構造の測定に用いられる２次磁場１４１の強度Ｈ２が測定される時間帯は、図４に示される、１次磁場１４０の強度Ｈ１が０である、又は０に近い時間帯Ｐ２である。
【００４２】
８  記録
空中電磁探査装置１００は、図３に図示されるように、第１の搭載機器１１２に備えられる第１のロガー１２６を備える。また、空中電磁探査装置１００は、第２の搭載機器１１３に備えられる第２のロガー１３６を備える。
【００４３】
第１のロガー１２６は、時刻Ｔ１及び時刻Ｔ１における第１のドローン１１０の位置Ｐ１を時間をおいて繰り返し記録する。これにより、第１のロガー１２６は、複数の時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎ、及び複数の時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎにおける第１のドローン１１０の位置Ｐ１１，・・・，Ｐ１Ｎを記録する。
【００４４】
第２のロガー１３６は、時刻Ｔ２及び時刻Ｔ２における第２のドローン１１１の位置Ｐ２を時間をおいて繰り返し記録する。これにより、第２のロガー１３６は、複数の時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎ、及び複数の時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎにおける第２のドローン１１１の位置Ｐ２１，・・・，Ｐ２Ｎを記録する。また、第２のロガー１３６は、時刻Ｔ２における２次磁場１４１の強度Ｈ２を時間をおいて繰り返し記録する。これにより、第２のロガー１３６は、複数の時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎにおける２次磁場１４１の強度Ｈ２１，・・・，Ｈ２Ｎを記録する。
【００４５】
９  ２次磁場の強度の解析
空中電磁探査装置１００は、図３に図示されるように、解析用パーソナルコンピュータ（ＰＣ）１１４を備える。
【００４６】
解析用ＰＣ１１４は、第１のドローン１１０の飛行が終了した後に、時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎ、及び第１のドローン１１０の位置Ｐ１１，・・・，Ｐ１Ｎを第１のロガー１２６から取り込む。また、解析用ＰＣ１１４は、第２のドローン１１１の飛行が終了した後に、時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎ、第２のドローン１１１の位置Ｐ２１，・・・，Ｐ２Ｎ、及び２次磁場１４１の強度Ｈ２１，・・・，Ｈ２Ｎを第２のロガー１３６から取り込む。また、解析用ＰＣ１１４は、取り込んだ時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎ、位置Ｐ１１，・・・，Ｐ１Ｎ、時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎ、位置Ｐ２１，・・・，Ｐ２Ｎ、及び強度Ｈ２１，・・・，Ｈ２Ｎを解析し、大地１５０の比抵抗構造を算出する。大地１５０の比抵抗構造の算出においては、時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎ、位置Ｐ１１，・・・，Ｐ１Ｎ、時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎ及び位置Ｐ２１，・・・，Ｐ２Ｎから特定される、強度Ｈ２１，・・・，Ｈ２Ｎが測定されたタイミングにおける第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置が考慮される。
【００４７】
１０  空中電磁探査の方法
空中電磁探査装置１００を用いる空中電磁探査においては、第１の搭載機器１１２を搭載した第１のドローン１１０に飛行を行わせる。また、第１のドローン１１０から離して、第２の搭載機器１１３を搭載した第２のドローン１１１に飛行を行わせる。第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１には、大地１５０の比抵抗構造を測定する位置の上方で飛行を行わせる。その際には、第１のドローン１１０及び第２のドローン１１１は、位置維持装置１８０による飛行制御により、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置が設定された位置に維持されるように飛行を行う。
【００４８】
続いて、第１のドローン１１０に対する第２のドローン１１１の相対的な位置が設定された位置に維持されている状態において、送信ループ１２０に１次磁場１４０を送信させる。また、受信センサ１３０に２次磁場１４１を受信させる。
【００４９】
続いて、第１のドローン１１０に飛行を終了させて地上に帰還させる。また。第２のドローン１１１に飛行を終了させて地上に帰還させる。
【００５０】
続いて、解析用ＰＣ１１４に第１のロガー１２６及び第２のロガー１３６からのデータの取り込みを行わせる。データの取り込みにおいては、第１のロガー１２６から時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎ、及び第１のドローン１１０の位置Ｐ１１，・・・，Ｐ１Ｎが取り込まれる。また、第２のロガー１３６から時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎ、第２のドローン１１１の位置Ｐ２１，・・・，Ｐ２Ｎ、及び２次磁場１４１の強度Ｈ２１，・・・，Ｈ２Ｎが取り込まれる。解析用ＰＣ１１４は、取り込んだ時刻Ｔ１１，・・・，Ｔ１Ｎ、位置Ｐ１１，・・・，Ｐ１Ｎ、時刻Ｔ２１，・・・，Ｔ２Ｎ、位置Ｐ２１，・・・，Ｐ２Ｎ及び強度Ｈ２１，・・・，Ｈ２Ｎを解析し、大地１５０の比抵抗構造を算出する。
【符号の説明】
【００５１】
１００  空中電磁探査装置
１１０  第１のドローン
１１１  第２のドローン
１２０  送信ループ
１２３  第１の測位機器
１２５  第１の飛行制御機器
１３０  受信センサ
１３３  第２の測位機器
１３５  第２の飛行制御機器
１４０  １次磁場
１４１  ２次磁場
１５０  大地
１６０  送信電流
１７０  誘導電流
１８０  位置維持装置
１９０  第１のＧＰＳ受信機
２００  第２のＧＰＳ受信機
【図１】
2020085558.tif 000003
【図２】
2020085558.tif 000004
【図３】
2020085558.tif 000005
【図４】
2020085558.tif 000006