(57)【要約】【課題】クリープ特性に優れた造形体を製造することができる造形体製造方法を提供する。【解決手段】造形体製造方法は、ガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金からなるパウダーを用いたパウダーベッドフュージョンにより中間体を作製する作製工程と、中間体を熱処理する熱処理工程と、を含む。Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有する。作製工程においては、パウダーからなる層上に互いに平行な複数の走査線に沿ってレーザを照射する際に、それらの走査線の間隔をレーザスポット径で割ったときの値を０．６以上１．０以下とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金からなるパウダーを用いたパウダーベッドフュージョンにより中間体を作製する作製工程と、
前記中間体を熱処理する熱処理工程と、を含み、
前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、
前記作製工程において、前記パウダーからなる層上に互いに平行な複数の走査線に沿ってレーザを照射する際に、前記複数の走査線の間隔をレーザスポット径で割ったときの値を０．６以上１．０以下とする、
造形体製造方法。
【請求項２】
前記熱処理工程で行う熱処理は、ＨＩＰ処理を含む、請求項１に記載の造形体製造方法。
【請求項３】
Ｎｉ基合金からなる、樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する中間体であって、
前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、
前記樹枝状結晶組織の一次樹枝状結晶の枝の間隔が３μｍ未満であり、
前記柱状結晶粒の長手方向と直交する切断面における｛１００｝面の配向率が４０％以上である、中間体。
【請求項４】
Ｎｉ基合金からなる、非樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する造形体であって、
前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、
前記柱状結晶粒の長手方向と平行な切断面で観測される各柱状結晶粒の形状を同面積の楕円形に近似したときの短軸長の平均に対する長軸長の平均の比であるアスペクト比が４．０以上である、造形体。
【請求項５】
Ｎｉ基合金からなる、非樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する造形体であって、
前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、
前記柱状結晶粒の長手方向と直交する切断面における｛１００｝面の配向率が４０％以上である、造形体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、造形体を製造する方法、ならびにその方法の途中段階および最終段階で得られる中間体および造形体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、Ｎｉ基合金からなるパウダーを用いたパウダーベッドフュージョンにより中間体を作製し、この中間体を熱処理することにより造形体を製造する方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。このような製造方法で製造されたＮｉ基合金からなる造形体は、例えばガスタービンエンジンなどの高温部品として使用される。
【０００３】
パウダーを構成するＮｉ基合金としては、ガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金が用いられることがある。ガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金とは、熱処理によって強度強化用のガンマプライム（Ｎｉ3（Ａｌ，Ｔｉ））相が析出するように組成が調製されたＮｉ基合金である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−９６０１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したようなガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金からなるパウダーを用いた場合には、通常のパウダーベッドフュージョンではクリープ特性に優れた造形体を製造することが難しい。
【０００６】
そこで、本発明は、クリープ特性に優れた造形体を製造することができる造形体製造方法、およびこの造形体製造方法により得られる造形体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明の発明者らは鋭意研究の結果、パウダーからなる層上に互いに平行な複数の走査線に沿ってレーザを照射するパウダーベッドフュージョンにおいてそれらの走査線の間隔をレーザスポット径で割ったときの値と造形体のクリープ特性とに関連性があることを見出した。本発明は、このような観点から成されたものである。
【０００８】
すなわち、本発明の造形体製造方法は、ガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金からなるパウダーを用いたパウダーベッドフュージョンにより中間体を作製する作製工程と、前記中間体を熱処理する熱処理工程と、を含み、前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、前記作製工程において、前記パウダーからなる層上に互いに平行な複数の走査線に沿ってレーザを照射する際に、前記複数の走査線の間隔をレーザスポット径で割ったときの値を０．６以上１．０以下とする、ことを特徴とする。
【０００９】
上記の構成によれば、クリープ特性に優れた造形体を製造することができる。
【００１０】
前記熱処理工程で行う熱処理は、ＨＩＰ（熱間等方圧加圧法）処理を含んでもよい。特に、熱処理としてＨＩＰ処理を行えば、造形体のクリープ特性を格段に向上させることができる。
【００１１】
本発明の中間体は、Ｎｉ基合金からなる、樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する中間体であって、前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、前記樹枝状結晶組織の一次樹枝状結晶の枝の間隔が３μｍ未満であり、前記柱状結晶粒の長手方向と直交する切断面における｛１００｝面の配向率が４０％以上である、ことを特徴とする。なお、｛１００｝面とは、格子結晶中における結晶面や方向を記述するミラー指数によって指定されるものである。
【００１２】
パウダーベッドフュージョンにより作製された中間体は、樹枝状結晶の柱状結晶粒を有する。鋳造により製造された造形体では樹枝状結晶組織の一次樹枝状結晶の枝の間隔が約４０μｍ超えと大きいのに対し、熱源としてレーザを用いたパウダーベッドフュージョンにより作製された中間体では樹枝状結晶組織の一次樹枝状結晶の枝の間隔が３μｍ未満と小さい。また、上述したようにパウダーベッドフュージョンにおいて複数の走査線の間隔をレーザスポット径で割ったときの値を０．６以上１．０以下とすれば、特定切断面（柱状結晶粒の長手方向と直交する切断面）における｛１００｝面の配向率が４０％以上となる。
【００１３】
本発明の１つの側面からの造形体は、Ｎｉ基合金からなる、非樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する造形体であって、前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、前記柱状結晶粒の長手方向と平行な切断面で観測される各柱状結晶粒の形状を同面積の楕円形に近似したときの短軸長の平均に対する長軸長の平均の比であるアスペクト比が４．０以上である、ことを特徴とする。
【００１４】
また、本発明の別の側面からのは、Ｎｉ基合金からなる、非樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する造形体であって、前記Ｎｉ基合金は、質量百分率で、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有し、前記柱状結晶粒の長手方向と直交する切断面における｛１００｝面の配向率が４０％以上である、ことを特徴とする。
【００１５】
上述したような中間体を熱処理すると、樹枝状結晶組織が消失する。熱処理によっては、特定切断面と直交する切断面における柱状結晶粒のアスペクト比が４．０以上の場合もあるし、特定切断面における配向率が４０％以上のままの場合もある。すなわち、上述したような構成の造形体は、クリープ特性に優れた造形体である。特に、熱処理がＨＩＰ処理を含む場合は柱状結晶粒のアスペクト比が４．０以上となるので、この構成の造形体はクリープ特性が格段に向上された造形体である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、クリープ特性に優れた造形体を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】パウダーベッドフュージョンにより中間体を作製する作製工程を説明するための図である。
【図２】特定切断面における｛１００｝面の配向率を説明するための図である。
【図３】熱処理工程の一例を示す図である。
【図４】クリープラプチャー試験で使用した試験片の側面図である。
【図５】実施例１Ａ〜３Ａおよび比較例１Ａ〜４Ａの中間体の配向率とクリープラプチャー試験での破断時間との関係を示すグラフである。
【図６】実施例１Ｂ〜３Ｂおよび比較例１Ｂ〜４Ｂの中間体の配向率とクリープラプチャー試験での破断時間との関係を示すグラフである。
【図７】実施例１Ｂ，２Ｂおよび比較例１Ｂ〜４Ｂの造形体における柱状結晶粒のアスペクト比とクリープラプチャー試験での破断時間との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の一実施形態に係る造形体製造方法は、パウダーベッドフュージョンにより中間体を作製する作製工程と、作製された中間体を熱処理する熱処理工程を含む。以下、それぞれの工程について詳細に説明する。
【００１９】
＜作製工程＞
パウダーベッドフュージョンでは、ガンマプライム析出強化型Ｎｉ基合金からなるパウダーを用いる。パウダーベッドフュージョンではパウダーを溶融させる熱源が電子ビームである場合もあるが、本実施形態では熱源がレーザである。
【００２０】
パウダーベッドフュージョンでは、図１に示すように、プラットフォーム１上にパウダーからなる層３を形成し、その層３上に互いに平行な複数の走査線４に沿ってレーザを照射する。レーザは、層３の表面近傍で集光するように照射される。各走査線４の位置、形状および長さは、作製すべき中間体（最終的な造形体と同一形状）の断面形状によって決定される。例えば、走査線４は、直線であってもよいし曲線であってもよい。
【００２１】
図１は、四角柱状の中間体を作製する例である。図１では隣り合う走査線４でレーザの走査方向が互いに逆向きであるが、全ての走査線４でレーザの走査方向が同じ向きであってもよい。
【００２２】
層３上へのレーザの照射によりその層３の一部または全てが溶融および固化する。その後、プラットフォーム１を層３の厚さ分だけ下げ、直前に形成した層（以下、直前層）３上にパウダーからなる新たな層（以下、最上層）３を形成し、その最上層３上に互いに平行な複数の走査線４に沿ってレーザを照射する。なお、直前層３の上に最上層３が形成された既造形部および未溶融パウダーを含むものがベッド２である。
【００２３】
最上層３と直前層３とでは、走査線４の向きが同じであってもよいし、異なっていてもよい。最上層３と直前層３とで走査線４の向きが異なる場合は、直前層３の走査線４に対する最上層３の走査線４の角度（以下、走査回転角）は、適宜決定可能である。例えば、図１では、走査回転角が９０度である。
【００２４】
上記の作業を繰り返し、最後に未溶融パウダーをベッド２から取り除くことにより、中間体が作製される。このような中間体は、樹枝状結晶の柱状結晶粒を有する。また、その樹枝状結晶組織の一次樹枝状結晶の枝の間隔は３μｍ未満と小さい。中間体柱状結晶粒の長手方向は、中間体の作製時の積層方向（図１の上下方向）である。
【００２５】
パウダーベッドフュージョンで用いられるパウダーの粒子径分布は、例えば１０〜６０μｍであるが、１０〜４５μｍであることが望ましい。層３の厚さは、例えば、パウダーの粒子径分布の中央値以上、パウダーの粒子径分布の中央値の３倍以下である。
【００２６】
パウダーを構成するＮｉ基合金は、Ｎｉ以外の必須成分として、質量百分率で（以下同じ）、１０〜１６％のＣｒ、４．５〜７．５％のＡｌ、２．８〜６．２％のＭｏ、０．８〜４％のＮｂ＋Ｔａ、０．０１〜２％のＴｉ、０．０１〜０．３％のＺｒ、０．０１〜０．３％のＣを含有する。また、Ｎｉ基合金は、０．００１〜０．０３％のＢを必須成分として含有してもよい。このようなＮｉ基合金としては、ＩＮ７１３Ｃ（ＩＮはインコネル（登録商標）の略である、以下同様）やＩＮ７１３ＬＣなどがあげられる。なお、ＮｂおよびＴａに関しては、Ｎｉ基合金はＮｂとＴａの一方を含有しなくてもよい。
【００２７】
各必須成分の含有量は、より望ましくは、Ｃｒ：１１〜１４％、Ａｌ：５．５〜６．５％、Ｍｏ：３．８〜５．２％、Ｎｂ＋Ｔａ：１．６５〜２．６５％、Ｔｉ：０．５〜１．０％、Ｚｒ：０．０５〜０．１５％、Ｃ：０．０２〜０．２％である。
【００２８】
Ｎｉ基合金は、その他の選択的成分として、１％未満のＣｏ、０．５％未満のＣｕ、０．５％未満のＦｅ、０．５％未満のＳｉの少なくとも１つを含有してもよい。Ｎｉ基合金の上述した成分以外の残部は、Ｎｉおよび不可避的不純物である。
【００２９】
本実施形態では、各層３上にレーザを照射する際に、走査線４の間隔Ｌをレーザスポット径Ｄで割ったときの値（Ｌ／Ｄ）を０．６以上１．０以下とする。レーザスポット径Ｄとは、レーザの強度がピーク値から１／ｅ2まで落ちた位置（換言すれば、ピーク値の約１３．５％となる位置）でのビーム直径である。レーザを用いるパウダーベッドフュージョン装置には、レーザスポット径が装置ユーザにより設定できるものもあるし設定できないものもある。
【００３０】
レーザスポット径Ｄは、例えば０．０２〜０．２０ｍｍであるが、０．０５〜０．１５ｍｍであることが望ましい。走査線４の間隔Ｌは、例えば０．０５ｍｍ〜０．０８ｍｍである。望ましくは、Ｌ／Ｄは０．６以上０．９以下である。
【００３１】
レーザ走査速度は、例えば５００〜３０００ｍｍ／ｓであるが、６００〜２０００ｍｍ／ｓであることが望ましく、７００〜１５００ｍｍ／ｓであることがより望ましい。レーザ出力は、例えば１００〜４００Ｗであるが、１３０〜３５０Ｗであることが望ましく、１５０〜３００Ｗであることがより望ましい。
【００３２】
上記のように各層３上にレーザを照射する際の走査線４の間隔Ｌをレーザスポット径Ｄで割ったときの値（Ｌ／Ｄ）を０．６以上１．０以下とすることにより、柱状結晶粒の長手方向と直交する切断面（以下、特定切断面）における｛１００｝面の配向率が４０％以上（条件によっては５０％以上）となる。
【００３３】
ここで、「｛１００｝面の配向率」とは、図２に示すように、測定面の法線方向（図２の上方向）と測定面内の結晶粒の｛１００｝面の法線方向との角度差が１５度以内の結晶粒が占める面積率を、ＥＢＳＤ（Electron Backscatter Diffraction）法により計算したものである。参考として、鋳造体においては、一般に、｛１００｝面に垂直な向きにクリープ荷重をかけると、クリープ破断寿命が長くなる。
【００３４】
＜熱処理工程＞
熱処理工程で行われる熱処理は、例えば、図３に示すように、ＨＩＰ処理、溶体化処理および時効処理を含む。ただし、ＨＩＰ処理が省略されてもよいし、ＨＩＰ処理と溶体化処理の双方が省略されてもよい。
【００３５】
ＨＩＰ処理では、中間体を不活性ガスで充填された炉内に投入し、炉内を所定時間だけ加熱および加圧する。不活性ガスとしては、例えばアルゴンが挙げられる。加熱・加圧時間は、例えば０．５〜６時間であるが、１〜３時間であることが望ましい。加熱温度は、例えば１１５０〜１２７０℃である。加圧時の圧力は、例えば８０〜１５０ＭＰａであるが、９０〜１２０ＭＰａであることが望ましい。
【００３６】
溶体化処理では、中間体を大気または真空または不活性ガス雰囲気中で所定時間加熱し、その後に冷却する。冷却方法は、空冷（ガスファン冷却を含む）、水冷、油冷のいずれであってもよい。加熱時間は、例えば０．５〜６時間であるが、１〜３時間であることが望ましい。加熱温度は、例えば１１５０〜１２７０℃である。
【００３７】
時効処理では、中間体を大気または真空または不活性ガス雰囲気中で比較的に長い所定時間加熱し、その後に冷却する。冷却方法は、空冷（ガスファン冷却を含む）、水冷、油冷、炉冷のいずれであってもよい。加熱時間は、例えば２〜２４時間であるが、１０〜２０時間であることが望ましい。加熱温度は、例えば７００〜１０００℃である。必要に応じて、時効処理は複数条件に分けて行うこともできる。
【００３８】
以上の作製工程および熱処理工程により、造形体が製造される。熱処理によって樹枝状結晶組織が消失するため、造形体は非樹枝状結晶組織の柱状結晶粒を有する。
【００３９】
熱処理工程における熱処理がＨＩＰ処理を含まない場合は、特定切断面における配向率が４０％以上のままである。一方、熱処理がＨＩＰ処理を含む場合は、柱状結晶粒のアスペクト比が４．０以上となる。アスペクト比は、柱状結晶粒の長手方向と平行な切断面（特定切断面と直交する切断面）で観測される各柱状結晶粒の形状を同面積の楕円形に近似したときの短軸長の平均に対する長軸長の平均の比である。なお、柱状結晶粒のアスペクト比は、６．０以下であってもよいし、５．０以下であってもよい。
【００４０】
本実施形態の製造方法により得られる造形体は、クリープ特性に優れた造形体である。特に、熱処理がＨＩＰ処理を含む場合は柱状結晶粒のアスペクト比が４．０以上となるので、この構成の造形体はクリープ特性が格段に向上された造形体である。
【実施例】
【００４１】
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００４２】
（実施例１Ａ，１Ｂ）
ＩＮ７１３Ｃ相当の合金成分を有するパウダーを用いたパウダーベッドフュージョンにより積層方向に長い直方体状（１０ｍｍ×１０ｍｍ×６０ｍｍ）の中間体を作製した。パウダーの粒子径分布は１６〜４５μｍであった。また、パウダーの合金成分を分析すると、Ｎｉ以外の成分の含有量が、Ｃｒ：１２．４１％、Ａｌ：５．９４％、Ｍｏ：４．３６％、Ｎｂ：１．９４％、Ｔａ：０．００９％、Ｔｉ：０．６８％、Ｚｒ：０．１１％、Ｃ：０．０６％、Ｂ：０．０１％、Ｃｏ：０．１８％、Ｃｕ：０．０２％、Ｆｅ：０．２０％、Ｓｉ：０．０３％であった（不可避的不純物の含有量については省略）。
【００４３】
パウダーベッドフュージョン装置としては、ＥＯＳ社製のEOS M290を用いた。この装置では、レーザスポット径Ｄがメーカー側で０．０８ｍｍに設定されている。造形体を製造する際の各層の厚さを４０μｍ、各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．０５ｍｍ、レーザ走査速度を１０００ｍｍ／ｓ、レーザ出力を１８０Ｗ、走査回転角を９０度とした。
【００４４】
実施例１Ａとして、上記の中間体を溶体化処理および時効処理して造形体を得た。溶体化処理では、中間体をアルゴン雰囲気中で加熱し、加熱時間を２時間、加熱温度を１１７６℃とした。時効処理では、中間体をアルゴン雰囲気中で加熱し、加熱時間を１６時間、加熱温度を９２５℃とした。
【００４５】
実施例１Ｂとして、上記の中間体をＨＩＰ処理、溶体化処理および時効処理して造形体を得た。ＨＩＰ処理では、不活性ガスとしてアルゴンを用い、加熱・加圧時間を２時間、加熱温度を１２００℃、加圧時の圧力を９８ＭＰａとした。溶体化処理および時効処理は実施例１Ａと同じである。
【００４６】
（実施例２Ａ，２Ｂ）
各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．０６ｍｍとした以外は実施例１Ａ，１Ｂと同様にして造形体を製造した。つまり、実施例２ＡはＨＩＰ処理を行わなかったもの、実施例２ＢはＨＩＰ処理を行ったものである。
【００４７】
（実施例３Ａ，３Ｂ）
各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．０７ｍｍとした以外は実施例１Ａ，１Ｂと同様にして造形体を製造した。つまり、実施例３ＡはＨＩＰ処理を行わなかったもの、実施例３ＢはＨＩＰ処理を行ったものである。
【００４８】
（比較例１Ａ，１Ｂ）
各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．０３ｍｍとした以外は実施例１Ａ，１Ｂと同様にして造形体を製造した。つまり、比較例１ＡはＨＩＰ処理を行わなかったもの、比較例１ＢはＨＩＰ処理を行ったものである。
【００４９】
（比較例２Ａ，２Ｂ）
各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．０４ｍｍとした以外は実施例１Ａ，１Ｂと同様にして造形体を製造した。つまり、比較例２ＡはＨＩＰ処理を行わなかったもの、比較例２ＢはＨＩＰ処理を行ったものである。
【００５０】
（比較例３Ａ，３Ｂ）
各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．０９ｍｍ、レーザ走査速度を１２５０ｍｍ／ｓ、レーザ出力を２７０Ｗとした以外は実施例１Ａ，１Ｂと同様にして造形体を製造した。つまり、比較例３ＡはＨＩＰ処理を行わなかったもの、比較例３ＢはＨＩＰ処理を行ったものである。
【００５１】
（比較例４Ａ，４Ｂ）
各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を０．１１ｍｍ、レーザ走査速度を９６０ｍｍ／ｓ、レーザ出力を２８５Ｗ、走査回転角を６７度とした以外は実施例１Ａ，１Ｂと同様にして造形体を製造した。比較例４ＡはＨＩＰ処理を行わなかったもの、比較例４ＢはＨＩＰ処理を行ったものである。
【００５２】
実施例１Ａ〜３Ａ，１Ｂ〜３Ｂおよび比較例１Ａ〜４Ａ，１Ｂ〜４Ｂの造形体の製造条件を表１に示す。また、表１には、走査線の間隔Ｌをレーザスポット径Ｄで割ったときの値（Ｌ／Ｄ）も示す。
【００５３】
【表１】
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【００５４】
（中間体の配向率の計算）
実施例１Ａ〜３Ａ，１Ｂ〜３Ｂおよび比較例１Ａ〜４Ａ，１Ｂ〜４Ｂの中間体を長手方向（積層方向）と直交する面で切断し、その切断面における｛１００｝面の配向率を計算した。この計算には、ＥＢＳＤ装置として、日立製作所社製SEM-SU5000およびＥＤＡＸ／ＴＳＬ社製Pegasus Digiview5を用いるとともに、解析ソフトウェアとしてＥＤＡＸ／ＴＳＬ社製OIM Data Collection/OIM Analysis ver.8を用いた。
【００５５】
（造形体における柱状結晶粒のアスペクト比の計算）
実施例１，２Ｂおよび比較例１Ｂ〜４Ｂの造形体を長手方向（積層方向）と平行な面で切断し、その切断面で観測される各柱状結晶粒の形状を同面積の楕円形に近似したときの短軸長の平均に対する長軸長の比であるアスペクト比を計算した。この計算には、配向率の計算に用いたものと同じＥＢＳＤ装置および解析ソフトウェアを用いた。結晶粒界の同定にあたっては、閾角度の設定を１５度とした。短軸長の平均および長軸長の平均の算出にあたっては、近似された楕円の面積により重みづけされた平均とした。
【００５６】
実施例１Ａ〜３Ａ，１Ｂ〜３Ｂおよび比較例１Ａ〜４Ａ，１Ｂ〜４Ｂの中間体の配向率を表２に示し、実施例１Ｂ，２Ｂおよび比較例１Ｂ〜４Ｂの造形体における柱状結晶粒のアスペクト比を表３に示す。
【００５７】
【表２】
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【００５８】
【表３】
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【００５９】
表３から明らかなように、各層上にレーザを照射する際の走査線の間隔を調整してＬ／Ｄを０．６以上０．９以下（すなわち、０．６以上１．０以下）とした実施例１Ｂ，２Ｂの造形体では、柱状結晶粒のアスペクト比が４．０以上であった。これに対し、Ｌ／Ｄを０．６未満または１．０超えとした比較例１Ｂ〜４Ｂの造形体では、柱状結晶粒のアスペクト比が４．０未満であった。
【００６０】
上記のアスペクト比の相違は、中間体の配向率に起因するものと推定される。すなわち、実施例１Ａ〜３Ａ，１Ｂ〜３Ｂの中間体では配向率が５０％以上（すなわち、４０％以上）であるのに対し、比較例１Ａ〜４Ａ，１Ｂ〜４Ｂの造形体では配向率が４０％未満であった。
【００６１】
また、熱処理としてＨＩＰ処理を行わなかった実施例１Ａ〜３Ａの造形体でも配向率を確認すると、中間体の配向率と殆ど同じであった。一方で、熱処理としてＨＩＰ処理を行った実施例１Ｂ〜３Ｂの造形体は、実施例１Ａ〜３Ａの造形体と全く異なり完全にランダムな結晶組織を有していた。
【００６２】
（クリープラプチャー試験）
実施例１Ａ〜３Ａ，１Ｂ〜３Ｂおよび比較例１Ａ〜４Ａ，１Ｂ〜４Ｂの造形体から、図４に示すような棒状の試験片を削り出し、この試験片を長手方向に引っ張り、試験片が破断するまでの時間を測定した。試験片の温度は９８０℃とし、引張応力は９０ＭＰａとした。
【００６３】
表４にクリープラプチャー試験の結果を示す。また、図５に実施例１Ａ〜３Ａおよび比較例１Ａ〜４Ａの中間体の配向率とクリープラプチャー試験での破断時間との関係を示し、図６に実施例１Ｂ〜３Ｂおよび比較例１Ｂ〜４Ｂの中間体の配向率とクリープラプチャー試験での破断時間との関係を示す。
【００６４】
【表４】
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【００６５】
表４および図５，６から明らかなように、ＨＩＰ処理を行わなかった実施例１Ａ〜３Ａでは破断時間が１００〜１４０時間であった。これに対し、ＨＩＰ処理を行った実施例１Ｂ〜３Ｂでは、破断時間が３９０〜６６０時間であった。これは、ＨＩＰ処理によってクリープ特性が格段に向上したことを示す。
【００６６】
また、図７に、実施例１Ｂ，２Ｂおよび比較例１Ｂ〜４Ｂの造形体における柱状結晶粒のアスペクト比とクリープラプチャー試験での破断時間との関係を示す。図７から、柱状結晶粒のアスペクト比が大きくなるほど破断時間が長くなっていることが分かる。
【符号の説明】
【００６７】
１    プラットフォーム
２    ベッド
３    層
４    走査線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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