(57)【要約】      （修正有）【課題】ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子を含む硬化性組成物であって、それを硬化させてなる膜の熱による量子収率の低下を抑制することができる硬化性組成物、それを硬化させてなる膜、並びに、該膜を含む積層体及び表示装置の提供。【解決手段】ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）、光重合性化合物（Ｂ）、光重合開始剤（Ｃ）及び酸化防止剤（Ｄ）を含む硬化性組成物、それを硬化させてなる膜、並びに、該膜を含む積層体及び表示装置。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）、光重合性化合物（Ｂ）、光重合開始剤（Ｃ）及び酸化防止剤（Ｄ）を含む、硬化性組成物。
【請求項２】
前記酸化防止剤（Ｄ）は、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及びリン系酸化防止剤からなる群より選ばれる少なくとも一種を含む、請求項１に記載の硬化性組成物。
【請求項３】
量子ドット（Ｅ）をさらに含む、請求項１又は２に記載の硬化性組成物。
【請求項４】
前記酸化防止剤（Ｄ）は、フェノール系酸化防止剤を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の硬化性組成物。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の硬化性組成物を硬化させてなる膜。
【請求項６】
請求項５に記載の膜と、前記膜以外の層とを含む積層体。
【請求項７】
請求項５に記載の膜又は請求項６に記載の積層体を含む、表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、硬化性組成物、それを硬化させてなる膜、並びに、該膜を含む積層体及び表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、波長変換材料として、高い量子収率を有するペロブスカイト化合物に対する関心が高まっている。例えば特許文献１には、ペロブスカイト構造を有する発光結晶を含む発光部品が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２０１８−５０６６２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子を含む硬化性組成物であって、それを硬化させてなる膜の熱による量子収率の低下を抑制することができる硬化性組成物、それを硬化させてなる膜、並びに、該膜を含む積層体及び表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、以下に示す硬化性組成物、膜、積層体及び表示装置を提供する。
［１］  ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）、光重合性化合物（Ｂ）、光重合開始剤（Ｃ）及び酸化防止剤（Ｄ）を含む、硬化性組成物。
［２］  前記酸化防止剤（Ｄ）は、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及びリン系酸化防止剤からなる群より選ばれる少なくとも一種を含む、［１］に記載の硬化性組成物。
［３］  量子ドット（Ｅ）をさらに含む、［１］又は［２］に記載の硬化性組成物。
［４］  前記酸化防止剤（Ｄ）は、フェノール系酸化防止剤を含む、［１］〜［３］のいずれかに記載の硬化性組成物。
［５］  ［１］〜［４］のいずれかに記載の硬化性組成物を硬化させてなる膜。
［６］  ［５］に記載の膜と、前記膜以外の層とを含む積層体。
［７］  ［５］に記載の膜又は［６］に記載の積層体を含む、表示装置。
【発明の効果】
【０００６】
ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子を含む硬化性組成物であって、それを硬化させてなる膜の熱による量子収率の低下を抑制することができる硬化性組成物、それを硬化させてなる膜、並びに、該膜を含む積層体及び表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明に係る積層体の一例を示す概略断面図である。
【図２】本発明に係る表示装置の一例を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
＜硬化性組成物＞
本発明に係る硬化性組成物（以下、単に「硬化性組成物」ともいう。）は、ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）、光重合性化合物（Ｂ）、光重合開始剤（Ｃ）及び酸化防止剤（Ｄ）を含む。かかる硬化性組成物によれば、それを硬化させてなる膜の熱による量子収率の低下を抑制することができる。すなわち、かかる硬化性組成物は、良好なＱＹ維持率を示し得る。膜の熱による量子収率の維持率は、硬化性組成物の硬化膜の量子収率「ＱＹ（成膜後）」（％）に対する、耐熱試験後の硬化膜の量子収率「ＱＹ（耐熱試験後）」（％）の割合として算出することができ、ＱＹ維持率Ａとして下記式で表される。
ＱＹ維持率Ａ（％）＝１００×ＱＹ（耐熱試験後）／ＱＹ（成膜後）
【０００９】
ＱＹ維持率Ａが高いほど、硬化膜の熱による量子収率の低下が小さい傾向にあることから好ましい。ＱＹ維持率Ａは、好ましくは６５％超えであり、より好ましくは７０％以上であり、さらに好ましくは８０％以上である。ＱＹ（成膜後）は、好ましくは４０％以上であり、より好ましくは５０％以上であり、さらに好ましくは６０％以上であり、ことさら好ましくは６５％以上であり、特に好ましくは８０％以上である。
【００１０】
ＱＹ（耐熱試験後）及びＱＹ（成膜後）の具体的測定方法は、後述する［実施例］の記載に従うが、例えば、第１のＰＥＴフィルム／硬化性組成物の硬化膜／第２のＰＥＴフィルムからなる積層体について、絶対ＰＬ量子収率測定装置を用いて、励起光４５０ｎｍ、室温、大気下にて量子収率「ＱＹ（成膜後）」（％）を測定し、次いでこの積層体に耐熱試験を実施し、耐熱試験後の積層体について、上記と同様にして量子収率「ＱＹ（耐熱試験後）」（％）を測定すればよい。耐熱試験は、例えば、積層体を空気中、温度１５０℃で９０分間保持する方法などで行うことができる。
【００１１】
本発明に係る硬化性組成物は、発光性を有する。「発光性」とは、光を発する性質を指す。発光性は、励起により発光する性質であることが好ましく、励起光による励起により発光する性質であることがより好ましい。励起光の波長は、例えば、２００ｎｍ以上８００ｎｍ以下であってもよく、２５０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下であってもよく、３００ｎｍ以上７００ｎｍ以下であってもよい。
本発明に係る硬化性組成物は、例えば、発光ダイオード（ＬＥＤ）等の表示装置用の波長変換材料として用いることができる。
【００１２】
なお、本明細書において硬化性組成物に含まれる又は含まれ得る各成分として例示する化合物は、特に断りのない限り、単独で、又は、複数種を組み合わせて使用することができる。
【００１３】
〔１〕ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）
ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）〔以下、単に「蛍光粒子（Ａ）」ともいう。〕は、好ましくは、ペロブスカイト化合物からなる蛍光粒子である。
硬化性組成物は、蛍光粒子（Ａ）を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
ペロブスカイト化合物は、Ａ、Ｂ及びＸを成分とする、ペロブスカイト型結晶構造を有する化合物である。
Ａは、ペロブスカイト型結晶構造において、Ｂを中心とする６面体の各頂点に位置する成分であって、１価の陽イオンである。
Ｘは、ペロブスカイト型結晶構造において、Ｂを中心とする８面体の各頂点に位置する成分を表し、ハロゲン化物イオン及びチオシアン酸イオンからなる群より選ばれる少なくとも一種のイオンである。
Ｂは、ペロブスカイト型結晶構造において、Ａを頂点に配置する６面体及びＸを頂点に配置する８面体の中心に位置する成分であって、金属イオンである。
【００１４】
蛍光粒子（Ａ）の粒径は、特に限定されるものではないが、良好に結晶構造を維持させる観点から、直径が１ｎｍ以上であることが好ましく、２ｎｍ以上であることがより好ましく、３ｎｍ以上であることがさらに好ましい。蛍光粒子（Ａ）の粒径は、硬化性組成物において蛍光粒子（Ａ）を沈降させにくくする観点から、１０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以下であることがより好ましく、５００ｎｍ以下であることがさらに好ましい。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
蛍光粒子（Ａ）の粒径は、特に限定されるものではないが、硬化性組成物において蛍光粒子（Ａ）を沈降させにくくする観点、及び良好に結晶構造を維持させる観点から、直径が１ｎｍ以上１０μｍ以下であることが好ましく、２ｎｍ以上１μｍ以下であることがより好ましく、３ｎｍ以上５００ｎｍ以下であることがさらに好ましい。
【００１５】
蛍光粒子（Ａ）の粒度分布は、特に限定されるものではないが、良好に結晶構造を維持させる観点から、メディアン径のＤ５０が３ｎｍ以上であることが好ましく、４ｎｍ以上であることがより好ましく、５ｎｍ以上であることがさらに好ましい。蛍光粒子（Ａ）の粒度分布は、硬化性組成物において蛍光粒子（Ａ）を沈降させにくくする観点から、５μｍ以下であることが好ましく、５００ｎｍ以下であることがより好ましく、１００ｎｍ以下であることがさらに好ましい。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
蛍光粒子（Ａ）の粒径及び粒度分布は、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）を用いて求めることができる。
【００１６】
Ａ、Ｂ及びＸを成分とするペロブスカイト化合物としては、特に限定されず、３次元構造、２次元構造、疑似２次元構造のいずれの構造を有する化合物であってもよい。
３次元構造の場合には、ペロブスカイト化合物は、ＡＢＸ（３＋δ）で表される。
２次元構造の場合には、ペロブスカイト化合物は、Ａ２ＢＸ（４＋δ）で表される。
ここで、δは、Ｂの電荷バランスに応じて適宜変更が可能な数であり、−０．７以上０．７以下である。
【００１７】
ペロブスカイト化合物は、下記一般式（１）で表されるペロブスカイト化合物であることが好ましい。
ＡＢＸ（３＋δ）  （−０．７≦δ≦０．７）  …（１）
［一般式（１）中、Ａは１価の陽イオン、Ｂは金属イオン、Ｘはハロゲン化物イオン及びチオシアン酸イオンからなる群より選ばれる少なくとも一種のイオンを表す。］
【００１８】
ペロブスカイト化合物中、Ａは前記ペロブスカイト型結晶構造において、Ｂを中心とする６面体の各頂点に位置する成分であって、１価の陽イオンである。
１価の陽イオンとしては、セシウムイオン、有機アンモニウムイオン又はアミニジウムイオンが挙げられる。ペロブスカイト化合物において、Ａがセシウムイオン、炭素原子数が３以下の有機アンモニウムイオン又は炭素原子数が３以下のアミニジウムイオンである場合、一般的にペロブスカイト化合物は、ＡＢＸ（３＋δ）で表される、３次元構造を有する。
ペロブスカイト化合物中のＡは、セシウムイオン又は有機アンモニウムイオンであることが好ましい。
【００１９】
Ａの有機アンモニウムイオンとして具体的には、下記一般式（Ａ１）で表される陽イオンが挙げられる。
【００２０】
【化１】
2020070374.tif 000003
【００２１】
一般式（Ａ１）中、Ｒ６〜Ｒ９は、それぞれ独立に、水素原子、置換基としてアミノ基を有していてもよいアルキル基、又は置換基としてアミノ基を有していてもよいシクロアルキル基を表す。
【００２２】
Ｒ６〜Ｒ９で表されるアルキル基は、直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよく、置換基としてアミノ基を有していてもよい。
Ｒ６〜Ｒ９で表されるアルキル基の炭素原子数は、通常１以上２０以下であり、１以上４以下であることが好ましく、１以上３以下であることがより好ましい。
【００２３】
Ｒ６〜Ｒ９で表されるシクロアルキル基は、置換基としてアルキル基を有していてもよく、アミノ基を有していてもよい。
Ｒ６〜Ｒ９で表されるシクロアルキル基の炭素原子数は、通常３以上３０以下であり、３以上１１以下であることが好ましく、３以上８以下であることがより好ましい。炭素原子数は、置換基の炭素原子数も含む。
【００２４】
Ｒ６〜Ｒ９で表される基としては、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基であることが好ましい。
一般式（Ａ１）に含まれ得るアルキル基及びシクロアルキル基の数を少なくすること、並びに、アルキル基及びシクロアルキル基の炭素原子数を小さくすることにより、量子収率が高い３次元構造のペロブスカイト型結晶構造を有する化合物を得ることができる。
アルキル基又はシクロアルキル基の炭素原子数が４以上の場合、２次元及び／又は擬似二次元（ｑｕａｓｉ−２Ｄ）のペロブスカイト型の結晶構造を一部あるいは全体に有する化合物を得ることができる。２次元のペロブスカイト型結晶構造が無限大に積層すると３次元のペロブスカイト型結晶構造と同等になる（参考文献：Ｐ．Ｐ．Ｂｏｉｘら、Ｊ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．２０１５，６，８９８−９０７など）。
Ｒ６〜Ｒ９で表されるアルキル基及びシクロアルキル基に含まれる炭素原子数の合計数は１以上４以下であることが好ましく、Ｒ６〜Ｒ９のうちの１つが炭素原子数１以上３以下のアルキル基であり、Ｒ６〜Ｒ９のうちの３つが水素原子であることがより好ましい。
【００２５】
Ｒ６〜Ｒ９のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルブチル基、ｎ−ヘキシル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、２−メチルヘキシル基、３−メチルヘキシル基、２，２−ジメチルペンチル基、２，３−ジメチルペンチル基、２，４−ジメチルペンチル基、３，３−ジメチルペンチル基、３−エチルペンチル基、２，２，３−トリメチルブチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基が挙げられる。
【００２６】
Ｒ６〜Ｒ９のシクロアルキル基としては、Ｒ６〜Ｒ９のアルキル基で例示した炭素原子数３以上のアルキル基が環を形成したものが挙げられ、その具体例として、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、トリシクロデシル基等が挙げられる。
【００２７】
Ａで表される有機アンモニウムイオンとしては、ＣＨ３ＮＨ３＋（メチルアンモニウムイオン）、Ｃ２Ｈ５ＮＨ３＋（エチルアンモニウムイオン）又はＣ３Ｈ７ＮＨ３＋（プロピルアンモニウムイオン）であることが好ましく、ＣＨ３ＮＨ３＋又はＣ２Ｈ５ＮＨ３＋であることより好ましく、ＣＨ３ＮＨ３＋であることがさらに好ましい。
【００２８】
Ａで表されるアミニジウムイオンとしては、例えば、下記一般式（Ａ２）で表されるアミニジウムイオンが挙げられる。
（Ｒ１０Ｒ１１Ｎ＝ＣＨ−ＮＲ１２Ｒ１３）＋        （Ａ２）
【００２９】
一般式（Ａ２）中、Ｒ１０〜Ｒ１３は、それぞれ独立に、水素原子、置換基としてアミノ基を有していてもよいアルキル基、又は置換基としてアミノ基を有していてもよいシクロアルキル基を表す。
【００３０】
Ｒ１０〜Ｒ１３で表されるアルキル基は、直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよく、置換基としてアミノ基を有していてもよい。
Ｒ１０〜Ｒ１３で表されるアルキル基の炭素原子数は、通常１以上２０以下であり、１以上４以下であることが好ましく、１以上３以下であることがより好ましい。
【００３１】
Ｒ１０〜Ｒ１３で表されるシクロアルキル基は、置換基として、アルキル基を有していてもよく、アミノ基を有していてもよい。
Ｒ１０〜Ｒ１３で表されるシクロアルキル基の炭素原子数は、通常３以上３０以下であり、３以上１１以下であることが好ましく、３以上８以下であることがより好ましい。炭素原子数は、置換基の炭素原子数を含む。
【００３２】
Ｒ１０〜Ｒ１３のアルキル基の具体例としては、Ｒ６〜Ｒ９において例示したアルキル基が挙げられる。
Ｒ１０〜Ｒ１３のシクロアルキル基の具体例としては、Ｒ６〜Ｒ９において例示したシクロアルキル基が挙げられる。
【００３３】
Ｒ１０〜Ｒ１３で表される基としては、水素原子又はアルキル基が好ましい。
一般式（Ａ２）に含まれる、アルキル基及びシクロアルキル基の数を少なくすること、並びに、アルキル基及びシクロアルキル基の炭素原子数を小さくすることにより、量子収率が高い３次元構造のペロブスカイト化合物を得ることができる。
アルキル基又はシクロアルキル基の炭素原子数が４以上の場合、２次元及び／又は擬似二次元（ｑｕａｓｉ−２Ｄ）のペロブスカイト型結晶構造を一部あるいは全体に有する化合物を得ることができる。
Ｒ１０〜Ｒ１３で表されるアルキル基及びシクロアルキル基に含まれる炭素原子数の合計数は１以上４以下であることが好ましく、Ｒ１０が炭素原子数１以上３以下のアルキル基であり、Ｒ１１〜Ｒ１３が水素原子であることがより好ましい。
【００３４】
ペロブスカイト化合物中、Ｂは前記ペロブスカイト型結晶構造において、Ａを頂点に配置する６面体及びＸを頂点に配置する８面体の中心に位置する成分であって、金属イオンである。
Ｂ成分の金属イオンは１価の金属イオン、２価の金属イオン及び３価の金属イオンからなる群より選ばれる一種類以上からなるイオンであってよい。Ｂは２価の金属イオンを含むことが好ましく、鉛及びスズからなる群より選ばれる一種類以上の金属イオンを含むことがより好ましい。
【００３５】
ペロブスカイト化合物中、Ｘは前記ペロブスカイト型結晶構造において、Ｂを中心とする８面体の各頂点に位置する成分を表し、ハロゲン化物イオン及びチオシアン酸イオンからなる群より選ばれる少なくとも一種のイオンを表す。
Ｘは、塩化物イオン、臭化物イオン、フッ化物イオン、ヨウ化物イオン及びチオシアン酸イオンからなる群より選ばれる少なくとも一種のイオンであってよい。
Ｘは、所望の発光波長に応じて適宜選択することができるが、例えばＸは臭化物イオンを含むことができる。
Ｘが２種以上のハロゲン化物イオンである場合、該ハロゲン化物イオンの含有比率は、発光波長により適宜選ぶことができ、例えば、臭化物イオンと塩化物イオンとの組み合わせ、又は、臭化物イオンとヨウ化物イオンとの組み合わせとすることができる。
【００３６】
ペロブスカイト化合物であって、ＡＢＸ（３＋δ）で表される、３次元構造のペロブスカイト型の結晶構造を有する化合物の具体例としては、
ＣＨ３ＮＨ３ＰｂＢｒ３、ＣＨ３ＮＨ３ＰｂＣｌ３、ＣＨ３ＮＨ３ＰｂＩ３、ＣＨ３ＮＨ３ＰｂＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３ＰｂＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ｙ＜３）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）ＰｂＢｒ３、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）ＰｂＣｌ３、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）ＰｂＩ３、
ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＣａａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＳｒａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＬａａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，０＜δ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＢａａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＤｙａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，０＜δ≦０．７）、
ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、
ＣｓＰｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、ＣｓＰｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、
ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜３）、
（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜３）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜３）、
ＣｓＰｂＢｒ３、ＣｓＰｂＣｌ３、ＣｓＰｂＩ３、ＣｓＰｂＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ｙ＜３）、ＣｓＰｂＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３ＰｂＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ｙ＜３）、
ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＡｌａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，０≦δ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、
ＣｓＰｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣｓＰｂ（１−ａ）ＡｌａＢｒ（３＋δ）（０＜ａ≦０．７，０＜δ≦０．７）、ＣｓＰｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣｓＰｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、ＣｓＰｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、
ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＡｌａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜δ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＡｌａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜δ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ（３＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、ＣＨ３ＮＨ３Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、
（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）ＺｎａＢｒ３）（０＜ａ≦０．７）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）ＭｇａＢｒ３（０＜ａ≦０．７）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ（３−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）、（Ｈ２Ｎ＝ＣＨ−ＮＨ２）Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ（３−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜３）等が好ましいものとして挙げられる。
【００３７】
ペロブスカイト化合物であって、Ａ２ＢＸ（４＋δ）で表される、２次元構造のペロブスカイト型の結晶構造を有する化合物の好ましい具体例としては、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２ＰｂＢｒ４、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２ＰｂＣｌ４、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２ＰｂＩ４、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２ＰｂＢｒ４、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２ＰｂＣｌ４、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２ＰｂＩ４、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（４＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（４＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＲｂａＢｒ（４＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、
（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（４＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（４＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＲｂａＢｒ（４＋δ）（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０）、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（４＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（４＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＲｂａＢｒ（４＋δ−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜４）、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＮａａＢｒ（４＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＬｉａＢｒ（４＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＲｂａＢｒ（４＋δ−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，−０．７≦δ＜０，０＜ｙ＜４）、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２ＰｂＢｒ４、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２ＰｂＢｒ４、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２ＰｂＢｒ（４−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２ＰｂＢｒ（４−ｙ）Ｉｙ（０＜ｙ＜４）、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、
（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、（Ｃ７Ｈ１５ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ４（０＜ａ≦０．７）、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ（４−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ（４−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ（４−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ（４−ｙ）Ｉｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、
（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＺｎａＢｒ（４−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｇａＢｒ（４−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＣｏａＢｒ（４−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）、（Ｃ４Ｈ９ＮＨ３）２Ｐｂ（１−ａ）ＭｎａＢｒ（４−ｙ）Ｃｌｙ（０＜ａ≦０．７，０＜ｙ＜４）等が挙げられる。
【００３８】
ペロブスカイト化合物は、可視光波長領域において蛍光を発することができる発光体であり、Ｘが臭化物イオンの場合は、通常４８０ｎｍ以上、好ましくは５００ｎｍ以上、より好ましくは５２０ｎｍ以上、また、通常７００ｎｍ以下、好ましくは６００ｎｍ以下、より好ましくは５８０ｎｍ以下の波長範囲に強度の極大ピークがある蛍光を発することができる。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
Ｘがヨウ化物イオンの場合は、通常５２０ｎｍ以上、好ましくは５３０ｎｍ以上、より好ましくは５４０ｎｍ以上、また、通常８００ｎｍ以下、好ましくは７５０ｎｍ以下、より好ましくは７３０ｎｍ以下の波長範囲に強度の極大ピークがある蛍光を発することができる。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
Ｘが塩化物イオンの場合は、通常３００ｎｍ以上、好ましくは３１０ｎｍ以上、より好ましくは３３０ｎｍ以上、また、通常６００ｎｍ以下、好ましくは５８０ｎｍ以下、より好ましくは５５０ｎｍ以下の波長範囲に強度の極大ピークがある蛍光を発することができる。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
蛍光粒子（Ａ）は、例えば、赤色蛍光粒子、緑色蛍光粒子又は青色蛍光粒子であることができる。光の照射時に、赤色蛍光粒子は赤色光を放出し、緑色蛍光粒子は緑色光を放出し、青色蛍光粒子は青色光を放出する。
【００３９】
硬化性組成物における蛍光粒子（Ａ）の含有量は、特に限定されるものではないが、蛍光粒子（Ａ）を凝縮させにくくする観点及び濃度消光を防ぐ観点から、硬化性組成物１００質量％中、５０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、１質量％以下であることがさらに好ましい。また、良好な発光強度を得る観点から、０．０００１質量％以上であることが好ましく、０．００１質量％以上であることがより好ましく、０．０１質量％以上であることがさらに好ましい。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
硬化性組成物における蛍光粒子（Ａ）の含有量は、硬化性組成物１００質量％中、通常０．０００１質量％以上５０質量％以下である。
硬化性組成物における蛍光粒子（Ａ）の含有量は、硬化性組成物１００質量％中、０．０００１質量％以上５質量％以下であることが好ましく、０．０００５質量％以上２質量％以下であることがより好ましい。
蛍光粒子（Ａ）の含有量が上記範囲内である組成物は、蛍光粒子（Ａ）の凝集が生じ難く、発光性も良好に発揮される点で好ましい。
【００４０】
〔２〕光重合性化合物（Ｂ）
光重合性化合物（Ｂ）は、硬化性組成物に含まれる硬化性成分である。
光重合性化合物とは、紫外線、可視光線等の光を照射することによって重合し得る重合性不飽和基を有する化合物をいう。
硬化性組成物は、光重合性化合物（Ｂ）を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
【００４１】
光重合性化合物（Ｂ）は、重合性不飽和基を１個以上有する化合物である限り特に制限されないが、硬化膜の光学特性を高める観点から、好ましくは（メタ）アクリル化合物を含む。
（メタ）アクリル化合物とは、メタクリロイル基及びアクリロイル基からなる群より選ばれる少なくとも一種を分子内に１個以上有する化合物を意味する。
同様に、（メタ）アクリロイルとは、メタクリロイル及びアクリロイルからなる群より選ばれる少なくとも一種を意味する。
（メタ）アクリロイルオキシとは、メタクリロイルオキシ及びアクリロイルオキシからなる群より選ばれる少なくとも一種を意味する。
（メタ）アクリレートとは、メタクリレート及びアクリレートからなる群より選ばれる少なくとも一種を意味する。
【００４２】
硬化膜の光学特性を高める観点から、光重合性化合物（Ｂ）における（メタ）アクリル化合物の含有量は大きいほど好ましく、該含有量は、光重合性化合物（Ｂ）１００質量％中、５０質量％以上であることがより好ましく、７０質量％以上であることがさらに好ましく、光重合性化合物（Ｂ）は、（メタ）アクリル化合物のみからなっていてもよい。
硬化性組成物の硬化性を高める観点から、（メタ）アクリル化合物は、アクリル化合物及びメタクリル化合物の中でも、アクリル化合物であることが好ましく、光重合性化合物（Ｂ）がアクリル化合物のみからなることがより好ましい。
アクリル化合物とは、アクリロイル基を分子内に１個以上有し、メタクリロイル基を有しない化合物を意味する。
メタクリル化合物とは、メタクリロイル基を分子内に１個以上有し、アクリロイル基を有しない化合物を意味する。
【００４３】
アクリル化合物は、アクリレート化合物であることが好ましい。
アクリレート化合物とは、アクリロイルオキシ基を分子内に１個以上有し、メタクリロイルオキシ基を有しない化合物を意味する。アクリレート化合物の典型的な一例は、アクリル酸エステルである。
【００４４】
上記重合性不飽和基として（メタ）アクリロイルオキシ基を分子内に１個有する（メタ）アクリル化合物としては、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、メトキシエチル（メタ）アクリレート、エトキシエチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−ブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、ヘプチル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、ノニル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、シクロペンチル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、２−メチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、アダマンチル（メタ）アクリレート、アリル（メタ）アクリレート、プロパルギル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、ナフチル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ノニルフェニルカルビトル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシルカルビトル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００４５】
上記重合性不飽和基として（メタ）アクリロイルオキシ基を分子内に２個有する（メタ）アクリル化合物としては、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，７−ヘプタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，８−オクタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、３−エチルペンタンジオールジ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００４６】
上記重合性不飽和基として（メタ）アクリロイルオキシ基を分子内に３個以上有する（メタ）アクリル化合物としては、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、トリペンタエリスリトールオクタ（メタ）アクリレート、トリペンタエリスリトールヘプタ（メタ）アクリレート、テトラペンタエリスリトールデカ（メタ）アクリレート、テトラペンタエリスリトールノナ（メタ）アクリレート、エチレングリコール変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、プロピレングリコール変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エチレングリコール変性ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、プロピレングリコール変性ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、エチレングリコール変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、プロピレングリコール変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、カプロラクトン変性ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００４７】
硬化膜の硬度を高める観点から、（メタ）アクリル化合物は、（メタ）アクリロイル基を分子内に１個有する（メタ）アクリル化合物及び／又は２個有する（メタ）アクリル化合物と、（メタ）アクリロイル基を分子内に３個以上有する（メタ）アクリル化合物とを含むことが好ましく、（メタ）アクリロイルオキシ基を分子内に１個有する（メタ）アクリル化合物及び／又は２個有する（メタ）アクリル化合物と、（メタ）アクリロイルオキシ基を分子内に３個以上有する（メタ）アクリル化合物とを含むことがより好ましく、アクリロイルオキシ基を分子内に１個有する（メタ）アクリル化合物及び／又は２個有するアクリル化合物と、アクリロイルオキシ基を分子内に３個以上有するアクリル化合物とを含むことがさらに好ましい。
【００４８】
硬化性組成物における光重合性化合物（Ｂ）の含有量は、特に限定されるものではないが、硬化性組成物の固形分１００質量％中、例えば、５質量％以上９９質量％以下であり、好ましくは１０質量％以上９９質量％以下であり、より好ましくは２０質量％以上９９質量％以下であり、さらに好ましくは４０質量％以上９９質量％以下であり、ことさらに好ましくは５０質量％以上９９質量％以下である。
光重合性化合物（Ｂ）の含有量が上記範囲内にあると、硬化性組成物の硬化膜の機械特性と光学特性とが良好になる傾向にある。
硬化性組成物の固形分とは、硬化性組成物に含まれる全成分のうち、溶媒を除く成分の合計をいうものとする。
【００４９】
〔３〕光重合開始剤（Ｃ）
光重合開始剤（Ｃ）は、光の作用により活性ラジカル、酸等を発生し、光重合性化合物（Ｂ）の重合を開始させ得る化合物であれば特に限定されない。
硬化性組成物は、光重合開始剤（Ｃ）を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
【００５０】
光重合開始剤（Ｃ）としては、特に制限されないが、Ｏ−アシルオキシム化合物等のオキシム系化合物、アルキルフェノン化合物、アシルホスフィンオキサイド化合物等が挙げられる。Ｏ−アシルオキシム化合物等のオキシム系化合物は、好ましい光重合開始剤の１つである。
【００５１】
Ｏ−アシルオキシム化合物は、下記式（ｄ）で表される構造を有する化合物である。以下、＊は結合手を表す。
【００５２】
【化２】
2020070374.tif 000004
【００５３】
Ｏ−アシルオキシム化合物としては、Ｎ−ベンゾイルオキシ−１−（４−フェニルスルファニルフェニル）ブタン−１−オン−２−イミン、Ｎ−ベンゾイルオキシ−１−（４−フェニルスルファニルフェニル）オクタン−１−オン−２−イミン、Ｎ−ベンゾイルオキシ−１−（４−フェニルスルファニルフェニル）−３−シクロペンチルプロパン−１−オン−２−イミン、Ｎ−アセトキシ−１−［９−エチル−６−（２−メチルベンゾイル）−９Ｈ−カルバゾール−３−イル］エタン−１−イミン、Ｎ−アセトキシ−１−［９−エチル−６−｛２−メチル−４−（３，３−ジメチル−２，４−ジオキサシクロペンタニルメチルオキシ）ベンゾイル｝−９Ｈ−カルバゾール−３−イル］エタン−１−イミン、Ｎ−アセトキシ−１−［９−エチル−６−（２−メチルベンゾイル）−９Ｈ−カルバゾール−３−イル］−３−シクロペンチルプロパン−１−イミン、Ｎ−ベンゾイルオキシ−１−［９−エチル−６−（２−メチルベンゾイル）−９Ｈ−カルバゾール−３−イル］−３−シクロペンチルプロパン−１−オン−２−イミン、Ｎ−アセチルオキシ−１−［４−（２−ヒドロキシエチルオキシ）フェニルスルファニルフェニル］プロパン−１−オン−２−イミン、Ｎ−アセチルオキシ−１−［４−（１−メチル−２−メトキシエトキシ）−２−メチルフェニル］−１−（９−エチル−６−ニトロ−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）メタン−１−イミン等が挙げられる。
イルガキュア（商品名）ＯＸＥ０１、同ＯＸＥ０２、同ＯＸＥ０３（以上、ＢＡＳＦ社製）、Ｎ−１９１９、ＮＣＩ−９３０、ＮＣＩ−８３１（以上、ＡＤＥＫＡ社製）等の市販品を用いてもよい。
【００５４】
アルキルフェノン化合物は、下記式（ｄ４）で表される部分構造又は下記式（ｄ５）で表される部分構造を有する化合物である。これらの部分構造中、ベンゼン環は置換基を有していてもよい。
【００５５】
【化３】
2020070374.tif 000005
【００５６】
式（ｄ４）で表される構造を有する化合物としては、２−メチル−２−モルホリノ−１−（４−メチルスルファニルフェニル）プロパン−１−オン、２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−２−ベンジルブタン−１−オン、２−（ジメチルアミノ）−２−［（４−メチルフェニル）メチル］−１−［４−（４−モルホリニル）フェニル］ブタン−１−オン等が挙げられる。
Ｏｍｎｉｒａｄ（商品名）３６９、同９０７、同３７９（以上、ＩＧＭ  Ｒｅｓｉｎｓ  Ｂ．Ｖ．社製）等の市販品を用いてもよい。
【００５７】
式（ｄ５）で表される構造を有する化合物としては、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−〔４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル〕プロパン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−（４−イソプロペニルフェニル）プロパン−１−オンのオリゴマー、α，α−ジエトキシアセトフェノン、ベンジルジメチルケタール等が挙げられる。
【００５８】
アシルホスフィンオキサイド化合物としては、フェニルビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキサイド（例えば、商品名「ｏｍｎｉｒａｄ  ８１９」（ＩＧＭ  Ｒｅｓｉｎｓ  Ｂ．Ｖ．社製））、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド等が挙げられる。アシルホスフィンオキサイド化合物はフォトブリーチング効果を有するため、１０μｍ以上の厚みの硬化膜を得るために好ましく用いることができる。
【００５９】
光重合開始剤（Ｃ）のさらなる例としては、
ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン化合物；
ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、４−フェニルベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４’−メチルジフェニルサルファイド、３，３’，４，４’−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４，４’−ジ（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノ）−ベンゾフェノン等のベンゾフェノン化合物；
２−イソプロピルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン等のキサントン化合物；
９，１０−ジメトキシアントラセン、２−エチル−９，１０−ジメトキシアントラセン、９，１０−ジエトキシアントラセン、２−エチル−９，１０−ジエトキシアントラセン等のアントラセン化合物；
９，１０−フェナンスレンキノン、２−エチルアントラキノン、カンファーキノン等のキノン化合物；
ベンジル、フェニルグリオキシル酸メチル、チタノセン化合物
等が挙げられる。
【００６０】
また、波長３６５ｎｍの光に対する吸光度が比較的低い光重合開始剤として、例えば、２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン、４−メトキシ−３，３’−ジメチルベンゾフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン、２−ヒドロキシ−１−１｛４−［４−（２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオニル）−ベンジル］−フェニル｝−２−メチル−プロパン−１−オン、トリメチロールプロパントリス（３−メルカプトプロピオネート）、２−ジメチルアミノ−２−（４−メチル−ベンジル）−１−（４−モルホリン−４−イル−フェニル）−ブタン−１−オン、及び、下記式で表わされる化合物等が挙げられる。
【００６１】
【化４】
2020070374.tif 000006
【００６２】
硬化性組成物における光重合開始剤（Ｃ）の含有量は、特に限定されるものではないが、硬化性組成物の固形分１００質量％中、例えば、０．０２質量％以上２０質量％以下であり、好ましくは０．０５質量％以上１０質量％以下であり、より好ましくは０．１質量％以上５質量％以下であり、さらに好ましくは０．２質量％以上５質量％以下であり、ことさらに好ましくは０．３質量％以上５質量％以下である。
光重合開始剤（Ｃ）の含有量が上記範囲内にあると、硬化性と光学特性とを両立できる傾向がある。
【００６３】
〔４〕酸化防止剤（Ｄ）
硬化性組成物は、酸化防止剤（Ｄ）を含む。これにより、硬化性組成物を硬化させてなる膜の熱による量子収率の低下を抑制することができる。
硬化性組成物は、酸化防止剤（Ｄ）を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
【００６４】
酸化防止剤（Ｄ）としては、例えば、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、金属化合物系酸化防止剤等が挙げられ、上記熱による量子収率の低下をより効果的に抑制する観点から、酸化防止剤（Ｄ）は、好ましくは、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及びリン系酸化防止剤からなる群より選ばれる少なくとも一種を含み、より好ましくは、硫黄系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤及びリン系酸化防止剤からなる群より選ばれる少なくとも一種を含む。
【００６５】
アミン系酸化防止剤とは、分子内にアミノ基を有する酸化防止剤である。
アミン系酸化防止剤としては、例えば、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ノニルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−β−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジオクチル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルオクチル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系酸化防止剤；ジピリジルアミン、ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｎ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−ペンチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジドデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジスチリルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジメトキシジフェニルアミン、４，４’−ビス（４−α，α−ジメチルベンゾイル）ジフェニルアミン、ｐ−イソプロポキシジフェニルアミン、ジピリジルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、フェノチアジンカルボン酸エステル、フェノセレナジン等のフェノチアジン系酸化防止剤；セバシン酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）（ＢＡＳＦ社製  商品名「Ｔｉｎｕｖｉｎ  ７７０」）；マロン酸［（４−メトキシフェニル）−メチレン］−ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）（クラリアント社製  商品名「Ｈｏｓｔａｖｉｎ  ＰＲ３１」）等が挙げられる。
【００６６】
硫黄系酸化防止剤とは、分子内に硫黄原子を有する酸化防止剤である。
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、チオジプロピオン酸ジラウリル、ジミリスチル又はジステアリル等のジアルキルチオジプロピオネート化合物（「スミライザー  ＴＰＭ」（商品名、住友化学（株）製）等）、テトラキス［メチレン（３−ドデシルチオ）プロピオネート］メタン、テトラキス［メチレン（３−ラウリルチオ）プロピオネート］メタン等のポリオールのβ−アルキルメルカプトプロピオン酸エステル化合物、２−メルカプトベンズイミダゾール等が挙げられる。
【００６７】
フェノール系酸化防止剤とは、分子内にフェノール性ヒドロキシ基を有する酸化防止剤である。本明細書では、フェノール性ヒドロキシ基とリン酸エステル構造又は亜リン酸エステル構造とをともに有するリン−フェノール系酸化防止剤は、フェノール系酸化防止剤として分類する。
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、４、４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、（テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ゛−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ペンタエリスリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（「Ｉｒｇａｎｏｘ  １０７６」（商品名、ＢＡＳＦ社製））、３，３’，３’’，５，５’，５’’−ヘキサ−ｔｅｒｔ−ブチル−ａ，ａ’，ａ’’−（メシチレン−２，４，６−トリイル）トリ−ｐ−クレゾール、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）−トリオン、１，３，５−トリス（（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−キシリル）メチル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）−トリオン、チオジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、ベンゼンプロパン酸、３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシＣ７−Ｃ９側鎖アルキルエステル、４，６−ビス（オクチルチオメチル）−ｏ−クレゾール、２，４−ビス（ｎ−オクチルチオ）−６−（４−ヒドロキシ３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルアニリノ）−１，３，５−トリアジン、３，９−ビス（２−（３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ）−１，１−ジメチルエチル）−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ（５，５）ウンデカン（（株）ＡＤＥＫＡ製  商品名「アデカスタブ  ＡＯ−８０」）、トリエチレングリコール−ビス［３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）−イソシアヌレート、１，６−ヘキサンジオール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、１，６−ヘキサンジオール−ビス−［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、１，３，５−トリス（４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、６，６’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４’−ブチリデンジ−ｍ−クレゾール（（株）ＡＤＥＫＡ製  商品名「アデカスタブ  ＡＯ−４０」）、「Ｉｒｇａｎｏｘ  ３１２５」（商品名、ＢＡＳＦ社製）、「スミライザー  ＢＨＴ」（商品名、住友化学（株）製）、「スミライザー  ＧＡ−８０」（商品名、住友化学（株）製）、「スミライザー  ＧＳ」（商品名、住友化学（株）製）、「シアノックス  １７９０」（商品名、（株）サイテック製）、ビタミンＥ（エーザイ（株）製）等が挙げられる。
【００６８】
リン−フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，１０−ジメチル−４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロポキシ］−１２Ｈ−ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン、２，４，８，１０−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロポキシ］ジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン、２，４，８，１０−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−ジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン（住友化学（株）製  商品名「スミライザー  ＧＰ」）等が挙げられる。
【００６９】
リン系酸化防止剤とは、リン酸エステル構造又は亜リン酸エステル構造を有する酸化防止剤である。
リン系酸化防止剤としては、例えば、ジフェニルイソオクチルフォスファイト、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）オクチルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイト、トリフェニルフォスフェート、トリブチルフォスフェート、ジイソデシルペンタエリスリトールジフォスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジフォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル）フォスファイト、６−［３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロポキシ］−２，４，８，１０−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサフォスフェピン、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト（（株）ＡＤＥＫＡ製  商品名「アデカスタブ  １１７８」）、トリス（モノ−＆ジノニルフェニルミックスド）フォスファイト、ジフェニルモノ（トリデシル）フォスファイト、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）フルオロフォスファイト、フェニルジイソデシルフォスファイト、トリス（２−エチルヘキシル）フォスファイト、トリス（イソデシル）フォスファイト、トリス（トリデシル）フォスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４，４’−ビフェニレン−ジ−フォスフォナイト、４，４’−イソプロピリデンジフェニルテトラアルキル（Ｃ１２−Ｃ１５）ジフォスファイト、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−ジトリデシルフォスファイト、ビス（ノニルフェニル）ペンタエリトリトールジフォスファイト、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ペンタエリトリトール−ジ−フォスファイト、シクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル−フォスファイト）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ジトリデシルフォスファイト−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチルフェニル）−４，４’−ビフェニルエンジフォスフォナイト、トリ−２−エチルヘキシルフォスファイト、トリイソデシルフォスファイト、トリステアリルフォスファイト、フェニルジイソデシルフォスファイト、トリラウリルトリチオフォスファイト、ジステアリルペンタエリトリトールジフォスファイト、トリス（ノニルアテドフェニル）フォスファイトトリス［２−［［２，４，８，１０−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチルジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサフォスフィン−６−イル］オキシ］エチル］アミン、ビス（２，４−ビス（１，１−ジメチルエチル）−６−メチルフェニル）エチルエステル亜リン酸、３，９−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノキシ）−２，４，８，１０−テトラオキサ−３，９−ジホスファスピ��［５．５］ウンデカン、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ペンタエリスリトールジホスファイト、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−１−フェニルオキシ）（２−エチルヘキシルオキシ）ホスホラス、トリフェニルホスファイト、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルジトリデシル）ホスファイト、オクタデシルホスファイト、９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−ホスファフェナントレン−１０−オキサイド、１０−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−ホスファフェナントレン−１０−オキサイド、１０−デシルオキシ−９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−ホスファフェナントレン−１０−オキサイド、２，２−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）オクチルホスファイト、テトラキス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）［１，１−ビフェニル］−４，４’−ジイルビスホスホナイト、ビス［２，４−ビス（１，１−ジメチルエチル）−６−メチルフェニル］エチルエステル、ホスホン酸、「アデカスタブ  ３２９Ｋ」（商品名、（株）ＡＤＥＫＡ製）、「アデカスタブ  ＰＥＰ３６」（商品名、（株）ＡＤＥＫＡ製）、「アデカスタブ  ＰＥＰ−８」（商品名、（株）ＡＤＥＫＡ製）、「Ｓａｎｄｓｔａｂ  Ｐ−ＥＰＱ」（商品名、クラリアント社製）、「ウェストン  ６１８」（商品名、ＧＥ社製）、「ウェストン  ６１９Ｇ」（商品名、ＧＥ社製）、「ウルトラノックス  ６２６」（商品名、ＧＥ社製）等が挙げられる。
【００７０】
酸化防止剤（Ｄ）がフェノール系酸化防止剤（リン−フェノール系酸化防止剤であってもよい。）を含むことは、硬化性組成物の経時安定性を向上させるうえで有利である。硬化性組成物がフェノール系酸化防止剤を含むことにより、上記熱による量子収率の低下を抑制することができるとともに、経時での硬化性組成物の量子収率の低下を抑制する効果を高めることができる。経時での硬化性組成物の量子収率の変化量は、硬化前の硬化性組成物の量子収率「ＱＹ（初期）」（％）に対する、静置後の硬化前の硬化性組成物の量子収率「ＱＹ（経時安定性試験後）」（％）の割合として算出することができ、ＱＹ維持率Ｂとして下記式で表される。
ＱＹ維持率Ｂ（％）＝１００×ＱＹ（経時安定性試験後）／ＱＹ（初期）
【００７１】
ＱＹ維持率Ｂが高いほど、硬化性組成物の経時安定性（保管安定性）が高い傾向にあることから好ましい。ＱＹ維持率Ｂは、好ましくは４０％以上であり、より好ましくは５０％以上であり、さらに好ましくは６０％以上であり、ことさら好ましくは７０％以上である。ＱＹ（初期）は、好ましくは４０％以上であり、より好ましくは５０％以上であり、さらに好ましくは６０％以上であり、ことさら好ましくは６５％以上であり、特に好ましくは８０％以上である。
【００７２】
ＱＹ（経時安定性試験後）及びＱＹ（初期）の具体的測定方法は、後述する［実施例］の記載に従うが、例えば、硬化前の硬化性組成物をガラス状に塗布したサンプル（塗布層）について、絶対ＰＬ量子収率測定装置を用いて、励起光４５０ｎｍ、室温、大気下にて量子収率（％）「ＱＹ（初期）」（％）を測定し、次いで硬化前の硬化性組成物を所定の時間静置し、その後の硬化性組成物から同様にサンプル（塗布層）を作製し、上記と同様にして量子収率「ＱＹ（経時安定性試験後）」（％）を測定すればよい。静置（経時安定性試験）は、例えば、硬化前の硬化性組成物を空気中、温度２３℃においてサンプル瓶中で１２日間保持する方法が挙げられる。
【００７３】
硬化性組成物における酸化防止剤（Ｄ）の含有量は、上記熱による量子収率の低下を抑制する観点及び硬化性組成物の経時安定性を向上させる観点から、硬化性組成物の固形分１００質量％中、例えば、０．１質量％以上２０質量％以下であり、好ましくは０．２質量％以上１０質量％以下であり、より好ましくは０．３質量％以上５質量％以下である。
【００７４】
〔５〕量子ドット（Ｅ）
硬化性組成物は、蛍光粒子（Ａ）以外の蛍光体をさらに含むことができ、好ましくは量子ドット（Ｅ）をさらに含むことができる。硬化性組成物が蛍光粒子（Ａ）に加えて量子ドット（Ｅ）をさらに含むことにより、硬化性組成物又はその硬化膜が発する発光色をより容易に調整することが可能となり、また、該硬化膜を備える表示装置等の高色域化を図り得る。
硬化性組成物は、量子ドット（Ｅ）を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
【００７５】
量子ドット（Ｅ）は、可視光波長領域において蛍光を発することができる量子ドット粒子であれば特に限定されず、例えば、ＩＩ−ＶＩ族半導体化合物；ＩＩＩ−Ｖ族半導体化合物；ＩＶ−ＶＩ族半導体化合物；ＩＶ族元素又はこれを含む化合物；及びこれらの組み合わせからなる群より選択できる。これらは、単独又は２種以上を混合して使用することができる。
【００７６】
ＩＩ−ＶＩ族半導体化合物は、ＣｄＳ、ＣｄＳｅ、ＣｄＴｅ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＺｎＴｅ、ＺｎＯ、ＨｇＳ、ＨｇＳｅ、ＨｇＴｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる二元化合物；ＣｄＳｅＳ、ＣｄＳｅＴｅ、ＣｄＳＴｅ、ＺｎＳｅＳ、ＺｎＳｅＴｅ、ＺｎＳＴｅ、ＨｇＳｅＳ、ＨｇＳｅＴｅ、ＨｇＳＴｅ、ＣｄＺｎＳ、ＣｄＺｎＳｅ、ＣｄＺｎＴｅ、ＣｄＨｇＳ、ＣｄＨｇＳｅ、ＣｄＨｇＴｅ、ＨｇＺｎＳ、ＨｇＺｎＳｅ、ＨｇＺｎＴｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる三元化合物；並びにＣｄＺｎＳｅＳ、ＣｄＺｎＳｅＴｅ、ＣｄＺｎＳＴｅ、ＣｄＨｇＳｅＳ、ＣｄＨｇＳｅＴｅ、ＣｄＨｇＳＴｅ、ＨｇＺｎＳｅＳ、ＨｇＺｎＳｅＴｅ、ＨｇＺｎＳＴｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる四元化合物からなる群より選択されることができる。
前記ＩＩＩ−Ｖ族半導体化合物は、ＧａＮ、ＧａＰ、ＧａＡｓ、ＧａＳｂ、ＡｌＮ、ＡｌＰ、ＡｌＡｓ、ＡｌＳｂ、ＩｎＮ、ＩｎＰ、ＩｎＡｓ、ＩｎＳｂ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる二元化合物；ＧａＮＰ、ＧａＮＡｓ、ＧａＮＳｂ、ＧａＰＡｓ、ＧａＰＳｂ、ＡｌＮＰ、ＡｌＮＡｓ、ＡｌＮＳｂ、ＡｌＰＡｓ、ＡｌＰＳｂ、ＩｎＮＰ、ＩｎＮＡｓ、ＩｎＮＳｂ、ＩｎＰＡｓ、ＩｎＰＳｂ、ＧａＡｌＮＰ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる三元化合物；並びにＧａＡｌＮＡｓ、ＧａＡｌＮＳｂ、ＧａＡｌＰＡｓ、ＧａＡｌＰＳｂ、ＧａＩｎＮＰ、ＧａＩｎＮＡｓ、ＧａＩｎＮＳｂ、ＧａＩｎＰＡｓ、ＧａＩｎＰＳｂ、ＩｎＡｌＮＰ、ＩｎＡｌＮＡｓ、ＩｎＡｌＮＳｂ、ＩｎＡｌＰＡｓ、ＩｎＡｌＰＳｂ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる四元化合物からなる群より選択されることができる。
前記ＩＶ−ＶＩ族半導体化合物は、ＳｎＳ、ＳｎＳｅ、ＳｎＴｅ、ＰｂＳ、ＰｂＳｅ、ＰｂＴｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる二元化合物；ＳｎＳｅＳ、ＳｎＳｅＴｅ、ＳｎＳＴｅ、ＰｂＳｅＳ、ＰｂＳｅＴｅ、ＰｂＳＴｅ、ＳｎＰｂＳ、ＳｎＰｂＳｅ、ＳｎＰｂＴｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる三元化合物；並びにＳｎＰｂＳＳｅ、ＳｎＰｂＳｅＴｅ、ＳｎＰｂＳＴｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる四元化合物からなる群より選択されることができる。
前記ＩＶ族元素又はこれを含む化合物は、Ｓｉ、Ｇｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる元素化合物；並びにＳｉＣ、ＳｉＧｅ及びこれらの混合物からなる群より選ばれる二元化合物からなる群より選択されることができる。
【００７７】
量子ドット（Ｅ）は、均質の（ｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ）単一構造；コア−シェル（ｃｏｒｅ−ｓｈｅｌｌ）、勾配（ｇｒａｄｉｅｎｔ）構造等のような二重構造；又はこれらの混合構造であることができる。
【００７８】
コア−シェル（ｃｏｒｅ−ｓｈｅｌｌ）の二重構造において、各々のコア（ｃｏｒｅ）とシェル（ｓｈｅｌｌ）を構成する物質は、前記言及された互いに相異なっている半導体化合物からなることができる。例えば、前記コアは、ＣｄＳｅ、ＣｄＳ、ＺｎＳ、ＺｎＳｅ、ＺｎＴｅ、ＣｄＴｅ、ＣｄＳｅＴｅ、ＣｄＺｎＳ、ＰｂＳｅ、ＡｇＩｎＺｎＳ、ＨｇＳ、ＨｇＳｅ、ＨｇＴｅ、ＧａＮ、ＧａＰ、ＧａＡｓ、ＩｎＰ、ＩｎＡｓ及びＺｎＯからなる群より選ばれる一つ以上の物質を含むことができるが、これに限定されるものではない。
例えば、前記シェルは、ＣｄＳｅ、ＺｎＳｅ、ＺｎＳ、ＺｎＴｅ、ＣｄＴｅ、ＰｂＳ、ＴｉＯ、ＳｒＳｅ及びＨｇＳｅからなる群より選ばれる一つ以上の物質を含むことができるが、これに限定されるものではない。
【００７９】
通常のカラーフィルタの製造に使用される着色感光性樹脂組成物が色相の具現のために赤、緑、青の着色剤を含むように、フォトルミネッセンス量子ドットの粒子も赤色量子ドット粒子、緑色量子ドット粒子及び青色量子ドット粒子に分類されることができる。
量子ドット（Ｅ）は、赤色量子ドット粒子、緑色量子ドット粒子又は青色量子ドット粒子であることができる。
【００８０】
量子ドット（Ｅ）の直径は、特に限定されないが、赤色、緑色及び青色の量子ドット粒子は、粒径によって分類されることができ、赤色、緑色、青色の順に粒径が小さくなる。
具体的には、赤色量子ドット粒子は、粒径が５ｎｍ以上１０ｎｍ以下、緑色量子ドット粒子は、粒径が３ｎｍ超５ｎｍ以下、青色量子ドット粒子は、粒径が１ｎｍ以上３ｎｍ以下であることができる。
光の照射時に、赤色量子ドット粒子は赤色光を放出し、緑色量子ドット粒子は緑色光を放出し、青色量子ドット粒子は青色光を放出する。
【００８１】
量子ドット（Ｅ）は、湿式化学工程（ｗｅｔ  ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓ）、有機金属化学蒸着工程又は分子ビームエピタキシー工程により合成することができる。湿式化学工程は、有機溶媒に前駆体物質を入れて粒子を成長させる方法である。結晶が成長される時、有機溶媒が自然に量子ドット結晶の表面に配位されて分散剤としての役目をして結晶の成長を調節するようになるので、有機金属化学蒸着（ＭＯＣＶＤ：ｍｅｔａｌ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｖａｐｏｒ  ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）や分子ビームエピタキシー（ＭＢＥ：ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｂｅａｍ  ｅｐｉｔａｘｙ）のような気相蒸着法より容易で安価の工程を通じてナノ粒子の成長を制御することができる。
【００８２】
１つの好ましい実施形態において、硬化性組成物は、蛍光粒子（Ａ）と量子ドット（Ｅ）とを含み、蛍光粒子（Ａ）が緑色蛍光粒子であり、かつ、量子ドット（Ｅ）が赤色量子ドット粒子である。
【００８３】
硬化性組成物における量子ドット（Ｅ）の含有量は、特に限定されるものではなく、所望する発光色等を考慮して選択することができる。量子ドット（Ｅ）の含有量は、硬化性組成物１００質量％中、５０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、１質量％以下であることがさらに好ましい。また、良好な発光強度を得る観点から、０．０００１質量％以上であることが好ましく、０．０００５質量％以上であることがより好ましく、０．００１質量％以上であることがさらに好ましい。
上記の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。
硬化性組成物における量子ドット（Ｅ）の含有量は、硬化性組成物１００質量％中、通常０．０００１質量％以上５０質量％以下である。
硬化性組成物における量子ドット（Ｅ）の含有量は、硬化性組成物１００質量％中、０．０００１質量％以上５質量％以下であることが好ましく、０．０００５質量％以上２質量％以下であることがより好ましい。
量子ドット（Ｅ）の含有量が上記範囲内である組成物は、量子ドット（Ｅ）の凝集が生じ難く、発光性も良好に発揮される点で好ましい。
【００８４】
〔６〕分散剤
硬化性組成物は、分散剤を含んでいてもよい。これにより、光重合性化合物（Ｂ）に対するペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）の分散性を良好なものとすることができる。
硬化性組成物は、分散剤を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。
【００８５】
分散剤としては、蛍光粒子（Ａ）に吸着して蛍光粒子（Ａ）の光重合性化合物（Ｂ）に対する分散を安定化させる極性官能基を有する化合物を含む分散剤が挙げられる。
上記極性官能基を有する化合物は、光重合性化合物（Ｂ）に対する蛍光粒子（Ａ）の分散性を高める観点から、リン酸化合物、カルボン酸化合物、スルホン酸化合物、第１〜第３級アミン化合物、第４級アンモニウム化合物及びチオール化合物からなる群より選ばれる少なくとも一種の化合物であり、本発明の硬化性組成物はこれらの化合物からなる群より選ばれる少なくとも一種の化合物を含む。
中でも、光重合性化合物（Ｂ）に対する蛍光粒子（Ａ）の分散性を高める観点及び硬化性組成物それ自体の量子収率を高める観点から、上記極性官能基を有する化合物は、好ましくは、リン酸化合物、カルボン酸化合物及び第３級アミン化合物からなる群より選ばれる少なくとも一種の化合物である。
【００８６】
本明細書において、リン酸化合物とは、＊−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲ’）（ＯＲ’’）で表される極性官能基を１又は２以上有する化合物を意味する。式中、＊は、リン酸化合物における他の構造部分との結合手を表す。Ｒ’及びＲ’’は、それぞれ独立に、水素原子又は１価の有機基を表す。上記式で表される極性官能基は塩を形成していてもよい。
カルボン酸化合物とは、カルボキシ基を１又は２以上有する化合物を意味する。カルボキシ基は塩を形成してもよい。
スルホン酸化合物とは、スルホ基を１又は２以上有する化合物を意味する。スルホ基は塩を形成してもよい。
第１〜第３級アミン化合物とは、下記式で表される極性官能基を１又は２以上有する化合物を意味する。
【００８７】
【化５】
2020070374.tif 000007
【００８８】
式中、＊は、第１〜第３級アミン化合物における他の構造部分との結合手を表す。Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子又は１価の有機基を表す。Ｒ１及びＲ２が水素原子であるとき、該化合物は第１級アミン化合物であり、Ｒ１及びＲ２のうち１つが１価の有機基であるとき、該化合物は第２級アミン化合物であり、Ｒ１及びＲ２が１価の有機基であるとき、該化合物は第３級アミン化合物である。上記式で表される極性官能基は塩を形成していてもよい。
第４級アンモニウム化合物とは、下記式で表される極性官能基を１又は２以上有する化合物を意味する。
【００８９】
【化６】
2020070374.tif 000008
【００９０】
式中、＊は、第４級アンモニウム化合物における他の構造部分との結合手を表す。Ｒ１１、Ｒ２２及びＲ３３は、それぞれ独立に、水素原子又は１価の有機基を表す。上記式で表される極性官能基は塩を形成していてもよい。
チオール化合物とは、−ＳＨ基を１又は２以上有する化合物を意味する。
【００９１】
上記極性官能基を有する化合物は、例えば、上記極性官能基を有する樹脂である。樹脂骨格は、例えば、ポリウレタン骨格、ポリエステル骨格、ポリ（メタ）アクリル骨格、ポリエーテル骨格、ポリアミド骨格、脂肪族骨格等を主鎖又は側鎖に含むものであってよい。
中でも、硬化性組成物それ自体の量子収率を高める観点から、上記極性官能基を有する化合物は、エーテル結合及びエステル結合からなる群より選ばれる少なくとも一つの結合を分子鎖に含むことが好ましく、上記極性官能基を有する化合物が樹脂である場合、該樹脂は、エーテル結合及びエステル結合からなる群より選ばれる少なくとも一つの結合を高分子鎖に含むことが好ましく、ポリエーテル鎖及びポリエステル鎖からなる群より選ばれる少なくとも一つを分子鎖に含むことがより好ましい。
ポリエーテル骨格は、硬化性組成物それ自体の量子収率を高める観点から、ポリ（オキシアルキレン）鎖であることが好ましい。
上記エーテル結合及びエステル結合、並びに、ポリエーテル鎖及びポリエステル鎖のような極性部位は、光重合性化合物（Ｂ）、とりわけ、極性の高い光重合性化合物（Ｂ）に対して相溶性を示す部位として有効に働き、光重合性化合物（Ｂ）に対する蛍光粒子（Ａ）の分散性をより高め得る。
【００９２】
上記極性官能基を有する樹脂を含む樹脂型分散剤として市販品を用いることもできる。該市販品としては、
ビックケミー・ジャパン社製のＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０１、１０２、１０３、１０６、１０７、１０８、１０９、１１０、１１１、１１６、１１８、１３０、１４０、１５４、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１７０、１７１、１７４、１８０、１８１、１８２、１８３、１８４、１８５、１９０、１９２、２０００、２００１、２０２０、２０２５、２０５０、２０７０、２０９５、２１５０、２１５５；ＡＮＴＩ−ＴＥＲＲＡ−Ｕ、Ｕ１００、２０３、２０４、２５０、；ＢＹＫ−Ｐ１０４、Ｐ１０４Ｓ、Ｐ１０５、２２０Ｓ、６９１９；ＢＹＫ−ＬＰＮ６９１９、２１１１６；ＬＡＣＴＩＭＯＮ、ＬＡＣＴＩＭＯＮ−ＷＳ；Ｂｙｋｕｍｅｎ等；
日本ルーブリゾール社製のＳＯＬＳＰＥＲＳＥ−３０００、９０００、１３０００、１３２４０、１３６５０、１３９４０、１６０００、１７０００、１８０００、２００００、２１０００、２４０００、２６０００、２７０００、２８０００、３１８４５、３２０００、３２５００、３２５５０、３３５００、３２６００、３４７５０、３５１００、３６６００、３８５００、４１０００、４１０９０、５３０９５、５５０００、７６５００等；
ＢＡＳＦ社製のＥＦＫＡ−４６、４７、４８、４５２、４００８、４００９、４０１０、４０１５、４０２０、４０４７、４０５０、４０５５、４０６０、４０８０、４４００、４４０１、４４０２、４４０３、４４０６、４４０８、４３００、４３１０、４３２０、４３３０、４３４０、４５０、４５１、４５３、４５４０、４５５０、４５６０、４８００、５０１０、５０６５、５０６６、５０７０、７５００、７５５４、１１０１、１２０、１５０、１５０１、１５０２、１５０３等；
味の素ファインテクノ社製のアジスパーＰＡ１１１、ＰＢ７１１、ＰＢ８２１、ＰＢ８２２、ＰＢ８２４
等が挙げられる。
【００９３】
硬化性組成物における分散剤の含有量は、光重合性化合物（Ｂ）に対する蛍光粒子（Ａ）の分散性を高める観点から、蛍光粒子１質量部に対し、例えば、０．１質量部以上２０質量部以下であり、好ましくは０．２質量部以上１０質量部以下であり、より好ましくは０．３質量部以上５質量部以下である。
【００９４】
〔７〕溶媒
硬化性組成物は、硬化性組成物の塗布性、蛍光粒子（Ａ）及び／又は量子ドット（Ｅ）の分散性等の観点から、溶媒を含むことができる。
【００９５】
溶媒としては、例えば、メチルホルメート、エチルホルメート、プロピルホルメート、ペンチルホルメート、メチルアセテート、エチルアセテート、ペンチルアセテート等のエステル；γ−ブチロラクトン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アセトン、ジメチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン等のケトン；ジエチルエーテル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、４−メチルジオキソラン、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、アニソール、フェネトール等のエーテル；メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、１−ペンタノール、２−メチル−２−ブタノール、メトキシプロパノール、ジアセトンアルコール、シクロヘキサノール、２−フルオロエタノール、２，２，２−トリフルオロエタノール、２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノール等のアルコール；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールジメチルエーテル等のグリコールエーテル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド基を有する有機溶媒；アセトニトリル、イソブチロニトリル、プロピオニトリル、メトキシアセトニトリル等のニトリル基を有する有機溶媒；エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート基を有する有機溶媒；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒；ジメチルスルホキシド等が挙げられる。
【００９６】
これらの中でも、メチルホルメート、エチルホルメート、プロピルホルメート、ペンチルホルメート、メチルアセテート、エチルアセテート、ペンチルアセテート等のエステル；γ−ブチロラクトン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アセトン、ジメチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン等のケトン；ジエチルエーテル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、４−メチルジオキソラン、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、アニソール、フェネトール等のエーテル；アセトニトリル、イソブチロニトリル、プロピオニトリル、メトキシアセトニトリル等のニトリル基を有する有機溶媒；エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート基を有する有機溶媒；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒は、極性が低く、蛍光粒子（Ａ）を溶解し難いと考えられるため好ましく、塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒がより好ましい。
【００９７】
硬化性組成物が溶媒を含む場合、その含有量は特に限定されないが、例えば、硬化性組成物中の固形分の含有量が１質量％以上９９質量％以下となるように調整される。上記範囲は、好ましくは５質量％以上９５質量％以下である。
【００９８】
〔８〕その他の成分
硬化性組成物は、必要に応じて、上記以外のその他の成分をさらに含むことができる。その他の成分としては、例えば、樹脂（高分子化合物）、レベリング剤、光散乱剤（無機粒子等）、充填剤、密着促進剤、紫外線吸収剤、凝集防止剤、硬化剤等が挙げられる。
その他の成分は、１種のみ含まれていてもよいし、２種以上含まれていてもよい。
【００９９】
＜硬化性組成物の製造方法＞
（１）ペロブスカイト化合物の製造方法
ペロブスカイト化合物は、既知文献（Ｎａｎｏ  Ｌｅｔｔ．  ２０１５，  １５，  ３６９２−３６９６、ＡＣＳＮａｎｏ，２０１５，９，４５３３−４５４２）を参考に、例えば、以下に述べる方法によって製造することができる。
【０１００】
（１−１）Ａ、Ｂ及びＸを成分とするペロブスカイト化合物の製造方法の第１実施形態
第１実施形態に係るペロブスカイト化合物の製造方法は、
Ｂ成分、Ｘ成分及びＡ成分を溶媒ｘに溶解させて溶液ｇを得る工程と、
得られた溶液ｇと、ペロブスカイト化合物の溶媒に対する溶解度が溶液ｇを得る工程で用いた溶媒ｘよりも低い溶媒ｙとを混合する工程と、を含む。
より具体的には、該製造方法は、
Ｂ成分及びＸ成分を含む化合物と、Ａ成分又はＡ成分及びＸ成分を含む化合物とを溶媒ｘに溶解させて、溶液ｇを得る工程と、
得られた溶液ｇと、ペロブスカイト化合物の溶媒に対する溶解度が溶液ｇを得る工程で用いた溶媒ｘよりも低い溶媒ｙとを混合する工程と、を含む製造方法であってよい。
【０１０１】
以下、Ｂ成分及びＸ成分を含む化合物と、Ａ成分又はＡ成分及びＸ成分を含む化合物とを溶媒ｘに溶解させて、溶液ｇを得る工程と、得られた溶液ｇと、ペロブスカイト化合物の溶媒に対する溶解度が溶液ｇを得る工程で用いた溶媒ｘよりも低い溶媒ｙとを混合する工程とを含む製造方法について説明する。
なお、溶解度とは、混合する工程を行う温度における溶解度を意味する。
【０１０２】
該製造方法は、ペロブスカイト化合物を安定して分散できる観点から、キャッピング配位子を加える工程を含んでいることが好ましい。キャッピング配位子は、前述の混合する工程の前に添加することが好ましく、Ａ成分、Ｂ成分及びＸ成分を溶解させた溶液ｇにキャッピング配位子を添加してもよいし、ペロブスカイト化合物の溶媒に対する溶解度が溶液ｇを得る工程で用いた溶媒ｘよりも低い溶媒ｙに添加してもよく、溶媒ｘ及び溶媒ｙの両方に添加してもよい。
該製造方法は、前述の混合する工程の後、遠心分離、ろ過等の手法により粗大粒子を除去する工程を含むことが好ましい。上記除去する工程によって除去する粗大粒子のサイズは、好ましくは１０μｍ以上、より好ましくは１μｍ以上、さらに好ましくは５００ｎｍ以上である。
【０１０３】
溶液ｇと溶媒ｙとを混合する工程は、
（Ｉ）溶液ｇを、溶媒ｙに滴下する工程であってもよく、
（ＩＩ）溶液ｇに、溶媒ｙを滴下する工程であってもよいが、蛍光粒子（Ａ）の分散性を高める観点から（Ｉ）であることが好ましい。
滴下する際には攪拌を行うことが蛍光粒子（Ａ）の分散性を高める観点から好ましい。
溶液ｇと溶媒ｙとを混合する工程において、温度には特に制限はないが、蛍光粒子（Ａ）の析出し易さを確保する観点から、−２０℃以上４０℃以下の範囲であることが好ましく、−５℃以上３０℃以下の範囲であることがより好ましい。
【０１０４】
溶媒ｘ及びｙとしては、特に限定されるものではないが、例えば、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、１−ペンタノール、２−メチル−２−ブタノール、メトキシプロパノール、ジアセトンアルコール、シクロヘキサノール、２−フルオロエタノール、２，２，２−トリフルオロエタノール、２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノール等のアルコール；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールジメチルエーテル等のグリコールエーテル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド基を有する有機溶媒；メチルホルメート、エチルホルメート、プロピルホルメート、ペンチルホルメート、メチルアセテート、エチルアセテート、ペンチルアセテート等のエステル；γ−ブチロラクトン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アセトン、ジメチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン等のケトン；ジエチルエーテル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、４−メチルジオキソラン、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、アニソール、フェネトール等のエーテル；アセトニトリル、イソブチロニトリル、プロピオニトリル、メトキシアセトニトリル等のニトリル基を有する有機溶媒；エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート基を有する有機溶媒；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒、ジメチルスルホキシドからなる群より選ばれる２種の溶媒が挙げられる。
【０１０５】
溶液ｇを得る工程で用いる溶媒ｘとしては、ペロブスカイト化合物の溶媒に対する溶解度が高い溶媒が好ましく、例えば、室温（１０℃〜３０℃）で当該工程を行う場合、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、１−ペンタノール、２−メチル−２−ブタノール、メトキシプロパノール、ジアセトンアルコール、シクロヘキサノール、２−フルオロエタノール、２，２，２−トリフルオロエタノール、２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノール等のアルコール；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールジメチルエーテル等のグリコールエーテル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド基を有する有機溶媒；ジメチルスルホキシドが挙げられる。
【０１０６】
混合する工程で用いる溶媒ｙとしては、ペロブスカイト化合物の溶媒に対する溶解度が低い溶媒が好ましく、例えば、室温（１０℃〜３０℃）で当該工程を行う場合、メチルホルメート、エチルホルメート、プロピルホルメート、ペンチルホルメート、メチルアセテート、エチルアセテート、ペンチルアセテート等のエステル；γ−ブチロラクトン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アセトン、ジメチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン等のケトン；ジエチルエーテル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、４−メチルジオキソラン、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、アニソール、フェネトール等のエーテル；アセトニトリル、イソブチロニトリル、プロピオニトリル、メトキシアセトニトリル等のニトリル基を有する有機溶媒；エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート基を有する有機溶媒；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒が挙げられる。
【０１０７】
溶解度の異なる２種類の溶媒において、溶解度の差は１００μｇ／溶媒１００ｇ以上９０ｇ／溶媒１００ｇ以下であることが好ましく、１ｍｇ／溶媒１００ｇ以上９０ｇ／溶媒１００ｇ以下であることがより好ましい。
溶解度の差を１００μｇ／溶媒１００ｇ以上９０ｇ／溶媒１００ｇ以下にする観点から、例えば、室温（１０℃〜３０℃）で混合する工程を行う場合、溶媒ｘがＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド基を有する有機溶媒やジメチルスルホキシドであり、溶媒ｙが塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒であることが好ましい。
【０１０８】
得られたペロブスカイト化合物を含む分散液から、ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）を取り出す方法としては、固液分離を行うことで蛍光粒子（Ａ）のみを回収する方法が挙げられる。
前述の固液分離方法は、ろ過等の方法や、溶媒の蒸発を利用した方法等が挙げられる。
【０１０９】
（１−２）Ａ、Ｂ及びＸを成分とするペロブスカイト化合物の製造方法の第２実施形態
第２実施形態に係るペロブスカイト化合物の製造方法は、
Ｂ成分、Ｘ成分及びＡ成分を高温の溶媒ｚに添加して溶解させ溶液ｈを得る工程と、
得られた溶液ｈを冷却する工程と、を含む製造方法である。
より具体的には、該製造方法は、
Ｂ成分及びＸ成分を含む化合物と、Ａ成分又はＡ成分及びＸ成分を含む化合物とを高温の溶媒ｚに添加して溶解させ、溶液ｈを得る工程と、
得られた溶液ｈを冷却する工程と、を含む製造方法であってよい。
溶液ｈを得る工程は、Ｂ成分及びＸ成分を含む化合物と、Ａ成分又はＡ成分及びＸ成分を含む化合物とを溶媒ｚに添加後、昇温することで溶液ｈを得る工程であってもよい。
該製造方法では、温度の差による溶解度の差によってペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）を析出させることができる。
【０１１０】
該製造方法は、ペロブスカイト化合物を安定して分散できる観点から、キャッピング配位子を加える工程を含んでいることが好ましい。キャッピング配位子は、前述の冷却する工程の前に溶液ｈに含まれていることが好ましい。
該製造方法は、冷却する工程の後、遠心分離、ろ過等の手法により粗大粒子を除去する工程を含んでいていることが好ましい。上記除去工程によって除去する粗大粒子のサイズは、好ましくは１０μｍ以上、より好ましくは１μｍ以上、さらに好ましくは５００ｎｍ以上である。
【０１１１】
高温の溶媒ｚは、Ｂ成分及びＸ成分を含む化合物と、Ａ成分又はＡ成分及びＸ成分を含む化合物とが、溶解する温度の溶媒であればよく、例えば、沸点が６０℃以上６００℃以下の溶媒であることが好ましく、沸点が８０℃以上４００℃以下の溶媒であることがより好ましい。
冷却する温度としては、−２０℃以上５０℃以下であることが好ましく、−１０℃以上３０℃以下であることがより好ましい。
【０１１２】
溶媒ｚとしては、Ｂ成分及びＸ成分を含む化合物と、Ａ成分又はＡ成分及びＸ成分を含む化合物とを溶解し得る溶媒であれば、特に限定されるものではないが、例えば、メチルホルメート、エチルホルメート、プロピルホルメート、ペンチルホルメート、メチルアセテート、エチルアセテート、ペンチルアセテート等のエステル；γ−ブチロラクトン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アセトン、ジメチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン等のケトン；ジエチルエーテル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、４−メチルジオキソラン、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、アニソール、フェネトール等のエーテル；メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール、１−ペンタノール、２−メチル−２−ブタノール、メトキシプロパノール、ジアセトンアルコール、シクロヘキサノール、２−フルオロエタノール、２，２，２−トリフルオロエタノール、２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノール等のアルコール；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールジメチルエーテル等のグリコールエーテル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド基を有する有機溶媒；アセトニトリル、イソブチロニトリル、プロピオニトリル、メトキシアセトニトリル等のニトリル基を有する有機溶媒；エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボート基を有する有機溶媒；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン化した炭化水素基を有する有機溶媒；ｎ−ペンタン、シクロヘキサン、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等の炭化水素基を有する有機溶媒；ジメチルスルホキシド、１−オクタデセンが挙げられる。
【０１１３】
得られたペロブスカイト化合物を含む分散液から、ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）を取り出す方法としては、固液分離を行うことで蛍光粒子（Ａ）のみを回収する方法が挙げられる。
前述の固液分離方法は、ろ過等の方法や、溶媒の蒸発を利用した方法等が挙げられる。
【０１１４】
（２）硬化性組成物の製造方法
蛍光粒子（Ａ）、光重合性化合物（Ｂ）、光重合開始剤（Ｃ）、酸化防止剤（Ｄ）、及び必要に応じて用いられる量子ドット（Ｅ）、分散剤、溶媒、その他の成分を混合することにより、硬化性組成物を調製することができる。
【０１１５】
＜膜＞
上記硬化性組成物を用いて膜（フィルム）を得ることができる。
例えば、グラビアコーター、ディップコーター、リバースコーター、ワイヤーバーコーター、ダイコーター、インクジェット法等公知の方法を用いて、硬化性組成物を基板に塗布して、光照射による硬化処理を施すことでフィルムを形成することができる。
硬化処理に用いる光としては特に限定はなく紫外光、可視光等の光を用いることができる。１５０〜８００ｎｍの波長を持つ光が好ましく、２００〜５００ｎｍの波長を持つ光がより好ましい。
光源としては、低圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、ケミカルランプ、発光ダイオード（ＬＥＤ）光源、エキシマレーザー発生装置等を用いることができ、ｉ線（３６５ｎｍ）、ｈ線（４０５ｎｍ）、ｇ線（４３６ｎｍ）等の３００ｎｍ以上４５０ｎｍ以下の波長を有する活性光線を好ましく使用できる。また、必要に応じて長波長カットフィルター、短波長カットフィルター、バンドパスフィルターのような分光フィルターを通して照射光を調整することもできる。
露光量は、好ましくは１ｍＪ／ｃｍ２以上５０００ｍＪ／ｃｍ２以下であり、より好ましくは１０ｍＪ／ｃｍ２以上２０００ｍＪ／ｃｍ２以下であり、さらに好ましくは、３０ｍＪ／ｃｍ２以上５００ｍＪ／ｃｍ２以下である。
【０１１６】
フィルム形状は特に限定されるものではなく、シート状、バー状等の任意の形状であることができる。
フィルムの厚みは、０．０１μｍ以上１０００ｍｍ以下であってもよく、０．１μｍ以上１０ｍｍ以下であってもよく、１μｍ以上１ｍｍ以下であってもよい。
【０１１７】
フィルムは、単層であってもよく、複層であってもよい。複層の場合、各層は同一の種類の硬化性組成物が用いられていてもよく、互いに異なる種類の硬化性組成物が用いられていてもよい。
【０１１８】
＜積層体＞
本発明に係る積層体は、複数の層を有し、少なくとも一層が、上述の膜（フィルム）である。
積層体が有する複数の層のうち、上述のフィルム以外の層としては、基板、バリア層、光散乱層等の任意の層が挙げられる。
積層されるフィルムの形状は特に限定されるものではなく、シート状、バー状等の任意の形状であることができる。
【０１１９】
（１）基板
基板は、特に制限はないが、フィルムであってもよく、発光した光を取り出す観点から、透光性を有していることが好ましく、透明であることがより好ましい。基板の材質としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート等の熱可塑性樹脂や、ガラス等の公知のものを用いることができる。
例えば、積層体において、上述のフィルムを基板上に設けていてもよい。
【０１２０】
図１は、積層体の構成の一例を示す概略断面図である。図１に示される積層体１ａは、基板２０、２１の間に、硬化性組成物の硬化物からなるフィルム１０が設けられている。フィルム１０は、封止材によって封止されていてもよい。
【０１２１】
（２）バリア層
積層体は、外気の水蒸気及び大気中の空気から、硬化性組成物から形成された膜（フィルム）を保護する観点から、バリア層を含んでいてもよい。
バリア層は、特に制限はないが、発光した光を取り出す観点から、透光性を有していることが好ましく、透明であることがより好ましい。バリア層の材質としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート等の熱可塑性樹脂や、ガラス等の公知のものを用いることができる。
【０１２２】
（３）光散乱層
積層体は、入射した光を有効に利用する観点から、光散乱層を含んでいてもよい。
光散乱層は、特に制限はないが、発光した光を取り出す観点から、透光性を有していることが好ましく、透明であることがより好ましい。
光散乱層としては、シリカ粒子等の光散乱剤（光散乱粒子）を含む層や、増幅拡散フィルム等の公知の光散乱層を用いることができる。
【０１２３】
＜発光装置＞
本発明の表示装置は、発光装置を含んでいてもよい。発光装置は、上記膜（フィルム）又は上記積層体を含み、通常はこれに加えて、光源をさらに含む。発光装置は、光源から発光した光を、後段に設置した膜（フィルム）又は積層体に照射することで、膜（フィルム）又は積層体を発光させ、光を取り出す装置である。発光装置は、光反射部材、輝度強化部、プリズムシート、導光板、要素間の媒体材料層等の任意の層をさらに備えることができる。
【０１２４】
（１）光源
光源は、特に制限はないが、膜（フィルム）又は積層体中の蛍光粒子（Ａ）を発光させる観点から、６００ｎｍ以下の発光波長を有する光源が好ましい。光源としては、例えば、青色発光ダイオード等の発光ダイオード（ＬＥＤ）、レーザー、ＥＬ等の公知の光源を用いることができる。
【０１２５】
（２）光反射部材
発光装置は、光源の光を膜（フィルム）又は積層体に向かって照射する観点から、光反射部材（図２の７０）を含んでいてもよい。光反射部材は、特に制限はないが、反射フィルムであってもよい。
反射フィルムとしては、例えば、反射鏡、反射粒子のフィルム、反射金属フィルムや反射体等の公知の反射フィルムを用いることができる。
【０１２６】
（３）輝度強化部
発光装置は、光の一部分を、光が伝送された方向に向かって反射して戻す観点から、輝度強化部を含んでいてもよい。
【０１２７】
（４）プリズムシート
発光装置は、プリズムシートを有していてもよい。プリズムシートは、代表的には、基材部とプリズム部とを有する。基材部は、隣接する部材に応じて省略してもよい。
プリズムシートは、任意の適切な接着層（例えば、接着剤層、粘着剤層）を介して隣接する部材に貼り合わせることができる。プリズムシートは、視認側とは反対側（背面側）に凸となる複数の単位プリズムが並列されて構成されている。プリズムシートの凸部を背面側に向けて配置することにより、プリズムシートを透過する光が集光されやすくなる。また、プリズムシートの凸部を背面側に向けて配置すれば、凸部を視認側に向けて配置する場合と比較して、プリズムシートに入射せずに反射する光が少なく、輝度の高い表示装置を得ることができる。
【０１２８】
（５）導光板
発光装置は、導光板を有していてもよい。導光板としては、例えば、横方向からの光を厚み方向に偏向可能となるよう、背面側にレンズパターンが形成された導光板、背面側及び／又は視認側にプリズム形状等が形成された導光板等の任意の適切な導光板を用いることができる。
【０１２９】
（６）要素間の媒体材料層
発光装置は、隣接する要素（層）間の光路上に設けられる１つ以上の媒体材料からなる層（要素間の媒体材料層）を有していてもよい。
要素間の媒体材料層に含まれる１つ以上の媒体には、特に制限はないが、真空、空気、ガス、光学材料、接着剤、光学接着剤、ガラス、ポリマー、固体、液体、ゲル、硬化材料、光学結合材料、屈折率整合又は屈折率不整合材料、屈折率勾配材料、クラッディング又は抗クラッディング材料、スペーサー、シリカゲル、輝度強化材料、散乱又は拡散材料、反射又は抗反射材料、波長選択性材料、波長選択性抗反射材料、色フィルター、又は当該技術分野で既知の好適な媒体、等が挙げられる。
【０１３０】
本発明に係る表示装置の具体例としては、例えば、ＥＬ表示装置や液晶表示装置用の波長変換材料を備えたものが挙げられる。
具体的には、
（Ｅ１）本発明に係る硬化性組成物からなる硬化物（硬化膜）をガラスチューブ等の中に入れて封止し、これを導光板の端面（側面）に沿うように、光源である青色発光ダイオードと導光板との間に配置して、青色光を緑色光や赤色光に変換するバックライト（オンエッジ方式のバックライト）、
（Ｅ２）本発明に係る硬化性組成物の硬化物シートを２枚のバリアフィルムで挟んで封止した積層フィルムを、導光板の上に設置して、導光板の端面（側面）に置かれた青色発光ダイオードから導光板を通して前記シートに照射される青色の光を緑色光や赤色光に変換するバックライト（表面実装方式のバックライト）、
（Ｅ３）本発明に係る硬化性組成物を、樹脂等に分散させて青色発光ダイオードの発光部近傍に設置し、照射される青色の光を緑色光や赤色光に変換するバックライト（オンチップ方式のバックライト）、
及び
（Ｅ４）本発明に係る硬化性組成物を、レジスト中に分散させて、カラーフィルタ上に設置し、光源から照射される青色の光を緑色光や赤色光に変換するバックライト
が挙げられる。
【０１３１】
発光装置の他の具体例としては、本発明に係る硬化性組成物を硬化・成形し、光源である青色発光ダイオードの後段に配置して、青色光を緑色光や赤色光に変換して白色光を発する照明が挙げられる。
【０１３２】
＜表示装置＞
図２に示すように、本発明の一実施形態である表示装置３は、液晶パネル４０と、前述の発光装置とを視認側からこの順に備える。
発光装置は、積層体１ｂと光源３０とを備える。積層体１ｂは、前述の積層体１ａに加え、プリズムシート５０と、導光板６０と、をさらに備えたものである。表示装置は、任意の適切なその他の部材をさらに備えていてもよい。
【０１３３】
（１）液晶パネル
上記液晶パネルは、代表的には、液晶セルと、該液晶セルの視認側に配置された視認側偏光板と、該液晶セルの背面側に配置された背面側偏光板とを備える。視認側偏光板及び背面側偏光板は、それぞれの吸収軸が実質的に直交又は平行となるようにして配置され得る。
【０１３４】
（２）液晶セル
液晶セルは、一対の基板と、当該基板間に挟持された表示媒体としての液晶層とを有する。一般的な構成においては、一方の基板に、カラーフィルタ及びブラックマトリクスが設けられており、他方の基板に、液晶の電気光学特性を制御するスイッチング素子と、このスイッチング素子にゲート信号を与える走査線及びソース信号を与える信号線と、画素電極及び対向電極とが設けられている。上記基板の間隔（セルギャップ）は、スペーサー等によって制御できる。上記基板の液晶層と接する側には、例えば、ポリイミドからなる配向膜等を設けることができる。
【０１３５】
（３）偏光板
偏光板は、代表的には、偏光子と、偏光子の片面又は両面に配置された保護層とを有する。偏光子は、代表的には、吸収型偏光子である。
上記偏光子としては、任意の適切な偏光子が用いられる。例えば、ポリビニルアルコール系フィルム、部分ホルマール化ポリビニルアルコール系フィルム、エチレン・酢酸ビニル共重合体系部分ケン化フィルム等の親水性高分子フィルムに、ヨウ素や二色性染料等の二色性物質を吸着させて一軸延伸したもの、ポリビニルアルコールの脱水処理物やポリ塩化ビニルの脱塩酸処理物等ポリエン系配向フィルム等が挙げられる。これらの中でも、ポリビニルアルコール系フィルムにヨウ素等の二色性物質を吸着させて一軸延伸した偏光子が、偏光二色比が高く、特に好ましい。
【０１３６】
＜ＬＥＤ＞
本発明に係る硬化性組成物の用途の一例として、例えば、発光ダイオード（ＬＥＤ）用の波長変換材料が挙げられる。
本発明に係る硬化性組成物は、例えば、ＬＥＤの発光層の材料として用いることができる。
本発明に係る硬化性組成物を含むＬＥＤとしては、例えば、本発明に係る硬化性組成物とＺｎＳ等の導電性粒子を混合して膜状に積層し、片面にｎ型輸送層を積層し、もう片面にｐ型輸送層を積層した構造を有しており、電流を流すことで、ｐ型半導体の正孔と、ｎ型半導体の電子とが接合面で電荷を打ち消すことで発光する方式が挙げられる。
【０１３７】
＜太陽電池＞
本発明に係る硬化性組成物は、太陽電池の活性層に含まれる電子輸送性材料として利用することができる。
太陽電池としては、構成は特に限定されないが、例えば、フッ素ドープされた酸化スズ（ＦＴＯ）基板、酸化チタン緻密層、多孔質酸化アルミニウム層、本発明に係る硬化性組成物を含む活性層、２，２’，７，７’−ｔｅｔｒａｋｉｓ（Ｎ，Ｎ−ｄｉ−ｐ−ｍｅｔｈｏｘｙｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）−９，９−ｓｐｉｒｏｂｉｆｌｕｏｒｅｎｅ  （Ｓｐｉｒｏ−ＭｅＯＴＡＤ）等のホール輸送層、及び、銀（Ａｇ）電極をこの順で有する太陽電池が挙げられる。
酸化チタン緻密層は、電子輸送の機能、ＦＴＯのラフネスを抑える効果、及び、逆電子移動を抑制する機能を有する。
多孔質酸化アルミニウム層は、光吸収効率を向上させる機能を有する。
活性層に含まれる、本発明に係る硬化性組成物は、電荷分離及び電子輸送の機能を有する。
【０１３８】
＜積層体の製造方法＞
積層体の製造方法としては、
（ｉ）本発明に係る硬化性組成物を基板上に塗工する工程と、溶媒を除去する工程と、塗工した硬化性組成物の層を硬化させる工程と、を含む方法であってもよく、
（ｉｉ）本発明に係る硬化性組成物を基板上に塗工する工程と、塗工した硬化性組成物の層を硬化させる工程と、を含む方法であってもよく、
（ｉｉｉ）本発明に係る硬化性組成物を硬化させてなるフィルムを基板に貼り合わせる工程を含む方法であってもよい。
【０１３９】
（ｉ）及び（ｉｉ）の製造方法に含まれる、基板上に塗工する工程は、特に制限はないが、グラビア塗布法、バー塗布法、印刷法、スプレー法、スピンコーティング法、ディップ法、ダイコート法等の公知の塗工方法を用いることができる。
【０１４０】
（ｉｉｉ）の製造方法に含まれる基板に貼り合わせる工程では、任意の接着剤を用いることができる。
接着剤は、蛍光粒子（Ａ）を溶解しないものであれば特に制限はなく、公知の接着剤を用いることができる。
【０１４１】
積層体の製造方法は、（ｉ）〜（ｉｉｉ）で得られた積層体に、さらに、任意のフィルム又は層を貼り合わせる工程を含んでいてもよい。
貼り合わせる任意のフィルムとしては、例えば、反射フィルム、拡散フィルムが挙げられる。
フィルムを貼り合わせる工程では、任意の接着剤を用いることができる。
【実施例】
【０１４２】
以下、実施例を示して本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの例によって限定されるものではない。例中、含有量ないし使用量を表す％及び部は、特記ない限り、質量基準である。
【０１４３】
（製造例１：ペロブスカイト化合物を含む蛍光粒子（Ａ）の調製）
オレイルアミン２５ｍＬ、及びエタノール２００ｍＬを混合した後、氷冷及び攪拌しながら臭化水素酸水溶液（４８質量％）を１７．１２ｍＬ添加し、その後、減圧乾燥して沈殿を得た。沈殿をジエチルエーテルで洗浄した後、減圧乾燥して臭化オレイルアンモニウムを得た。得られた臭化オレイルアンモニウム２１ｇに対して、トルエン２００ｍＬを混合して臭化オレイルアンモニウムを含む溶液を調製した。
酢酸鉛・３水和物１．５２ｇと、ホルムアミジン酢酸塩１．５６ｇと、溶媒としての１−オクタデセン１６０ｍＬと、オレイン酸４０ｍＬとを混合した。攪拌して、窒素を流しながら１３０℃まで加熱した後、上述の臭化オレイルアンモニウムを含む溶液を５３．４ｍＬ添加した。添加後、溶液を室温まで降温し、蛍光粒子１を含む分散液１を得た。
２００ｍＬの上記分散液１に対してトルエン１００ｍＬ、及びアセトニトリル５０ｍＬを混合した溶液をろ過で固液分離した。その後、ろ過上の固形分をトルエン１００ｍＬ、及びアセトニトリル５０ｍＬの混合溶液を２回流して洗浄し、ろ過した。これにより、蛍光粒子１を得た。
得られた蛍光粒子１をトルエンで分散し、分散液２を得た。
分散液２を、ＸＲＤ測定したところ、ＸＲＤスペクトルは２θ＝１４．７５°の位置に（ｈｋｌ）＝（００１）由来のピークを有していた。測定結果より、回収した蛍光粒子１は、３次元のペロブスカイト型結晶構造を有する化合物であることを確認した。
分散液２のＸＲＤ測定には、ＸＲＤ、ＣｕＫα線、Ｘ’ｐｅｒｔ  ＰＲＯ  ＭＰＤ、スペクトリス社製を使用した。
【０１４４】
上記分散液２の一部にＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを添加することでペロブスカイト化合物を溶解させた後、ＩＣＰ−ＭＳ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ社製、ＥＬＡＮ  ＤＲＣＩＩ）及びイオンクロマトグラフ（サーモフィッシャーサイエンティフィック株式会社製、Ｉｎｔｅｇｒｉｏｎ）を用いてペロブスカイト化合物からなる蛍光粒子（Ａ）を測定したところ、１５００ｐｐｍ（μｇ／ｇ）であった。
【０１４５】
２００ｍＬの上記分散液２を蛍光粒子１の濃度が０．２３質量％になるようにトルエンを混合した。ここに、オルガノポリシラザン（１５００  Ｓｌｏｗ  Ｃｕｒｅ、Ｄｕｒａｚａｎｅ，  メルクパフォーマンスマテリアルズ株式会社製）を、分散液２中の１質量部の蛍光粒子１に対し、１．９質量部加えた。その後、水蒸気による改質処理を４時間実施し、蛍光粒子（Ａ）を含む分散液３を得た。
この際の改質処理条件として、水蒸気の流量は０．２Ｌ／ｍｉｎ（Ｎ２ガスとともに供給、３０℃の飽和水蒸気量）、加熱温度は８０℃とした。
【０１４６】
＜実施例１〜９、比較例１及び２：硬化性組成物の調製及び硬化膜の作製＞
（１）硬化性組成物の調製
製造例１で得られたペロブスカイト化合物からなる蛍光粒子（Ａ）を含む分散液３、及び表１に示される他の配合成分を混合した後、トルエンをエバポレーターで除去することにより、硬化性組成物を調製した（比較例１及び２は、酸化防止剤の添加なし）。各配合成分の配合比は、硬化性組成物中の蛍光粒子（Ａ）の含有量を１．０質量部（実施例９及び比較例２においては０．９質量部）としたときに、各配合成分の配合量が表１に示される量となるように調整した。表１において、各配合成分の配合量の単位は質量部である。
【０１４７】
表１に示される各配合成分の詳細は次のとおりである。
〔ａ〕ＥＨ−Ａ：２−エチルへキシルアクリレート
〔ｂ〕ＴＭＰＴ−Ａ：トリメチロールプロパントリアクリレート
〔ｃ〕光重合開始剤（Ｃ）：ＩＧＭ  Ｒｅｓｉｎｓ  Ｂ．Ｖ社製  商品名「ｏｍｎｉｒａｄ  ８１９」（フェニルビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキサイド）
〔ｄ〕アミン系１：アミン系酸化防止剤（ＢＡＳＦ社製  商品名「Ｔｉｎｕｖｉｎ  ７７０」）
〔ｅ〕アミン系２：アミン系酸化防止剤（クラリアント社製  商品名「Ｈｏｓｔａｖｉｎ  ＰＲ３１」）
〔ｆ〕フェノール系１：フェノール系酸化防止剤（ＢＡＳＦ社製  商品名「Ｉｒｇａｎｏｘ  １０７６」）
〔ｇ〕フェノール系２：フェノール系酸化防止剤（（株）ＡＤＥＫＡ製  商品名「アデカスタブ  ＡＯ−４０」）
〔ｈ〕フェノール系３：フェノール系酸化防止剤（（株）ＡＤＥＫＡ製  商品名「アデカスタブ  ＡＯ−８０」）
〔ｉ〕フェノール系４：リン−フェノール系酸化防止剤（住友化学（株）製  商品名「スミライザー  ＧＰ」）
〔ｊ〕硫黄系：硫黄系酸化防止剤（住友化学（株）製  商品名「スミライザー  ＴＰＭ」）
〔ｋ〕リン系：リン系酸化防止剤（（株）ＡＤＥＫＡ製  商品名「アデカスタブ  １１７８」）
〔ｌ〕量子ドット：ＩｎＰ／ＺｎＳコアシェル型量子ドット（特開２０１６−６５１７８号公報に記載の、一般的に知られている方法（Journal of American Chemical Society. 2007, 129, 15432-15433）で合成することができる量子ドット。）
【０１４８】
（２）硬化膜の作製
第１のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム上に、バーコーターを用いて硬化性組成物を塗布した。塗布層の上に第２のＰＥＴフィルムを載せ、２枚のＰＥＴフィルムで塗布層を挟んだ後、空気中で高圧水銀灯からの紫外線（ＵＶＡ）を塗布層に照射して、塗布層を硬化させた。得られた硬化膜の厚みは３０μｍであった。紫外線照射の積算光量は３００ｍＪ／ｃｍ２とした。
【０１４９】
［評価試験］
〔１〕耐熱試験
上記「（２）硬化膜の作製」において得られた、第１のＰＥＴフィルム／硬化性組成物の硬化膜／第２のＰＥＴフィルムからなる積層体について、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス株式会社製、Ｃ９９２０−０２）を用いて、励起光４５０ｎｍ、室温、大気下にて量子収率（％）を測定した。この量子収率を「ＱＹ（成膜後）」（％）とする。
次に、第１のＰＥＴフィルム／硬化性組成物の硬化膜／第２のＰＥＴフィルムからなる積層体について、これを空気中、温度１５０℃で９０分間保持する耐熱試験を実施し、耐熱試験後の積層体について、上記と同様にして量子収率（％）を測定した。この量子収率を「ＱＹ（耐熱試験後）」（％）とする。
下記式に基づき、ＱＹ維持率Ａを算出した。
ＱＹ維持率Ａ（％）＝１００×ＱＹ（耐熱試験後）／ＱＹ（成膜後）
ＱＹ維持率Ａが高いほど、硬化膜の熱による量子収率の低下が小さい。実施例及び比較例におけるＱＹ維持率Ａを表１に示す。
【０１５０】
〔２〕硬化性組成物の経時安定性試験
硬化前の硬化性組成物をガラス状に塗布したサンプルについて、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス株式会社製、Ｃ９９２０−０２）を用いて、励起光４５０ｎｍ、室温、大気下にて量子収率（％）を測定した。この量子収率を「ＱＹ（初期）」（％）とする。
次に、硬化前の硬化性組成物を空気中、温度２３℃においてサンプル瓶中で１２日間保持する経時安定性試験を実施し、経時安定性試験後のサンプルについて、上記と同様にして量子収率（％）を測定した。この量子収率を「ＱＹ（経時安定性試験後）」（％）とする。
下記式に基づき、ＱＹ維持率Ｂを算出した。
ＱＹ維持率Ｂ（％）＝１００×ＱＹ（経時安定性試験後）／ＱＹ（初期）
ＱＹ維持率Ｂが高いほど、硬化性組成物の経時安定性（保管安定性）が高い。実施例及び比較例におけるＱＹ維持率Ｂを表１に示す。
【０１５１】
【表１】
2020070374.tif 000009
【符号の説明】
【０１５２】
１ａ，１ｂ  積層体、１０  フィルム、２０，２１  基板、３  表示装置、３０  光源、４０  液晶パネル、５０  プリズムシート、６０  導光板、７０  光反射部材。
【図１】
2020070374.tif 000010
【図２】
2020070374.tif 000011