(57)【要約】【課題】プーリ装置の汎用性を高める。【解決手段】プーリ本体１９に、正転許容用突出部２７ｂを有する取付部材２７を取り付け、ローラ２５を、プーリ本体１９に取付部材２７が取り付けられていない状態で、プーリ軸１３の外周面と正転規制用楔面１９ｂとに圧接する正転規制位置と、正転規制位置よりも正転規制用楔空間Ｗ１の広い側の非ロック位置とに移動可能に配設し、取付部材２７を、ローラ２５が非ロック位置から正転規制位置に移動する経路上に正転許容用突出部２７ｂが位置してその移動を規制する逆転規制形態及び両回転許容形態と、ローラ２５が非ロック位置から正転規制位置に移動する経路の外に正転許容用突出部２７ｂが位置してその移動を許容する正転規制形態とにプーリ本体１９に取り付け可能とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
プーリ軸と、当該プーリ軸に回転可能に支持されたプーリとを備えたプーリ装置であって、
前記プーリは、前記プーリ軸の外周面との間に空間部を構成する内周面を有し、当該内周面には、前記プーリ軸との間に周方向一方に向けて徐々に狭くなる逆転規制用楔空間を構成する逆転規制用楔面が形成されたプーリ本体と、前記空間部に配設されたローラと、前記ローラを前記逆転規制用楔空間の狭い側に付勢する逆転規制用付勢手段とを備え、
前記プーリ本体には、逆転許容用突出部を有する取付部材が前記逆転許容用突出部を前記空間部に突出させた状態で取り付けられ、
前記ローラは、前記プーリ本体に取付部材が取り付けられていない状態で、前記プーリ軸の外周面と前記逆転規制用楔面とに圧接する逆転規制位置と、当該逆転規制位置よりも前記逆転規制用楔空間の広い側にある逆転許容位置とに移動可能に配設され、
前記取付部材は、前記ローラが前記逆転許容位置から逆転規制位置に移動する経路上に前記逆転許容用突出部が位置して当該移動を規制する逆転許容形態と、当該経路の外に前記逆転許容用突出部が位置して当該移動を許容する逆転規制形態とに前記プーリ本体に取り付け可能であることを特徴とするプーリ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のプーリ装置において、
前記プーリのプーリ本体の内周面には、前記プーリ軸との間に周方向他方に向けて徐々に狭くなる正転規制用楔空間を構成する正転規制用楔面がさらに形成され、
前記プーリは、前記ローラを前記正転規制用楔空間の狭い側に付勢する正転規制用付勢手段をさらに備え、
前記取付部材は、正転許容用突出部をさらに有し、当該正転許容用突出部を前記空間部に突出させた状態で前記プーリ本体に取り付けられ、
前記ローラは、前記プーリ本体に取付部材が取り付けられていない状態で、前記逆転許容位置として、前記プーリ軸の外周面と前記正転規制用楔面とに圧接する正転規制位置に移動可能であり、前記逆転規制位置は、前記逆転許容位置よりも前記正転規制用楔空間の広い側にある正転許容位置であり、
前記取付部材は、前記逆転許容形態として、前記ローラが前記正転許容位置から正転規制位置に移動する経路の外に前記正転許容用突出部が位置して当該移動を許容する正転規制形態に取付可能であることを特徴とするプーリ装置。
【請求項３】
請求項２に記載のプーリ装置において、
前記ローラは、前記プーリ本体に取付部材が取り付けられていない状態で、前記逆転許容位置として、前記正転規制位置に加え、当該正転規制位置よりも前記正転規制用楔空間の広い側にある非ロック位置にも移動可能であり、
前記取付部材は、前記逆転許容形態として、前記ローラが前記非ロック位置から正転規制位置に移動する経路の外に前記正転許容用突出部が位置して当該移動を許容する正転規制形態と、前記ローラが前記非ロック位置から正転規制位置に移動する経路上に前記正転許容用突出部が位置して当該移動を規制する両回転許容形態とに取付可能であることを特徴とするプーリ装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のプーリ装置において、
前記取付部材及び前記プーリ本体の側面のいずれか一方には、位置決め突部が突設されている一方、他方には、第１及び第２の位置決め挿入孔が形成され、
前記取付部材が前記逆転規制形態にあるときには、前記位置決め突部は、前記第１の位置決め挿入孔に挿入される一方、前記取付部材が前記逆転許容形態にあるときには、前記位置決め突部は、前記第２の位置決め挿入孔に挿入されることを特徴とするプーリ装置。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のプーリ装置において、
前記プーリ本体の側面には、ボルト挿通孔が形成され、
前記取付部材は、位置決め孔を有するプレート部を備え、該プレート部の板面を前記プーリ本体のボルト挿通孔形成面に対向させた状態で前記プーリ本体に取り付けられ、
前記突出部は、前記プレート部のプーリ本体側の面に形成され、
前記取付部材が前記逆転規制形態にあるときには、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔にはボルトが挿通され、前記取付部材の位置決め孔の外周縁に前記ボルトの軸部が周方向に当接又は接近することを特徴とするプーリ装置。
【請求項６】
請求項２又は３に記載のプーリ装置において、
前記プーリ本体の側面には、ボルト挿通孔が形成され、
前記取付部材は、長孔形状の位置決め孔を有するプレート部を備え、該プレート部の板面を前記プーリ本体のボルト挿通孔形成面に対向させた状態で前記プーリ本体に取り付けられ、
前記突出部は、前記プレート部のプーリ本体側の面に形成され、
前記取付部材が前記逆転規制形態にあるときには、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔の長手方向一端部にボルトが挿通される一方、前記取付部材が前記正転規制形態にあるときには、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔の長手方向他端部にボルトが挿通されることを特徴とするプーリ装置。
【請求項７】
請求項６に記載のプーリ装置において、
前記位置決め孔の長手方向両端部近傍には、前記プーリの回転方向を示す表示が設けられていることを特徴とするプーリ装置。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか1項に記載のプーリ装置において、
前記ローラの少なくとも一部は、磁性体で構成され、
前記付勢手段は、磁石であることを特徴とするプーリ装置。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか1項に記載のプーリ装置と、
前記プーリ装置のプーリに掛けられる平ベルトとを備えていることを特徴とする平ベルト伝動システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プーリ軸と当該プーリ軸に回転可能に支持されたプーリとを備えたプーリ装置、及びそれを備えた平ベルト伝動システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に開示されたプーリ装置は、プーリ軸と、当該プーリ軸に回転可能に支持されたプーリとを備え、前記プーリは、前記プーリ軸の外周面との間に空間部を構成する内周面を有し、当該内周面には、前記プーリ軸との間に周方向一方に向けて徐々に狭くなる楔空間を構成する楔面が形成されたプーリ本体と、前記空間部に配設されたローラと、前記ローラを前記楔空間の狭い側に付勢する付勢手段とを備えている。このプーリ装置では、前記プーリを周方向他方に回転させると、前記ローラが前記プーリ軸の外周面と前記楔面とに圧接する逆転規制位置に位置して、前記プーリのプーリ軸に対する相対的な回転が規制される一方、前記プーリを前記周方向一方に回転させると、前記ローラが前記付勢手段の付勢力に抗して前記逆転規制位置よりも前記楔空間の広い側にある逆転許容位置に移動し、前記プーリのプーリ軸に対する相対的な回転が許容されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４２４０１６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に開示されたプーリ装置は、プーリの所定の方向への回転を規制する形態でしか使用できず、当該所定の方向への回転を許容する形態では使用できないので、汎用性が低い。
【０００５】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、プーリ装置の汎用性を高めることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、本発明は、ローラの逆転規制位置への移動を規制する使用形態と当該移動を許容する使用形態とに取付可能な取付部材をプーリに設けたことを特徴とする。  
【０００７】
具体的には、第１の発明は、プーリ軸と、当該プーリ軸に回転可能に支持されたプーリとを備えたプーリ装置を対象とし、次のような解決手段を講じた。
【０００８】
すなわち、第１の発明は、前記プーリは、前記プーリ軸の外周面との間に空間部を構成する内周面を有し、当該内周面には、前記プーリ軸との間に周方向一方に向けて徐々に狭くなる逆転規制用楔空間を構成する逆転規制用楔面が形成されたプーリ本体と、前記空間部に配設されたローラと、前記ローラを前記逆転規制用楔空間の狭い側に付勢する逆転規制用付勢手段とを備え、前記プーリ本体には、逆転許容用突出部を有する取付部材が前記逆転許容用突出部を前記空間部に突出させた状態で取り付けられ、前記ローラは、前記プーリ本体に取付部材が取り付けられていない状態で、前記プーリ軸の外周面と前記逆転規制用楔面とに圧接する逆転規制位置と、当該逆転規制位置よりも前記逆転規制用楔空間の広い側にある逆転許容位置とに移動可能に配設され、前記取付部材は、前記ローラが前記逆転許容位置から逆転規制位置に移動する経路上に前記逆転許容用突出部が位置して当該移動を規制する逆転許容形態と、当該経路の外に前記逆転許容用突出部が位置して当該移動を許容する逆転規制形態とに前記プーリ本体に取り付け可能であることを特徴とする。
【０００９】
これにより、逆転許容形態では、周方向他方（逆転規制用楔空間が狭くなる方向とは反対の方向）への回転が許容される一方、逆転規制形態では、周方向他方への回転が規制されるので、取付部材の取付形態を変更するだけで、周方向他方への回転を規制するか否かを変更できる。したがって、特許文献１のようなプーリ装置に比べ、汎用性を高めることができる。
【００１０】
第２の発明は、第１の発明において、前記プーリのプーリ本体の内周面には、前記プーリ軸との間に周方向他方に向けて徐々に狭くなる正転規制用楔空間を構成する正転規制用楔面がさらに形成され、前記プーリは、前記ローラを前記正転規制用楔空間の狭い側に付勢する正転規制用付勢手段をさらに備え、前記取付部材は、正転許容用突出部をさらに有し、当該正転許容用突出部を前記空間部に突出させた状態で前記プーリ本体に取り付けられ、前記ローラは、前記プーリ本体に取付部材が取り付けられていない状態で、前記逆転許容位置として、前記プーリ軸の外周面と前記正転規制用楔面とに圧接する正転規制位置に移動可能であり、前記逆転規制位置は、前記逆転許容位置よりも前記正転規制用楔空間の広い側にある正転許容位置であり、前記取付部材は、前記逆転許容形態として、前記ローラが前記正転許容位置から正転規制位置に移動する経路の外に前記正転許容用突出部が位置して当該移動を許容する正転規制形態に取付可能である。
【００１１】
これにより、逆転許容形態では、周方向他方への回転が許容され、かつ周方向一方への回転が規制される一方、逆転規制形態では、周方向一方への回転が許容され、かつ周方向他方への回転が規制される。したがって、取付部材の取付形態を変更するだけで、周方向他方への回転が許容され、かつ周方向一方への回転が規制される状態と、周方向一方への回転が許容され、かつ周方向他方への回転が規制される状態とを切り替えることができるので、特許文献１のようなプーリ装置に比べ、汎用性を高めることができる。
【００１２】
第３の発明は、第２の発明において、前記ローラは、前記プーリ本体に取付部材が取り付けられていない状態で、前記逆転許容位置として、前記正転規制位置に加え、当該正転規制位置よりも前記正転規制用楔空間の広い側にある非ロック位置にも移動可能であり、前記取付部材は、前記逆転許容形態として、前記ローラが前記非ロック位置から正転規制位置に移動する経路の外に前記正転許容用突出部が位置して当該移動を許容する正転規制形態と、前記ローラが前記非ロック位置から正転規制位置に移動する経路上に前記正転許容用突出部が位置して当該移動を規制する両回転許容形態とに取付可能である。
【００１３】
これにより、正転規制形態では、周方向一方への回転が規制され、かつ周方向他方への回転が許容され、両回転許容形態では、周方向両側への回転が許容され、逆転規制形態では、周方向一方への回転が許容され、かつ周方向他方への回転が規制される。したがって、取付部材の取付形態を変更するだけで、周方向一方への回転が規制され、かつ周方向他方への回転が許容される状態と、周方向両側への回転が許容される状態と、周方向一方への回転が許容され、かつ周方向他方への回転が規制される状態とを切り替えることができるので、特許文献１のようなプーリ装置に比べ、汎用性を高めることができる。
【００１４】
第４の発明は、第１〜第３のいずれか１つの発明において、前記取付部材及び前記プーリ本体の側面のいずれか一方には、位置決め突部が突設されている一方、他方には、第１及び第２の位置決め挿入孔が形成され、前記取付部材が前記逆転規制形態にあるときには、前記位置決め突部は、前記第１の位置決め挿入孔に挿入される一方、前記取付部材が前記逆転許容形態にあるときには、前記位置決め突部は、前記第２の位置決め挿入孔に挿入される。
【００１５】
これにより、位置決め突部を第１の位置決め挿入孔に挿入するだけで、取付部材を逆転規制形態になるようにプーリ本体に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。
【００１６】
また、位置決め突部を第２の位置決め挿入孔に挿入するだけで、取付部材を逆転許容形態になるようにプーリ本体に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。
【００１７】
第５の発明は、第１〜第３のいずれか１つの発明において、位置決め孔を有するプレート部を備え、該プレート部の板面を前記プーリ本体のボルト挿通孔形成面に対向させた状態で前記プーリ本体に取り付けられ、前記突出部は、前記プレート部のプーリ本体側の面に形成され、前記取付部材が前記逆転規制形態にあるときには、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔にはボルトが挿通され、前記取付部材の位置決め孔の外周縁に前記ボルトの軸部が周方向に当接又は接近する。
【００１８】
これにより、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔にボルトをその軸部が位置決め孔の外周縁に当接又は接近するように挿通するだけで、取付部材を逆転規制形態になるようにプーリ本体に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。
【００１９】
第６の発明は、第２又は第３の発明において、前記プーリ本体の側面には、ボルト挿通孔が形成され、前記取付部材は、長孔形状の位置決め孔を有するプレート部を備え、該プレート部の板面を前記プーリ本体のボルト挿通孔形成面に対向させた状態で前記プーリ本体に取り付けられ、前記突出部は、前記プレート部のプーリ本体側の面に形成され、前記取付部材が前記逆転規制形態にあるときには、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔の長手方向一端部にボルトが挿通される一方、前記取付部材が前記正転規制形態にあるときには、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔の長手方向他端部にボルトが挿通される。
【００２０】
これにより、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔の長手方向一端部にボルトを挿通するだけで、取付部材を逆転規制形態になるようにプーリ本体に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。
【００２１】
また、前記プーリ本体のボルト挿通孔及び前記取付部材の位置決め孔の長手方向他端部にボルトを挿通するだけで、取付部材を正転規制形態になるようにプーリ本体に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。
【００２２】
第７の発明は、第６の発明において、前記位置決め孔の長手方向両端部近傍には、前記プーリの回転方向を示す表示が設けられている。
【００２３】
これにより、取付部材を逆転規制形態又は正転規制形態になるようにプーリ本体に取り付ける際、位置決め孔の長手方向両端部のうちのいずれの端部にボルトを挿通するかを、表示に基づいて判断できるので、取付作業が容易になる。
【００２４】
また、取付部材の取付後、ボルト挿通箇所近傍の表示を視認することにより、プーリの回転方向を容易に認識できる。
【００２５】
第８の発明は、第１〜第７の発明において、前記ローラの少なくとも一部は、磁性体で構成され、前記付勢手段は、磁石である。
【００２６】
これにより、付勢手段としてばねを使用しなくてよいので、ばねの共振による異音の発生及び部品の損傷を防止できる。
【００２７】
第９の発明は、第１〜第８の発明に係るプーリ装置と、前記プーリ装置のプーリに掛けられる平ベルトとを備えていることを特徴とする平ベルト伝動システムである。
【００２８】
これにより、平ベルトの所望の方向と反対の方向への駆動を阻止できるので、逆転による平ベルトの脱落を防止できる。  
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、プーリ装置の汎用性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の実施形態に係るプーリ装置を備えた平ベルト伝動システムの概略正面図である。
【図２】逆転規制形態におけるプーリ装置の正面図である。
【図３】図２のIII−III線における断面図である。
【図４】蛇行制御プーリの分解斜視図である。
【図５】取付部材の斜視図である。
【図６】両回転許容形態における図２相当図である。
【図７】正転規制形態における図２相当図である。
【図８】逆転規制形態における図３のVIII−VIII線におけるローラ周りの断面図である。
【図９】両回転許容形態における図８相当図である。
【図１０】正転規制形態における図８相当図である。
【図１１】実施形態２の図７相当図である。
【図１２】図１１のXII−XII線における断面図である。
【図１３】実施形態２の図４相当図である。
【図１４】取付部材の斜視図である。
【図１５】実施形態２の図２相当図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明の実施形態について図面に基づいて説明する。
【００３２】
（実施形態１）
図１は、送風機の駆動システムとして用いられる平ベルト伝動システム１を示す。この平ベルト伝動システム１は、電動モータ等のアクチュエータに駆動される駆動プーリ３と、送風機のファンの回転軸に連結された従動プーリ５とを備えている。これら駆動プーリ３及び従動プーリ５には、平ベルト７が巻き掛けられ、駆動プーリ３の動力が従動プーリ５に伝達される。平ベルト７は、例えば、厚さ方向中心に心線を備え、この心線が上ゴムと底ゴムとで挟持されているような構造とする。しかし、平ベルト７の種類は特に限定されず、材質等も特に限定されない。
【００３３】
駆動プーリ３と従動プーリ５との間には、平ベルト７に張力を付与する蛇行制御デバイス９が配設されている。蛇行制御デバイス９は、送風機などに取り付けられるベース部９ａと、このベース部９ａの一端のアーム支持軸９ｂに揺動可能に支持されるテンションアーム９ｃとを備えている。このテンションアーム９ｃには、図２及び図３にも示す本発明の実施形態１に係るプーリ装置１１が取り付けられている。テンションアーム９ｃは、ベース部９ａの他端側に設けた引っ張りバネ９ｄにより所定の引っ張り力で付勢されている。この蛇行制御デバイス９により、平ベルト７の走行位置が自律制御され、張力付与が引っ張りバネ９ｄで安定維持されるので、平ベルト７の長寿命化及びメンテナンスフリーを達成できるようになっている。
【００３４】
プーリ装置１１は、上記テンションアーム９ｃに該テンションアーム９ｃから突出する状態に取り付けられた円柱状のプーリ軸１３と、当該プーリ軸１３の突出部分にベアリング１５を介して回転可能に支持された蛇行制御プーリ１７とを備えている。以下、プーリ軸１３突出方向から見て時計回り方向（図２中矢印Ｒで示す方向）を時計回り方向、プーリ軸１３突出方向から見て反時計回り方向（図２中矢印Ｌで示す方向）を反時計回り方向と呼ぶ。なお、本実施形態１では、蛇行制御プーリ１７の時計周り方向への回転を正転、蛇行制御プーリ１７の反時計周り方向への回転を逆転とする。
【００３５】
蛇行制御プーリ１７は、図４にも示すように、プーリ軸１３の外周面との間に空間部Ｓを構成する内周面を有する略円筒状のプーリ本体１９を有している。当該プーリ本体１９の内周面における前記プーリ軸１３先端側端部には、外周側に凹む３つの凹部１９ａが周方向に互いに等しい間隔を空けて形成されている。各凹部１９ａの内面は、周方向（プーリ周方向）中央から離れるに従って徐々に内周側に湾曲している。したがって、各凹部１９ａ内面の周方向片側半分（反時計回り方向側半分）の領域が、プーリ軸１３との間に周方向一方（反時計回り方向）に向けて徐々に狭くなる正転規制用楔空間Ｗ１を構成し、各凹部１９ａ内面の残り（時計回り方向側半分）の領域が、プーリ軸１３との間に周方向他方（時計回り方向）に向けて徐々に狭くなる逆転規制用楔空間Ｗ２を構成している。したがって、各凹部１９ａ内面の周方向片側半分（反時計回り方向側半分）の領域が、正転規制用楔面１９ｂを構成し、各凹部１９ａ内面の残り（時計回り方向側半分）の領域が、逆転規制用楔面１９ｃを構成している。また、プーリ本体１９のプーリ軸１３先端側の側面における内周端縁近傍には、３つの第１のボルト挿通孔１９ｄが周方向に等間隔で形成されているとともに、３つの第２のボルト挿通孔１９ｅが周方向に等間隔で形成されている。第１及び第２のボルト挿通孔１９ｄ，１９ｅは、周方向に互いに近接している。また、プーリ本体１９のプーリ軸１３先端側の側面における外周端部を除く領域には、外周端部よりも凹む平面視環状の凹所１９ｆが形成されている。プーリ本体１９の正転規制用楔面１９ｂの正転規制用楔空間Ｗ１の狭い側の端部には、正転規制用付勢手段としての第１の磁石２１が埋設されている。プーリ本体１９の逆転規制用楔面１９ｃの逆転規制用楔空間Ｗ２の狭い側の端部にも、逆転付勢用付勢手段としての第２の磁石２３が埋設されている。
【００３６】
プーリ本体１９の各凹部１９ａとプーリ軸１３との間の空間部Ｓには、円形の鋼板（磁性体）で構成されたローラ２５がその板面をプーリ軸１３方向に向けた状態で配設されている。ローラ２５の直径は、正転規制用楔空間Ｗ１及び逆転規制用楔空間Ｗ２の幅狭側の端部の幅よりも大きくかつ、幅広側の端部の幅よりも小さく設定されている。したがって、プーリ本体１９に後述する取付部材２７が取り付けられていない状態で、ローラ２５は、前記プーリ軸１３の外周面と前記正転規制用楔面１９ｂとに圧接する正転規制位置と、前記プーリ軸１３の外周面と前記逆転規制用楔面１９ｃとに圧接する逆転規制位置と、正転規制位置よりも正転規制用楔空間Ｗ１の広い側にあり、かつ前記逆転規制位置よりも前記逆転規制用楔空間Ｗ２の広い側にある非ロック位置とに移動可能になっている。なお、正転規制位置は、逆転規制位置よりも逆転規制用楔空間Ｗ２の広い側にある逆転許容位置となっており、逆転規制位置は、正転規制位置よりも正転規制用楔空間Ｗ１の広い側にある正転許容位置となっている。また、非ロック位置は、逆転許容位置であり、かつ正転許容位置である。また、ローラ２５は、第１の磁石２１によって正転規制用楔空間Ｗ１の狭い側に付勢（吸引）されるとともに、第２の磁石２３によって逆転規制用楔空間Ｗ２の狭い側に付勢（吸引）されている。
【００３７】
また、プーリ本体１９のプーリ軸１３先端側の側面の凹所１９ｆには、図５にも示すように、円環状の板状のプレート部２７ａを備えた非磁性体からなる取付部材２７が、プレート部２７ａの板面をプーリ本体１９のプーリ軸１３先端側の側面（第１及び第２のボルト挿通孔１９ｄ，１９ｅ形成面）に対向させるとともに該プレート部２７ａで前記空間部Ｓを覆う状態で取り付けられている。取付部材２７のプレート部２７ａは、プーリ本体１９の凹所１９ｆに嵌合している。この取付状態で、プレート部２７ａのプーリ本体１９側の面における内周端縁近傍には、円柱状の３つの正転許容用突出部２７ｂが周方向に等間隔で一体に形成されて空間部Ｓに突出しているとともに、円柱状の３つの逆転許容用突出部２７ｃがそれぞれ正転許容用突出部２７ｂに時計回り方向から近接するように周方向に等間隔で一体に形成されて空間部Ｓに突出している。また、プレート部２７ａの径方向中央よりも外周寄りの位置には、周方向に長い長孔形状をなす３つの第１の位置決め孔２７ｄが周方向に等間隔で形成されているとともに、真円形状の３つの第２の位置決め孔２７ｅが周方向に等間隔で形成されている。第１及び第２の位置決め孔２７ｄ，２７ｅは、互いに近接している。第１の位置決め孔２７ｄの長手方向一端部（時計回り方向側端部）近傍には、蛇行制御プーリ１７の回転方向が左回り（反時計回り）であることを示すＬの文字の表示２７ｆが設けられている一方、第１の位置決め孔２７ｄの長手方向他端部（反時計回り方向側端部）近傍には、蛇行制御プーリ１７の回転方向が右回り（時計回り）であることを示すＲの文字の表示２７ｇが設けられている。また、第２の位置決め孔２７ｅ近傍には、クラッチ無しを示すＮＯの文字の表示２７ｈが設けられている。
【００３８】
上記のように構成された取付部材２７は、図２及び図８に示す逆転規制形態、図６及び図９に示す両回転許容形態及び図７及び図１０に示す正転規制形態の３つの使用形態で使用できるが、平ベルト伝動システム１では、逆転規制形態で使用されている。
【００３９】
逆転規制形態では、取付部材２７の正転許容用突出部２７ｂが、ローラ２５が前記非ロック位置から正転規制位置に移動する第１の経路上に位置して当該移動を規制する。一方、逆転許容用突出部２７ｃは、ローラ２５が前記非ロック位置から前記逆転規制位置に移動する第２の経路の外に位置して当該移動を許容する。また、プーリ本体１９の第１のボルト挿通孔１９ｄ、及び取付部材２７の第１の位置決め孔２７ｄの反時計回り方向側端部（Ｒの文字側の端部）に第１のボルト２９が挿通されている。第１の位置決め孔２７ｄの外周縁における反時計回り方向側端部には、第１のボルト２９の軸部２９ａがプーリ周方向に当接又は接近している。
【００４０】
したがって、平ベルト伝動システム１が停止しているときなどには、ローラ２５の正転規制位置への移動が正転許容用突出部２７ｂに規制されるので、ローラ２５は、図２中仮想線、図８中実線で示すように、第２の磁石２３の磁力により、逆転規制位置に位置し、プーリ軸１３の外周面と逆転規制用楔面１９ｃとに圧接する。したがって、この状態から送風機のファンが風を受けるなどして蛇行制御プーリ１７が反時計回りに回転しようとすると、ローラ２５がプーリ軸１３の外周面と逆転規制用楔面１９ｃとの間に噛み込まれて楔のような作用を発揮し、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転（逆転）を規制する。したがって、逆転による平ベルト７の脱落が防止される。
【００４１】
一方、送風機を作動させるために蛇行制御プーリ１７を時計回りに回転させると、図２及び図８中１点鎖線で示すように、ローラ２５が回転しながら非ロック位置に移動し、遠心力によりプーリ軸１３から離間してプーリ本体１９の内周面に張り付き、蛇行制御プーリ１７の回転が許容される。このとき、正転許容用突出部２７ｂが非ロック位置にあるローラ２５に反時計回り方向から当接してローラ２５の正転規制位置への移動を規制する。このとき、ローラ２５がプーリ軸１３に接触しないので、グリース等の潤滑剤の供給が不要になるとともに、ローラ２５の摩耗が抑制される。
【００４２】
両回転許容形態では、図６及び図９に示すように、取付部材２７の正転許容用突出部２７ｂが、前記第１の経路上に位置してローラ２５の前記非ロック位置から正転規制位置への移動を規制する。一方、取付部材２７の逆転許容用突出部２７ｃは、前記第２の経路上に位置してローラ２５の非ロック位置から逆転規制位置への移動を規制する。また、プーリ本体１９の第１のボルト挿通孔１９ｄ、及び取付部材２７の第１の位置決め孔２７ｄの長手方向中央部に第１のボルト２９が挿通されている。一方、プーリ本体１９の第２のボルト挿通孔１９ｅ、及び取付部材２７の第２の位置決め孔２７ｅに第２のボルト３１が挿通され、第２の位置決め孔２７ｅの外周縁全体に第２のボルト３１の軸部３１ａが当接又は接近している。
【００４３】
したがって、両回転許容形態では、蛇行制御プーリ１７の停止状態で、ローラ２５は、図６中仮想線、図９中実線で示すように、凹部１９ａの周方向中心に対応する非ロック位置に位置する。そして、この状態から蛇行制御プーリ１７を反時計回りに回転させると、ローラ２５は、図６及び図９中１点鎖線で示すように、非ロック位置で遠心力によりプーリ軸１３から離間してプーリ本体１９の内周面に張り付き、蛇行制御プーリ１７の回転が許容される。このように、両回転許容形態では、蛇行制御プーリ１７の逆転規制形態で規制された反時計回りの回転が許容される。したがって、両回転許容形態は、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転を許容する逆転許容形態である。このとき、逆転許容用突出部２７ｃが非ロック位置にあるローラ２５に時計回り方向から当接してローラ２５の逆転規制位置への移動を規制する。一方、蛇行制御プーリ１７を時計回りに回転させると、ローラ２５は、図６及び図９中２点鎖線で示すように、非ロック位置で遠心力によりプーリ軸１３から離間してプーリ本体１９の内周面に張り付き、蛇行制御プーリ１７の回転が許容される。したがって、両回転許容形態は、蛇行制御プーリ１７の時計回りの回転を許容する正転許容形態である。このとき、正転許容用突出部２７ｂが非ロック位置にあるローラ２５に反時計回り方向から当接してローラ２５の正転規制位置への移動を規制する。
【００４４】
正転規制形態では、図７及び図１０に示すように、取付部材２７の正転許容用突出部２７ｂが、前記第1の経路の外に位置してローラ２５の前記非ロック位置から正転規制位置への移動を許容する。一方、逆転許容用突出部２７ｃが、前記第２の経路上に位置してローラ２５の非ロック位置から逆転規制位置への移動を規制する。また、プーリ本体１９の第１のボルト挿通孔１９ｄ、及び取付部材２７の第１の位置決め孔２７ｄの時計回り方向側端部（Ｌの文字側の端部）に第１のボルト２９が挿通されている。第１の位置決め孔２７ｄの外周縁における時計回り方向側端部には、第１のボルト２９の軸部２９ａがプーリ周方向に当接又は接近している。
【００４５】
したがって、正転規制形態では、蛇行制御プーリ１７の停止状態で、ローラ２５の逆転規制位置への移動が逆転許容用突出部２７ｃに規制されるので、ローラ２５は、図７中仮想線、図１０中実線で示すように、第１の磁石２１の磁力により、正転規制位置に位置し、プーリ軸１３の外周面と正転規制用楔面１９ｂとに圧接する。この状態から蛇行制御プーリ１７を時計回りに回転させようとすると、ローラ２５がプーリ軸１３の外周面と正転規制用楔面１９ｂとの間に噛み込まれて楔のような作用を発揮し、蛇行制御プーリ１７の時計回りの回転を阻止する。
【００４６】
一方、蛇行制御プーリ１７を反時計回りに回転させると、図７及び図１０中１点鎖線で示すように、ローラ２５が回転しながら非ロック位置に移動し、遠心力によりプーリ軸１３から離間してプーリ本体１９の内周面に張り付き、蛇行制御プーリ１７の回転が許容される。したがって、正転規制形態は、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転を許容する逆転許容形態である。このとき、逆転許容用突出部２７ｃが非ロック位置にあるローラ２５に時計回り方向から当接してローラ２５の逆転規制位置への移動を規制する。
【００４７】
したがって、本実施形態１によれば、取付部材２７の取付形態を変更するだけで、周方向一方への回転が規制され、かつ周方向他方への回転が許容される状態と、周方向両側への回転が許容される状態と、周方向一方への回転が許容され、かつ周方向他方への回転が規制される状態とを切り替えることができるので、特許文献１のようなプーリ装置に比べ、汎用性を高めることができる。
【００４８】
また、プーリ装置１１を一旦設置箇所に設置した後でも、取付部材２７だけを外して周方向に回して付け直すだけで許容される回転方向を変更でき、プーリ本体１９やプーリ軸１３を取り外して組み付ける作業が不要なので、許容される回転方向の変更作業が容易である。
【００４９】
また、プーリ本体１９の第１のボルト挿通孔１９ｄ、及び取付部材２７の第１の位置決め孔２７ｄの反時計回り方向側端部に第１のボルト２９を挿通するだけで、取付部材２７を逆転規制形態となるようにプーリ本体１９に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易である。
【００５０】
また、プーリ本体１９の第１のボルト挿通孔１９ｄ、及び取付部材２７の第１の位置決め孔２７ｄの時計回り方向側端部に第１のボルト２９を挿通するだけで、取付部材２７を正転規制形態となるようにプーリ本体１９に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易である。
【００５１】
また、プーリ本体１９の第２のボルト挿通孔１９ｅ、及び取付部材２７の第２の位置決め孔２７ｅに第２のボルト３１を挿通するだけで、取付部材２７を両回転許容形態となるようにプーリ本体１９に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易である。
【００５２】
また、取付部材２７を逆転規制形態又は正転規制形態になるようにプーリ本体１９に取り付ける際、第１の位置決め孔２７ｄの長手方向両端部のうちのいずれの端部に第１のボルト２９を挿通するかを、表示２７ｆ，２７ｇに基づいて判断できるので、取付作業が容易になる。
【００５３】
また、取付部材２７の取付後、第１のボルト２９の挿通箇所近傍の表示２７ｆ，２７ｇを視認することにより、回転方向を容易に認識できる。
【００５４】
また、付勢手段として第１及び第２の磁石２１，２３を使用し、ばねを使用しなくてよいので、ばねの共振による異音の発生及び部品の損傷を防止できる。
【００５５】
また、正転規制用楔空間Ｗ１及び逆転規制用楔空間Ｗ２を除く空間部Ｓの幅がローラ２５の直径よりも狭くなっているので、正転規制用楔空間Ｗ１及び逆転規制用楔空間Ｗ２を除く空間部Ｓにはローラ２５を配設できない。したがって、誤組付けを防止できる。
【００５６】
（実施形態２）
図１１及び図１２は、実施形態２に係るプーリ装置１１を示す。本実施形態２では、図１３にも示すように、プーリ本体１９の凹部１９ａが４つ形成されている。また、プーリ本体１９の側面の外周縁よりも若干内側の部分には、４つの第１の位置決め挿入孔１９ｇが周方向に等間隔で形成されているとともに、４つの第２の位置決め挿入孔１９ｈがそれぞれ第１の位置決め挿入孔１９ｇに時計回り方向から近接するように周方向に等間隔で形成されている。さらに、プーリ本体１９の側面における第１及び第２の位置決め挿入孔１９ｇ，１９ｈよりも内側には、４つのボルト挿通孔１９ｉが周方向に等間隔で形成されている。また、第１及び第２のボルト挿通孔１９ｄ，１９ｅがプーリ本体１９に形成されていない。
【００５７】
一方、図１４にも示すように、取付部材２７のプレート部２７ａの外周縁よりも若干内側の部分には、その内周側が外周側よりも板厚方向一方に突出するように段部２７ｉが全周に亘って形成されている。そして、プレート部２７ａの段部２７ｉよりも内側の部分が、プーリ本体１９の凹所１９ｆに嵌合している。また、プレート部２７ａのプーリ本体１９側の面における段部２７ｉよりも外周側の領域には、四角柱状の４つの位置決め突部２７ｊが周方向に等間隔で一体に突設されている。また、プレート部２７ａのプーリ本体１９側の面における内周部には、平面視で上底及び下底をプレート部２７ａの内周端縁に沿わせた略台形状をなす４つの回転許容用突出部２７ｋが周方向に等間隔で一体に突設されて空間部Ｓに突出している。各回転許容用突出部２７ｋは、正転許容用突出部２７ｂ及び逆転許容用突出部２７ｃの役割を果たす。また、プレート部２７ａの段部２７ｉよりも若干内側には、２つの位置決め孔としての第１のボルト用貫通孔２７ｍが周方向に１８０度間隔を空けて形成されている一方、２つの位置決め孔としての第２のボルト用貫通孔２７ｎが周方向に１８０度間隔を空けて形成されている。また、取付部材２７には、第１及び第２の位置決め孔２７ｄ，２７ｅ、及び表示２７ｆ〜２７ｈが設けられていない。
【００５８】
そして、取付部材は、図１１に示す正転規制形態、及び図１５に示す逆転規制形態の２つの使用形態で使用できる。
【００５９】
正転規制形態では、取付部材２７の各回転許容用突出部２７ｋが、ローラ２５が前記非ロック位置から正転規制位置に移動する第１経路の外に位置してローラ２５の前記非ロック位置から正転規制位置への移動を許容するとともに、ローラ２５が非ロック位置から逆転規制位置に移動する第２経路上に位置してローラ２５の非ロック位置から逆転規制位置への移動を規制する。また、取付部材２７の位置決め突部２７ｊがプーリ本体１９の第１の位置決め挿入孔１９ｇに挿入されているとともに、プーリ本体１９の４つのボルト挿通孔１９ｉのうち互いに対向する２つのボルト挿通孔１９ｉと、取付部材２７の第１のボルト用貫通孔２７ｍにボルト３３が挿通され、第１のボルト用貫通孔２７ｍの外周縁全体にボルト３３の軸部３３ａが周方向に当接又は接近する。
【００６０】
したがって、正転規制状態では、蛇行制御プーリ１７の停止状態で、ローラ２５の逆転規制位置への移動が回転許容用突出部２７ｋに規制されるので、ローラ２５は、図１１中仮想線で示すように、第１の磁石２１の磁力により、正転規制位置に位置し、プーリ軸１３の外周面と正転規制用楔面１９ｂとに圧接する。この状態から蛇行制御プーリ１７を時計回りに回転させようとすると、ローラ２５がプーリ軸１３の外周面と正転規制用楔面１９ｂとの間に噛み込まれて楔のような作用を発揮し、蛇行制御プーリ１７の時計回りの回転を阻止する。
【００６１】
一方、蛇行制御プーリ１７を反時計回りに回転させると、図１１中１点鎖線で示すように、ローラ２５が回転しながら非ロック位置に移動し、遠心力によりプーリ軸１３から離間してプーリ本体１９の内周面に張り付き、蛇行制御プーリ１７の回転が許容される。したがって、正転規制形態は、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転を許容する逆転許容形態である。このとき、回転許容用突出部２７ｋが非ロック位置にあるローラ２５に時計回り方向から当接してローラ２５の逆転規制位置への移動を規制する。
【００６２】
一方、逆転規制形態では、図１５に示すように、取付部材２７の各回転許容用突出部２７ｋが、ローラ２５が前記非ロック位置から正転規制位置に移動する第１経路上に位置してローラ２５の前記非ロック位置から正転規制位置への移動を規制するとともに、ローラ２５が非ロック位置から逆転規制位置に移動する第２経路の外に位置してローラ２５の非ロック位置から逆転規制位置への移動を許容する。また、取付部材２７の位置決め突部２７ｊがプーリ本体１９の第２の位置決め挿入孔１９ｈに挿入されているとともに、プーリ本体１９の４つのボルト挿通孔１９ｉのうち互いに対向する２つのボルト挿通孔１９ｉと、取付部材２７の第２のボルト用貫通孔２７ｎにボルト３３が挿通され、第２のボルト用貫通孔２７ｎの外周縁全体にボルト３３の軸部３３ａが周方向に当接又は接近する。
【００６３】
したがって、逆転規制状態では、蛇行制御プーリ１７の停止状態で、ローラ２５の正転規制位置への移動が回転許容用突出部２７ｋに規制されるので、ローラ２５は、図１５中仮想線で示すように、第２の磁石２３の磁力により、逆転規制位置に位置し、プーリ軸１３の外周面と逆転規制用楔面１９ｃとに圧接する。この状態から蛇行制御プーリ１７を反時計回りに回転させようとすると、ローラ２５がプーリ軸１３の外周面と逆転規制用楔面１９ｃとの間に噛み込まれて楔のような作用を発揮し、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転を阻止する。
【００６４】
一方、蛇行制御プーリ１７を時計回りに回転させると、図１５中１点鎖線で示すように、ローラ２５が回転しながら非ロック位置に移動し、遠心力によりプーリ軸１３から離間してプーリ本体１９の内周面に張り付き、蛇行制御プーリ１７の回転が許容される。このとき、回転許容用突出部２７ｋが非ロック位置にあるローラ２５に反時計回り方向から当接してローラ２５の正転規制位置への移動を規制する。
【００６５】
その他の構成は、実施形態１と同じであるので同じ構成箇所には同じ符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００６６】
したがって、本実施形態２によれば、取付部材２７の取付形態を変更するだけで、周方向他方への回転が許容され、かつ周方向一方への回転が規制される状態と、周方向一方への回転が許容され、かつ周方向他方への回転が規制される状態とを切り替えることができるので、特許文献１のようなプーリ装置に比べ、汎用性を高めることができる。
【００６７】
また、位置決め突部２７ｊを第１の位置決め挿入孔１９ｇに挿入するだけで、取付部材２７を正転規制形態になるようにプーリ本体１９に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。また、位置決め突部２７ｊを第２の位置決め挿入孔１９ｈに挿入するだけで、取付部材２７を逆転規制形態になるようにプーリ本体１９に対して位置決めできるので、位置決め作業が容易になる。
【００６８】
上記実施形態１，２では、本発明を送風機に適用したが、空調機、コンプレッサー等にも適用できる。
【００６９】
また、上記実施形態１，２では、本発明を蛇行制御用のプーリ装置１１に適用したが、本発明は蛇行制御以外の用途のプーリ装置にも適用できる。
【００７０】
また、上記実施形態１，２では、プーリ軸１３を１部材で構成したが、プーリ軸１３を本体部と該本体部に外嵌めされたカラーとで構成してもよい。
【００７１】
また、上記実施形態１，２では、プーリ本体１９に正転規制用楔面１９ｂ及び逆転規制用楔面１９ｃを設けるとともに取付部材２７に正転許容用突出部２７ｂ，逆転許容用突出部２７ｃを設けたが、プーリ本体１９に正転規制用楔面１９ｂだけを設けるとともに、取付部材２７に正転許容用突出部２７ｂだけを設け、ローラ２５を、プーリ本体１９に取付部材２７を取り付けていない状態で、プーリ軸１３の外周面と正転規制用楔面１９ｂとに圧接する正転規制位置と、正転規制位置よりも正転規制用楔空間Ｗ１の広い側にある非ロック位置とに移動可能に配設するようにしてもよい。このようにした場合、取付部材２７を、前記第１の経路上に正転許容用突出部２７ｂが位置してローラ２５の非ロック位置から正転規制位置への移動を規制する形態に取り付けたときには、蛇行制御プーリ１７の時計回りの回転が許容される一方、取付部材２７を、前記第１の経路の外に正転許容用突出部２７ｂが位置してローラ２５の非ロック位置から正転規制位置への移動を許容する形態に取り付けたときには、蛇行制御プーリ１７の時計回りの回転が規制される。
【００７２】
また、反対に、プーリ本体１９に逆転規制用楔面１９ｃだけを設けるとともに、取付部材２７に逆転許容用突出部２７ｃだけを設け、ローラ２５を、プーリ本体１９に取付部材２７が取り付けられていない状態で、プーリ軸１３の外周面と前記逆転規制用楔面１９ｃとに圧接する逆転規制位置と、逆転規制位置よりも前記逆転規制用楔空間Ｗ２の広い側にある非ロック位置とに移動可能に配設するようにしてもよい。このようにした場合、取付部材２７を、前記第２の経路上に逆転許容用突出部２７ｃが位置してローラ２５の非ロック位置から逆転規制位置への移動を規制する形態に取り付けたときには、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転（逆転）が許容される一方、取付部材２７を、前記第２経路の外に逆転許容用突出部２７ｃが位置してローラ２５の非ロック位置から逆転規制位置への移動を許容する形態に取り付けたときには、蛇行制御プーリ１７の反時計回りの回転が規制される。
【００７３】
また、上記実施形態１，２では、蛇行制御プーリ１７の時計周り方向への回転を正転、蛇行制御プーリ１７の反時計周り方向への回転を逆転としたが、反対に、蛇行制御プーリ１７の時計周り方向への回転を逆転、蛇行制御プーリ１７の反時計周り方向への回転を正転としてもよい。
【００７４】
また、上記実施形態２では、プーリ本体１９の側面に第１及び第２の位置決め挿入孔１９ｇ，１９ｈを形成する一方、取付部材２７に位置決め突部２７ｊを突設したが、反対に、プーリ本体１９の側面に位置決め突部２７ｊを突設し、取付部材２７に第１及び第２の位置決め挿入孔１９ｇ，１９ｈを形成してもよい。
【００７５】
また、上記実施形態２において、実施形態１のように、プーリ本体１９の第１のボルト挿通孔１９ｄ、取付部材２７の第１の位置決め孔２７ｄ、及び第１のボルト２９によって取付部材２７を位置決めする構造を適用してもよい。
【００７６】
また、上記実施形態１において、実施形態２のように、プーリ本体１９の第１及び第２の位置決め挿入孔１９ｇ，１９ｈ、及び取付部材２７の位置決め突部２７ｊによって取付部材２７を位置決めする構成を適用してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００７７】
本発明は、プーリ軸と当該プーリ軸に回転可能に支持されたプーリとを備えたプーリ装置、及びそれを備えた平ベルト伝動システムとして有用である。
【符号の説明】
【００７８】
１      平ベルト伝動システム
７      平ベルト
１１      プーリ装置
１３      プーリ軸
１７      蛇行制御プーリ
１９      プーリ本体
１９ｂ    逆転規制用楔面
１９ｃ    正転規制用楔面
１９ｄ    第１のボルト挿通孔
１９ｇ    第１の位置決め挿入孔
１９ｈ    第２の位置決め挿入孔
１９ｉ    ボルト挿通孔
２１      第１の磁石
２３      第２の磁石
２５      ローラ
２７      取付部材
２７ａ      プレート部
２７ｂ      逆転許容用突出部
２７ｃ      正転許容用突出部
２７ｄ      第１の位置決め孔
２７ｆ      表示
２７ｇ      表示
２７ｊ      位置決め突部
２７ｋ      回転許容用突出部（逆転許容用突出部、正転許容用突出部）
２７ｍ      第１のボルト用貫通孔（位置決め孔）
２７ｎ      第２のボルト用貫通孔（位置決め孔）
２９      第１のボルト
２９ａ      軸部
３３      ボルト
３３ａ      軸部
【図１】
2020063842.tif 000003
【図２】
2020063842.tif 000004
【図３】
2020063842.tif 000005
【図４】
2020063842.tif 000006
【図５】
2020063842.tif 000007
【図６】
2020063842.tif 000008
【図７】
2020063842.tif 000009
【図８】
2020063842.tif 000010
【図９】
2020063842.tif 000011
【図１０】
2020063842.tif 000012
【図１１】
2020063842.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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