(57)【要約】【課題】変速応答性とＣＶＴヒュー音発生抑制とを両立させることができる無段変速機の制御装置を提供すること。【解決手段】プライマリシャフトに固定された固定シーブ、及び、プライマリシャフトと一体回転するとともに軸方向に相対移動可能な可動シーブを有するプライマリプーリと、セカンダリシャフトに固定された固定シーブ、及び、セカンダリシャフトと一体回転するとともに軸方向に相対移動可能な可動シーブを有するセカンダリプーリと、プライマリプーリ及びセカンダリプーリに巻き掛けられた伝動ベルトと、を備えた無段変速機の制御装置において、シーブ移動速度の加速度が所定値以上である場合に、シーブ移動速度の加速度を制限する。【選択図】図２
2020067100.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プライマリシャフトに固定された固定シーブ、及び、前記プライマリシャフトと一体回転するとともに軸方向に相対移動可能な可動シーブを有するプライマリプーリと、
セカンダリシャフトに固定された固定シーブ、及び、前記セカンダリシャフトと一体回転するとともに軸方向に相対移動可能な可動シーブを有するセカンダリプーリと、
前記プライマリプーリ及び前記セカンダリプーリに巻き掛けられた伝動ベルトと、
を備えた無段変速機の制御装置において、
シーブ移動速度の加速度が所定値以上である場合に、前記シーブ移動速度の加速度を制限することを特徴とする無段変速機の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無段変速機の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、無段変速機の制御装置において、無段変速機のシーブ移動速度を制御することによって、変速応答性とベルト滑り抑制とを両立させることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−０８１１２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、変速応答性を高めるためにシーブ移動速度を速くし過ぎると、シーブとベルトとの間で所謂ＣＶＴヒュー音が発生するおそれがある。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、変速応答性とＣＶＴヒュー音発生抑制とを両立させることができる無段変速機の制御装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る無段変速機の制御装置は、プライマリシャフトに固定された固定シーブ、及び、前記プライマリシャフトと一体回転するとともに軸方向に相対移動可能な可動シーブを有するプライマリプーリと、セカンダリシャフトに固定された固定シーブ、及び、前記セカンダリシャフトと一体回転するとともに軸方向に相対移動可能な可動シーブを有するセカンダリプーリと、前記プライマリプーリ及び前記セカンダリプーリに巻き掛けられた伝動ベルトと、を備えた無段変速機の制御装置において、シーブ移動速度の加速度が所定値以上である場合に、前記シーブ移動速度の加速度を制限することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る無段変速機の制御装置は、変速応答性を向上させるためシーブ移動速度を速く制御するとともに、シート移動速度の加速度（シーブ移動速度の単位時間当たりの変化量）が所定値すなわちＣＶＴヒュー音が発生する加速度以上である場合は、シーブ移動速度の加速度を制限するため、変速応答性とＣＶＴヒュー音発生抑制とを両立することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、実施形態に係る無段変速機を模式的に示す図である。
【図２】図２は、制御装置が実施する無段変速機の変速制御の一例を示したフローチャートである。
【図３】図３は、変速比とシーブ移動速度の加速度とシーブ移動速度とのそれぞれの変化を示したタイムチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に、本発明に係る無段変速機の制御装置の一実施形態について説明する。なお、本実施形態により本発明が限定されるものではない。
【００１０】
図１は、実施形態に係る無段変速機１を模式的に示す図である。無段変速機１は、プライマリプーリ１０及びセカンダリプーリ２０に形成されたＶ溝に伝動ベルト３０が巻き掛けられたベルト式の無段変速機である。この無段変速機１では、プライマリプーリ１０やセカンダリプーリ２０のＶ溝幅が変化することによって、伝動ベルト３０の巻き掛け径が連続的に変化して変速比を無段階に変化させることができる。
【００１１】
プライマリプーリ１０は、プライマリ軸１１と一体化された固定シーブ１２と、プライマリ軸１１上で軸方向に相対移動可能な可動シーブ１３と、可動シーブ１３に推力を付与する油圧アクチュエータとしてのシリンダ１４とを備える。固定シーブ１２のシーブ面と可動シーブ１３のシーブ面とが対向してプライマリプーリ１０のＶ溝を形成する。シリンダ１４は、可動シーブ１３の背面側に配置されており、可動シーブ１３との間に油圧室を形成する。この油圧室内の油圧によって可動シーブ１３を固定シーブ１２側へ移動させる推力が発生する。なお、プライマリ軸１１は入力側の回転軸である。
【００１２】
セカンダリプーリ２０は、セカンダリ軸２１と一体化された固定シーブ２２と、セカンダリ軸２１上で軸方向に移動可能な可動シーブ２３と、可動シーブ２３に推力を付与する油圧アクチュエータとしてのシリンダ２４とを備えている。固定シーブ２２のシーブ面と可動シーブ２３のシーブ面とが対向してセカンダリプーリ２０のＶ溝を形成する。シリンダ２４は、可動シーブ２３の背面側に配置されており、可動シーブ２３との間に油圧室を形成する。この油圧室内の油圧によって可動シーブ２３を固定シーブ２２側へ移動させる推力が発生する。なお、セカンダリ軸２１は出力側の回転軸である。
【００１３】
また、プライマリプーリ１０が備える可動シーブ１３や、セカンダリプーリ２０が備える可動シーブ２３の移動は、不図示の制御装置によってシリンダ１４，２４からの油圧を制御し、前記推力を変化させることによってなされる。
【００１４】
ここで、本願発明者が鋭意研究を重ねた結果、シーブ移動速度の加速度のピークが所定速度以上になると、シーブと伝動ベルト３０との間でＣＶＴヒュー音が発生することがわかった。なお、シーブ移動速度の加速度は、シーブ移動速度の単位時間当たりの変化量で表されるものである。そのため、実施形態に係る無段変速機１の制御装置では、シーブ移動速度の加速度が所定値以上、すなわち、ＣＶＴヒュー音が発生する加速度以上である場合に、シーブ移動速度の加速度を制限する。
【００１５】
図２は、制御装置が実施する無段変速機１の変速制御の一例を示したフローチャートである。なお、図２においては、プライマリプーリ１０が備える可動シーブ１３と、セカンダリプーリ２０が備える可動シーブ２３とのどちらの可動シーブ１３，２３のシリンダ１４，２４による移動に対しても、制御装置が同様の制御を実施するため、ここでは単にシーブ及びシリンダとして説明する。また、図２中のステップＳ１からステップＳ４までの各処理は、公知の無段変速機の変速制御で用いられる方法を適宜利用可能なため、その詳細な説明は省略する。
【００１６】
まず、制御装置は、無段変速機１の目標とする変速を達成するための目標変速比（指示）を設定する（ステップＳ１）。次に、制御装置は、変速比が変化するときに伝動ベルト３０の滑りを防止するための入力側推力と出力側推力とに加減される差推力である変速差推力を、設定した目標変速比（指示）に応じて算出する（ステップＳ２）。次に、制御装置は、定常推力に変速差推力を加算して目標推力であるシーブ推力を算出する（ステップＳ３）。なお、前記定常推力は、例えば、予め設定された関係から、実変速比を維持するときの推力比と無段変速機１の入力トルクとに基づいて算出されたベルト滑りが生じない定常推力である。次に、制御装置は、予め設定されたシーブ推力とシーブ移動速度との関係から、算出したシーブ推力に応じたシーブ移動速度となるように、シリンダを制御してシーブを移動させる（ステップＳ４）。そして、制御装置は、シーブ移動速度の加速度が所定速度（所定値）以上であるかを判断する（ステップＳ５）。シーブ移動速度の加速度が所定速度（所定値）以上である場合（ステップＳ５にてＹｅｓ）、制御装置はシーブ移動速度の加速度ガードを実施して、シーブ移動速度の加速度を前記所定速度未満となるように制限する（ステップＳ６）。そして、そのシーブ移動速度の加速度を制限した状態にてシーブを移動させて、無段変速機１の変速比を目標変速比とし（ステップＳ７）、一連の制御を終了する。一方、シーブ移動速度の加速度が所定速度（所定値）以上でない場合（ステップＳ５にてＮｏ）、制御装置は、そのままの状態にてシーブを移動させて、無段変速機１の変速比を目標変速比とし（ステップＳ７）、一連の制御を終了する。
【００１７】
実施形態に係る無段変速機１の制御装置では、シーブ移動速度の加速度が所定値以上、すなわち、ＣＶＴヒュー音が発生する加速度以上である場合に、シーブ移動速度の加速度を制限するため、変速応答性とＣＶＴヒュー音発生抑制とを両立することができる。
【００１８】
図３は、変速比とシーブ移動速度の加速度とシーブ移動速度とのそれぞれの変化を示したタイムチャートである。
【００１９】
従来では、グラフ（５）で示したシーブ移動速度に対して、変速応答性（ドライバビリティ）を高めるためにグラフ（１）までシーブ移動速度を速くする。すると、これに合わせて、グラフ（５）に示したシーブ移動速度に対応するグラフ（６）で示したシーブ移動速度の加速度に対して、グラフ（２）までシーブ移動速度の加速度も速くなる。しかしながら、グラフ（２）では、シーブ移動速度の加速度が所定値以上、すなわち、ＣＶＴヒュー音が発生する加速度以上になるため、ＣＶＴヒュー音が発生してしまう。
【００２０】
一方、本実施形態では、無段変速機１の制御装置が、上述したようにシーブ移動速度の加速度ガードを実施可能である。そのため、制御装置は、グラフ（５）で示したシーブ移動速度に対して、変速応答性（ドライバビリティ）を高めるためにグラフ（４）までシーブ移動速度を速くする際、グラフ（３）に示すように、シーブ移動速度の加速度が図３中のガード線以下となるよう、シーブ移動速度の加速度を制限する。これにより、ＣＶＴヒュー音が発生しない最適なシーブ移動速度の加速度を使用し続けることができ、変速応答性（ドライバビリティ）の向上に必要なシーブ移動速度も成立させることができる。
【符号の説明】
【００２１】
１  無段変速機
１０  プライマリプーリ
１１  プライマリ軸
１２，２２  固定シーブ
１３，２３  可動シーブ
１４，２４  シリンダ
２１  セカンダリ軸
３０  伝動ベルト
【図１】
2020067100.tif 000003
【図２】
2020067100.tif 000004
【図３】
2020067100.tif 000005