(57)【要約】【課題】良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れるフタロシアニン系化合物を提供する。【解決手段】２または３またはそれ以上のフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価または三価の有機基によって連結されてなるフタロシアニン系化合物であって、前記酸素原子は、前記フタロシアニン骨格を構成する炭素原子と結合してなり、７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する、フタロシアニン系化合物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
２または３またはそれ以上のフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価または三価の有機基によって連結されてなるフタロシアニン系化合物であって、
前記酸素原子は、前記フタロシアニン骨格を構成する炭素原子と結合してなり、
７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する、フタロシアニン系化合物。
【請求項２】
下記式（１）：
【化１】
2020041127.tif 000045
または、下記式（２）：
【化２】
2020041127.tif 000046
または、下記式（３）：
【化３】
2020041127.tif 000047
上記式（１）、（２）および（３）中、
Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、＊で表される各結合部位のいずれかに結合し、残部は、それぞれ独立して、水素原子を表し、
Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２；Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または、−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｐは、それぞれ独立して、０〜５の整数であり、
ｍは、それぞれ独立して、１〜１５の整数であり、
ｍ’は、それぞれ独立して、１〜１４の整数であり、
Ｘは、それぞれ独立して、ハロゲン原子を表し、
ｎは、それぞれ独立して、０〜４の整数であり、
ｋは、それぞれ独立して、０〜３の整数であり、
ｑは、それぞれ独立して、０〜３の整数であり、
ｏは、それぞれ独立して、０〜６の整数であり、
ａ１は、１〜６であり；
Ｍは、それぞれ独立して、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物であり、
Ｙは、酸素原子を有してもよい二価または三価の有機基であり、
下記式（ｂ）または（ｂ’）：
【化４】
2020041127.tif 000048
で表わされる構造（ｂ）または（ｂ’）の＊で表わされる結合部位は、前記式（１）〜（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基として結合する；
で表される、請求項１に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項３】
前記式（１）〜（３）中、ｍは、５〜１５の整数である、請求項２に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項４】
前記式（１）〜（３）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または炭素原子数６〜３０のアリール基を表わし；ｐは、０〜３の整数である、請求項２または３に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項５】
前記式（１）〜（３）中、ｋは、１である、請求項２〜４のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項６】
前記式（１）〜（３）中、Ｙは、
炭素原子数１〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルキレン基、炭素原子数３〜２０の環状のアルキレン基、下記式（３−１）：
【化５】
2020041127.tif 000049
［上記式（３−１）中、
Ｒ１１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１２；Ｒ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｑは、０〜３の整数である］で表されるアリーレン基、および下記式（３−２）：
【化６】
2020041127.tif 000050
［上記式（３−２）中、
Ｒ１３は、−Ｃ（Ｒ１４）（Ｒ１５）−（Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または炭素原子数６〜３０のアリール基を表す）、または−ＳＯ２−を表わし、
Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１８；Ｒ１８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｒおよびｓは、それぞれ独立して、０〜２の整数である］で表される芳香環含有基からなる群から選択される二価の有機基；または、
炭素原子数１〜２０の直鎖もしくは分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基、炭素原子数３〜２０の環状の三価の脂肪族炭化水素基、下記式（４−１）：
【化７】
2020041127.tif 000051
［上記式（４−１）中、
Ｒ２１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２２、この際、Ｒ２２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｔは、０〜２の整数である］で表される三価の芳香族炭化水素基、下記式（４−２）：
【化８】
2020041127.tif 000052
［上記式（４−２）中、
Ｒ２３は、水素原子、または炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；
Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２８；Ｒ２８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｕ、ｖおよびｗは、それぞれ独立して、０〜２の整数である］で表される芳香環含有基、および下記式（４−３）：
【化９】
2020041127.tif 000053
［上記式（４−３）中、
Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ３２；Ｒ３２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；
ｘ１’およびｘ４’は、それぞれ独立して、１〜４の整数であり；
ｘ２’およびｘ５’は、それぞれ独立して、１または２であり；
ｘ３’は、０〜３の整数であり；
ｙ１’およびｙ２’は、それぞれ独立して、０〜２の整数である］で表される芳香環連結基からなる群から選択される三価の有機基である、請求項２〜５のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項７】
前記式（１）〜（３）中、Ｍは、銅、亜鉛、バナジウム、ならびにこれらの金属酸化物および金属ハロゲン化物から選択される、請求項２〜６のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項８】
前記式（１）で表される、請求項２〜７のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材。
【請求項１０】
樹脂をさらに含む、請求項９に記載の熱線吸収材。
【請求項１１】
前記樹脂は、エーテル結合を有する、請求項１０に記載の熱線吸収材。
【請求項１２】
下記式（Ａ）〜（Ｃ）：
【化１０】
2020041127.tif 000054
上記式（Ａ）〜（Ｃ）中、Ｚ１〜Ｚ１２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、下記式（ａ）：
【化１１】
2020041127.tif 000055
［上記式（ａ）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２；Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または、−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｐは、０〜５の整数である］で示される置換基（ａ）、または下記式（ｂ）：
【化１２】
2020041127.tif 000056
[上記式（ｂ）中、＊は、前記式（Ａ）〜（Ｃ）中のＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２の隣接する二つの置換基として結合する部位を表す]で表される構造（ｂ）、または下記式（ｂ’）：
【化１３】
2020041127.tif 000057
［上記式（ｂ’）中、＊は、前記式（Ａ）〜（Ｃ）中のＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２の隣接する二つの置換基として結合する部位を表し、ｑは０〜３の整数である］で表される構造（ｂ’）を表し、
この際、Ｚ１〜Ｚ１２のうち、少なくとも１個は、前記置換基（ａ）である；
で表されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）と、
下記式（Ｄ）：
【化１４】
2020041127.tif 000058
上記式（Ｄ）中、Ｚ１３〜Ｚ１８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、前記置換基（ａ）、前記構造（ｂ）、または前記構造（ｂ’）であり、前記式（ｂ）および（ｂ’）中、＊は、前記式（Ｄ）中のＺ１３〜Ｚ１５、Ｚ１６〜Ｚ１８の隣接する二つの置換基として結合する部位を表し、Ｙは、二価の有機基である；で表されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）、または
下記式（Ｄ’）：
【化１５】
2020041127.tif 000059
上記式（Ｄ’）中、Ｚ１９〜Ｚ２７は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、前記置換基（ａ）、前記構造（ｂ）、または前記構造（ｂ’）であり、前記式（ｂ）および（ｂ’）中、＊は、前記式（Ｄ’）中のＺ１９〜Ｚ２１、Ｚ２２〜Ｚ２４、Ｚ２５〜Ｚ２７の隣接する二つの置換基として結合する部位を表し、Ｙは、三価の有機基である；で表されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ’）と、
金属、金属酸化物、金属アルコキシド、金属カルボニル、金属ハロゲン化物または有機酸金属と、を反応させることを含む、フタロシアニン系化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フタロシアニン系化合物およびこれを含む熱線吸収材ならびにフタロシアニン系化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽エネルギーの熱線遮蔽を目的として、建物や乗り物の窓などにおいて、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラス等が使用されている。一般に、太陽光のスペクトルは、紫外−可視−赤外領域に広く分布しており、上記熱線遮蔽効果を十分に得るためには、６７０ｎｍ以上の範囲の波長の熱線を選択的に吸収することが必要である。加えて、建物や乗り物といった用途においては、良好な視認性もまた求められることから、熱線遮蔽能を維持しつつ、十分な透明性（可視光透過率）が確保される必要がある。
【０００３】
従来、熱線吸収／遮蔽ガラスとしては、板ガラスの表面に反射率の高い金属酸化物の膜をコーティングしたものが知られている。この熱線吸収／遮蔽ガラスは、通常のガラス原料に微量の鉄、ニッケル、コバルト等の金属を加えて着色し、波長による光の選択透過性を持たせたものである。しかしながら、従来の熱線吸収／遮蔽材として使用されている金属酸化物には、６７０〜８５０ｎｍの範囲の近赤外領域を選択的に吸収できるものはなく、当該波長域の光を十分吸収するためには、添加量を増やす必要がある。しかし、このような場合には、ガラスの透明性の低下を引き起こす場合があり、また、コスト的にも好ましくない。また、金属酸化物を用いて大面積の薄膜層の表面を均一に被覆する技術が十分開発されるには至っていないため、従来の金属酸化物の被覆（塗布）方法では、大面積の対象物の表面に均一な塗布面を形成することが困難であった。
【０００４】
一方で、特定の波長域の光を選択的に吸収する近赤外吸収色素が種々開発されている。特に、フタロシアニン系化合物は、可視光透過率が高く、近赤外光線の吸収効率が高く、かつ近赤外域の選択吸収能に優れ、かつ溶媒溶解性に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性にも優れるなど、諸特性に優れている。例えば、特許文献１には、基本骨格の四方のうち一方にナフタレン骨格を有するナフタロシアニン化合物に、置換または無置換のフェノキシ基を導入したナフタロシアニン化合物および当該ナフタロシアニン化合物を熱線吸収材に使用することが開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１２２２０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、熱線吸収材のさらなる高機能化を目的として、良好な熱線吸収能を維持しつつ、耐久性（耐光性）に優れる熱線吸収材が求められている。また、これらの特性に加えて、可視光領域における良好な透明性もまた求められる。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、上記事情に鑑みてなされたものであり、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れるフタロシアニン系化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、上記課題を解決すべく、鋭意研究を行った結果、フタロシアニン骨格が特定の形態で連結されてなる多量体（二量体または三量体またはそれ以上の多量体）であって、７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有するフタロシアニン系化合物が、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有するだけでなく、優れた耐光性を有することを見出し、上記知見に基づいて本発明を完成した。このため、当該フタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、良好な熱線吸収能および可視光透過率（透明性）を有すると共に、耐光性にも優れる。
【０００９】
すなわち、上記目的は、２または３またはそれ以上のフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価または三価の有機基によって連結されてなるフタロシアニン系化合物であって、前記酸素原子は、前記フタロシアニン骨格を構成する炭素原子と結合してなり、７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する、フタロシアニン系化合物によって達成される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態を説明する。なお、本発明の構成要件および実施の形態等について以下に詳細に説明するが、これらは本発明の実施態様の一例であり、これらの内容に限定されるものではない。なお、本明細書において、範囲を示す「Ｘ〜Ｙ」は、ＸおよびＹを含み、「Ｘ以上Ｙ以下」を意味する。また、本明細書において、特記しない限り、操作および物性等の測定は、室温（２０〜２５℃）／相対湿度４０〜５０％ＲＨの条件で行う。
【００１２】
本発明の一形態は、２または３またはそれ以上、すなわち、２以上のフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価または三価の有機基によって連結されてなるフタロシアニン系化合物であって、前記酸素原子は、前記フタロシアニン骨格を構成する炭素原子と結合してなり、７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する、フタロシアニン系化合物に関する。なお、本明細書では、上記フタロシアニン系化合物を、単に「フタロシアニン系化合物」あるいは「本発明に係るフタロシアニン系化合物」とも称する。
【００１３】
本発明の一形態に係るフタロシアニン系化合物は、以下の（ｉ）および（ｉｉ）を満たす；
（ｉ）２または３またはそれ以上、すなわち、２以上のフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価または三価の有機基によって連結されてなる構造を有し、上記酸素原子は、フタロシアニン骨格を構成する炭素原子と結合している；
（ｉｉ）７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する。
【００１４】
上記（ｉ）および（ｉｉ）を満たすフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有することに加え、優れた耐光性を発揮することが判明した。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来技術によるフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と混合した場合であっても、可視光透過率が非常に高い。すなわち、樹脂と混合した場合であっても、高い透明性を有する。さらに、上記（ｉ）および（ｉｉ）を満たすフタロシアニン系化合物は、耐熱性にも優れ、光照射後の黄変もまた抑制される。
【００１５】
上記のように本発明に係るフタロシアニン系化合物が良好な熱線吸収能および可視光透過率を低下させることなく、高い耐光性を示す理由は不明であるが、下記のように推測される。なお、本発明は、下記推測に限定されない。
【００１６】
一般に、平面性を有する分子化合物の耐光性は、当該化合物がその平面性を保持しながら互いに積層する形態をとることにより、向上する傾向にある。ここで、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記（ｉ）に示されるように、適切なリンカーによってフタロシアニン骨格を構成する炭素原子同士が連結されてなる、フタロシアニン骨格の多量体（例えば、二量体および三量体またはそれ以上）である。このように、特定の形態で連結された多量体は、一分子中で、それぞれのフタロシアニン骨格が一平面中（同一平面内）に並んだ平面性の高い分子構造を有していると推測される。したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、多量体（例えば、二量体および三量体またはそれ以上）におけるフタロシアニン骨格が、それぞれ一平面中（同一平面内）において並んだ状態を保持しながら、このように高い平面性を保持した状態で各分子が互いに積層しやすいために、高い耐光性を発揮できると推測される。
【００１７】
一方で、高い平面性を有し、共役が拡張したフタロシアニン化合物は、吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化する。すなわち、吸収スペクトル（吸収帯）の幅が広くなる。その結果、可視光領域にまで吸収が広がってしまうことで、可視光透過率が低下することがある。しかしながら、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、適切なリンカーを介してフタロシアニン骨格が２つまたは３つまたはそれ以上（すなわち、２つ以上）連結された構造を有することから、上記のような吸収スペクトル（吸収帯）のブロード化を適度に抑制することができる。したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な可視光透過率を有すると考えられる。
【００１８】
加えて、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記（ｉｉ）に示されるように、７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する。したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、太陽光の熱線吸収能に大きく関与する波長領域（６７０〜８５０ｎｍ）の吸収が大きいことから、良好な熱線吸収能が得られる。
【００１９】
［フタロシアニン系化合物］
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記（ｉ）の通り、２または３またはそれ以上、すなわち、２以上のフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価または三価の有機基によって連結されてなる構造を有する。この際、上記酸素原子は、フタロシアニン骨格を構成する炭素原子と結合している。
【００２０】
なお、本明細書中、「フタロシアニン骨格」とは、下記式で表される構造を核として有する構造をいう：
【００２１】
【化１】
2020041127.tif 000002
【００２２】
なお、フタロシアニン骨格としては、上記無金属フタロシアニンの他、金属、金属酸化物、金属ハロゲン化物等を中心に有するフタロシアニンも含まれる。
【００２３】
また、「フタロシアニン系化合物」とは、フタロシアニン化合物に加え、上記式で表されるフタロシアニン骨格の一部がナフタロシアニン骨格に置換されたナフタロシアニン化合物および下記構造（ｂ’）がフタロシアニン骨格の隣接する二つの部位に導入されるフタロシアニン化合物も含む。
【００２４】
【化２】
2020041127.tif 000003
【００２５】
フタロシアニン系化合物において、上記（ｉ）に示されるように、二価または三価の有機基は、酸素原子を介して、２つ以上（例えば、２つまたは３つまたはそれ以上）のフタロシアニン骨格を連結する。なお、本明細書中、「有機基」とは、炭素原子を含む基をいう。ここで、有機基に含まれる炭素原子数は特に制限されないが、１〜５０であると好ましく、３〜３０であるとより好ましい。かような有機基が酸素を介してフタロシアニン骨格を連結することで、平面性の高い状態で分子同士が積層しやすくなり、耐光性が向上する。加えて、熱線吸収に適した最大吸収波長（λｍａｘ）が得られやすくなるため、好ましい。
【００２６】
また、本明細書中、二価または三価の有機基および酸素原子を、まとめて「リンカー」または「連結基」とも称することがある。当該リンカーは、両末端（二価の有機基の場合）または３つの末端（三価の有機基の場合）に酸素原子を有し、当該酸素原子が、フタロシアニン骨格を構成する炭素原子とそれぞれ結合する。かような構成により、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、高い平面性を維持したまま各分子が互いに積層した状態を形成しやすくなり、高い耐光性を発揮できる。
【００２７】
また、上記（ｉｉ）に示されるように、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、その最大吸収波長（λｍａｘ）が７００ｎｍ以上である。なお、本明細書中、「最大吸収波長」は、可視光領域から近赤外領域（３６０〜８５０ｎｍ、特に４００〜８５０ｎｍの波長域）での最大吸収波長を意味し、後述の実施例に記載の方法で測定された値をいう。すなわち、以下の方法による値が最大吸収波長として採用される。まず、フタロシアニン系化合物の含有率が１．６重量％（フタロシアニン系化合物と樹脂との総量に対して）になるようにポリビニルブチラール樹脂と混合する。次いで、上記混合物に固形分濃度が２０重量％となるように溶剤としてのテトラヒドロフランを加え、溶解することで塗料溶液を得る。そして、得られた塗料溶液を、６０番のバーコーターを用いてガラスに塗布し、室温で乾燥させる。その後、さらに１００℃で１０分間乾燥させ、フタロシアニン系化合物含有ブチラール塗膜を形成する。当該塗膜について、分光光度計を用いて吸光度を測定し、最大吸収波長（λｍａｘ）を求める。なお、上記分光光度計としては、例えば、株式会社日立ハイテクノロジーズ製「Ｕ−２９１０」などを用いることができる。
【００２８】
より具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は、７００ｎｍ以上といった長波長領域に存在し、好ましくは７２０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７２５〜８４０ｎｍ、さらにより好ましくは７３５〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７４０ｎｍ〜８００ｎｍの波長域に存在する。よって、かような範囲に最大吸収波長が存在することから、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能を有する。このため、本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、好ましくは７２０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７２５〜８４０ｎｍ、さらにより好ましくは７３５〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７４０〜８００ｎｍの波長域の光を選択的に吸収することができ、例えば、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができる。
【００２９】
加えて、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、可視光領域のうち、４００〜６５０ｎｍにおける透過率が高く、特に５１０ｎｍ付近において高い透過率を有する。このように、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に人間の目の視感度の高い５１０ｎｍ付近の緑色の光の透過率に優れることから、熱線吸収合わせガラス等に用いた際、良好な視認性が得られる。より具体的な例としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に５１０ｎｍ付近の波長の光（青色光〜緑色光）を透過させやすいことから、青色光〜緑色光を発するＬＥＤランプの視認性を向上させることができる。よって、例えば、ＬＥＤを用いたヘッドライトや外灯の視認性が向上するため、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、乗り物のフロントガラス（熱線吸収合わせガラス）の中間膜に好適に使用できる。
【００３０】
良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れるという観点から、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、下記式（１）または下記式（２）または下記式（３）で表される化合物であると好ましい：
【００３１】
【化３】
2020041127.tif 000004
【００３２】
【化４】
2020041127.tif 000005
【００３３】
上記式（１）、（２）および（３）中、
Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、＊で表される各結合部位のいずれかに結合し、残部は、それぞれ独立して、水素原子を表し、
Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２；Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または、−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｐは、それぞれ独立して、０〜５の整数であり、
ｍは、それぞれ独立して、１〜１５の整数であり、
ｍ’は、それぞれ独立して、１〜１４の整数であり、
Ｘは、それぞれ独立して、ハロゲン原子を表し、
ｎは、それぞれ独立して、０〜４の整数であり、
ｋは、それぞれ独立して、０〜３の整数であり、
ｑは、それぞれ独立して、０〜３の整数であり、
ｏは、それぞれ独立して、０〜６の整数であり、
ａ１は、１〜６であり；
Ｍは、それぞれ独立して、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物であり、
Ｙは、二価または三価の酸素原子を有してもよい有機基であり、
下記式（ｂ）または（ｂ’）：
【００３４】
【化５】
2020041127.tif 000006
【００３５】
で表わされる構造（ｂ）または（ｂ’）の＊で表わされる結合部位は、前記式（１）〜（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基として結合する。
【００３６】
すなわち、本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい形態としては、上記式（１）で表される二量体および上記式（２）で表される三量体および上記式（３）で表される多量体である。
【００３７】
なお、本明細書中、上記式（１）〜（３）中、Ａ１、Ａ４、Ａ５、Ａ８、Ａ９、Ａ１２、Ａ１３およびＡ１６の置換基を単に「α位の置換基」とも称する、またはＡ１、Ａ４、Ａ５、Ａ８、Ａ９、Ａ１２、Ａ１３およびＡ１６を総称して「α位」とも称する。また、同様にして、上記式（１）〜（３）中、Ａ２、Ａ３、Ａ６、Ａ７、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１４およびＡ１５の置換基を単に「β位の置換基」とも称する、またはＡ２、Ａ３、Ａ６、Ａ７、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１４およびＡ１５を総称して「β位」とも称する。
【００３８】
上記式（１）〜（３）中、Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、各置換基、各構造、各ハロゲン原子もしくはリンカー上の、「＊」で表される結合部位のいずれかに結合するか、または水素原子を表す。すなわち、Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、各置換基、各構造、各ハロゲン原子もしくはリンカー上の、「＊」で表される結合部位のいずれかに結合し、残りのＡ１〜Ａ１６は、水素原子を表す。ここで、各置換基、各構造、各ハロゲン原子およびリンカー（Ｙ（Ｏ）２−（（Ｙ（−Ｏ−）２または−Ｏ−Ｙ−Ｏ−）またはＹ（Ｏ）３−（Ｙ（−Ｏ−）３）））が結合するフタロシアニン骨格上の結合部位（すなわち、Ａ１〜Ａ１６）ならびに水素原子の位置は、各フタロシアニン骨格において同じであっても異なっていてもよい。例えば、式（２）において、リンカーの一方の末端が一方のフタロシアニン骨格のＡ１に結合した場合、リンカーの他方の末端は、他方のフタロシアニン骨格のＡ１に結合してもよいし、その他の結合部位（すなわち、Ａ２〜Ａ１６のいずれか一つ）に結合してもよい。
【００３９】
また、一分子中に含まれる複数のフタロシアニン骨格において、置換される置換基、各構造、各ハロゲン原子の種類およびこれらの数は、互いに同じであっても異なっていてもよい。例えば、式（１）で表される二量体において、一方のフタロシアニン骨格上に、以下の式（ａ）で表される置換基（ａ）がＡ１、Ａ５、Ａ９、Ａ１３にそれぞれ置換されている一方で、他方のフタロシアニン骨格上に置換される置換基（ａ）は、Ａ２、Ａ６、Ａ１０、Ａ１４にそれぞれ置換した形態であってもよい。さらに、これらの置換基（ａ）上に置換されるＲ１およびｐは、それぞれ、互いに同じであっても異なっていてもよい。ただし、合成の容易性や吸収スペクトル（吸収帯）のブロード化を抑制し、良好な可視光透過率を得ることを考慮すると、複数のフタロシアニン骨格上に置換される置換基、各構造、各ハロゲン原子の種類およびこれらの数は、互いに同じであると好ましい。
【００４０】
一つのフタロシアニン骨格上のＡ１〜Ａ１６のうち、いずれか１個は、リンカー（Ｙ（−Ｏ−）２またはＹ（−Ｏ−）３）に付された「＊」で表される各結合部位のいずれかに結合する。残りのＡ１〜Ａ１６は、それぞれ下記式（ａ）で表される置換基（ａ）、下記式（ｂ）で表される構造（ｂ）の結合部位、下記式（ｂ’）で表される構造（ｂ’）の結合部位、「Ｘ」で表されるハロゲン原子および水素原子のいずれか一つに結合する：
【００４１】
【化６】
2020041127.tif 000007
【００４２】
上記式（ａ）中、
Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２；Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または、−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｐは、０〜５の整数である。
【００４３】
【化７】
2020041127.tif 000008
【００４４】
上記式（ｂ）および（ｂ’）中、＊は、前記式（１）〜（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基として結合する部位を表す。本明細書では、上記式（ｂ）で表わされる構造（ｂ）を有する置換基を、「置換基（ｂ）」とも称する。同様にして、上記式（ｂ’）で表わされる構造（ｂ’）を有する置換基を、「置換基（ｂ’）」とも称する。
【００４５】
以下、フタロシアニン骨格上に置換する置換基（ａ）、構造（ｂ）、構造（ｂ’）、「Ｘ」で表されるハロゲン原子、リンカーおよび「Ｍ」で表される中心金属についてそれぞれ説明する。
【００４６】
（置換基（ａ））
上記式（１）〜（３）における置換基（ａ）は、上記の式（ａ）で示される、置換または無置換のフェノキシ基である。
【００４７】
上記式（ａ）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２；Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または、−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）である。なお、Ｒ１が同一のフェノキシ基中に複数存在する（ｐが２〜５の整数である）場合に、Ｒ１は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【００４８】
Ｒ１として、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基または炭素原子数６〜３０のアリール基をフェノキシ基に導入すると、この導入による共役系の拡張や、電子供与性に起因して、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。さらに、上記のような共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する媒体とフタロシアニン系化合物との相互作用が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性がさらに向上する。
【００４９】
また、Ｒ１として、ハロゲン原子、炭素原子数２〜２１のエステル基または−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）をフェノキシ基に導入すると、電気吸引性や立体障害が大きくなることなどに起因して吸収スペクトル（吸収帯）がシャープになり、可視光透過率が向上する。加えて、溶剤や樹脂への相溶性が向上する。
【００５０】
上記置換基のなかでも、熱線吸収能、透明性（可視光透過率の向上）、耐光性および溶媒溶解性などを考慮すると、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、および炭素原子数６〜３０のアリール基からなる群から選択されると好ましい。
【００５１】
さらに、熱線吸収能と可視光透過率とをバランスよく向上させることに加え、耐光性をさらに向上させるという観点から、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、および炭素原子数６〜１０のアリール基からなる群から選択されることがより好ましく、ハロゲン原子、炭素原子数１〜５のアルキル基、および炭素原子数６〜１０のアリール基からなる群から選択されることが特に好ましい。
【００５２】
また、上記式（ａ）において、ｐは、それぞれ独立して、０〜５の整数であり、Ｒ１がフェノキシ基に導入される数は特に制限されない。より可視光透過率を向上させるという観点から、ｐは、それぞれ独立して、０〜３の整数であると好ましく、０〜２の整数であるとより好ましい。すなわち、本発明の好ましい形態では、上記式（１）〜（３）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または炭素原子数６〜３０のアリール基を表わし；ｐは、０〜３の整数である。本発明のより好ましい形態では、上記式（１）〜（３）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜８のアルキル基、または炭素原子数６〜１０のアリール基を表わし；ｐは、０〜２の整数である。さらに、耐光性を向上させるという観点から、ｐは、１または２の整数であると特に好ましい。すなわち、本発明の特に好ましい形態では、上記式（１）〜（３）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜５のアルキル基、または炭素原子数６〜１０のアリール基を表わし；ｐは、１または２である。また、置換基Ｒ１のフェノキシ基への結合位置もまた特に制限されない。例えば、ｐが１である場合には、置換基は、フェノキシ基の酸素原子に対し、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、特定波長域への選択的な吸収、溶媒溶解性などを考慮すると、２位、４位が好ましく、２位がより好ましい。ｐが２である場合には、置換基は、フェノキシ基の酸素原子に対し、２，３位、２，４位、２，５位、２，６位、３，４位、３，５位のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、可視光透過率などを考慮すると、２，４位、２，５位、２，６位が好ましく、２，５位、２，６位がより好ましい。
【００５３】
ここで、Ｒ１で表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。これらのうち、可視光透過率、耐光性を向上させるという観点から、フッ素原子または塩素原子が好ましく、フッ素原子がより好ましい。
【００５４】
Ｒ１で表される炭素原子数１〜２０のアルキル基としては、特に制限はないが、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、２−テトラオクチル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、２−ヘキシルデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、１−オクチルノニル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基、ｎ−イコシル基などの直鎖または分岐鎖のアルキル基；シクロヘキシル基、シクロオクチル基等の環状のアルキル基などが挙げられる。これらのうち、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基が特に好ましく、メチル基が最も好ましい。上記アルキル基を有することで、最大吸収波長が特定波長領域に存在しやすくなり、良好な熱線吸収能を発揮することができる。
【００５５】
Ｒ１で表される炭素原子数６〜３０のアリール基としては、特に制限はないが、例えば、フェニル基、ビフェニル基などの非縮合炭化水素基；ペンタレニル基、インデニル基、ナフチル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、フルオレニル基、アセナフチレニル基などの縮合多環炭化水素基が挙げられる。これらのうち、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。上記アリール基を有することで、最大吸収波長が特定波長領域に存在しやすくなり、良好な熱線吸収能を発揮することができる。また、電子が非局在化することから、耐光性もまた向上する。
【００５６】
Ｒ１で表される炭素原子数２〜２１のエステル基は、式：−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２で表される。この際、Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ２は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【００５７】
Ｒ１で表される置換基−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４において、Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす。ここで、Ｒ３としての炭素原子数１〜２０のアルキレン基としては、特に制限はないが、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基などの直鎖または分岐鎖のアルキレン基が挙げられる。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ３は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキレン基が好ましく、メチレン基、エチレン基がより好ましく、メチレン基が特に好ましい。また、Ｒ４としての炭素原子数１〜２０のアルキル基は、特に制限されず、上記と同様のアルキル基が挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ４は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【００５８】
本発明に係る上記式（１）〜（３）のフタロシアニン系化合物において、両末端のフタロシアニン骨格内の上記置換基（ａ）は、各フタロシアニン骨格上に１〜１５個導入される。すなわち、上記式（１）〜（３）におけるｍは、それぞれ独立して、１〜１５の整数である。良好な熱線吸収能、可視光透過率に加え、耐光性をより向上させるという観点から、置換基（ｂ’）が存在しない（ｏが０である）場合には、ｍは、それぞれ独立して、５〜１５の整数であると好ましく、８〜１５の整数であるとより好ましく、１０〜１５の整数であると特に好ましい。また、置換基（ｂ’）が存在する（ｏが１以上である）場合には、良好な熱線吸収能、可視光透過率に加え、耐光性をより向上させるという観点から、上記式（１）〜（３）におけるｍは、それぞれ独立して、５〜７の整数であると好ましい。
【００５９】
また、本発明に係る上記式（３）のフタロシアニン系化合物において、中央部のフタロシアニン骨格内の上記置換基（ａ）は、各フタロシアニン骨格上に１〜１４個導入される。すなわち、上記式（３）におけるｍ’は、それぞれ独立して、１〜１４の整数である。良好な熱線吸収能、可視光透過率に加え、耐光性をより向上させるという観点から、置換基（ｂ’）が存在しない（ｏが０である）場合には、ｍ’は、それぞれ独立して、５〜７の整数であると好ましい。また、置換基（ｂ’）が存在する（ｏが１以上である）場合には、良好な熱線吸収能、可視光透過率に加え、耐光性をより向上させるという観点から、ｍ’は、それぞれ独立して、３〜５整数であると好ましい。
【００６０】
これらのうち、少なくとも１個以上の置換基（ａ）は、フェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、ｐ＝０である置換基）、４−フルオロフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がフッ素原子、ｐ＝１である置換基）、２，５−ジメチルフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がメチル基、ｐ＝２である置換基）、２，６−ジメチルフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がメチル基、ｐ＝２である置換基）、または２−フェニルフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がフェニル基、ｐ＝１である置換基）であると好ましく、２，５−ジメチルフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がメチル基、ｐ＝２である置換基）、２，６−ジメチルフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がメチル基、ｐ＝２である置換基）、または２−フェニルフェノキシ基（すなわち、上記式（ａ）において、Ｒ１がフェニル基、ｐ＝１である置換基）であるとより好ましい。これらの置換基は、一つのフタロシアニン骨格上に一種のみ導入されてもよいし、２種以上が導入されていてもよい。また、置換基（ｂ’）が存在しない（ｏが０である）場合には、これらの置換基は、一つのフタロシアニン骨格上に８個以上導入されていると好ましく、１０個以上であるとより好ましい。このような構造のフタロシアニン系化合物は、熱線吸収能および可視光透過率が向上することに加え、耐光性がさらに向上する。また、置換基（ｂ’）が存在する（ｏが１以上である）場合には、これらの置換基は、一つのフタロシアニン骨格上に５〜７個であると好ましい。
【００６１】
（構造（ｂ）（置換基（ｂ））
上記式（１）〜（３）における構造（ｂ）（置換基（ｂ））は、上記式（ｂ）で示される。上記式（ｂ）中の「＊」で表される結合部位が、フタロシアニン骨格上のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６のうち、隣接する二つの置換基として結合することにより、ナフタロシアニン骨格が形成される。
【００６２】
構造（ｂ）を導入することにより、より高い平面性を有する分子を形成することができるため、平面性が高い状態で各分子が互いに積層しやすくなる。その結果、高い耐光性を発揮できるフタロシアニン系化合物が得られる。
【００６３】
また、上記構造（ｂ）の導入による共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性に優れる。
【００６４】
さらに、上記のような共役系の拡張により、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。
【００６５】
なお、本明細書中、「隣接する二つの置換基」とは、一つのベンゼン環上において、ある置換基と、当該置換基を基準として、オルト位（２位）に存在する他の置換基と、を指す。例えば、「隣接する二つの置換基」としては、Ａ１とＡ２、Ａ２とＡ３、Ａ３とＡ４等である。したがって、「構造（ｂ）の＊で表わされる結合部位は、前記式（１）〜（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基として結合する」とは、Ａ１〜Ａ１６のうち、一つのベンゼン環上において、隣り合う置換基の一方が上記式（ｂ）で示される構造（ｂ）の一方の結合部位（「＊」で表される部分）に結合し、隣り合う置換基の他方が上記式（ｂ）で示される構造（ｂ）の他方の結合部位に結合した形態をいう。
【００６６】
本発明に係るフタロシアニン系化合物において、上記構造（ｂ）は、各フタロシアニン骨格上に０〜３個導入される。すなわち、上記式（１）〜（３）におけるｋは、それぞれ独立して、０〜３の整数である。吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することを抑制し、良好な可視光透過率を得るという観点から、ｋは、それぞれ独立して、０〜２の整数であると好ましく、０または１であるとより好ましい。さらに、耐久性をより向上させるという観点からは、ｋは、１であると特に好ましい。
【００６７】
構造（ｂ）の導入位置は特に制限されない。例えば、Ａ１〜Ａ４の中で、Ａ１に構造（ｂ）の一方の結合部位が結合し、Ａ２に構造（ｂ）の他方の結合部位が結合した形態（α位−β位）であってもよいし、Ａ２に構造（ｂ）の一方の結合部位が結合し、Ａ３に構造（ｂ）の他方の結合部位が結合した形態（β位同士）であってもよい。なかでも、良好な熱線吸収能および可視光透過率を維持し、同時により高い耐光性を得るため、構造（ｂ）は、互いに隣接するβ位同士に架橋するように形成されると好ましい。すなわち、上記式（ｂ）で示される構造（ｂ）により置換される、隣接する二つの置換基は、Ａ２〜Ａ３、Ａ６〜Ａ７、Ａ１０〜Ａ１１、Ａ１４〜Ａ１５の組み合わせから選択されると好ましい。
【００６８】
（構造（ｂ’）（置換基（ｂ’））
上記式（１）〜（３）における構造（ｂ’）（置換基（ｂ’））は、上記式（ｂ’）で示される。上記式（ｂ’）中の「＊」で表される結合部位が、フタロシアニン骨格上のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６のうち、隣接する二つの置換基として結合する。
【００６９】
構造（ｂ’）を導入することにより、より高い平面性を有する分子を形成することができるため、平面性が高い状態で各分子が互いに積層しやすくなる。その結果、高い耐光性を発揮できるフタロシアニン系化合物が得られる。
【００７０】
また、上記構造（ｂ’）の導入による共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性に優れる。
【００７１】
さらに、上記のような共役系の拡張により、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。
【００７２】
なお、本明細書中、「隣接する二つの置換基」とは、一つのベンゼン環上において、ある置換基と、当該置換基を基準として、オルト位（２位）に存在する他の置換基と、を指す。例えば、「隣接する二つの置換基」としては、Ａ１とＡ２、Ａ２とＡ３、Ａ３とＡ４等である。したがって、「構造（ｂ’）の＊で表わされる結合部位は、前記式（１）〜（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基として結合する」とは、Ａ１〜Ａ１６のうち、一つのベンゼン環上において、隣り合う置換基の一方が上記式（ｂ’）で示される構造（ｂ’）の一方の結合部位（「＊」で表される部分）に結合し、隣り合う置換基の他方が上記式（ｂ’）で示される構造（ｂ’）の他方の結合部位に結合した形態をいう。
【００７３】
下記式（ｂ’）の構造（ｂ’）において、ｑは、２個のフェノキシ基（−Ｏ−Ｐｈ；Ｐｈ＝フェニル基）を連結するアルキレン基（−ＣｑＨ２ｑ−）の炭素原子数を表わす。ｑは、それぞれ独立して、０〜３の整数である。吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することを抑制し、良好な可視光透過率を得るという観点から、ｑは、好ましくは０または１であり、特に好ましくは０である。
【００７４】
【化８】
2020041127.tif 000009
【００７５】
また、上記構造（ｂ’）において、２個のフェノキシ基を連結する位置は、特に制限されない。具体的には、一方のフェノキシ基の２位と他方のフェノキシ基の２位と、一方のフェノキシ基の３位と他方のフェノキシ基の３位とが連結することが好ましく、一方のフェノキシ基の２位と他方のフェノキシ基の２位とが連結することがより好ましい。すなわち、置換基（ｂ’）は、下記構造を有することが好ましい。
【００７６】
【化９】
2020041127.tif 000010
【００７７】
本発明に係るフタロシアニン系化合物において、上記構造（ｂ’）は、各フタロシアニン骨格上に０〜６個導入される。すなわち、上記式（１）〜（３）におけるｏは、それぞれ独立して、０〜６の整数である。吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することを抑制し、良好な可視光透過率を得るという観点から、ｏは、それぞれ独立して、０〜５の整数であると好ましく、０（構造（ｂ’）を持たない）または３〜４であるとより好ましい。なお、構造（ｂ）および（ｂ’）が共存する場合の、構造（ｂ）および（ｂ’）のフタロシアニン骨格への合計導入数（ｏとｋとの合計）は、特に制限されないが、吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することを抑制し、良好な可視光透過率を得るという観点から、３〜５の整数であると好ましく、４であるとより好ましい。
【００７８】
構造（ｂ’）の導入位置は特に制限されない。例えば、Ａ１〜Ａ４の中で、Ａ１に構造（ｂ）の一方の結合部位が結合し、Ａ２に構造（ｂ）の他方の結合部位が結合した形態（α位−β位）であってもよいし、Ａ２に構造（ｂ）の一方の結合部位が結合し、Ａ３に構造（ｂ’）の他方の結合部位が結合した形態（β位同士）であってもよい。なかでも、良好な熱線吸収能および可視光透過率を維持し、同時により高い耐光性を得るため、構造（ｂ’）は、互いに隣接するβ位同士に架橋するように形成されると好ましい。すなわち、上記式（ｂ’）で示される構造（ｂ’）により置換される、隣接する二つの置換基は、Ａ２〜Ａ３、Ａ６〜Ａ７、Ａ１０〜Ａ１１、Ａ１４〜Ａ１５の組み合わせから選択されると好ましい。
【００７９】
（ハロゲン原子）
上記式（１）〜（３）における「Ｘ」は、ハロゲン原子を表す。Ｘで表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。これらのうち、可視光透過率、耐光性を向上させるという観点から、フッ素原子または塩素原子が好ましく、塩素原子がより好ましい。
【００８０】
本発明に係るフタロシアニン系化合物において、ハロゲン原子は、各フタロシアニン骨格上に０〜４個導入される。すなわち、上記式（１）〜（３）におけるｎは、それぞれ独立して、０〜４の整数である。最大吸収波長（λｍａｘ）を長波長化し、より良好な熱線吸収能を得るという観点から、ｎは、それぞれ独立して、０〜２の整数であると好ましく、０または１であるとより好ましく、０であると特に好ましい。
【００８１】
（ａ１）
上記式（３）のフタロシアニン系化合物は、置換基（ａ）、（ｂ）及び（ｂ’）ならびにハロゲン原子（Ｘ）を特定数導入されたフタロシアニン骨格が３以上［（ａ１＋２）個］、リンカー（−Ｏ−Ｙ−Ｏ−）を介して連結する構造を有する。ここで、このようなフタロシアニン骨格の総連結数は、３〜８個であり、３〜６個であることが好ましい。すなわち、上記式（３）中のａ１は、１〜６であり、１〜４であることが好ましく、１であることがより好ましい。このような連結数であれば、溶解性や良好な熱線吸収能および可視光透過率を維持しつつ、耐光性をさらに向上できる。
【００８２】
なお、以下に詳述するが、本発明に係るフタロシアニン系化合物を製造する際には、原料（フタロニトリル化合物、フタロニトリル化合物誘導体）を所望の割合において混合する。この際、製造されたフタロシアニン系化合物は、様々な構造を有する混合物のような形態となっている場合がある。このため、上記式（３）中のａ１は小数点となることがある。同様にして、単一のフタロシアニン系化合物としては、フタロシアニン骨格上に置換する置換基（ａ）、構造（ｂ）、構造（ｂ’）、「Ｘ」で表されるハロゲン原子は整数である。一方、製造されたフタロシアニン系化合物が混合物である場合には、混合物全体を分析する、または理論的には、フタロシアニン骨格上に置換する置換基（ａ）、構造（ｂ）、構造（ｂ’）、「Ｘ」で表されるハロゲン原子の導入（置換）数は小数点で表れる。
【００８３】
（置換基等の好ましい形態）
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能および可視光透過率に加えて、優れた耐光性を得るという観点から、各フタロシアニン骨格が、上記置換基（ａ）を９〜１１個有すると共に、上記構造（ｂ）を少なくとも一つ有する；または上記置換基（ａ）を４〜７個、上記構造（ｂ）を０または１個、及び上記構造（ｂ’）を３または４個を有することが好ましい。加えて、このような置換基の配置をとることによって、７４０〜８５０ｎｍの範囲にフタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が存在できる。よって、本形態に係るフタロシアニン系化合物は、上記特定の波長域の光を選択的に吸収することができ、優れた熱線遮蔽効果を発揮できる。また、このような置換基を有するフタロシアニン系化合物は、特に、樹脂と混合した際の可視光透過率に優れる。さらに、本形態に係るフタロシアニン系化合物は、耐光性、耐候性に優れるため、建物や自動車などの熱線吸収材に使用されても、優れた耐久性を発揮する。
【００８４】
さらに、同様の観点から、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記式（１）〜（３）において、Ａ１〜Ａ１６のうち、１１個が置換基（ａ）であると共に、１個の構造（ｂ）を有し、かつ、Ａ１〜Ａ１６の残部は、水素原子である；上記置換基（ａ）を５個、上記構造（ｂ）を１個および上記構造（ｂ’）を３個を有する；または上記置換基（ａ）を７個、上記構造（ｂ）を０個および上記構造（ｂ’）を４個を有することが特に好ましい。すなわち、上記式（１）〜（３）中、Ａ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基のうち、１組が上記式（ｂ）で示される構造（ｂ）であり（ｋ＝１）、残りのＡ１〜Ａ１６のうち、１１個が置換基（ａ）であり（ｍ＝１１）、ｎが０である；Ａ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基のうち、１組が上記式（ｂ）で示される構造（ｂ）であり（ｋ＝１）、３組が上記式（ｂ’）で示される構造（ｂ’）であり（ｏ＝３）、残りのＡ１〜Ａ１６のうち、５個が置換基（ａ）であり（ｍ＝５）、ｎが０である；またはＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する二つの置換基のうち、４組が上記式（ｂ’）で示される構造（ｂ’）であり（ｏ＝４）、残りのＡ１〜Ａ１６のうち、７個が置換基（ａ）であり（ｍ＝７）、ｎが０であると好ましい。
【００８５】
上記置換基（ａ）の置換する位置、および構造（ｂ）の位置、および構造（ｂ’）の位置は、特に制限されない。Ａ１〜Ａ１６への置換基（ａ）ならびに構造（ｂ）および（ｂ’）の導入位置や種類は、均一であっても不均一であってもよいが、置換基（ａ）ならびに構造（ｂ）および（ｂ’）が、実質的に均一に（１種もしくは２種の導入位置や種類）導入されることが好ましく、全体に均一に導入されることがより好ましい。詳細には、Ａ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、およびＡ１３〜Ａ１６を含む各構成単位を、それぞれ、構成単位Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとすると、構成単位Ａ〜Ｄは、それぞれ同じ置換基（ａ）を有していると好ましい。このような形態とすることにより、吸収スペクトル（吸収帯）をよりシャープにし、可視光透過率を向上させることができると共に、耐光性のさらなる向上などが達成されうる。
【００８６】
（リンカー）
上記式（１）〜（３）におけるリンカーを表す「Ｙ（Ｏ）２−」または「Ｙ（Ｏ）３−」は、各フタロシアニン骨格を連結する。このとき、リンカー中に含まれる末端の酸素原子は、各フタロシアニン骨格を構成する炭素原子に結合する。リンカー中に含まれるＹは、酸素原子を有してもよい二価または三価の有機基である。ここで、有機基は、炭素原子および必要であれば酸素原子を含む基であれば特に制限されないが、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れるフタロシアニン系化合物を得るという観点から、以下の構造を有していると好ましい。すなわち、前記式（１）〜（３）中、Ｙは、
炭素原子数１〜２０の直鎖状もしくは分岐状のアルキレン基、炭素原子数３〜２０の環状のアルキレン基、下記式（３−１）：
【００８７】
【化１０】
2020041127.tif 000011
【００８８】
［上記式（３−１）中、
Ｒ１１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１２；Ｒ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｑは、０〜３の整数である］で表されるアリーレン基、および下記式（３−２）：
【００８９】
【化１１】
2020041127.tif 000012
【００９０】
［上記式（３−２）中、
Ｒ１３は、−Ｃ（Ｒ１４）（Ｒ１５）−（Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または炭素原子数６〜３０のアリール基を表す）、または−ＳＯ２−を表わし、
Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１８；Ｒ１８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｒおよびｓは、それぞれ独立して、０〜２の整数である］で表される芳香環含有基からなる群から選択される二価の有機基；または、
炭素原子数１〜２０の直鎖もしくは分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基、炭素原子数３〜２０の環状の三価の脂肪族炭化水素基、下記式（４−１）：
【００９１】
【化１２】
2020041127.tif 000013
【００９２】
［上記式（４−１）中、
Ｒ２１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２２、この際、Ｒ２２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｔは、０〜２の整数である］で表される三価の芳香族炭化水素基、下記式（４−２）：
【００９３】
【化１３】
2020041127.tif 000014
【００９４】
［上記式（４−２）中、
Ｒ２３は、水素原子、または炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；
Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２８；Ｒ２８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｕ、ｖおよびｗは、それぞれ独立して、０〜２の整数である］で表される芳香環含有基、および下記式（４−３）：
【００９５】
【化１４】
2020041127.tif 000015
【００９６】
［上記式（４−３）中、
Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ３２；Ｒ３２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；
ｘ１’およびｘ４’は、それぞれ独立して、１〜４の整数であり；
ｘ２’およびｘ５’は、それぞれ独立して、１または２であり；
ｘ３’は、０〜３の整数であり；
ｙ１’およびｙ２’は、それぞれ独立して、０〜２の整数である］で表される芳香環連結基からなる群から選択される三価の有機基である。
【００９７】
以下、Ｙの構造について、二価の有機基と三価の有機基である場合に分けて詳説する。
【００９８】
≪Ｙ（二価の有機基）≫
Ｙが二価の有機基である場合、Ｙは、以下の構造を有していると好ましい。すなわち、二価の有機基Ｙは、炭素原子数１〜２０の直鎖状または分岐状のアルキレン基、炭素原子数３〜２０の環状のアルキレン基、下記式（３−１）で表されるアリーレン基、または下記式（３−２）で表される芳香環含有基であると好ましい：
【００９９】
【化１５】
2020041127.tif 000016
【０１００】
上記式（３−１）中、
Ｒ１１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１２；Ｒ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｑは、０〜３の整数である。
【０１０１】
【化１６】
2020041127.tif 000017
【０１０２】
上記式（３−２）中、
Ｒ１３は、−Ｃ（Ｒ１４）（Ｒ１５）−（Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または炭素原子数６〜３０のアリール基を表す）、または−ＳＯ２−を表し、
Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１８；Ｒ１８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｒおよびｓは、それぞれ独立して、０〜２の整数である。
【０１０３】
・炭素原子数１〜２０の直鎖状または分岐状のアルキレン基
上記式（１）〜（３）中、二価の有機基Ｙとしての炭素原子数１〜２０の直鎖状または分岐状のアルキレン基としては、特に制限はないが、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基などの直鎖または分岐鎖のアルキレン基が挙げられる。これらのうち、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、二価の有機基Ｙとしての炭素原子数１〜２０の直鎖状または分岐状のアルキレン基は、炭素原子数２〜８の直鎖または分岐鎖のアルキレン基が好ましく、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基がより好ましく、トリメチレン基が特に好ましい。
【０１０４】
・炭素原子数３〜２０の環状のアルキレン基
上記式（１）〜（３）中、二価の有機基Ｙとしての炭素原子数３〜２０の環状のアルキレン基としては、特に制限はないが、例えば、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基、アダマンチレン基などの環状のアルキレン基が挙げられる。これらのうち、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、二価の有機基Ｙとしての炭素原子数３〜２０の環状のアルキレン基は、炭素原子数４〜１０の環状のアルキレン基が好ましく、シクロヘキシレン基がより好ましく、ｏ−シクロヘキシレン基またはｐ−シクロヘキシレン基がさらにより好ましく、ｐ−シクロヘキシレン基が特に好ましい。
【０１０５】
・式（３−１）で表されるアリーレン基
上記式（３−１）中、Ｒ１１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１２；Ｒ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）である。なお、Ｒ１１が同一のフェニレン基中に複数存在する（ｑが２〜３の整数である）場合に、Ｒ１１は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【０１０６】
Ｒ１１として、炭素原子数１〜２０のアルキル基をフェニレン基に導入すると、この導入による共役系の拡張や、電子供与性に起因して、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。さらに、上記のような共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性がさらに向上する。
【０１０７】
また、Ｒ１１として、ハロゲン原子、または炭素原子数２〜２１のエステル基をフェニレン基に導入すると、電子吸引性や立体障害が大きくなることなどに起因して吸収スペクトル（吸収帯）がシャープになり、可視光透過率が向上する。加えて、溶剤や樹脂への相溶性が向上する。
【０１０８】
上記置換基のなかでも、熱線吸収能、透明性（可視光透過率の向上）、耐光性および溶媒溶解性などを考慮すると、ｑが１以上である場合、Ｒ１１は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜２０のアルキル基、および炭素原子数２〜２１のエステル基からなる群から選択されると好ましく、炭素原子数１〜８のアルキル基および炭素原子数２〜１０のエステル基からなる群から選択されると特に好ましい。
【０１０９】
なお、Ｒ１１としてのハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数２〜２１のエステル基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、ｑが１以上である場合、Ｒ１１は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基および炭素原子数２〜１０のエステル基からなる群から選択されると好ましく、メチル基、エチル基、または−ＣＯＯＣＨ３がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１１０】
また、上記式（３−１）において、ｑは、０〜３の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｑは、それぞれ独立して、０または１の整数であると好ましく、０であるとより好ましい。また、ｑが１以上である場合、置換基Ｒ１１のフェニレン基への結合位置は、特に制限されない。また、リンカーを構成する酸素原子のフェニレン基に対する結合位置も特に制限されないが、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、リンカーを構成する二つの酸素は、それぞれ１，２位（オルト位）または１，４位（パラ位）に置換すると好ましく、１，４位（パラ位）に置換すると特に好ましい。
【０１１１】
・式（３−２）で表される芳香環含有基
上記式（３−２）中、Ｒ１３は、式：−Ｃ（Ｒ１４）（Ｒ１５）−で表される置換基、または−ＳＯ２−である。
【０１１２】
この際、Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または炭素原子数６〜３０のアリール基を表す。なお、Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【０１１３】
Ｒ１４またはＲ１５として、炭素原子数１〜２０のアルキル基または炭素原子数６〜３０のアリール基を導入すると、この導入による共役系の拡張や、電子供与性に起因して、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。さらに、上記のような共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性がさらに向上する。
【０１１４】
上記置換基のなかでも、熱線吸収能、透明性（可視光透過率の向上）、耐光性および溶媒溶解性などを考慮すると、Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜２０のアルキル基から選択されると好ましく、炭素原子数１〜８のアルキル基から選択されると特に好ましい。
【０１１５】
なお、Ｒ１４およびＲ１５としての炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数６〜３０のアリール基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１１６】
以上より、Ｒ１３は、式：−Ｃ（Ｒ１４）（Ｒ１５）−で表される置換基（Ｒ１４およびＲ１５は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基）、または−ＳＯ２−であると好ましく、式：−Ｃ（Ｒ１４）（Ｒ１５）−で表される置換基（Ｒ１４およびＲ１５は、メチル基）、または−ＳＯ２−であるとより好ましい。
【０１１７】
上記式（３−２）中、Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１８；Ｒ１８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）である。なお、Ｒ１６およびＲ１７が、それぞれ同一のフェニレン基中に複数存在する（ｒおよび／またはｓが２である）場合に、Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【０１１８】
なお、Ｒ１６およびＲ１７としてのハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数２〜２１のエステル基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、ｒおよび／またはｓが１以上である場合、Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１１９】
また、上記式（３−２）において、ｒおよびｓは、それぞれ独立して、０〜２の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｒおよびｓは、それぞれ独立して、０または１の整数であると好ましく、０であるとより好ましい。また、ｒおよび／またはｓが１以上である場合、置換基Ｒ１６およびＲ１７のフェニレン基への結合位置は、特に制限されない。また、リンカーを構成する酸素原子のフェニレン基に対する結合位置も特に制限されないが、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、リンカーを構成する二つの酸素は、Ｒ１３を基準として、それぞれ４位（パラ位）に置換すると好ましい。
【０１２０】
≪Ｙ（三価の有機基）≫
Ｙが三価の有機基である場合、Ｙは、以下の構造を有していると好ましい。すなわち、三価の有機基Ｙは、炭素原子数１〜２０の直鎖または分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基、炭素原子数３〜２０の環状の三価の脂肪族炭化水素基、下記式（４−１）で表される三価の芳香族炭化水素基、下記式（４−２）で表される芳香環含有基、または下記式（４−３）で表される芳香環連結基であると好ましい：
【０１２１】
【化１７】
2020041127.tif 000018
【０１２２】
上記式（４−１）中、
Ｒ２１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２２、この際、Ｒ２２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｔは、０〜２の整数である。
【０１２３】
【化１８】
2020041127.tif 000019
【０１２４】
上記式（４−２）中、
Ｒ２３は、水素原子、または炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わし；
Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２８；Ｒ２８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；ｕ、ｖおよびｗは、それぞれ独立して、０〜２の整数である。
【０１２５】
【化１９】
2020041127.tif 000020
【０１２６】
上記式（４−３）中、
Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ３２；Ｒ３２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし；
ｘ１’およびｘ４’は、それぞれ独立して、１〜４の整数であり；
ｘ２’およびｘ５’は、それぞれ独立して、１または２であり；
ｘ３’は、０〜３の整数であり；
ｙ１’およびｙ２’は、それぞれ独立して、０〜２の整数である。
【０１２７】
・炭素原子数１〜２０の直鎖または分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基
上記式（１）〜（３）中、三価の有機基Ｙとしての炭素原子数１〜２０の直鎖または分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基としては、特に制限はない。例えば、メタン、エタン、ｎ−プロパン、ｎ−ブタン、ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、３−メチルヘキサン等直鎖状または分岐状の脂肪族炭化水素から三つの水素原子を除いた残基（アルキルトリイル基）が挙げられる。これらのうち、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、三価の有機基Ｙとしての炭素原子数１〜２０の直鎖または分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基は、炭素原子数２〜８の直鎖または分岐鎖の三価の脂肪族炭化水素基が好ましい。
【０１２８】
・炭素原子数３〜２０の環状の三価の脂肪族炭化水素基
上記式（１）〜（３）中、三価の有機基Ｙとしての炭素原子数３〜２０の環状の三価の脂肪族炭化水素基としては、特に制限はない。例えば、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロオクタン、アダマンタンなどの環状の脂肪族炭化水素から三つの水素原子を除いた残基（シクロアルキルトリイル基）が挙げられる。これらのうち、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、三価の有機基Ｙとしての炭素原子数３〜２０の環状の三価の脂肪族炭化水素基は、炭素原子数５〜１０の環状の三価の脂肪族炭化水素基が好ましい。
【０１２９】
・式（４−１）で表される三価の芳香族炭化水素基
上記式（４−１）中、Ｒ２１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２２；Ｒ２２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）である。なお、Ｒ２１が同一のベンゼン環上に複数存在する（ｔが２の整数である）場合に、Ｒ２１は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【０１３０】
上記置換基のなかでも、熱線吸収能、透明性（可視光透過率の向上）、耐光性および溶媒溶解性などを考慮すると、ｔが１以上である場合、Ｒ２１は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜２０のアルキル基、および炭素原子数２〜２１のエステル基からなる群から選択されると好ましく、炭素原子数１〜８のアルキル基および炭素原子数２〜１０のエステル基からなる群から選択されると特に好ましい。
【０１３１】
なお、Ｒ２１としてのハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数２〜２１のエステル基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、ｔが１以上である場合、Ｒ２１は、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１３２】
また、上記式（４−１）において、ｔは、０〜２の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｔは、それぞれ独立して、０または１の整数であると好ましく、０であるとより好ましい。また、ｔ＝１以上である場合、置換基Ｒ２１のベンゼン環上の結合位置は、特に制限されない。また、リンカーを構成する酸素原子のベンゼン環に対する結合位置も特に制限されないが、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、リンカーを構成する三つの酸素は、互いに１，３，５位にそれぞれ置換すると好ましい。
【０１３３】
・式（４−２）で表される芳香環含有基
上記式（４−２）中、Ｒ２３は、水素原子、または炭素原子数１〜２０のアルキル基である。
【０１３４】
Ｒ２３として、炭素原子数１〜２０のアルキル基を導入すると、この導入による共役系の拡張や、電子供与性に起因して、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率が向上する。さらに、上記のような共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性がさらに向上する。
【０１３５】
また、Ｒ２３として、熱線吸収能、透明性（可視光透過率の向上）、耐光性および溶媒溶解性などを考慮すると、Ｒ２３は、炭素原子数１〜２０のアルキル基から選択されると好ましく、炭素原子数１〜８のアルキル基から選択されると特に好ましい。
【０１３６】
なお、Ｒ２３としての炭素原子数１〜２０のアルキル基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ２３は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１３７】
上記式（４−２）中、Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２８；Ｒ２８は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）である。なお、Ｒ２５〜Ｒ２７が、それぞれ同一のベンゼン環上に複数存在する（ｕ、ｖおよびｗのいずれかが２である）場合に、Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【０１３８】
なお、Ｒ２５〜Ｒ２７としてのハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数２〜２１のエステル基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ２５〜Ｒ２７は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１３９】
また、上記式（４−２）において、ｕ、ｖおよびｗは、それぞれ独立して、０〜２の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｕ、ｖおよびｗは、それぞれ独立して、０または１の整数であると好ましく、０であるとより好ましい。また、置換基Ｒ２５〜Ｒ２７のベンゼン環上への結合位置は、特に制限されない。また、リンカーを構成する酸素原子のベンゼン環に対する結合位置も特に制限されないが、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、リンカーを構成する二つの酸素は、Ｒ２３が置換した中心炭素を基準として、それぞれ４位（パラ位）に置換すると好ましい。
【０１４０】
・式（４−３）で表される芳香環連結基
上記式（４−３）中、Ｒ２８、Ｒ２９およびＲ３０（Ｒ２８〜Ｒ３０）は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、または、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ３２；Ｒ３２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）である。なお、Ｒ２８〜Ｒ３０が、それぞれ同一のベンゼン環上に複数存在する（ｘ１’、ｘ３’およびｘ４’のいずれかが２以上である）場合に、Ｒ２８〜Ｒ３０は、それぞれ、同じであってもあるいは異なるものであってもよい。
【０１４１】
なお、Ｒ２８〜Ｒ３０としてのハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基および炭素原子数２〜２１のエステル基の具体例は、特に制限されず、上記Ｒ１に係る具体例と同様のものが挙げられるため、ここでは説明を省略する。これらのうち、可視光透過率、耐光性、耐久性、溶媒溶解性、樹脂との相溶性を向上させるという観点から、Ｒ２８〜Ｒ３０は、それぞれ独立して、炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。
【０１４２】
また、上記式（４−３）において、ｘ１’およびｘ４’は、それぞれ独立して、１〜４の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｘ１’およびｘ４’は、それぞれ独立して、０または１の整数であると好ましく、１であるとより好ましい。また、置換基Ｒ２８〜Ｒ３０のベンゼン環上への結合位置は、特に制限されない。例えば、ｘ１’およびｘ４’が１である場合には、置換基は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子に対し、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、置換基は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子に対し、４位に配置されることが好ましい。
【０１４３】
また、下記式（４−３−１）構造（「構造（４−３−１）」とも称する）および下記式（４−３−２）構造（「構造（４−３−２）」とも称する）において、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子（下記構造中の左側の結合手）とアルキレン基（下記構造（４−３−１）中の−（ＣＨ２）ｙ１’−、および下記構造（４−３−２）中の−（ＣＨ２）ｙ２’−）との配置（連結関係）は、特に制限されない。例えば、アルキレン基（下記構造中の−（ＣＨ２）ｙ１’−）は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子（下記構造中の左側の結合手）に対し、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、アルキレン基は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子に対し、２位に配置されることが好ましい。同様にして、アルキレン基（−（ＣＨ２）ｙ２’−）は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子（下記構造中の右側の結合手）に対し、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、アルキレン基は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子に対し、２位に配置されることが好ましい。
【０１４４】
【化２０】
2020041127.tif 000021
【０１４５】
上記式（４−３）において、ｘ２’およびｘ５’は、それぞれ独立して、１または２であり、１であることが好ましい。
【０１４６】
また、ｙ１’およびｙ２’は、それぞれ独立して、０〜２の整数であり、１であることがより好ましい。
【０１４７】
上記式（４−３）において、ｘ３’は、０〜３の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｘ３’は、０または１の整数であると好ましく、１であるとより好ましい。また、置換基Ｒ２９のベンゼン環上への結合位置は、特に制限されない。例えば、ｘ３’が１である場合には、置換基は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子に対し、オルト位（２位）、メタ位（３位）またはパラ位（４位）のいずれかの位置に配置されうる。これらのうち、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、置換基は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子に対し、４位に配置されることが好ましい。
【０１４８】
また、下記構造において、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子（下記構造中の右上側の結合手）と構造（４−３−１）に結合する結合手（下記構造中の左側の結合手）と構造（４−３−２）に結合する結合手（下記構造中の右側の結合手）との配置（連結関係）は、特に制限されない。フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、構造（４−３−１）に結合する結合手および構造（４−３−２）に結合する結合手は、フタロシアニン骨格に結合する酸素原子（下記構造中の右上側の結合手）に対し、それぞれ、２，６位に配置されることが好ましい。
【０１４９】
【化２１】
2020041127.tif 000022
【０１５０】
したがって、式（４−３）で表される芳香環連結基の好ましい例としては、下記構造を有するものがある。
【０１５１】
【化２２】
2020041127.tif 000023
【０１５２】
・リンカー（二価または三価の有機基）の好ましい形態
上記の中でも、耐光性を向上させるという観点から、Ｙは、上記式（３−１）で表されるアリーレン基、上記式（３−２）で表される芳香環含有基、上記式（４−１）で表される三価の芳香族炭化水素基、上記式（４−２）で表される芳香環含有基および上記（４−３）で表される芳香環連結基から選択されると好ましい。これらのリンカーによれば、共役系の拡張により電子が非局在化しやすくなり、電子的な安定性が増すことから、耐光性がさらに向上する。同様の観点から、上記式（３−１）で表されるアリーレン基であるとより好ましい。さらに同様の観点から、上記式（３−１）で表されるアリーレン基の中でも、１，２位（オルト位）または１，４位（パラ位）がリンカーを構成する酸素原子（フタロシアニン骨格の炭素原子と結合する酸素原子）に結合していると好ましく、１，４位（パラ位）がリンカーを構成する酸素原子と結合しているとより好ましい。
【０１５３】
（中心金属（Ｍ））
上記式（１）〜（３）における中心金属を表すＭは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物である。ここで、金属としては、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等が挙げられる。金属酸化物としては、チタニル、バナジル（ＶＯ）等が挙げられる。金属ハロゲン化物としては、塩化アルミニウム、塩化インジウム、塩化ゲルマニウム、塩化錫（ＩＩ）、塩化錫（ＩＶ）、塩化珪素等が挙げられる。好ましくは、中心金属Ｍは、銅、亜鉛、バナジウムならびにこれらの金属酸化物およびハロゲン化物から選択される。なかでも、良好な可視光透過率を得るという観点から、中心金属Ｍは、銅、亜鉛およびバナジルから選択されると好ましい。これらからＭを選択することにより、吸収スペクトル（吸収帯）をよりシャープにし、可視光透過率をさらに向上させることができる。また、耐光性をさらに向上させるという観点からは、中心金属Ｍは、銅またはバナジルであると好ましく、銅であるとより好ましい。特に、銅は、他の原子を伴うことなく（例えば、バナジルであればＶ以外に酸素原子を伴うため、平面性は低下する）、二価イオンとしてフタロシアニン骨格内に存在できることから、高い平面性を有するフタロシアニン系化合物を得ることができる。そのことにより銅は複数の分子が積層しやすく、色素分子が安定化しやすい。このような観点からも耐光性の向上に寄与していると考えられる。一方で、可視光透過率を向上させ、また、溶媒等に対する溶解性を向上させるといった観点からは、中心金属Ｍは、亜鉛またはバナジルであると好ましく、亜鉛であるとより好ましい。
【０１５４】
《好ましい形態》
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、高い平面性を維持しながら分子同士が積層しやすく、高い耐光性を得るという観点から、ナフタレン骨格を含む形で、酸素原子を介して二価または三価の有機基によって連結されていると好ましい。さらに、同様の観点から、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記式（１）および（２）において、ｋが１である形態であるとより好ましい。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記式（３）において、ｋが１であるフタロシアニン骨格を少なくとも２つ（特に３つ）有することがより好ましい。
【０１５５】
他の好ましい形態としては、上記式（１）および（２）において、ｋ、ｍおよびｎの和（ｋ＋ｍ＋ｎ）が１０〜１５であると好ましく、１２〜１５であるとより好ましい。また、上記式（１）〜（３）において、ｋ、ｍ、ｎおよびｏの和（ｋ＋ｍ＋ｎ＋ｏ）が９〜１１であると好ましい。かような形態であれば、良好な熱線吸収能および可視光透過率を維持しながら、高い耐光性が得られる。さらに、上記式（１）および（２）において、ｋが１であり、ｍが１１〜１３であるとより好ましく、ｋが１であり、ｍが１１であると特に好ましい。また、上記式（１）〜（３）において、ｋが１であり、ｍが４〜６であり、ｏが２〜４である；ｋが０であり、ｍが６〜８であり、ｏが３〜５である；とより好ましく、ｋが１であり、ｍが５であり、ｏが３である；ｋが０であり、ｍが７であり、ｏが４であると特に好ましい。また、上記式（３）において、ｋが１であり、ｍ’が３〜５であり、ｏが２〜４である；ｋが０であり、ｍ’が５〜７であり、ｏが３〜５である；とより好ましく、ｋが１であり、ｍ’が４であり、ｏが３である；ｋが０であり、ｍが６であり、ｏが４であると特に好ましい。かような形態であれば、良好な熱線吸収能および可視光透過率を維持しながら、高い耐光性が得られる。
【０１５６】
さらに他の好ましい形態としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、二つのフタロシアニン骨格が、酸素原子を介して、二価の有機基によって連結されてなると好ましい。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記式（１）で表されるとより好ましい。または、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、Ｙが上記式（４−３）で表される芳香環連結基である上記（２）で表されるとより好ましい。かような形態であると、分子の平面性が高まり、分子が重なりやすくなることから耐光性が向上する。
【０１５７】
本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい具体例としては、下記式（Ｉ）〜（Ｖ）で表される化合物が挙げられる。なお、下記式（Ｉ）〜（Ｖ）において、Ａ１、Ａ２、Ｃ１およびＣ２はそれぞれフタロシアニン骨格のβ位に結合し、Ｂ１、Ｂ２、Ｄ１およびＤ２はそれぞれフタロシアニン骨格のα位に結合している置換基を表す。また、Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ１およびＤ２としての置換基は、それぞれ独立して、以下に示すＲ−１〜Ｒ１２のいずれかを表す。なお、これら置換基は、互いに同じであっても、異なっていてもよい。また、Ａ１、Ａ２、Ｃ１またはＣ２が置換基Ｒ−１２であるとは、ｑが０である構造（ｂ’）（置換基（ｂ’））が互いに隣接するβ位同士に架橋することを意味する。すなわち、Ａ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、およびＡ１３〜Ａ１６を含む各構成単位が、以下に示されるような構造を有する。なお、下記構造において、α位には置換基が存在しないが、下記表１に示される置換基が導入される。
【０１５８】
【化２３】
2020041127.tif 000024
【０１５９】
また、Ｘは、リンカーを表し、以下に示すＸ−１〜Ｘ−１３のいずれかを表す。ただし、下記式（Ｉ）および（ＩＩ）におけるリンカーＸは、二価の有機基を有するＸ１〜Ｘ１０から選択され、下記（ＩＩＩ）および（ＩＶ）におけるリンカーＸは、三価の有機基を有するＸ１１〜Ｘ１３から選択される。ａ、ｂ、ｃおよびｄは、Ａ１またはＣ１、Ａ２またはＣ２、Ｂ１またはＤ１、Ｂ２またはＤ２の個数をそれぞれ示す。これら置換基およびその個数ならびにリンカーの好ましい組み合わせを下記の表１に示す。
【０１６０】
【化２４】
2020041127.tif 000025
【０１６１】
【化２５】
2020041127.tif 000026
【０１６２】
【化２６】
2020041127.tif 000027
【０１６３】
【化２７】
2020041127.tif 000028
【０１６４】
【化２８】
2020041127.tif 000029
【０１６５】
【表１】
2020041127.tif 000030
【０１６６】
本発明に係るフタロシアニン系化合物のさらに好ましい例としては、下記化合物がある。以下のフタロシアニン系化合物の略称において、β位の置換基、α位の置換基、（含まれる場合にはナフタレン骨格、）リンカー、中心金属、の順序で略号を記載する。略称中、Ｐｈはフェニル基、フェニレン基または三価のベンゼン環を、Ｍｅはメチル基を、Ｐｒはトリメチレン基を、Ｃｙｈはシクロヘキシレン基を、Ｐｃはフタロシアニン核を、Ｎｐはナフタレン骨格を、それぞれ表わす。また、（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）は、Ａ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、およびＡ１３〜Ａ１６を含む各構成単位が、以下に示されるような構造を有する。なお、下記構造において、α位には置換基が存在しないが、それぞれで規定される置換基が導入される。
【０１６７】
【化２９】
2020041127.tif 000031
【０１６８】
さらに、（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）は、上記Ｘ−１３の３価のリンカーを表わす。Ｐｃの直前の記載は中心金属を示す。さらに、（中心金属−Ｐｃ）の直前の記載は、リンカーを示す。なお、ナフタレン骨格はフタロシアニン核の一部を占めるものであり、厳密にはフタロシアニン核にナフタレン骨格が別途結合したものではないが、ナフタレン骨格が含まれていることを示すために、便宜上、Ｎｐとして記載する。
【０１６９】
なお、フタロシアニン化合物（ｉ）については、略称で示される化合物のうち、代表的な化合物を構造式として例示するが、以下の略称に示した化合物は、置換位置の異なる異性体がいくつか存在する。すなわち、フタロシアニン系化合物の各置換基の数が同数であれば、その置換位置はα、β位以外は限定されるものではない。なお、以下の化合物番号は、実施例の項における化合物に関しても共通である。
【０１７０】
【化３０】
2020041127.tif 000032
【０１７１】
フタロシアニン化合物（ｉｉ）
［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１６（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）８（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（１，４−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｉｉｉ）
［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，４−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｉｖ）
［（２−ＰｈＰｈＯ）１２（ＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，２−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｖ）
［（４−ＦＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）１０（Ｎｐ）２（１，４−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｖｉ）
［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１８（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）９（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（Ｎｐ）３（Ｐｈ（Ｏ）３）（ＣｕＰｃ）３］（略称）
フタロシアニン化合物（ｖｉｉ）
［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，４−ＯＣｙｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｖｉｉｉ）
［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，３−ＯＰｒＯ）（ＣｕＰｃ）３］（略称）
フタロシアニン化合物（ｉｘ）
［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）２４（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）９（Ｃ（Ｍｅ）（Ｐｈ）３（Ｏ）３）（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｘｖｉ）
［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）７（２−ＰｈＰｈＯ）７（ＰｈＯ）５（１，４−ＯＰｈＯ）Ｎｐ（ＣｕＰｃ）２］（略称）
フタロシアニン化合物（ｘｖｉｉ）
［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）１６２１（２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ）１６２１（ＰｈＯ）１１（１，４−ＯＰｈＯ）５（Ｎｐ）３（ＣｕＰｃ）６］（略称）
フタロシアニン化合物（ｘｖｉｉｉ）
［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）１１（２−ＰｈＰｈＯ）１１（ＰｈＯ）８｛（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）｝Ｎｐ（ＣｕＰｃ）３］（略称）。
【０１７２】
上記フタロシアニン系化合物の中でも、フタロシアニン化合物（ｉｉｉ）〜（ｖｉｉｉ）および（ｘｖｉ）〜（ｘｖｉｉｉ）は、特に高い耐光性有するという観点から、好ましい。
【０１７３】
［フタロシアニン系化合物の製造方法］
本発明に係るフタロシアニン系化合物の製造方法は、特に制限されず、例えば、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００５−２２００６０号公報に記載の方法などの従来公知の方法を適宜修飾して適用することができる。具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物の製造方法は、溶融状態または有機溶媒中で、フタロニトリル化合物およびフタロニトリル化合物の二量体または三量体（フタロニトリル化合物誘導体）、ならびに必要に応じて用いられるジシアノナフタレン誘導体（ナフタロニトリル化合物）と、金属化合物と、を用いて環化反応させる方法が好ましく使用できる。
【０１７４】
以下、本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい製造方法を記載する。しかしながら、本発明は、下記好ましい実施形態に制限されるものではない。
【０１７５】
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、下記式（Ａ）〜（Ｃ）：
【０１７６】
【化３１】
2020041127.tif 000033
【０１７７】
上記式（Ａ）〜（Ｃ）中、Ｚ１〜Ｚ１２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、下記式（ａ）：
【０１７８】
【化３２】
2020041127.tif 000034
【０１７９】
［上記式（ａ）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素原子数１〜２０のアルキル基、炭素原子数６〜３０のアリール基、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ２；Ｒ２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、または、−Ｒ３−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ４（Ｒ３は、炭素原子数１〜２０のアルキレン基、Ｒ４は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）を表わし、
ｐは、０〜５の整数である］で示される置換基（ａ）、または下記式（ｂ）：
【０１８０】
【化３３】
2020041127.tif 000035
【０１８１】
［上記式（ｂ）中、＊は、前記式（Ａ）〜（Ｃ）中のＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２の隣接する二つの置換基として結合する部位を表す］で表される構造（ｂ）、または下記式（ｂ’）：
【０１８２】
【化３４】
2020041127.tif 000036
【０１８３】
［上記式（ｂ’）中、＊は、前記式（Ａ）〜（Ｃ）中のＺ１〜Ｚ４、Ｚ５〜Ｚ８、Ｚ９〜Ｚ１２の隣接する二つの置換基として結合する部位を表し、ｑは０〜３の整数である］で表される構造（ｂ’）を表し、
この際、Ｚ１〜Ｚ１２のうち、少なくとも１個は、前記置換基（ａ）である；
で表されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）と、
下記式（Ｄ）：
【０１８４】
【化３５】
2020041127.tif 000037
【０１８５】
上記式（Ｄ）中、Ｚ１３〜Ｚ１８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、前記置換基（ａ）、前記構造（ｂ）、または前記構造（ｂ’）であり、前記式（ｂ）および（ｂ’）中、＊は、前記式（Ｄ）中のＺ１３〜Ｚ１５、Ｚ１６〜Ｚ１８の隣接する二つの置換基として結合する部位を表し、Ｙは、二価の有機基である；で表されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）、または
下記式（Ｄ’）：
【０１８６】
【化３６】
2020041127.tif 000038
【０１８７】
上記式（Ｄ’）中、Ｚ１９〜Ｚ２７は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、前記置換基（ａ）、前記構造（ｂ）、または前記構造（ｂ’）であり、前記式（ｂ）および（ｂ’）中、＊は、前記式（Ｄ’）中のＺ１９〜Ｚ２１、Ｚ２２〜Ｚ２４、Ｚ２５〜Ｚ２７の隣接する二つの置換基として結合する部位を表し、Ｙは、三価の有機基である；で表されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ’）と、
金属、金属酸化物、金属アルコキシド、金属カルボニル、金属ハロゲン化物または有機酸金属（本明細書中、一括して「金属化合物」とも称する）と、を反応させることを含む、製造方法によって製造されると好ましい。
【０１８８】
したがって、本発明の他の形態として、上記フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）と、金属、金属酸化物、金属アルコキシド、金属カルボニル、金属ハロゲン化物または有機酸金属との反応（環化反応）によって得られる、フタロシアニン系化合物の混合物もまた提供されうる。
【０１８９】
なお、上記式（Ａ）〜（Ｃ）中のＺ１〜Ｚ１２、上記式（Ｄ）中のＺ１３〜Ｚ１８、および上記式（Ｄ’）中のＺ１９〜Ｚ２７は、所望のフタロシアニン系化合物の構造によって規定される。上記式（Ａ）〜（Ｃ）で表されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）は、同じであっても異なっていてもよい。
【０１９０】
上記式（Ａ）〜（Ｃ）において、Ｚ１〜Ｚ１２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、上記式（ａ）で表される置換基（ａ）、上記式（ｂ）で表される構造（ｂ）、または上記式（ｂ’）で表される構造（ｂ’）を表す。この際、Ｚ１〜Ｚ１２のうち、少なくとも１個は、前記置換基（ａ）である。ここで、上記ハロゲン、置換基（ａ）、構造（ｂ）および構造（ｂ’）は、上記［フタロシアニン系化合物］の項においてＡ１〜Ａ１６に関して説明したものと同様であるため、ここでは説明を省略する。
【０１９１】
上記式（Ｄ）および（Ｄ’）において、Ｚ１９〜Ｚ２７は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、上記式（ａ）で表される置換基（ａ）、上記式（ｂ）で表される構造（ｂ）、または上記式（ｂ’）で表される構造（ｂ’）を表す。また、上記式（Ｄ）において、Ｙは、二価の有機基であり、上記式（Ｄ’）において、Ｙは、三価の有機基である。ここで、上記ハロゲン、置換基（ａ）、構造（ｂ）および構造（ｂ’）は、上記［フタロシアニン系化合物］の項においてＡ１〜Ａ１６に関して説明したものと同様であり、二価または三価の有機基としてのＹもまた、上記［フタロシアニン系化合物］の項におけるＹと同様であるため、ここでは説明を省略する。なお、フタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）または（Ｄ’）が構造（ｂ）または（ｂ’）を有する場合、上記式（ｂ）、（ｂ’）中における「＊」で示される結合部位は、上記式（Ｄ）中のＺ１３〜Ｚ１５、Ｚ１６〜Ｚ１８、上記式（Ｄ’）中のＺ１９〜Ｚ２１、Ｚ２２〜Ｚ２４、Ｚ２５〜Ｚ２７の隣接する二つの置換基として結合する部位を表す。
【０１９２】
上記式（１）または（３）で表される形態のフタロシアニン系化合物を製造する場合、上記式（Ａ）〜（Ｃ）で表されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）と、上記式（Ｄ）で表されるフタロニトリル化合物の二量体（フタロニトリル化合物誘導体）と、金属化合物と、を用いて環化反応を行う。
【０１９３】
上記式（２）で表される形態のフタロシアニン系化合物を製造する場合、上記式（Ａ）〜（Ｃ）で表されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）と、上記式（Ｄ’）で表されるフタロニトリル化合物の三量体（フタロニトリル化合物誘導体）と、金属化合物と、を用いて環化反応を行う。
【０１９４】
なお、所望のフタロシアニン系化合物が、構造（ｂ）を有するとき、フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）として、ジシアノナフタレン誘導体（ナフタロニトリル化合物）（例えば、２，３−ジシアノナフタレン）を用いてもよい。また、所望のフタロシアニン系化合物が、構造（ｂ’）を有するとき、フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）として、ジヒドロキシビフェニル化合物（例えば、２，２’−ジヒドロキシビフェニル）を用いてもよい。
【０１９５】
出発原料である上記式（Ａ）〜（Ｃ）で示されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）は、特開昭６４−４５４７４号公報、特開２００９−２４２７９１号公報、特開２０１１−１２１６７号公報、特開２００２−３０２４７７号公報等に開示されている従来既知の方法により合成でき、また、市販品を用いることもできる。また、置換基（ａ）を有するフタロニトリル化合物は、好ましくは、ハロゲン化フタロニトリル化合物と、式（ａ’）：
【０１９６】
【化３７】
2020041127.tif 000039
【０１９７】
で表される化合物とを適宜反応させることによって得られる。なお、上記式（ａ’）中のＲ１およびｐは、上記［フタロシアニン系化合物］の項において説明した置換基（ａ）に係る定義と同様であるため、ここでは説明を省略する。
【０１９８】
上記ハロゲン化フタロニトリル化合物としては、以下に制限されないが、テトラフルオロフタロニトリル、テトラクロロフタロニトリル等が挙げられる。なかでも、置換基の位置選択性を考慮すると、テトラフルオロフタロニトリルが好ましい。
【０１９９】
また、上記フタロニトリル化合物として、ナフタロニトリル化合物（２，３−ジシアノナフタレンまたはその誘導体）またはジヒドロキシビフェニル化合物（２，２’−ジヒドロキシビフェニルまたはその誘導体）を用いる場合には、従来既知の方法によって合成してもよいし、また、市販品を用いてもよい。
【０２００】
出発原料である上記式（Ｄ）および（Ｄ’）で示されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）および（Ｄ’）は、特開昭６４−４５４７４号公報、特開２００９−２４２７９１号公報、特開２０１１−１２１６７号公報、特開２００２−３０２４７７号公報等に開示されている従来既知の方法を適宜修飾して適用することにより合成できる。
【０２０１】
具体的には、ハロゲン化フタロニトリル化合物と、上記式（ａ’）で表される化合物と、以下の式（ｄ）で表されるジヒドロキシ化合物、または以下の式（ｄ’）で表される三価のヒドロキシ化合物とを、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カルシウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、フッ化カリウム、フッ化ナトリウム等の塩基性化合物の存在下でカップリングさせることにより合成すると好ましい。
【０２０２】
【化３８】
2020041127.tif 000040
【０２０３】
フタロシアニン系化合物を得るための環化反応において用いられる金属化合物としては、特に制限されないが、上記式（１）〜（３）における（中心金属（Ｍ））の項で例示された金属；これら金属の金属酸化物；これら金属のアルコキシド；これら金属の金属カルボニル；これら金属の、塩化物、臭化物、ヨウ化物等の金属ハロゲン化物；これら金属の有機酸金属；これら金属の錯体化合物等が挙げられる。
【０２０４】
具体的には、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等の金属；一酸化バナジウム、三酸化バナジウム、四酸化バナジウム、五酸化バナジウム、二酸化チタン、一酸化鉄、三二酸化鉄、四三酸化鉄、酸化マンガン、一酸化ニッケル、一酸化コバルト、三二酸化コバルト、二酸化コバルト、酸化第一銅、酸化第二銅、三二酸化銅、酸化バラジウム、酸化亜鉛、一酸化ゲルマニウム、及び二酸化ゲルマニウム等の金属酸化物；メトキシインジウム等の金属アルコキシド；コバルトカルボニル、鉄カルボニル、ニッケルカルボニル等の金属カルボニル；塩化バナジウム、塩化チタン、塩化銅、塩化亜鉛、塩化コバルト、塩化ニッケル、塩化鉄、塩化インジウム、塩化アルミニウム、塩化錫、塩化ガリウム、塩化ゲルマニウム、塩化マグネシウム、ヨウ化銅、ヨウ化亜鉛、ヨウ化コバルト、ヨウ化インジウム、ヨウ化アルミニウム、ヨウ化ガリウム、臭化銅、臭化亜鉛、臭化コバルト、臭化アルミニウム、臭化ガリウム等の金属ハロゲン化物；酢酸銅、酢酸亜鉛、酢酸コバルト、安息香酸銅、安息香酸亜鉛等の有機酸金属；上記金属のアセチルアセトナート錯体等の錯体化合物等が挙げられる。
【０２０５】
これらのうち、好ましくは金属、金属酸化物および金属ハロゲン化物であり、より好ましくは金属ハロゲン化物であり、さらに好ましくは、塩化バナジウム、ヨウ化バナジウム、塩化銅、ヨウ化銅、塩化亜鉛、ヨウ化亜鉛であり、より好ましくは、塩化バナジウム、塩化銅およびヨウ化亜鉛である。
【０２０６】
また、環化反応は、無溶媒中でも行なえるが、有機溶媒を使用して行なうのが好ましい。有機溶媒は、出発原料としてのフタロニトリル化合物およびナフタロニトリル化合物との反応性の低い、好ましくは反応性を示さない不活性な溶媒であればいずれでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ｏ−クロロトルエン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、ベンゾニトリル等の不活性溶媒；メタノール、エタノール、１−プロパノ−ル、２−プロパノ−ル、１−ブタノール、１−ヘキサノール、１−ペンタノール、１−オクタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル等のアルコール；ピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。これらのうち、好ましくは、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、１−オクタノール、ジクロロベンゼン、ベンゾニトリルが、より好ましくは、１−オクタノール、ベンゾニトリルが使用される。これらの溶媒は１種単独で用いてもよいし、２種以上併用してもよい。有機溶媒を使用する際の有機溶媒の使用量は、特に制限されないが、式（Ａ）〜（Ｃ）で表されるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）および式（Ｄ）で表されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）または式（Ｄ’）で表されるフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ’）の合計濃度（総量）が、２〜８０重量％となる量であると好ましく、１０〜７０重量％となる量であるとより好ましく、１５〜６０重量％となる量であると特に好ましい。
【０２０７】
フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）、フタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）または（Ｄ’）、および金属化合物との反応条件は、当該反応が進行する条件であれば特に制限されるものではない。例えば、反応温度は、１００〜２４０℃であると好ましく、１３０〜２００℃であるとより好ましい。反応時間も特に制限はないが、１〜７２時間であると好ましく、３〜４８時間であるとより好ましく、５〜３０時間であると特に好ましい。また、添加される金属化合物の量は特に制限されないが、フタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）と、フタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）または（Ｄ’）との合計４モルに対して０．８〜２モルであると好ましく、１．０〜１．５モルであるとより好ましい。
【０２０８】
また、上記反応は、大気雰囲気中で行なってもよいが、金属化合物の種類により、不活性ガスまたは酸素含有ガス雰囲気（例えば、窒素ガス、ヘリウムガス、アルゴンガス、または酸素／窒素混合ガスなどの流通下）で、行なわれることが好ましい。
【０２０９】
上記環化反応後は、従来公知の方法に従って、晶析、ろ過、洗浄、乾燥を行なってもよい。このような操作により、フタロシアニン系化合物を効率よく得ることができる。また、用いるフタロニトリル化合物（Ａ）〜（Ｃ）およびフタロニトリル化合物誘導体（Ｄ）または（Ｄ’）の種類に応じて、置換基の位置や導入数が異なる副生成物が生じるが、所望のフタロシアニン系化合物と、それ以外のフタロシアニン系化合物とを分離する操作を行ってもよい。かような分離手段として、例えば、カラムクロマトグラフィー等が挙げられる。
【０２１０】
上記方法によって製造されるフタロシアニン系化合物および副生成物を含む混合物（本明細書中、単に「フタロシアニン系化合物の混合物」または「混合物」とも称することがある）は、吸収スペクトル（吸収帯）の重ね合わせによって、混合物の吸収スペクトルの吸収帯の幅が広くなる。よって、上記方法によって製造されるフタロシアニン系化合物の混合物は、熱線吸収効果がさらに向上すると推測される。
【０２１１】
［熱線吸収材］
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、高い耐光性を有する。すなわち、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、光強度の高い近赤外域の光を選択的に吸収し、可視光波長域での透過率を高くして（即ち、透明性を確保しつつ）、太陽光からの熱の吸収／遮断を効果的に行うという作用効果に優れることに加え、当該作用効果の持続性に優れる。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、耐熱性にも優れ、光照射後の黄変もまた抑制される。
【０２１２】
さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来のフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と併用した際、特に高い可視光透過率を示す。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐光性、耐熱性、耐候性に優れ、その特性を損なうことなく熱線吸収材として優れた作用効果を奏する。
【０２１３】
したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記作用効果を熱線吸収材に付与することができる。よって、本発明の他の形態として、上記フタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。さらに、当該他の形態のより好ましい形態としては、上記式（１）または（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。なお、上記式（１）で表されるフタロシアニン系化合物および上記式（２）で表されるフタロシアニン系化合物および上記式（３）で表されるフタロシアニン系化合物は、熱線吸収材中、それぞれ単独で含まれていてもよいし、２種以上の混合物の形態で含まれていてもよい。また、上記式（１）〜（３）で表されるフタロシアニン系化合物は、それぞれの１種以上を組み合わせて熱線吸収材中に含まれていてもよい。
【０２１４】
本発明に係る熱線吸収材は、良好な熱線吸収能および透明性を維持しながら、高い耐光性を有する。ゆえに、本発明の熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに好適に用いることができる。例えば、自動車や建物の窓などの熱線吸収ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができると共に、良好な視界が確保できる。本発明に係る熱線吸収材は、４００〜６００ｎｍにおける透過率が高く、特に、４６０ｎｍおよび５１０ｎｍ付近の波長の光（青色光〜緑色光）を透過させやすい。ゆえに、青色光〜緑色光を発するＬＥＤランプの視認性を向上させることができる。よって、例えば、ＬＥＤを用いたヘッドライトの視認性が向上するため、本発明に係る熱線吸収材は、乗り物のフロントガラス（熱線吸収合わせガラス）の中間膜に好適に使用できる。
【０２１５】
本発明に係る熱線吸収材は、本発明に係るフタロシアニン系化合物（好ましくは、上記式（１）または（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物）を含む。したがって、当該フタロシアニン系化合物を使用する以外は、本発明に係る熱線吸収材は、従来と同様の熱線吸収材として適用できる。
【０２１６】
本発明に係る熱線吸収材の形態は、特に制限されず、公知のいずれの形態であってもよいが、用途を考慮すると、通常の形態として、本発明に係るフタロシアニン系化合物（好ましくは、上記式（１）または（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物）に加えて、樹脂を含む。よって、本発明に係る熱線吸収材は、本発明に係るフタロシアニン系化合物に加え、樹脂をさらに含んでいると好ましい。以下、フタロシアニン系化合物および樹脂を含む組成物を「樹脂組成物」とも称することがある。
【０２１７】
特に、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来技術によるフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と混合した場合であっても、可視光透過率が非常に高いことが判明した。この詳細な理由は不明であるが、以下のように考察される。従来のフタロシアニン系化合物は、樹脂中において吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することにより、可視光透過率が低下する傾向にある。しかしながら、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記（ｉ）または（ｉｉ）を満たす構造を有することにより、樹脂中における吸収スペクトル（吸収帯）のブロード化が抑制されるためであると考えられる。
【０２１８】
さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、溶媒溶解性や樹脂との相溶性に優れ、耐光性、耐熱性、耐候性等の諸特性に優れる。このため、プラスチックフィルムなどへの塗布性に優れ、工業的に大面積への塗布（大量生産）が可能である。また同じく、樹脂に直接練り込むこともできることから、大型成形（大量生産）も可能である。
【０２１９】
熱線吸収材におけるフタロシアニン系化合物の含有量は、用途または樹脂の厚みによって適宜選択されるが、樹脂の固形分１００重量部に対して、０．０００５〜２０重量部であると好ましく、０．００１〜１０重量部であるとより好ましい。このような範囲とすることにより、用途にあった熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、優れた耐光性を有する熱線吸収材を得ることができる。本発明に係る熱線吸収材の好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。また、好ましい４６０ｎｍの光の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。なお、当該透過率は、実施例記載の方法により測定される値を採用する。
【０２２０】
熱線吸収材に含まれる樹脂としては、一般に光学材料に使用しうるものであれば特に制限されないが、透明性の高いものが好ましく、具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン、シクロオレフィンポリマー等のポリオレフィン系樹脂；ポリスチレン系樹脂；（メタ）アクリル酸エステル系樹脂；酢酸ビニル系樹脂；ハロゲン化ビニル系樹脂；ポリビニルアルコール等のビニル系樹脂；ナイロン等のポリアミド系樹脂；ポリウレタン系樹脂；ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）やポリアリレート（ＰＡＲ）等のポリエステル系樹脂；ポリカーボネート系樹脂；エポキシ系樹脂；ポリエーテルスルホン系樹脂；ポリエーテルエーテルケトン等のポリアリールエーテル系樹脂；ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂等が挙げられる。上記樹脂は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を混合して用いてもよい。
【０２２１】
これらのうち、溶融または溶液化が可能であるものが好ましく使用される。この際、溶融が可能な樹脂を使用し、フタロシアニン系化合物を練りこむことで成形加工が可能な樹脂組成物が得られる。ここで、本発明に係るフタロシアニン系化合物は耐熱性にも優れるため、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形等の生産性に優れた成形方法を採用することができる。
【０２２２】
なかでも、本発明に係る熱線吸収材に含まれる樹脂は、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂；酢酸ビニル系樹脂；ポリエステル系樹脂；ポリカーボネート系樹脂；ポリエーテルスルホン系樹脂；ポリアリールエーテル系樹脂；ポリビニルアセタール系樹脂から選択される少なくとも一種を含むと好ましい。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物との相溶性に優れ、また、特に高い可視光透過率が得られることから、熱線吸収材に含まれる樹脂は、エーテル結合を有すると好ましい。さらに同様の観点から、熱線吸収材に含まれる樹脂は、ポリビニルアセタール系樹脂を含むと特に好ましい。特に、熱線吸収材が上記式（１）または（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物を含む場合、ポリビニルアセタール系樹脂に含まれるエーテル結合や水酸基が、フタロシアニン系化合物中のフェノキシ基（置換基（ａ））等と相互作用しやすいため、上記効果がより効果的に得られると推測される。
【０２２３】
また、溶液化が可能な樹脂にフタロシアニン系化合物を溶液化することで、コーティング可能な樹脂組成物を得ることができる。このような樹脂としては、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、ポリエステル系樹脂等が挙げられる。
【０２２４】
上記樹脂の分子量は特に制限されないが、ポリスチレン換算の重量平均分子量が１万以上であると好ましく、２万以上であるとより好ましい。他方、分子量の上限は特に制限されないが、５０万以下程度であると好ましい。
【０２２５】
上記樹脂のポリマー構造に制限はなく、直鎖型または分岐型であってもよいが、直鎖型よりも分岐型の方が樹脂は割れにくくなり耐久性が高くなるため好ましい。分岐構造にすると高分子量化した場合でも樹脂の粘度が低く、取り扱いが容易になる。分岐型の樹脂を得るためにはマクロモノマー、多官能モノマー、多官能開始剤、多官能連鎖移動剤が使用できる。
【０２２６】
また、上記樹脂は、粘着剤もしくは接着剤、またはこれらの混合物であってもよい。粘着剤や接着剤を用いた場合、他の機能性フィルムと貼りあわせることができるため、簡便かつ経済的に熱線吸収材を製造することができる。
【０２２７】
上記の粘着剤として好適な樹脂としては、アクリル系、シリコン系、ＳＢＲ系等が挙げられる。特に好ましくはエチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート等を主成分として重合したポリマーであり、具体的にはアクリセット（登録商標）ＡＳＴ（（株）日本触媒製）等が挙げられる。さらに、好適な粘着剤は、シクロヘキシル基、イソボルニル基等の脂環式アルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合したアクリル系樹脂である。また、カルボキシル基等の酸性基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合することも可能である。
【０２２８】
上記の接着剤として好適な樹脂としては、一般的なシリコン系、ウレタン系、アクリル系、エチレン−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン等のポリオレフィン系が挙げられる。
【０２２９】
熱線吸収材は、さらに溶剤を含んでいてもよい。かような溶剤としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物および樹脂を溶解または分散できる溶剤であれば限定されない。例えば、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン等の脂肪族系；トルエン、キシレン等の芳香族系；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系；アセトニトリル等のニトリル系；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、２−メトキシエタノール等のアルコール系；テトラヒドロフラン、ジブチルエーテル等のエーテル系；ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のグリコールエーテル系：トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ブチレート、トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ヘキサノエート等のエーテルエステル系；ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン系が挙げられる。これらは、単独で使用されても、または混合して使用されてもよい。耐久性を向上させるためには、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン等の沸点が１００℃以下の溶媒が好適である。また、コーティング時の塗膜外観を向上させるためには、トルエン、メチルイソブチルケトン、酢酸ブチル等の沸点が１００〜１５０℃の溶媒が好適である。塗膜の耐クラック性を向上させるためには、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等の沸点が１５０〜２００℃の溶媒が好適である。
【０２３０】
本発明に係る熱線吸収材は、可視光吸収色素、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤（以下、一括して、「他の吸収剤」とも称する）をさらに含んでいてもよい。このように他の吸収剤をさらに使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物が吸収できない、または吸収が十分でない波長域の光を吸収できる。なかでも、熱線吸収効率を向上させるため、近赤外線吸収剤を含むとより好ましい。
【０２３１】
ここで、可視光吸収色素としては、特に制限されず、シアニン系、テトラアザポルフィリン系、アズレニウム系、スクアリリウム系、ジフェニルメタン系、トリフェニルメタン系、オキサジン系、アジン系、チオピリリウム系、ビオローゲン系、アゾ系、アゾ金属錯塩系、ビスアゾ系、アントラキノン系、ペリレン系、インダンスロン系、ニトロソ系、金属チオール錯体系、インジコ系、アゾメチン系、キサンテン系、オキサノール系、インドアニリン系、キノリン系等従来公知の色素を広く使用することができる。例えば、アデカアークルズ（登録商標、以下同じ）ＴＷ−１３６７、アデカアークルズＳＧ−１５７４、アデカアークルズＴＷ１３１７、アデカアークルズＦＤ−３３５１、アデカアークルズＹ９４４（いずれも（株）ＡＤＥＫＡ製）、ＮＫ−５４５１、ＮＫ−５５３２、ＮＫ−５４５０（いずれも林原生物化学研究所製）等が挙げられる。可視光吸収色素は溶媒に溶解する染料であってもよいし、ヘイズが問題にならない程度に微粒化した顔料であってもよい。
【０２３２】
また、近赤外線吸収剤としては、特に制限されず、用途によって所望される最大吸収波長によって公知の近赤外線吸収剤が適宜選択されうる。ここで、近赤外線吸収剤の最大吸収波長は、７５０ｎｍ以上であると好ましく、８００ｎｍ以上であるとより好ましい。ここで、最大吸収波長の最大値は特に制限されないが、１５００ｎｍ以下であると好ましく、１０００ｎｍ以下であると特に好ましい。当該波長域の光を吸収する近赤外線吸収剤を使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物が吸収できない、または吸収が十分でない波長域の光を吸収できるため、熱線遮蔽効果をさらに向上できる。なお、他の吸収剤としての近赤外線吸収剤は、本発明に係るフタロシアニン系化合物とは異なる色素である。このような他の吸収剤としての近赤外線吸収色素としては、特に制限されず、所望の吸収スペクトルが得られるように適宜選択できる。より具体的には、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００４−０１８５６１号公報、特開２００７−５６１０５号公報、特開２０１１−１１６９１８号公報等に記載されるフタロシアニン化合物を用いてなる近赤外吸収色素などが挙げられる。また、他の吸収剤としての近赤外線吸収色素は、市販品を用いてもよい。市販品としては、ＩＲ−９１５、ＩＲ−１２、ＩＲ−１４、ＩＲ−２０、ＨＡ−１（いずれも、株式会社日本触媒製のフタロシアニン化合物）等が挙げられる。
【０２３３】
また、紫外線吸収剤としては、特に制限されず、公知の紫外線吸収剤が使用できる。具体的には、サリチル酸系、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ヒンダードアミン系、シアノアクリレート系の化合物が好適に使用される。特にヒンダードアミン系が好ましい。
【０２３４】
上記他の吸収剤は単独で使用してもよいし、あるいは２種以上を混合して使用してもよく、用途によって適宜選択することが出来る。好ましくは、本発明に係る熱線吸収材は、近赤外吸収色素をさらに含むことが好ましく、８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素をさらに含むことがより好ましい。
【０２３５】
熱線吸収材中における上記他の吸収剤の含有量は特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるため、一概には決定することはできない。上記他の吸収剤の含有量の一例としては、樹脂の固形分１００重量部に対して、好ましくは０．００１〜１０重量部、より好ましくは０．００５〜８重量部である。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物との混合比もまた、特に制限されないが、本発明に係るフタロシアニン系化合物１００重量部に対して、他の吸収剤は１〜１０００重量部含まれていると好ましく、１０〜５００重量部含まれているとより好ましい。かような範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。
【０２３６】
また、本発明に係る熱線吸収材は、８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）をさらに含んでいてもよい。このように熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物による吸収能力の低い近赤外領域での熱線吸収能力を向上できる。すなわち、上記熱線吸収材において、８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）をさらに含む形態も本発明の好ましい形態の一つである。また、熱線吸収材が８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素および８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の少なくとも一方をさらに含む形態も本発明の好ましい形態の一つである。
【０２３７】
上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）としては、熱線吸収能または紫外線吸収能を有するものが好ましい。具体的には、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化インジウム、酸化インジウムスズ、セシウムドープ酸化タングステン（ＣｓＷＯ３）等のアルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化アンチモン、アンチモンドープ酸化スズ（ＡＴＯ）、アンチモン酸亜鉛、六ホウ化ランタン等が挙げられる。熱線吸収能を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）は本発明に係るフタロシアニン系化合物や有機色素では吸収することのできない波長域である９００ｎｍ以上、好ましくは１１００ｎｍ以上、より好ましくは１２００ｎｍ以上を吸収することができ、可視光透過率を維持したまま日射透過率を下げることができる。より好ましくは、アルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化インジウムスズまたはアンチモンドープ酸化スズである。具体的には、アルカリ金属ドープ酸化タングステンとしては、ＳＧ−ＩＲＣ９０ＳＰＭ（Ｓｕｋｇｙｕｎｇ社製）等がある。酸化インジウムスズとしては、ＰＩ−３（三菱マテリアル製）等がある。アンチモンドープ酸化スズとしては、ＳＮＳ−１０Ｍ、ＳＮＳ−１０Ｔ、ＳＮ１００Ｐ、ＳＮ−１００Ｄ、ＦＳ−１０Ｐ、ＦＳ−１０Ｄ（いずれも石原産業製）等がある。これらは微粒子状であり、平均分散粒子径は０．００１〜０．２μｍであると好ましく、０．００５〜０．１５μｍであるとより好ましい。かような範囲であると透明性を損なわないので好ましい。
【０２３８】
熱線吸収材中における上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の含有量は特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるため、一概には決定することができない。上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の含有量の一例としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物１００重量部に対して、好ましくは１〜１０００重量部、より好ましくは１０〜５００重量部である。かような範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。
【０２３９】
さらに、熱線吸収材には、その性能を失わない範囲でイソシアネート化合物、チオール化合物、エポキシ化合物、アミン系化合物、イミン系化合物、オキサゾリン化合物、シランカップリング剤、ＵＶ硬化剤等の樹脂硬化剤を使用してもよい。ただし、硬化剤を使用しない樹脂組成物の方が、コーティング液のポットライフが長くエージングが不要になるため、より好ましい。
【０２４０】
さらにまた、熱線吸収材にはフィルムやコーティング剤等に使用される公知の添加剤を用いることができ、該添加材としては、分散剤、レベリング剤、消泡剤、粘性調整剤、つや消し剤、粘着付与剤、帯電防止剤、酸化防止剤、光安定化剤、消光剤、硬化剤、ブロッキング防止剤、可塑剤、滑り剤等が挙げられる。
【０２４１】
本発明に係る熱線吸収材の使用形態は、特に限定されず、公知のいずれの形態であってもよい。具体的には、熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物（透明基材）上に、フタロシアニン系化合物を含む塗膜またはフィルムが形成されてなる形態（形態（ａ））；２枚の対象物（透明基材）の間にフタロシアニン系化合物含有中間層を設けてなる積層体の形態（形態（ｂ））；上記対象物中にフタロシアニン系化合物を含有してなる形態（形態（ｃ））などが挙げられる。これらのうち、上記形態（ａ）および（ｂ）が好ましく、上記形態（ｂ）が特に好ましい。さらに上記形態（ｂ）としては、樹脂組成物で２枚の透明基材を接着してなる形態が好ましい。
【０２４２】
本発明に係る熱線吸収材の厚みについて、特に制限はなく、目的、用途に応じて適宜決定される。熱線吸収材の厚み（乾燥膜厚）は、好ましくは０．１μｍから２０ｍｍ、より好ましくは０．１μｍから１０ｍｍである。また熱線吸収材に含まれるフタロシアニン系化合物の含有量も目的、用途に応じて、適宜決定される。熱線吸収材の厚みに関係なく、フタロシアニン系化合物の含有量を表示するとすれば、上方からの投影面積中の質量と考えて、０．０１〜２．０ｇ／ｍ２の配合量であると好ましく、さらに好ましくは０．０５〜１．０ｇ／ｍ２である。かような範囲とすることにより、可視光線の透過率が高く、また、十分な熱線吸収効果が得られる。可視光透過率は用途により異なるが、好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上である。より好ましくは８０％以上である。
【０２４３】
熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物（透明基材）は、一般に光学材に使用しうるものであって、実質的に透明であれば特に制限はない。具体的な例としてはガラス、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系ポリマー、ポリメチルメタクリレート等の（メタ）アクリル系エステル樹脂、ポリスチレン等のビニル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。透明基材として、ガラス等の無機基材を使用する場合にはアルカリ成分が少ないものが色素の耐久性の観点から好ましい。
【０２４４】
透明基材として樹脂系材料を使用する場合には、樹脂に公知の添加剤、耐熱老化防止剤、滑剤、帯電防止剤等を配合することができ、公知の射出成形、Ｔダイ成形、カレンダー成形、圧縮成形等の方法や、有機溶剤に溶融させてキャスティングする方法等で所望の形状に成形される。かかる透明基材は、必要に応じて延伸したり、他の樹脂と積層したりしてもよい。また、透明基材は、コロナ放電処理、火炎処理、プラズマ処理、グロー放電処理、粗面化処理、薬品処理等の従来公知の方法による表面処理や、アンカーコート剤やプライマー等のコーティングを施してもよい。
【０２４５】
上記樹脂組成物を透明基材に塗布する際には公知の塗工機が使用できる。例えばコンマコーター等のナイフコーター、スロットダイコーター、リップコーター等のファウンテンコーター、マイクログラビアコーター等のキスコーター、グラビアコーター、リバースロールコーター等のロールコーター、フローコーター、スプレーコーター、バーコーター、スピンコーターが挙げられる。塗布前にコロナ放電処理、プラズマ処理等の公知の方法で基材の表面処理を行ってもよい。乾燥、硬化方法としは熱風、遠赤外線、ＵＶ硬化等公知の方法が使用できる。乾燥、硬化後は公知の保護フィルムとともに巻き取ってもよい。
【０２４６】
樹脂組成物を塗布する場合、その塗膜の厚みに制限はないが、目的に応じて適宜決定される。塗膜の厚みは、好ましくは０．１μｍから２０ｍｍ、より好ましくは０．１μｍから１０ｍｍ、さらに好ましくは１μｍから１０ｍｍである。
【０２４７】
上記形態（ａ）において、本発明に係る熱線吸収材がフィルム形態である場合、透明基材としてはＰＥＴフィルムが好ましく、特に易接着処理をしたＰＥＴフィルムが好適である。具体的にはコスモシャイン（登録商標）Ａ４３００（東洋紡績製）、ルミラーＵ３４（東レ製）、メリネックス７０５（帝人デュポン製）等が挙げられる。
【０２４８】
上記フィルム形態である場合は、熱線吸収材に使用する樹脂は粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂であると好ましい。粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂を使用した場合、塗膜はフィルムの片面に形成してもよいし、両面に形成してもよいが、好ましくは片面に塗布する。フィルムに塗膜を形成する場合は、樹脂組成物の塗工液を透明基材上に直接塗布してもよいし、離型性のある基材上に塗布した樹脂組成物の塗膜を透明基材上に転写してもよい。また、フィルムの反対面にＵＶ硬化性の塗膜を形成してもよい。その場合は、上記フタロシアニン系化合物、ＵＶ硬化性モノマーまたはオリゴマー、光重合開始剤を含む塗工液を透明基材上に塗布するのがよい。また、フィルムの反対面に粘着剤を塗布してもよい。
【０２４９】
上記形態（ｂ）において、熱線吸収材が、上記樹脂組成物で２枚の透明基材を接着させてなる形態である場合、透明基材としてはガラス、ＰＥＴフィルムが好ましい。２枚のガラス基材を接着する際の樹脂組成物に含まれる樹脂としては、接着性の観点から、ポリビニルアセタール樹脂（特にポリビニルブチラール樹脂）を使用すると好ましい。また、ポリビニルアセタール樹脂（特にポリビニルブチラール樹脂）は、上記のように、可視光透過率を向上させるという観点からも好ましい。
【０２５０】
熱線吸収材を作製する方法としては、特に限定されないが、例えば、（１）樹脂組成物を混練、加熱成形する方法、（２）フタロシアニン系化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマーおよび重合開始剤とともに型枠の中で重合し、成形する方法等が利用できる。
【０２５１】
樹脂組成物を混練、加熱成形する際の成形条件は樹脂の種類により異なるが、通常、フタロシアニン系化合物を熱可塑性樹脂の粉体に溶融し混練後にペレット化してフタロシアニン系化合物濃度の高いマスターバッチとする。このマスターバッチをさらに該熱可塑性樹脂で希釈、溶融、混練、成形する方法が挙げられる。
【０２５２】
本発明に係る熱線吸収材に用いられるフタロシアニン系化合物は、従来の赤外線吸収剤と比較して、耐熱性に優れているため、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形といった、樹脂温度が２００〜３５０℃という高温まで上昇する成形方法を採用することが可能であり、透明性に優れ、熱線遮蔽性能に優れた成形品を得ることができる。
【０２５３】
上記熱可塑性樹脂としては、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系樹脂、ポリメタクリル酸メチル等の（メタ）アクリル系樹脂、ポリスチレン等のビニル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。
【０２５４】
また、フタロシアニン系化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマー、および重合開始剤とともに型枠の中で重合し成形する方法（上記（２）の方法）で用いられる硬化性モノマーあるいはオリゴマーとしては、（メタ）アクリル酸エステル系樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリイミド等を生成するモノマーまたはオリゴマー等が挙げられる。重合開始剤はモノマーやオリゴマーに応じて好適なものが使用できる。
【０２５５】
樹脂組成物を成形する際、上記熱線吸収材は形状に制限はなく、用途に応じて適宜形成できる。平板状、フィルム状、波板状、球面状、ドーム状等様々な形状のものが含有される。厚みは、特に制限されないが、０．０５〜２０ｍｍが好ましい。このような範囲であれば、熱線吸収材として十分な強度や安全性が得られる。
【０２５６】
本発明に係る熱線吸収材は、建築物や車輌用のウインドーフィルム、熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線吸収樹脂グレージング、採光建材等に好適である。フィルム状の透明基材上に本発明に係る樹脂組成物の塗膜を形成してなる熱線吸収材は、ウインドーフィルムとして使用できる。ウインドーフィルムは建築物の内側に貼っても外側に貼ってもよい。ウインドーフィルムとして使用する場合は上記フタロシアニン系化合物を含む層の日射側に紫外線吸収層を設けることが好ましい。また、採光建材等のシート状の成形体として使用する場合は、多層押し出し方式により最外層に紫外線吸収材を添加し、内部層に本発明に係る熱線吸収材を使用するのが好ましい。
【実施例】
【０２５７】
本発明の効果を、以下の実施例および比較例を用いて説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。下記において、特記しない限り、室温は、２５±５℃を意味する。
【０２５８】
［合成例１−１：二量化フタロニトリル中間体（ａ）（フタロシアニン化合物（ｉ）合成用中間体）の合成］
まず、特開２００２−３０２４７７号公報の実施例１に記載された方法に準じて３−（２，６−ジメチルフェノキシ）−４，５−ビス（２，５−ジメチルフェノキシ）−６−フルオロフタロニトリルを得た。
【０２５９】
次いで、５０ｍｌの反応器に、３−（２，６−ジメチルフェノキシ）−４，５−ビス（２，５−ジメチルフェノキシ）−６−フルオロフタロニトリル４ｇ、ビスフェノールＡ０．９１ｇ、炭酸カリウム１．２２ｇおよびアセトニトリル２５ｇを投入し、８０℃で約１２時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社社製）を行い、目的とする二量化フタロニトリル中間体（ａ）を得た。生成物について蛍光Ｘ線分析（装置名ＺＳＸ  Ｐｒｉｍｕｓ、株式会社リガク社製）を行ったところ、残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析（装置名：Ｌａ  Ｃｈｒｏｍ、株式会社日立ハイテク社製；カラム：ＯＤＳ−４、溶媒：アセトニトリル：水＝９：１）においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ａ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６０】
［合成例１−２：二量化フタロニトリル中間体（ｂ）（フタロシアニン化合物（ｉｉ）、（ｉｉｉ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇをヒドロキノン０．４４ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、二量化フタロニトリル中間体（ｂ）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｂ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６１】
［合成例１−３：二量化フタロニトリル中間体（ｃ）（フタロシアニン化合物（ｉｖ）合成用中間体）の合成］
５０ｍｌの反応器に、３，４，５，６−テトラフルオロフタロニトリル１．６ｇ、２−フェニルフェノール２．７２ｇ、およびアセトニトリル２５ｇを投入した。当該混合物を５℃に保持した状態で炭酸カリウム２．４３ｇを逐次投入し、その後、５０℃に昇温して約２時間反応させた。その後、フェノール０．７５ｇ、炭酸カリウム１．２２ｇを追加し、８０℃に昇温してから更に４時間反応させた。その後、カテコール０．４４ｇ、炭酸カリウム１．２２ｇを追加し、８０℃で約１７時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、目的とする二量化フタロニトリル中間体（ｃ）を得た。分析については合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｃ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６２】
［合成例１−４：二量化フタロニトリル中間体（ｄ）（フタロシアニン化合物（ｖ）合成用中間体）の合成］
５０ｍｌの反応器に、３，４，５，６−テトラフルオロフタロニトリル１．５ｇ、４−フルオロフェノール０．８４ｇ、およびアセトニトリル２５ｇを投入した。当該混合物を５℃に保持した状態で炭酸カリウム１．１４ｇを逐次投入し、その後、５０℃に昇温して約２時間反応させた。その後、２−フェニルフェノール２．５５ｇ、炭酸カリウム２．２８ｇを追加し、８０℃に昇温してから更に４時間反応させた。その後、ヒドロキノン０．４１３ｇ、炭酸カリウム１．１４ｇを追加し、８０℃で約１５時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行った。得られた二量化フタロニトリル中間体（ｄ）は、分析については合成例１−１と同様にして分析を行い、フッ素原子が一分子中８個分検出された。また、高速液体クロマトグラフィー分析では原料ピークの消失を確認でき、中間体（ｄ）の純度は９９％以上であった。
【０２６３】
［合成例１−５：三量化フタロニトリル中間体（ｅ）（フタロシアニン化合物（ｖｉ）、（ｉｘ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇをフロログルシノール０．３３６ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、三量化フタロニトリル中間体（ｅ）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｅ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６４】
［合成例１−６：二量化フタロニトリル中間体（ｆ）（フタロシアニン化合物（ｖｉｉ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇを１，４−シクロヘキサンジオール０．４６５ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、二量化フタロニトリル中間体（ｆ）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｆ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６５】
［合成例１−７：二量化フタロニトリル中間体（ｇ）（フタロシアニン化合物（ｖｉｉｉ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇを１，３−プロパンジオール０．３０４ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、二量化フタロニトリル中間体（ｇ）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｇ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６６】
［合成例１−８：三量化フタロニトリル中間体（ｈ）（フタロシアニン化合物（ｉｘ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇを１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン０．８１７ｇに変更し、炭酸カリウム量を１．２２ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、三量化フタロニトリル中間体（ｈ）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｈ）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６７】
［合成例２−１：単量体フタロニトリル中間体（ａ’）（フタロシアニン化合物（ｉ）〜（ｉｉｉ）、（ｖｉ）〜（ｉｘ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇを２，５−ジメチルフェノール０．９８ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、単量体フタロニトリル中間体（ａ’）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ａ’）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６８】
［合成例２−２：単量体フタロニトリル中間体（ｂ’）（フタロシアニン化合物（ｉｖ）合成用中間体）の合成］
カテコール０．４４ｇを２−フェニルフェノール１．３６ｇに変更したこと以外は、合成例１−３と同様にして、単量体フタロニトリル中間体（ｂ’）を得た。分析については合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｂ’）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２６９】
［合成例２−３：単量体フタロニトリル中間体（ｃ’）（フタロシアニン化合物（ｖ）合成用中間体）の合成］
ヒドロキノン０．４１３ｇを２−フェニルフェノール１．２８ｇに変更し、炭酸カリウム量を１．１４ｇに変更したこと以外は、合成例１−４と同様にして、単量体フタロニトリル中間体（ｃ’）を得た。分析については合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｃ’）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２７０】
［合成例２−４：単量体フタロニトリル中間体（ｄ’）（比較フタロシアニン化合物（ｉ）合成用中間体）の合成］
ビスフェノールＡ０．９１ｇをフェノール０．７５ｇに変更したこと以外は、合成例１−１と同様にして、単量体フタロニトリル中間体（ｄ’）を得た。分析についても合成例１−１と同様にして分析を行い、生成物については残存フッ素原子が検出されなかった。また、高速液体クロマトグラフィー分析においても原料ピークの消失が確認でき、中間体（ｄ’）の純度は９９％以上であることが確認された。
【０２７１】
［合成例３−１：単量体フタロニトリル中間体（ａ”）｛（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）（２−ＰｈＰｈＯ）（ＰｈＯ）ＰＮ｝（フタロシアニン化合物（ｘ）（ｘｉｉ）合成用中間体）の合成］
５０ｍｌの反応器に、３，４，５，６−テトラフルオロフタロニトリル２ｇ、２，２’−ジヒドロキシビフェニル１．８６ｇ、アセトニトリル３０ｇを投入し、約５℃を保ちながら炭酸カリウム２．９ｇを投入し３０分撹拌した。その後、６０℃に昇温して１時間反応後、２−フェニルフェノール１．７ｇおよび炭酸カリウム１．５２ｇを投入し、８０℃で約６時間反応させた。その後さらにフェノール０．９４ｇおよび炭酸カリウム１．５２ｇを追加し、８０℃で約６時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社社製）を行い、目的とするフタロニトリル中間体（ａ”）を得た。
【０２７２】
［合成例３−２：単量体フタロニトリル中間体（ｂ”）｛（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）（２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ）（ＰｈＯ）ＰＮ｝（フタロシアニン化合物（ｘｉ）合成用中間体）の合成］
合成例３−１において、２−フェニルフェノールの代わりに、２，６−ジメチルフェノール１．２２ｇを使用した以外は、合成例３−１と同様に操作して、目的とするフタロニトリル中間体（ｂ”）を得た。
【０２７３】
［合成例３−３：二量化フタロニトリル中間体（ｃ”）｛（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）２（２−ＰｈＰｈＯ）２（２，４−ＯＰｈＯ）ＰＮ｝（フタロシアニン化合物（ｘ）合成用中間体）の合成］
合成例３−１において、フェノールの代わりに、ヒドロキノン０．５５ｇを使用した以外は、合成例３−１と同様に操作して、目的とする二量化フタロニトリル中間体（ｃ”）を得た。
【０２７４】
［合成例３−４：二量化フタロニトリル中間体（ｄ”）｛（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）２（２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ）２（２，４−ＯＰｈＯ）ＰＮ｝（フタロシアニン化合物（ｘｉ）合成用中間体）の合成］
合成例３−２において、フェノールの代わりに、ヒドロキノン０．５５ｇを使用した以外は、合成例３−２と同様に操作して、反応を行った。反応終了後、反応液を水７０ｇに投入し、結晶を析出させた。吸引濾過後、再度水７０ｇで撹拌洗浄し、８０℃で一晩乾燥して、目的とする二量化フタロニトリル中間体（ｄ”）を得た。
【０２７５】
［合成例３−５：三量化フタロニトリル中間体（ｅ”）［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）３（２−ＰｈＰｈＯ）３｛（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）｝ＰＮ］  （フタロシアニン化合物（ｘｉｉ）合成用中間体）の合成］
合成例３−１において、フェノールの代わりに、２，６−ビス［（２−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）メチル］−４−メチルフェノール１．１６ｇを使用した以外は、合成例３−１と同様に操作して、目的とする三量化フタロニトリル中間体（ｅ”）を得た。
【０２７６】
＜実施例１：フタロシアニン系化合物（ｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１６（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）８（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（ＯＰｈＣ（Ｍｅ２）ＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
５０ｍｌ反応器に上記合成例１−１で得られた二量化フタロニトリル中間体（ａ）１．２ｇ、合成例２−１で得られた単量体フタロニトリル中間体（ａ’）３．６５ｇ、塩化銅（Ｉ）０．２１８ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール３ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１２時間撹拌した。混合物を２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、フタロシアニン化合物（ｉ）２．７９ｇ（中間体（ａ）に基づく収率６４モル％）を得た。
【０２７７】
＜実施例２：フタロシアニン化合物（ｉｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１６（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）８（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（１，４−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ａ）１．２ｇを、合成例１−２で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｂ）１．０８ｇに変更したこと以外は、実施例１と同様にして、フタロシアニン化合物（ｉｉ）２．３７ｇ（中間体（ｂ）に基づく収率５６モル％）を得た。
【０２７８】
＜実施例３：フタロシアニン化合物（ｉｉｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，４−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
単量体フタロニトリル中間体（ａ’）の量を２．４３ｇに変更し、さらに中間原料として２，３−ジシアノナフタレン０．３５６ｇを加えたこと以外は、実施例２と同様にして、フタロシアニン化合物（ｉｉｉ）２．８ｇ（中間体（ｂ）に基づく収率７１モル％）を得た。
【０２７９】
＜実施例４：フタロシアニン化合物（ｉｖ）［（２−ＰｈＰｈＯ）１２（ＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，２−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ｂ）１．０８ｇを、合成例１−３で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｃ）１．２２ｇに変更し、単量体フタロニトリル中間体（ａ’）２．４３ｇを合成例２−２で得られた単量体フタロニトリル中間体（ｂ’）２．９ｇに変更したこと以外は、実施例３と同様にして、フタロシアニン化合物（ｉｖ）２．６ｇ（中間体（ｃ）に基づく収率５９モル％）を得た。
【０２８０】
＜実施例５：フタロシアニン化合物（ｖ）［（４−ＦＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）１０（Ｎｐ）２（１，４−ＯＰｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ｂ）１．０８ｇを、合成例１−４で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｄ）１．２６ｇに変更し、単量体フタロニトリル中間体（ａ’）２．４３ｇを合成例２−３で得られた単量体フタロニトリル中間体（ｃ’）２．９７ｇに変更したこと以外は、実施例３と同様にして、フタロシアニン化合物（ｖ）２．１ｇ（中間体（ｄ）に基づく収率６０モル％）を得た。
【０２８１】
＜実施例６：フタロシアニン化合物（ｖｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１８（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）９（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（Ｎｐ）３（Ｐｈ（Ｏ）３）（ＣｕＰｃ）３］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ｂ）１．０８ｇを、合成例１−５で得られた三量化フタロニトリル中間体（ｅ）１．５９ｇに変更し、単量体フタロニトリル中間体（ａ’）の量を３．６５ｇに変更し、２，３−ジシアノナフタレンの量を０．５３５ｇに、塩化銅（Ｉ）の量を０．３２７ｇに変更したこと以外は、実施例３と同様にして、フタロシアニン化合物（ｖｉ）２．１ｇ（中間体（ｅ）に基づく収率３６モル％）を得た。
【０２８２】
＜実施例７：フタロシアニン化合物（ｖｉｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，４−ＯＣｙｈＯ）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ｂ）１．０８ｇを、合成例１−６で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｆ）１．０９ｇに変更したこと以外は、実施例３と同様にして、フタロシアニン化合物（ｖｉｉ）２．７ｇ（中間体（ｆ）に基づく収率６８モル％）を得た。
【０２８３】
＜実施例８：フタロシアニン化合物（ｖｉｉｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）６（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｎｐ）２（１，３−ＯＰｒＯ）（ＣｕＰｃ）３］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ｂ）１．０８ｇを、合成例１−７で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｇ）１．０５ｇに変更したこと以外は、実施例３と同様にして、フタロシアニン化合物（ｖｉｉｉ）２．７ｇ（中間体（ｇ）に基づく収率６９モル％）を得た。
【０２８４】
＜実施例９：フタロシアニン化合物（ｉｘ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）２４（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）９（Ｃ（Ｍｅ）（Ｐｈ）３（Ｏ）３）（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
二量化フタロニトリル中間体（ａ）１．２ｇを、合成例１−８で得られた三量化フタロニトリル中間体（ｈ）１．７７ｇに変更し、単量体フタロニトリル中間体（ａ’）の量を５．４８ｇに変更し、塩化銅（Ｉ）の量を０．３２７ｇに変更したこと以外は、実施例１と同様にして、フタロシアニン化合物（ｉｘ）３．２ｇ（中間体（ａ）に基づく収率４２モル％）を得た。
【０２８５】
＜実施例１０：フタロシアニン系化合物（ｘｖｉ）［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）７（２−ＰｈＰｈＯ）７（ＰｈＯ）５（１，４−ＯＰｈＯ）Ｎｐ（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
５０ｍｌ反応器に、上記合成例３−３で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｃ”）０．５３ｇ、上記合成例３−１で得られた単量体フタロニトリル中間体（ａ”）２．８５ｇ、２，３−ジシアノナフタレン０．１７８ｇ、塩化銅（Ｉ）０．１１ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール３ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１２時間撹拌した。反応液を２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、フタロシアニン化合物（ｘｖｉ）２．１７ｇを得た。
【０２８６】
＜実施例１１：フタロシアニン系化合物（ｘｖｉｉ）［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）２１（２，６−（ＣＨ３）２ＰｈＯ）２１（ＰｈＯ）１１（１，４−ＯＰｈＯ）５（Ｎｐ）３（ＣｕＰｃ）６］の合成＞
５０ｍｌ反応器に、上記合成例３−４で得られた二量化フタロニトリル中間体（ｄ”）１．４２ｇ、上記合成例３−２で得られた単量体フタロニトリル中間体（ｂ”）１．６９ｇ、２，３−ジシアノナフタレン０．１５７ｇ、塩化銅（Ｉ）０．１１ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール３ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１２時間撹拌した。反応液を２５℃に冷却後、メタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、フタロシアニン化合物（ｘｖｉｉ）１．７４ｇを得た。
【０２８７】
＜実施例１２：フタロシアニン系化合物（ｘｖｉｉｉ）［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）１１（２−ＰｈＰｈＯ）１１（ＰｈＯ）８｛（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）ＣＨ２（４−ＣＨ３ＰｈＯ）｝Ｎｐ（ＣｕＰｃ）３］の合成＞
５０ｍｌ反応器に、上記合成例３−５で得られた三量化フタロニトリル中間体（ｅ”）１．７８ｇ、上記合成例３−１で得られた単量体フタロニトリル中間体（ａ”）４．５６ｇ、２，３−ジシアノナフタレン０．１７８ｇ、塩化銅（Ｉ）０．１１ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール３ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１２時間撹拌した。反応液を２５℃に冷却後、メタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、フタロシアニン化合物（ｘｖｉｉｉ）３．８６ｇを得た。
【０２８８】
＜比較例１：比較フタロシアニン化合物（ｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）８（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（ＰｈＯ）４ＣｕＰｃ］の合成＞
５０ｍｌ反応器に、上記合成例２−４で得られた単量体フタロニトリル中間体（ｄ’）４ｇ、塩化銅（Ｉ）０．１９ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール３ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１０時間撹拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、以下の構造を有する比較フタロシアニン化合物（ｉ）３．０ｇ（中間体（ｄ’）に基づく収率７３モル％）を得た。
【０２８９】
【化３９】
2020041127.tif 000041
【０２９０】
＜比較例２：比較フタロシアニン化合物（ｉｉ）［（２，５−Ｍｅ２ＰｈＯ）８（２，６−Ｍｅ２ＰｈＯ）４（Ｆ）４ＣｕＰｃ］の合成＞
特開２０１４−２８９５０号公報の合成例４に記載の方法に従って得られた、以下の構造を有するフタロシアニン化合物を比較フタロシアニン化合物（ｉｉ）とした。
【０２９１】
【化４０】
2020041127.tif 000042
【０２９２】
＜比較例３：比較フタロシアニン化合物（ｉｉｉ）［（２−ＰｈＰｈＯ）６（２−ＰｈＰｈＯ）６ＮｐＣｕＰｃ］の合成＞
特開２０１４−１２２２０５号公報の実施例１５に記載の方法に従って得られた、以下の構造を有するフタロシアニン化合物を比較フタロシアニン化合物（ｉｉｉ）とした。
【０２９３】
【化４１】
2020041127.tif 000043
【０２９４】
なお、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記のように、原料（フタロニトリル化合物および／またはナフタロニトリル化合物、ならびに、二量化フタロニトリル中間体または三量化フタロニトリル中間体）を所望の割合において混合することによって製造する。この際、製造されたフタロシアニン系化合物は、各置換基が異なる位置に導入される場合や、また、リンカーとなる二量化フタロニトリルまたは三量化フタロニトリルを複数取り込む形で環化反応が進行する場合があるため、様々な構造を有する混合物の形態となりうる。このため、各置換基の数は、これらの平均値として記載されるため、小数となりうる。
【０２９５】
≪最大吸収波長（λｍａｘ）および可視光透過率の測定≫
上記実施例１〜９で得られたフタロシアニン化合物（ｉ）〜（ｘｉｉ）および比較例１〜３で得られた比較フタロシアニン化合物（ｉ）〜（ｉｉｉ）について、下記方法に従って、最大吸収波長（λｍａｘ）、４６０ｎｍ、５１０ｎｍおよび６１０ｎｍの可視光透過率ならびに耐光性を測定した。その結果を下記表２に示す。なお測定は、以下のように行った。
【０２９６】
（塗料溶液の調製と塗膜の作製）
実施例および比較例で得られたフタロシアニン化合物を、含有率が１．６重量％になるようにポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製：エスレック（登録商標）ＢＬ−Ｓ、重量平均分子量  約２３，０００）にそれぞれ加えた。さらに溶剤としてテトラヒドロフランを加え、固形分濃度が２０重量％となるように調節し、溶解することで塗料溶液を得た。得られた塗料溶液を、６０番のバーコーターを用いてガラスに塗布し（膜厚：９０μｍ）、室温で乾燥させた。その後、さらに１００℃で１０分間乾燥させ、フタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜（膜厚：約２０μｍ）をそれぞれ形成した。
【０２９７】
（最大吸収波長（λｍａｘ）および吸光度の測定、ならびに透過率補正値の算出）
得られたフタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜の吸光度を分光光度計（株式会社日立ハイテクノロジーズ製：Ｕ−２９１０）を用いて最大吸収波長（λｍａｘ）を測定した。また、以下の式を用いて最大吸収波長（λｍａｘ）の透過率を０％に換算した際の各波長における透過率を補正値として求めた：
透過率の補正値（％）＝｛（Ｂ−Ａ）／Ｂ｝×１００
上記式において、各波長（４６０ｎｍ、５１０ｎｍ、６１０ｎｍ）における吸光度をＡ、最大吸収波長（λｍａｘ）における吸光度をＢとする。結果を下記表２に示す。
【０２９８】
（耐光性の評価）
上記で得られたフタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜が形成されたガラス板を耐光性試験機（スガ試験機株式会社製：ＳＵＧＡキセノンウェーザーメーターＸ７５ＳＣ）を用いてガラス面から光を照射して耐光性を測定した。耐光性の評価は、最大吸収波長（λｍａｘ）における初期吸光度と１５０時間後の吸光度をそれぞれ測定し、初期吸光度に対する１５０時間後の吸光度の残存率で評価した。また、３００時間後の吸光度についても同様に評価した。結果を下記表２に示す。なお、表中の「−」は、測定を行っていないことを示す。
【０２９９】
【表２】
2020041127.tif 000044
【０３００】
上記表２より、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な可視光透過率を維持しながら、優れた耐光性を有することが示された。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、長波長領域（具体的には、７４０ｎｍ以上）において最大波長を有することから、良好な熱線吸収能をも有する。
【０３０１】
よって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、熱線吸収合わせガラス（中間膜）等に好適に利用できる。例えば、自動車のフロントガラス用の中間膜に用いた場合には、高い透明性（可視光透過率）を確保しながら、太陽光の熱線を効果的に遮蔽し、冷房効率を向上できる。また、この際、耐光性も高いことから、長期間に渡り安定的にその熱線遮蔽効果を維持できると考察される。
【０３０２】
上記表２において、実施例１、２および９（ナフタレン骨格非含有）と、実施例４〜８（ナフタレン骨格含有）との対比により、フタロシアニン骨格にナフタレン環が含まれる構造の方が、より耐光性に優れることが示唆される。
【０３０３】
また、実施例３と実施例６とは、フタロシアニン骨格上の置換基が共通しているが、これらの対比より、三量体と比較して、二量体の方が、良好な耐光性を示した。さらに、実施例１および実施例２と、実施例９とは、フタロシアニン骨格上の置換基が共通しているが、これらの対比より、三量体と比較して、二量体の方が、良好な耐光性を示した。