(57)【要約】【課題】  有機化合物を提供する。【解決手段】  下記一般式（１）で表されることを特徴とする有機化合物を提供する。【化１】2020063204.tif 000037  式（１）において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。【選択図】  図１
2020063204.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）に示されることを特徴とする有機化合物。
【化１】
2020063204.tif 000036
式（１）において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【請求項２】
一般式（１）において、Ｒ１乃至Ｒ２４の少なくとも１つが、前記アリール基であることを特徴とする請求項１に記載の有機化合物。
【請求項３】
一般式（１）において、Ｒ８、Ｒ１３、Ｒ２０の少なくとも２つが、前記アリール基であることを特徴とする請求項１または２に記載の有機化合物。
【請求項４】
一般式（１）において、Ｒ８、Ｒ１３、Ｒ２０のすべてが前記アリール基であることを特徴とする請求項３に記載の有機化合物。
【請求項５】
前記アリール基がフェニル基であって、前記フェニル基はオルト位に置換基を有することを特徴とする請求項２乃至４のいずれか一項に記載の有機化合物。
【請求項６】
前記フェニル基がオルトに有する前記置換基は、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、シアノ基から選ばれることを特徴とする請求項５に記載の有機化合物。
【請求項７】
前記フェニル基がオルトに有する前記置換基は、フェニル基、炭素原子数１乃至１０のアルキル基から選ばれることを特徴とする請求項６に記載の有機化合物。
【請求項８】
陽極と、陰極と、前記陽極と前記陰極との間に配置されている有機化合物層と、を有する有機発光素子であって、
前記有機化合物層は、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の有機化合物を含有することを特徴とする有機発光素子。
【請求項９】
前記有機化合物層が発光層であることを特徴とする請求項８に記載の有機発光素子。
【請求項１０】
前記発光層と積層して配置される別の発光層を更に有し、前記別の発光層は前記発光層が発する発光色とは異なる色を発光することを特徴とする請求項８または９に記載の有機発光素子。
【請求項１１】
白色発光することを特徴とする請求項８乃至１０のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１２】
複数の画素を有し、前記複数の画素が、請求項８乃至１１のいずれか一項に記載の有機発光素子と、前記有機発光素子に接続されたトランジスタと、を有することを特徴とする表示装置。
【請求項１３】
複数のレンズを有する光学部と、前記光学部を通過した光を受光する撮像素子と、画像を表示する表示部と、を有し、
前記表示部は、前記撮像素子が撮像した画像を表示する表示部であり、前記表示部は請求項８乃至１１のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする撮像装置。
【請求項１４】
請求項８乃至１１のいずれか一項に記載の有機発光素子を有する表示部と、前記表示部が設けられた筐体と、前記筐体に設けられ、外部と通信する通信部と、を有することを特徴とする電子機器。
【請求項１５】
請求項８乃至１１のいずれか一項に記載の有機発光素子を有する光源と、前記光源が発した光を拡散させる光拡散部または前記光源が発した光を透過する光学フィルムと、を有することを特徴とする照明装置。
【請求項１６】
請求項８乃至１１のいずれか一項に記載の有機発光素子を有する灯具と、前記灯具が設けられた機体とを有することを特徴とする移動体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機化合物、有機発光素子、表示装置、撮像装置、電子機器及び移動体に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子（有機エレクトロルミネッセンス素子、あるいは有機ＥＬ素子とも呼ぶ）は、一対の電極とこれら電極間に配置される有機化合物層とを有する電子素子である。これら一対の電極から電子及び正孔を注入することにより、有機化合物層中の発光性有機化合物の励起子を生成し、該励起子が基底状態に戻る際に、有機発光素子は光を放出する。
【０００３】
有機発光素子の最近の進歩は著しく、低駆動電圧、多様な発光波長、高速応答性、発光デバイスの薄型化・軽量化が可能であることが挙げられる。
【０００４】
ディスプレイに用いられる色再現範囲として、ｓＲＧＢやＡｄｏｂｅＲＧＢの規格が知られており、これら色再現範囲に適した材料が求められてきた。最近ではさらに色再現範囲が広がった規格であるＢＴ−２０２０の再現が求められている。
【０００５】
ところで、現在までに発光性の有機化合物の創出が盛んに行われている。特許文献１には、発光特性に優れる有機化合物として、下記構造式で表される化合物が記載されている。本明細書においては、これを化合物１−Ａと呼ぶ。また特許文献２には、下記構造式で表される化合物が記載されている。本明細書においては、これを化合物１−Ｂと呼ぶ。
【０００６】
【化１】
2020063204.tif 000003
【０００７】
【化２】
2020063204.tif 000004
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−３４２３４号公報
【特許文献２】特開２０１３−４３８４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
特許文献１または２に記載の有機化合物を用いた有機発光素子は赤色の光を発するが、十分ではない。具体的には、さらに広域な色再現範囲を得るには、さらに長波長な赤発光する有機化合物が求められる。また、有機化合物に置換基を設けることで発光を長波長化することもできるが、化合物が不安定になる場合がある。
【００１０】
本発明は、上記課題を解決するためになされるものであり、その目的は、基本骨格により長波長な赤色を発光する有機化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、下記一般式（１）で表されることを特徴とする。
【００１２】
【化３】
2020063204.tif 000005
【００１３】
式（１）において、Ｒ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、基本骨格により、長波長な赤色を発光する有機化合物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る有機発光素子と、この有機発光素子に電気接続されたトランジスタと、を有する表示装置の例を示す断面模式図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。
【図３】（ａ）本発明の一実施形態に係る撮像装置の一例を表す模式図である。（ｂ）本発明の一実施形態に係る携帯機器の一例を表す模式図である。
【図４】（ａ）本発明の一実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。（ｂ）折り曲げ可能な表示装置の一例を表す模式図である。
【図５】（ａ）本発明の一実施形態に係る照明装置の一例を示す模式図である。（ｂ）本発明の一実施形態に係る移動体の一例である自動車を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、下記一般式（１）で表される有機化合物である。ここで、基本骨格とは、例えば、下記一般式（１）において、Ｒ１乃至Ｒ２４がすべて水素原子である構造を指す。化合物の内、縮環構造部分のみを指しているということもできる。
【００１７】
【化４】
2020063204.tif 000006
【００１８】
式（１）において、基本骨格に示されるＲ１乃至Ｒ２４は、水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアミノ基、置換あるいは無置換のアリール基、置換あるいは無置換の複素環基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、シリル基及びシアノ基からそれぞれ独立に選ばれる。
【００１９】
式（１）において、ハロゲン原子は、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２０】
式（１）において、アルキル基は、炭素原子数１乃至１０のアルキル基であってよい。より具体的には、メチル基、エチル基、ノルマルプロピル基、イソプロピル基、ノルマルブチル基、イソブチル基、ターシャリーブチル基、セカンダリーブチル基、オクチル基、シクロヘキシル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基等が挙げられる。
【００２１】
式（１）において、アルコキシ基は、炭素原子数１乃至１０のアルコキシ基であってよい。より具体的には、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、２−エチル−オクチルオキシ基、ベンジルオキシ基等が挙げられる。
【００２２】
式（１）において、アミノ基は、アルキル基、アリール基を置換基として有してよい。アルキル基は炭素原子数１乃至１０のアルキル基であってよい。アリール基は、炭素原子数６乃至１８のアリール基であってよい。より具体的には、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、アニリノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジナフチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフルオレニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−トリルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジトリルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジアニソリルアミノ基、Ｎ−メシチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメシチルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−ターシャリブチルフェニル）アミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−トリフルオロメチルフェニル）アミノ基、Ｎ−ピペリジル基等が挙げられる。
【００２３】
式（１）において、アリール基は、炭素原子数６乃至１８のアリール基であってよい。より具体的には、フェニル基、ナフチル基、インデニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基、フルオランテニル基、フェナンスレニル基等が挙げられる。
【００２４】
式（１）において、複素環基は、炭素原子数３乃至１７の複素環基であってよい。複素原子は、酸素原子、硫黄原子、窒素原子が挙げられ、単数であっても、複数であってもよい。複数である場合には複数種であってよい。より具体的には、ピリジル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、カルバゾリル基、アクリジニル基、フェナントロリル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２５】
式（１）において、アリールオキシ基は、フェノキシ基、チエニルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２６】
式（１）において、シリル基は、トリフェニルシリル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２７】
上記アルキル基、アルコキシ基がさらに有してよい置換基として、ハロゲン原子が挙げられる。ハロゲン原子を置換基として有する場合フッ素原子であることが好ましい。
【００２８】
上記アリール基、複素環基、アリールオキシ基がさらに有してもよい置換基として、メチル基、エチル基、ノルマルプロピル基、イソプロピル基、ノルマルブチル基、ターシャリーブチル基等の炭素原子数１乃至１０のアルキル基、ベンジル基等のアラルキル基、フェニル基、ビフェニル基等の炭素原子数６乃至１２のアリール基、ピリジル基、ピロリル基、フラニル基、チオール基等の炭素原子数３乃至１１の複素環基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基等のアミノ基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子、シアノ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２９】
本実施形態において、式（１）中のＲ１乃至Ｒ２４は、水素原子又は置換あるいは無置換のアリール基からそれぞれ独立に選ばれるのが好ましい。
【００３０】
次に、本発明の一実施形態に係る有機化合物の合成方法を説明する。本実施形態に係る有機化合物は、例えば、下記に示す反応スキームに従って合成される。
【００３１】
【化５】
2020063204.tif 000007
【００３２】
上記合成スキームにて示されるように、本発明の一実施形態に係る有機化合物は、下記（ａ）乃至（ｄ）に示される化合物を原料として合成されるものである。
（ａ）アセナフテンキノン誘導体（Ｄ１、Ｄ２）
（ｂ）ジベンジルケトン誘導体（Ｄ３）
（ｃ）アセナフチレン誘導体（Ｄ４）
（ｄ）ブロモアントラニル酸誘導体（Ｄ５）
ここで上記（ａ）乃至（ｄ）に示される化合物に適宜置換基を導入することにより、式（１）中のＲ１乃至Ｒ２４の所定の置換基を有する有機化合物を得ることができる。
【００３３】
なお、各反応において、パラジウム、ニッケル、リンなどの金属触媒を用いて生成率、反応速度を向上させることが可能である。
【００３４】
本実施形態に係る有機化合物は、以下のような構成を有するため、色純度の高い赤発光を呈する安定な化合物である。
（１）基本骨格自体の発光波長が深い赤色領域である
（２）基本骨格が炭化水素のみで構成される
（３）非対称構造であるため結晶性を低い
以下、これらについて説明する。
【００３５】
（１）基本骨格自体の発光波長が深い赤色領域である
本発明者らは、式（１）で表される有機化合物を創出するにあたり、基本骨格それ自体に注目した。具体的には、基本骨格のみの分子、すなわち、Ｒ１乃至Ｒ２４が水素原子である分子、が有する発光波長が所望の波長領域に収まることを指標とした。
【００３６】
本実施形態において、所望の波長領域は深い赤色領域のことであり、具体的には希薄溶液中では最大ピーク波長が６１０ｎｍ以上６４０ｎｍ以下の領域にあることである。
【００３７】
本発明の例示化合物と、それに類似する比較化合物と、を挙げて、発光波長について説明する。ここで、比較対象化合物は、下記表１に示される比較化合物（１）および比較化合物（２）である。この比較化合物（１）および比較化合物（２）は、それぞれ特許文献１に記載の化合物１−Ａを基本骨格とする化合物、特許文献２に記載の化合物１−Ｂを基本骨格とする化合物である。なお、比較化合物（１）および比較化合物（２）には、フェニル基を設けている。フェニル基は発光波長の正確な測定のために設けられている。このフェニル基を設けない場合、分子間相互作用により、分子同士が会合し、発光波長の測定に影響を与える場合がある。このフェニル基は、分子の共役に影響を与えない位置に設けられているので、発光波長に与える影響は小さい。比較化合物と条件をそろえるため、例示化合物の中でもフェニル基が設けられているＡ１０を用いて本発明を評価した。
【００３８】
本発明の例示化合物は、例示化合物Ａ１０である。例示化合物Ａ１０は、上述した一般式（１）で表される基本骨格を有し、Ｒ１乃至Ｒ７、Ｒ９乃至Ｒ１２、Ｒ１４乃至Ｒ１９、Ｒ２１乃至Ｒ２４が水素原子、Ｒ８、Ｒ１３、Ｒ２０がフェニル基である有機化合物である。
【００３９】
例示化合物Ａ１０、比較化合物（１）および比較化合物（２）の発光波長の比較を行った。その結果を下記表１に示す。なお、発光波長の測定は、日立製Ｆ−４５００を用い、室温下、励起波長３５０ｎｍにおける希釈トルエン溶液のフォトルミネッセンス測定により行った。
【００４０】
【表１】
2020063204.tif 000008
【００４１】
表１より、比較化合物（１）、比較化合物（２）の発光色は赤色ではあるが、所望の波長領域ではない。一方で、例示化合物Ａ１０は、所望の波長領域内に最大発光波長を有するため、ディスプレイの規格の赤色に適した発光色を示す。よって、本発明の基本骨格は、より長波長な赤色を発光できる。なお、最大発光波長は、発光スペクトルにおいて、最も大きいピークが存在する波長を指す。そのため、最大発光波長は、最大ピーク波長と呼ぶこともできる。
【００４２】
（２）基本骨格が炭化水素のみからで構成される
一般式（１）で表される有機化合物は基本骨格が炭化水素のみで構成される。また、置換基も炭化水素のみの置換基が好ましい。有機化合物の発光波長を長波長化する手段として、置換基の電子供与性の効果を利用する手段がある。例えば、分子構造内にアミノ基等を結合する手段がある。しかし、アミノ基のように結合エネルギーの小さい不安定な結合を有する化合物は、有機ＥＬ素子を構成する発光材料に用いた場合、素子駆動時に化合物の劣化が起こりやすい。化合物の劣化が起こった場合、有機ＥＬ素子の耐久寿命が短くなる。一方、本発明の一実施形態に係る一般式（１）で表される化合物は炭化水素のみから構成されるので、結合エネルギーが高い。そのため、有機ＥＬ素子の耐久寿命が良い。
【００４３】
また、基本骨格に置換基を設ける場合であっても、炭化水素のみから構成される置換基であることが好ましい。炭化水素の結合エネルギーは高いので、化合物が安定であるからである。
【００４４】
下記に示す化合物Ａ−１、Ａ−２及びＢ−１を例にとると、結合安定性の低い結合とは、カルバゾール環とフェニレン基をつなぐ結合及びアミノ基とフェニル基をつなぐ結合（窒素―炭素結合）である。化合物Ｂ−１のような炭素と炭素をつなぐ結合の方が、結合安定性が高い。
【００４５】
【化６】
2020063204.tif 000009
【００４６】
（３）基本骨格が非平面であるため結晶性が低い
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、基本骨格自体により生じる発光が深い赤色になるように、共役長を拡大している。共役長が長い化合物は、分子平面性が高い傾向があるため、分子間相互作用により結晶化しやすい。有機化合物が結晶化した場合、昇華性が低下する、濃度消光を招くなど、有機化合物単体としての性質が変化してしまうので好ましくない。
【００４７】
そこで、本発明の一実施形態に係る有機化合物は、分子構造の対称性を下げるように分子設計されており、分子平面性が低い。対称性の低い分子は、対称性の高い分子と比較して、分子同士が規則的に重なり合うことが抑制されるので、結晶化されにくい分子である。結晶化されにくい分子は、昇華性が高く、濃度消光が抑制される。したがって、分子構造が非対称構造であり、結晶化されにくいことが好ましい。
【００４８】
ここで、昇華性が高いとは、有機化合物の昇華温度と、有機化合物の熱分解温度との差が大きいことであり、昇華温度の方が高いことである。昇華性が低い有機化合物は、昇華を行う際に、熱分解する場合があるので、有機化合物の分解物が発生する場合がある。有機化合物の分解物は、予期せぬ反応を起こすなど、好ましくない影響を与える場合があるので、分解物を発生しにくいよう、有機化合物の昇華性は高いことが好ましい。
【００４９】
本実施形態においては、本実施形態に係る例示化合物Ａ１０と比較化合物（１）の基本骨格の平面性を比較した。平面性の比較を表２に示す。
【００５０】
【表２】
2020063204.tif 000010
【００５１】
表２に示す通り、比較化合物（１）の基本骨格は平面であった。比較化合物（１）の分子間相互作用は強く、結晶性が高いと見積もられた。一方、例示化合物Ａ１０の基本骨格は平面性が低かったので、例示化合物Ａ１０は、結晶性が低いと見積もられた。
【００５２】
以上より、本発明の一実施形態に係る有機化合物は、基本骨格の平面性が低いため、長波長域に発光領域を有する共役長を有しながらも、結晶化が抑制され、昇華性を維持することができる化合物である。
【００５３】
以上の（１）乃至（３）の他に、以下のような（４）乃至（６）を満たす有機化合物が好ましい。条件（４）乃至（６）を満たす場合は、結晶化がさらに抑制され、昇華性の向上や濃度消光を抑制することができるからである。昇華性の向上は、昇華精製による材料の高純度化が可能になること、蒸着による有機発光素子の作製の容易性をもたらす。これにより、有機発光素子中に含まれる不純物を減少することができ、不純物による発光効率の低下、駆動耐久の低下を抑制することができる。また、濃度消光の抑制は、有機発光素子の発光効率の向上の点から好ましい。
（４）Ｒ８、Ｒ１３、Ｒ２０のいずれかに嵩高い置換基を有する
（５）分子平面を覆うような置換基を有する
（６）ＳＰ２混成軌道からなる化合物である
以下、これらについて説明する。
【００５４】
（４）Ｒ８、Ｒ１３、Ｒ２０のいずれかに嵩高い置換基を有する
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、基本骨格に置換基を設けることで分子の結晶性を抑制することができる。結晶性を抑制すれば、前述の通り、濃度消光の抑制や昇華性が向上する効果がある。
【００５５】
また、本発明の一実施形態に係る有機化合物は、平面性が高い部分があるので、無置換であると分子間相互作用によるエキシマー生成し易い。エキシマー生成は、置換基を設けるなどして、分子間相互作用を抑制することで、抑制することができる。
【００５６】
設ける置換基は、具体的には、アルキル基の場合にはメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基などが好ましいが、特に立体的に大きいイソプロピル基やターシャリーブチル基が好ましい。アリール基の場合は、フェニル基やナフチル基が挙げられる。アリール基の中でも、キシリル基、メシチル基、イソプロピルフェニル基、ターシャリーブチルフェニル基といった置換基を有するフェニル基のようなアリール基が好ましい。これらは、フェニル基よりもさらに排除体積効果が大きいため、分子間相互作用を抑制することができるからである。
【００５７】
また、置換基としてフッ素もこの点で好ましい。また、フッ素は、液体に含ませて塗布する方法を用いて成膜した場合には、膜性を向上させるという効果もある。
【００５８】
以下、分子間相互作用を効果的に抑制できる置換基の位置について説明する。
【００５９】
分子間相互作用、具体的には、分子間のπ―π相互作用はπ平面が拡大することで増大しやすい。本発明者らは、π―π相互作用を生み出す、π電子、特にその電子密度に着目した。ここで、基本骨格の電子密度について、分子軌道計算を用いて見積もった。
【００６０】
なお、分子軌道計算法の計算手法は、現在広く用いられている密度汎関数法（Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｔｈｅｏｒｙ，ＤＦＴ）を用いた。汎関数はＢ３ＬＹＰ、基底関数は６−３１Ｇ＊を用いた。なお、分子軌道計算法は、現在広く用いられているＧａｕｓｓｉａｎ０９（Ｇａｕｓｓｉａｎ０９，ＲｅｖｉｓｉｏｎＣ．０１，Ｍ．Ｊ．Ｆｒｉｓｃｈ，Ｇ．Ｗ．Ｔｒｕｃｋｓ，Ｈ．Ｂ．Ｓｃｈｌｅｇｅｌ，Ｇ．Ｅ．Ｓｃｕｓｅｒｉａ，Ｍ．Ａ．Ｒｏｂｂ，Ｊ．Ｒ．Ｃｈｅｅｓｅｍａｎ，Ｇ．Ｓｃａｌｍａｎｉ，Ｖ．Ｂａｒｏｎｅ，Ｂ．Ｍｅｎｎｕｃｃｉ，Ｇ．Ａ．Ｐｅｔｅｒｓｓｏｎ，Ｈ．Ｎａｋａｔｓｕｊｉ，Ｍ．Ｃａｒｉｃａｔｏ，Ｘ．Ｌｉ，Ｈ．Ｐ．Ｈｒａｔｃｈｉａｎ，Ａ．Ｆ．Ｉｚｍａｙｌｏｖ，Ｊ．Ｂｌｏｉｎｏ，Ｇ．Ｚｈｅｎｇ，Ｊ．Ｌ．Ｓｏｎｎｅｎｂｅｒｇ，Ｍ．Ｈａｄａ，Ｍ．Ｅｈａｒａ，Ｋ．Ｔｏｙｏｔａ，Ｒ．Ｆｕｋｕｄａ，Ｊ．Ｈａｓｅｇａｗａ，Ｍ．Ｉｓｈｉｄａ，Ｔ．Ｎａｋａｊｉｍａ，Ｙ．Ｈｏｎｄａ，Ｏ．Ｋｉｔａｏ，Ｈ．Ｎａｋａｉ，Ｔ．Ｖｒｅｖｅｎ，Ｊ．Ａ．Ｍｏｎｔｇｏｍｅｒｙ，Ｊｒ．，Ｊ．Ｅ．Ｐｅｒａｌｔａ，Ｆ．Ｏｇｌｉａｒｏ，Ｍ．Ｂｅａｒｐａｒｋ，Ｊ．Ｊ．Ｈｅｙｄ，Ｅ．Ｂｒｏｔｈｅｒｓ，Ｋ．Ｎ．Ｋｕｄｉｎ，Ｖ．Ｎ．Ｓｔａｒｏｖｅｒｏｖ，Ｔ．Ｋｅｉｔｈ，Ｒ．Ｋｏｂａｙａｓｈｉ，Ｊ．Ｎｏｒｍａｎｄ，Ｋ．Ｒａｇｈａｖａｃｈａｒｉ，Ａ．Ｒｅｎｄｅｌｌ，Ｊ．Ｃ．Ｂｕｒａｎｔ，Ｓ．Ｓ．Ｉｙｅｎｇａｒ，Ｊ．Ｔｏｍａｓｉ，Ｍ．Ｃｏｓｓｉ，Ｎ．Ｒｅｇａ，Ｊ．Ｍ．Ｍｉｌｌａｍ，Ｍ．Ｋｌｅｎｅ，Ｊ．Ｅ．Ｋｎｏｘ，Ｊ．Ｂ．Ｃｒｏｓｓ，Ｖ．Ｂａｋｋｅｎ，Ｃ．Ａｄａｍｏ，Ｊ．Ｊａｒａｍｉｌｌｏ，Ｒ．Ｇｏｍｐｅｒｔｓ，Ｒ．Ｅ．Ｓｔｒａｔｍａｎｎ，Ｏ．Ｙａｚｙｅｖ，Ａ．Ｊ．Ａｕｓｔｉｎ，Ｒ．Ｃａｍｍｉ，Ｃ．Ｐｏｍｅｌｌｉ，Ｊ．Ｗ．Ｏｃｈｔｅｒｓｋｉ，Ｒ．Ｌ．Ｍａｒｔｉｎ，Ｋ．Ｍｏｒｏｋｕｍａ，Ｖ．Ｇ．Ｚａｋｒｚｅｗｓｋｉ，Ｇ．Ａ．Ｖｏｔｈ，Ｐ．Ｓａｌｖａｄｏｒ，Ｊ．Ｊ．Ｄａｎｎｅｎｂｅｒｇ，Ｓ．Ｄａｐｐｒｉｃｈ，Ａ．Ｄ．Ｄａｎｉｅｌｓ，Ｏ．Ｆａｒｋａｓ，Ｊ．Ｂ．Ｆｏｒｅｓｍａｎ，Ｊ．Ｖ．Ｏｒｔｉｚ，Ｊ．Ｃｉｏｓｌｏｗｓｋｉ，ａｎｄ  Ｄ．Ｊ．Ｆｏｘ，Ｇａｕｓｓｉａｎ，Ｉｎｃ．，Ｗａｌｌｉｎｇｆｏｒｄ  ＣＴ，２０１０．）により実施した。
【００６１】
下記に示す通り、数字は各炭素原子の部分電荷を表し、電子密度の高い箇所は、一般式（１）のＲ８、Ｒ１３およびＲ２０に位置する炭素原子である。下記の構造式において、Ｒ８、Ｒ１３およびＲ２０の電子密度を表す数値に下線を付した。これら炭素原子は、π電子の密度が高いので、分子間相互作用の影響を受けやすい。そのため、これらの位置に置換基を設けることが好ましい。
【００６２】
以上より、分子間相互作用を抑制するためには、電子密度の高いＲ８、Ｒ１３、Ｒ２０の少なくともいずれかに置換基を設けることが好ましい。
【００６３】
【化７】
2020063204.tif 000011
【００６４】
以下、本発明の例示化合物Ａ２４と、Ａ１０との昇華性を比較することで、分子間相互作用の影響を比較した。その結果を表３に示す。
【００６５】
【表３】
2020063204.tif 000012
【００６６】
例示化合物Ａ１０は例示化合物Ａ２４よりも分子量が小さいので、昇華性に関して不利な化合物と見積もられるが、昇華性は、例示化合物Ａ１０の方が優れていた。例示化合物Ａ２４は昇華精製後に純度低下が確認されたが、例示化合物Ａ１０は昇華精製後の純度低下が確認されなかったからである。これは上述したように、分子間相互作用を効果的に抑制する置換位置に嵩高い置換基を有しているためである。一方、例示化合物Ａ２４は基本骨格の中央の共役面が露出しているため、分子同士が重なりやすくなるため、昇華性が例示化合物Ａ１０よりも低い結果となった。しかし、例示化合物Ａ２４のように分子間相互作用の影響がある場合、有機薄膜トランジスタなどの高移動度材料として、好適に用いることができる。
【００６７】
（５）分子平面を覆うような置換基を有する
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、基本骨格に設ける置換基の種類を適切に選択することで、分子間相互作用を抑えることが可能である。具体的には、基本骨格の中央の共役面が覆うような置換基を導入することで、分子間相互作用をさらに効果的に抑制することができる。本発明の一実施形態に係る有機化合物において、分子間相互作用により、基本骨格のπ共役平面同士が重なり合い、規則的に配列されると考えられる。
【００６８】
そこで、π共役平面を遮蔽するような置換基を設けることで、分子間相互作用の抑制を行った。具体的には、例示化合物Ａ１６、Ａ１８のように、置換基であるフェニル基のオルト位にメチル基またはフェニル基を設けることで、π共役平面を覆い、分子間相互作用を抑制した。
【００６９】
例示化合物Ａ１０、例示化合物Ａ１６および例示化合物Ａ１８を用いて、遮蔽する置換基の効果を比較した。その結果を表４に示す。
【００７０】
【表４】
2020063204.tif 000013
【００７１】
昇華温度は分子量の影響を受けるため、分子量が大きいほど昇華温度は高くなる傾向がある。その結果、分子量が大きいほど昇華性が低くなる傾向がある。
【００７２】
しかし、本発明の例示化合物においては、例示化合物Ａ１０よりもＡ１６、Ａ１８の方が分子量が大きいので、昇華性はＡ１０が最も高いと見積もられるが、結果はＡ１０が最も昇華性が低かった。これは、嵩高い置換基によって、分子間相互作用を効果的に抑制したからである。
【００７３】
なお、昇華温度は、１×１０−１Ｐａの真空度において、Ａｒフローさせながら、緩やかに昇温し、昇華精製を開始させ、十分な昇華速度に達したときの温度とした。分解温度は、ＴＧ／ＤＴＡ測定を行い、重量減少が５％に達した時の温度とした。
【００７４】
以上より、本発明の一実施形態に係る有機化合物は、（５）を満たす場合に、昇華温度と熱分解温度の差が広く、昇華性に優れる化合物である。
【００７５】
（６）ＳＰ２混成軌道の炭素原子のみからなる化合物である
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、基本骨格にそれ自体が赤発光するため、共役長が拡大された骨格を有している。このため、分子平面性が高い部分があり、分子間相互作用が強いので、昇華精製時の昇華温度は高温である。このため、高温下での熱エネルギーにおいても安定な化合物であることが好ましい。
【００７６】
そこで、本発明者らは、基本骨格がＳＰ２混成軌道の炭素原子のみで構成されていることに加え、設けられる置換基もＳＰ２混成炭素から構成されることで、化合物の安定性がさらに向上することを見出した。
【００７７】
ここで、例示化合物Ａ１６と例示化合物Ａ１８を用いて、置換基の効果を説明する。表４に示すように、分子量は例示化合物Ａ１８の方が大きいが、分解温度と昇華温度の差異は例示化合物Ａ１８の方が大きい。前述したとおり、分解温度と昇華温度の温度差が、大きいほど昇華精製における温度マージンが大きいため、昇華性が高いと言える。
【００７８】
これは例示化合物Ａ１８の置換基が、オルトビフェニル基であるために、置換基の安定性が高いこと、さらに条件（５）にあるように、嵩高いフェニル基によって分子平面を遮蔽する効果が高まったためと考えられる。
【００７９】
以上より、本発明に係る有機化合物は、上記（１）乃至（３）の性質を有する化合物であるため、比較化合物１乃至２と比較して、基本骨格自体の発光波長が赤色であり、かつ昇華性を維持した有機化合物となる。さらに、（４）乃至（６）の性質を有する化合物となることで、分子間相互作用を抑制し、昇華性に優れる化合物となる。そして、これを用いることで、高効率で素子耐久性の高い、深い赤色発光を示す有機発光素子を得ることができる。
【００８０】
本発明の一実施形態に係る有機化合物の具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに限られるものではない。
【００８１】
【化８】
2020063204.tif 000014
【００８２】
【化９】
2020063204.tif 000015
【００８３】
【化１０】
2020063204.tif 000016
【００８４】
【化１１】
2020063204.tif 000017
【００８５】
上記例示化合物のうち、Ａ群に属するものは分子全体が炭化水素のみで構成されている。ここで炭化水素のみで構成される化合物は、ＨＯＭＯエネルギーレベルが低い。ＨＯＭＯエネルギーレベルが低い化合物は酸化電位が低く、酸化に対して安定である。したがって、Ａ群に属する化合物は酸化電位が低い、即ち、酸化に対して安定である有機化合物である。
【００８６】
したがって、本発明の例示化合物のうち、Ａ群の例示化合物は、分子の安定性が高いので好ましい。またＡ群に属する有機化合物は、発光層ホスト材料や輸送層、注入層に使用することができる。
【００８７】
一方、上記例示化合物のうち、Ｂ群に属するものは置換基がヘテロ原子を含んでいる。Ｂ群の例示化合物は、置換基を有さない場合に比べて、分子の酸化電位が大きく変化する。置換基がヘテロ原子を含んでいるＢ群の有機化合物は、電子輸送性やホール輸送性、ホールトラップ型発光材料として有用である。特にフッ素置換されているものは分子間相互作用が抑制されるために、昇華性の向上を期待することもできる。
【００８８】
次に、本発明の一実施形態の有機発光素子について説明する。
【００８９】
本発明の一実施形態の有機発光素子は、一対の電極である陽極と陰極と、これら電極間に配置される有機化合物層と、を少なくとも含有する。本発明の一実施形態の有機発光素子において、有機化合物層は発光層を有していれば単層であってもよいし複数層からなる積層体であってもよい。
【００９０】
ここで有機化合物層が複数層からなる積層体である場合、有機化合物層は、発光層の他に、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等を有してもよい。また発光層は、単層であってもよいし、複数の層からなる積層体であってもよい。
【００９１】
本発明の一実施形態の有機発光素子において、上記有機化合物層の少なくとも一層に本発明の一実施形態に係る有機化合物が含まれている。具体的には、一般式（１）で表される有機化合物は、上述した発光層、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホール・エキシトンブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等のいずれかに含まれている。一般式（１）の有機化合物は、好ましくは、発光層に含まれる。この場合、有機発光素子の発光色は特に限られない。三原色のいずれかであってもよいし、白色でもよいし、中間色でもよい。
【００９２】
本発明の一実施形態の有機発光素子において、一般式（１）で表される有機化合物が発光層に含まれる場合、発光層は、一般式（１）の有機化合物のみからなる層であってもよいし、一般式（１）の有機化合物と他の化合物とからなる層であってもよい。ここで、発光層が一般式（１）の有機化合物と他の化合物とからなる層である場合、一般式（１）の有機化合物は、発光層のホストとして使用してもよいし、ゲストとして使用してもよい。また発光層に含まれ得るアシストとして使用してもよい。
【００９３】
ここでホストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比が最も大きい化合物である。またゲストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比がホストよりも小さい化合物であって、主たる発光を担う化合物である。またアシストとは、発光層を構成する化合物の中で重量比がホストよりも小さく、ゲストの発光を補助する化合物である。なお、アシストは、第２のホストとも呼ばれている。
【００９４】
ここで一般式（１）の有機化合物を発光層のゲストとして用いる場合、ゲストの濃度は、発光層全体に対して０．０１重量％以上２０重量％以下であることが好ましく、０．１重量％以上５．０重量％以下であることがより好ましい。
【００９５】
また一般式（１）で表される有機化合物を発光層のゲストとして用いる際には、当該有機化合物よりもＬＵＭＯが高い材料（ＬＵＭＯが真空準位により近い材料）をホストとして用いることが好ましい。というのも一般式（１）で表される有機化合物はＬＵＭＯが低いため、一般式（１）の有機化合物よりもＬＵＭＯが高い材料をホストにすることで、発光層のホストに供給される電子をゲストがより受領しやすくすることができるからである。
【００９６】
本発明者らは種々の検討を行い、一般式（１）の有機化合物を、発光層のホスト又はゲストとして、特に、発光層のゲストとして用いると、高効率で高輝度な光出力を呈し、かつ極めて耐久性が高い素子が得られることを見出した。この発光層は単層でも複層でも良い。複層とは発光層と別の発光層とが積層している状態を意味する。この場合、有機発光素子の発光色は赤に限られない。より具体的には白色でもよいし、中間色でもよい。白色の場合、別の発光層が赤以外の色、すなわち青色や緑色を発光する。また、製膜方法も蒸着もしくは塗布製膜で製膜を行う。
【００９７】
ここで、本実施形態に係る有機化合物以外にも、必要に応じて従来公知の低分子系及び高分子系のホール注入性化合物あるいはホール輸送性化合物、ホストとなる化合物、発光性化合物、電子注入性化合物あるいは電子輸送性化合物等を一緒に使用することができる。
【００９８】
以下にこれらの化合物例を挙げる。
【００９９】
ホール注入輸送性材料としては、陽極からのホールの注入を容易にして、かつ注入されたホールを発光層へ輸送できるようにホール移動度が高い材料が好ましい。また有機発光素子中において結晶化等の膜質の劣化を抑制するために、ガラス転移点温度が高い材料が好ましい。ホール注入輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、アリールカルバゾール誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子が挙げられる。さらに上記のホール注入輸送性材料は、電子ブロッキング層にも好適に使用される。
【０１００】
以下に、ホール注入輸送性材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１０１】
【化１２】
2020063204.tif 000018
【０１０２】
主に発光機能に関わる発光材料としては、一般式［１］で表わされる有機化合物の他に、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、テトラセン誘導体、アントラセン誘導体、ルブレン等）、キナクリドン誘導体、クマリン誘導体、スチルベン誘導体、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、イリジウム錯体、白金錯体、レニウム錯体、銅錯体、ユーロピウム錯体、ルテニウム錯体、及びポリ（フェニレンビニレン）誘導体、ポリ（フルオレン）誘導体、ポリ（フェニレン）誘導体等の高分子誘導体が挙げられる。
【０１０３】
本発明の有機化合物は、バンドギャップが狭く、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが低い化合物であるため、他の発光材料との混合層を形成する場合や、発光層を積層する場合には、他の発光材料も、同様にＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが低いことが好ましい。なぜなら、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが高い場合、本発明の有機化合物とエキサイプレックスを形成するなどの、クエンチ成分やトラップ準位を形成する恐れがあるからである。
【０１０４】
以下に、発光材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１０５】
【化１３】
2020063204.tif 000019
【０１０６】
発光層に含まれる発光層ホストあるいは発光アシスト材料としては、芳香族炭化水素化合物もしくはその誘導体の他、カルバゾール誘導体、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体等が挙げられる。
【０１０７】
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、バンドギャップが狭く、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが低い化合物であるため、ホスト材料も炭化水素から形成され、にＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが低いことが好ましい。なぜなら、ホスト材料が窒素原子などのヘテロ原子を含む場合、ＨＯＭＯ／ＬＵＭＯエネルギーが高くなり、本発明の有機化合物とエキサイプレックスを形成するなどの、クエンチ成分やトラップ準位を形成する恐れがあるからである。
【０１０８】
特に好ましくは、ホスト材料は分子骨格に、アントラセン、テトラセン、ペリレン、ピレン骨格を有していることが好ましい。なぜなら、上記のように炭化水素で構成されることに加え、本発明の有機化合物に十分なエネルギー移動を起こすことができるＳ１エネルギーを有しているからである。
【０１０９】
以下に、発光層に含まれる発光層ホストあるいは発光アシスト材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１１０】
【化１４】
2020063204.tif 000020
【０１１１】
電子輸送性材料としては、陰極から注入された電子を発光層へ輸送することができるものから任意に選ぶことができ、ホール輸送性材料のホール移動度とのバランス等を考慮して選択される。電子輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機アルミニウム錯体、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、クリセン誘導体、アントラセン誘導体等）が挙げられる。さらに上記の電子輸送性材料は、ホールブロッキング層にも好適に使用される。
【０１１２】
以下に、電子輸送性材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１１３】
【化１５】
2020063204.tif 000021
【０１１４】
（本発明の一実施形態に係る有機発光素子の構成）
有機発光素子は、基板の上に、陽極、有機化合物層、陰極を形成して設けられる。陰極の上には、保護層、カラーフィルタ等を設けてよい。カラーフィルタを設ける場合は、平坦化層を設けておくと好ましい。
【０１１５】
本実施形態に係る有機発光素子は、トップエミッション型であっても、ボトムエミッション型であってもよい。トップエミッション型である場合は、基板と、基板側の電極が透過性であることが好ましい。ボトムエミッション型である場合は、基板とは逆側の電極が透過性であることが好ましい。
【０１１６】
また、電極間の光学距離を調整することで、出射する光を強め合わせてもよい。強め合わせるためには、光学距離を強め合わせる光の波長の１／４倍、３／４倍であることが好ましい。より一般的には、ｍを自然数として、（２ｍ−１）／４倍であることが好ましい。
【０１１７】
基板は、石英、ガラス、シリコンウエハ、樹脂、金属等が挙げられる。また、基板上には、トランジスタなどのスイッチング素子や配線を備え、その上に絶縁層を備えてもよい。絶縁層としては、陽極２と配線の導通を確保するために、コンタクトホールを形成可能で、なおかつ未接続の配線との絶縁を確保できれば、材料は問わない。例えば、ポリイミド等の樹脂、酸化シリコン、窒化シリコンなどを用いることができる。
【０１１８】
陽極の構成材料としては仕事関数がなるべく大きいものが良い。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン、等の金属単体やこれらを含む混合物、あるいはこれらを組み合わせた合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。またポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン等の導電性ポリマーも使用できる。
【０１１９】
これらの電極物質は一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を併用して使用してもよい。また、陽極は一層で構成されていてもよく、複数の層で構成されていてもよい。
【０１２０】
反射電極として用いる場合には、例えばクロム、アルミニウム、銀、チタン、タングステン、モリブデン、又はこれらの合金、積層したものなどを用いることができる。また、透明電極として用いる場合には、酸化インジウム錫（ＩＴＯ）、酸化インジウム亜鉛などの酸化物透明導電層などを用いることができるが、これらに限定されるものではない。電極の形成には、フォトリソグラフィ技術を用いることができる。
【０１２１】
一方、陰極の構成材料としては仕事関数の小さなものがよい。例えばリチウム等のアルカリ金属、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、チタニウム、マンガン、銀、鉛、クロム等の金属単体またはこれらを含む混合物が挙げられる。あるいはこれら金属単体を組み合わせた合金も使用することができる。例えばマグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム、銀−銅、亜鉛−銀等が使用できる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を併用して使用してもよい。また陰極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【０１２２】
陰極の形成方法としては、特に限定されないが、直流及び交流スパッタリング法などを用いると、膜のカバレッジがよく、抵抗を下げやすいためより好ましい。
【０１２３】
陰極の形成後に、封止部材を設けてもよい。例えば、陰極上に吸湿剤を設けたガラスを接着することで、有機ＥＬ層に対する水等の浸入を抑え、表示不良の発生を抑えることができる。また、別の実施形態としては、陰極上に窒化ケイ素等のパッシベーション膜を設け、有機ＥＬ層に対する水等の浸入を抑えてもよい。例えば、陰極を形成後に真空を破らずに別のチャンバーに搬送し、ＣＶＤ法で厚さ２μｍの窒化ケイ素膜を形成することで、保護層としてもよい。
【０１２４】
また、各画素にカラーフィルタを設けてもよい。例えば、画素のサイズに合わせたカラーフィルタを別の基板上に設け、それと有機ＥＬ素子を設けた基板と貼り合わせてもよいし、酸化ケイ素等の封止膜上にフォトリソグラフィ技術を用いて、カラーフィルタをパターニングしてもよい。
【０１２５】
本実施形態に係る有機発光素子を構成する有機化合物層（正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロッキング層、発光層、正孔ブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等）は、以下に示す方法により形成される。
【０１２６】
本実施形態に係る有機発光素子を構成する有機化合物層は、真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング、プラズマ等のドライプロセスを用いることができる。またドライプロセスに代えて、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法（例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等）により層を形成するウェットプロセスを用いることもできる。
【０１２７】
ここで真空蒸着法や溶液塗布法等によって層を形成すると、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れる。また塗布法で成膜する場合は、適当なバインダー樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。
【０１２８】
上記バインダー樹脂としては、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２９】
また、これらバインダー樹脂は、ホモポリマー又は共重合体として一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を混合して使用してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。
【０１３０】
（本発明の一実施形態に係る有機発光素子の用途）
本実施形態に係る有機発光素子は、表示装置や照明装置の構成部材として用いることができる。他にも、電子写真方式の画像形成装置の露光光源や液晶表示装置のバックライト、白色光源にカラーフィルタを有する発光装置等の用途がある。
【０１３１】
表示装置は、エリアＣＣＤ、リニアＣＣＤ、メモリーカード等からの画像情報を入力する画像入力部を有し、入力された情報を処理する情報処理部を有し、入力された画像を表示部に表示する画像情報処理装置でもよい。
【０１３２】
また、撮像装置やインクジェットプリンタが有する表示部は、タッチパネル機能を有していてもよい。このタッチパネル機能の駆動方式は、赤外線方式でも、静電容量方式でも、抵抗膜方式であっても、電磁誘導方式であってもよく、特に限定されない。また表示装置はマルチファンクションプリンタの表示部に用いられてもよい。
【０１３３】
次に、図面を参照しながら本実施形態に係る表示装置につい説明する。図１は、有機発光素子とこの有機発光素子に接続されるＴＦＴ素子とを有する表示装置の例を示す断面模式図である。ＴＦＴ素子は、能動素子の一例である。
【０１３４】
図１の表示装置１０は、ガラス等の基板１１とその上部にＴＦＴ素子又は有機化合物層を保護するための防湿膜１２が設けられている。また符号１３は金属のゲート電極１３である。符号１４はゲート絶縁膜１４であり、１５は半導体層である。
【０１３５】
ＴＦＴ素子１８は、半導体層１５とドレイン電極１６とソース電極１７とを有している。ＴＦＴ素子１８の上部には絶縁膜１９が設けられている。コンタクトホール２０を介して有機発光素子を構成する陽極２１とソース電極１７とが接続されている。
【０１３６】
なお、有機発光素子に含まれる電極（陽極、陰極）とＴＦＴに含まれる電極（ソース電極、ドレイン電極）との電気接続の方式は、図２に示される態様に限られるものではない。つまり陽極又は陰極のうちいずれか一方とＴＦＴ素子ソース電極またはドレイン電極のいずれか一方とが電気接続されていればよい。
【０１３７】
図１の表示装置１０では有機化合物層を１つの層の如く図示をしているが、有機化合物層２２は、複数層であってもよい。陰極２３の上には有機発光素子の劣化を抑制するための第一の保護層２４や第二の保護層２５が設けられている。
【０１３８】
図１の表示装置１０ではスイッチング素子としてトランジスタを使用しているが、これに代えてＭＩＭ素子をスイッチング素子として用いてもよい。
【０１３９】
また図１の表示装置１０に使用されるトランジスタは、単結晶シリコンウエハを用いたトランジスタに限らず、基板の絶縁性表面上に活性層を有する薄膜トランジスタでもよい。活性層として、単結晶シリコン、アモルファスシリコン、微結晶シリコンなどの非単結晶シリコン、インジウム亜鉛酸化物、インジウムガリウム亜鉛酸化物等の非単結晶酸化物半導体が挙げられる。なお、薄膜トランジスタはＴＦＴ素子とも呼ばれる。
【０１４０】
図１の表示装置１０に含まれるトランジスタは、Ｓｉ基板等の基板内に形成されていてもよい。ここで基板内に形成されるとは、Ｓｉ基板等の基板自体を加工してトランジスタを作製することを意味する。つまり、基板内にトランジスタを有することは、基板とトランジスタとが一体に形成されていると見ることもできる。
【０１４１】
基板内にトランジスタを設けるかどうかについては、精細度によって選択される。例えば１インチでＱＶＧＡ程度の精細度の場合はＳｉ基板内にトランジスタを設けることが好ましい。
【０１４２】
図２は、本実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。表示装置１０００は、上部カバー１００１と、下部カバー１００９と、の間に、タッチパネル１００３、表示パネル１００５、フレーム１００６、回路基板１００７、バッテリー１００８、を有してよい。タッチパネル１００３および表示パネル１００５は、フレキシブルプリント回路ＦＰＣ１００２、１００４が接続されている。プリント基板１００７には、トランジスタがプリントされている。バッテリー１００８は、表示装置が携帯機器でなければ、設けなくてよいし、携帯機器であっても、この位置に設ける必要はない。
【０１４３】
本実施形態に係る表示装置は、複数のレンズを有する光学部と、当該光学部を通過した光を受光する撮像素子とを有する撮像装置の表示部に用いられてよい。撮像装置は、撮像素子が取得した情報を表示する表示部を有してよい。また、表示部は、撮像装置の外部に露出した表示部であっても、ファインダ内に配置された表示部であってもよい。撮像装置は、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラであってよい。
【０１４４】
図３（ａ）は、本実施形態に係る撮像装置の一例を表す模式図である。撮像装置１１００は、ビューファインダ１１０１、背面ディスプレイ１１０２、筐体１１０３、操作部１１０４を有してよい。ビューファインダ１１０１は、本実施形態に係る表示装置を有してよい。その場合、表示装置は、撮像する画像のみならず、環境情報、撮像指示等を表示してよい。環境情報には、外光の強度、外光の向き、被写体の動く速度、被写体が遮蔽物に遮蔽される可能性等であってよい。
【０１４５】
撮像に好適なタイミングはわずかな時間なので、少しでも早く情報を表示した方がよい。したがって、本発明の一実施形態に係る有機発光素子を用いた表示装置を用いるのが好ましい。有機発光素子は応答速度が速いからである。有機発光素子を用いた表示装置は、表示速度が求められる、これらの装置、液晶表示装置よりも好適に用いることができる。
【０１４６】
撮像装置１１００は、不図示の光学部を有する。光学部は複数のレンズを有し、筐体１１０３内に収容されている撮像素子に結像する。複数のレンズは、その相対位置を調整することで、焦点を調整することができる。この操作を自動で行うこともできる。
【０１４７】
本実施形態に係る表示装置は、赤色、緑色、青色を有するカラーフィルタを有してよい。カラーフィルタは、当該赤色、緑色、青色がデルタ配列またはストライプ配置で配置されてよい。
【０１４８】
本実施形態に係る表示装置は、携帯端末の表示部に用いられてもよい。その際には、表示機能と操作機能との双方を有してもよい。携帯端末としては、スマートフォン等の携帯電話、タブレット、ヘッドマウントディスプレイ等が挙げられる。
【０１４９】
図３（ｂ）は、本実施形態に係る電子機器の一例を表す模式図である。電子機器１２００は、表示部１２０１と、操作部１２０２と、筐体１２０３を有する。筐体１２０３には、回路、当該回路を有するプリント基板、バッテリー、通信部、を有してよい。操作部１２０２は、ボタンであってもよいし、タッチパネル方式の反応部であってもよい。操作部は、指紋を認識してロックの解除等を行う、生体認識部であってもよい。通信部を有する電子機器は通信機器ということもできる。
【０１５０】
図４は、本実施形態に係る表示装置の一例を表す模式図である。図１０（ａ）は、テレビモニタやＰＣモニタ等の表示装置である。表示装置１３００は、額縁１３０１を有し表示部１３０２を有する。表示部１３０２には、本実施形態に係る発光装置が用いられてよい。
【０１５１】
額縁１３０１と、表示部１３０２を支える土台１３０３を有している。土台１３０３は、図４（ａ）の形態に限られない。額縁１３０１の下辺が土台を兼ねてもよい。
【０１５２】
また、額縁１３０１および表示部１３０２は、曲がっていてもよい。その曲率半径は、５０００ｍｍ以上６０００ｍｍ以下であってよい。
【０１５３】
図４（ｂ）は本実施形態に係る表示装置の他の例を表す模式図である。図４（ｂ）の表示装置１３１０は、折り曲げ可能に構成されており、いわゆるフォルダブルな表示装置である。表示装置１３１０は、第一表示部１３１１、第二表示部１３１２、筐体１３１３、屈曲点１３１４を有する。第一表示部１３１１と第二表示部１３１２とは、本実施形態に係る発光装置を有してよい。第一表示部１３１１と第二表示部１３１２とは、つなぎ目のない１枚の表示装置であってよい。第一表示部１３１１と第二表示部１３１２とは、屈曲点で分けることができる。第一表示部１３１１、第二表示部１３１２は、それぞれ異なる画像を表示してもよいし、第一および第二表示部とで一つの画像を表示してもよい。
【０１５４】
図５（ａ）は、本実施形態に係る照明装置の一例を表す模式図である。照明装置１４００は、筐体１４０１と、光源１４０２と、回路基板１４０３と、光学フィルム１４０４と、光拡散部１４０５と、を有してよい。光源は、本実施形態に係る有機発光素子を有してよい。光学フィルタは光源の演色性を向上させるフィルタであってよい。光拡散部は、ライトアップ等、光源の光を効果的に拡散し、広い範囲に光を届けることができる。光学フィルタ、光拡散部は、照明の光出射側に設けられてよい。必要に応じて、最外部にカバーを設けてもよい。
【０１５５】
照明装置は例えば室内を照明する装置である。照明装置は白色、昼白色、その他青から赤のいずれの色を発光するものであってよい。それらを調光する調光回路を有してよい。照明装置は本発明の有機発光素子とそれに接続される電源回路を有してよい。電源回路は、交流電圧を直流電圧に変換する回路である。また、白とは色温度が４２００Ｋで昼白色とは色温度が５０００Ｋである。照明装置はカラーフィルタを有してもよい。
【０１５６】
また、本実施形態に係る照明装置は、放熱部を有していてもよい。放熱部は装置内の熱を装置外へ放出するものであり、比熱の高い金属、液体シリコン等が挙げられる。
【０１５７】
図５（ｂ）は、本実施形態に係る移動体の一例である自動車の模式図である。当該自動車は灯具の一例であるテールランプを有する。自動車１５００は、テールランプ１５０１を有し、ブレーキ操作等を行った際に、テールランプを点灯する形態であってよい。
【０１５８】
テールランプ１５０１は、本実施形態に係る有機発光素子を有してよい。テールランプは、有機ＥＬ素子を保護する保護部材を有してよい。保護部材はある程度高い強度を有し、透明であれば材料は問わないが、ポリカーボネート等で構成されることが好ましい。ポリカーボネートにフランジカルボン酸誘導体、アクリロニトリル誘導体等を混ぜてよい。
【０１５９】
自動車１５００は、車体１５０３、それに取り付けられている窓１５０２を有してよい。窓は、自動車の前後を確認するための窓でなければ、透明なディスプレイであってもよい。当該透明なディスプレイは、本実施形態に係る有機発光素子を有してよい。この場合、有機発光素子が有する電極等の構成材料は透明な部材で構成される。
【０１６０】
本実施形態に係る移動体は、船舶、航空機、ドローン等であってよい。移動体は、機体と当該機体に設けられた灯具を有してよい。灯具は、機体の位置を知らせるための発光をしてよい。灯具は本実施形態に係る有機発光素子を有する。
【０１６１】
本実施形態に係る有機発光素子はスイッチング素子の一例であるＴＦＴにより発光輝度が制御され、有機発光素子を複数面内に設けることでそれぞれの発光輝度により画像を表示することができる。なお、本実施形態に係るスイッチング素子は、ＴＦＴに限られず、低温ポリシリコンで形成されているトランジスタ、Ｓｉ基板等の基板上に形成されたアクティブマトリクスドライバーであってもよい。基板上とは、その基板内ということもできる。これは精細度によって選択され、例えば１インチでＱＶＧＡ程度の精細度の場合はＳｉ基板上に有機発光素子を設けることが好ましい。本実施形態に係る有機発光素子を用いた表示装置を駆動することにより、良好な画質で、長時間表示にも安定な表示が可能になる。
【実施例】
【０１６２】
以下、実施例により本発明を説明する。ただし本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１６３】
［実施例１］例示化合物Ａ１０の合成
【０１６４】
【化１６】
2020063204.tif 000022
【０１６５】
（１）化合物Ｅ２の合成
３００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｄ１：１３．１ｇ（５０ｍｍｏｌ）
化合物Ｄ３：１０．５ｇ（５０ｍｍｏｌ）
エタノール：２００ｍｌ
【０１６６】
次に、反応溶液を、窒素気流下で６０度まで加熱した後、５Ｍ水酸化ナトリウム水溶液２０ｍｌを滴下した。滴下終了後８０度に加熱して２時間攪拌した後冷却後、析出物の濾過を行い、水、エタノールで洗浄した後、８０℃で減圧加熱乾燥を行い濃緑色の固体Ｅ１を１８．７ｇ（収率：８６％）得た。
【０１６７】
次に、Ｅ１  ４．３５ｇ（１０ｍｍｏｌ）、Ｄ４  １．５２ｇ（１０ｍｍｏｌ）、ｏ−キシレン１００ｍｌを２００ｍｌのナスフラスコに入れ、加熱、還流しながら８時間攪拌を行った。冷却後、この溶液を濃縮して茶褐色液体を得た。これをカラムクロマトグラフィー（トルエン／ヘプタン＝２：３）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行い、黄結晶のＥ２を４．６８ｇ（収率：８４％）得た。
【０１６８】
【化１７】
2020063204.tif 000023
【０１６９】
（２）化合物Ｅ４の合成
３００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｄ２：９．１ｇ（５０ｍｍｏｌ）
化合物Ｄ３：１０．５ｇ（５０ｍｍｏｌ）
エタノール：２００ｍｌ
【０１７０】
次に、反応溶液を、窒素気流下で６０度まで加熱した後、５Ｍ水酸化ナトリウム水溶液２０ｍｌを滴下した。滴下終了後８０度に加熱して２時間攪拌した後冷却後、析出物の濾過を行い、水、エタノールで洗浄した後、８０℃で減圧加熱乾燥を行い濃緑色の固体Ｅ３を１５．７ｇ（収率：８８％）得た。
【０１７１】
次に、Ｅ３  ７．１２ｇ（２０ｍｍｏｌ）、Ｄ５  ５．１８ｇ（２４ｍｍｏｌ）、トルエン１００ｍｌを２００ｍｌナスフラスコに入れ、８０℃まで加熱した。その後、亜硝酸イソアミル  ２．８０ｇ（２４ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下した後、１１０℃で３時間攪拌を行った。冷却後、水２００ｍｌ×２回で洗浄した。この有機層を飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した後、この溶液を濾過後、ろ液を濃縮して茶褐色液体を得た。これをカラムクロマトグラフィー（トルエン／ヘプタン＝２：３）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行い、異性体の混合物である黄結晶のＥ４を７．７４ｇ（収率：８０％）得た。
【０１７２】
【化１８】
2020063204.tif 000024
【０１７３】
（３）化合物Ｅ５の合成
２００ｍｌナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ４：４．８４ｇ（１０ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２：０．５０ｇ（１ｍｍｏｌ）
１，８―ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセ−７−エン：４．５６ｇ（３０ｍｍｏｌ）
ＤＭＦ：８０ｍｌ
【０１７４】
次に、反応溶液を、窒素気流下で１５０度に加熱して４時間攪拌を行った。これを冷却した後、メタノール６０ｍｌを加えて沈殿を析出させた後に濾過を行い、黄色固体を得た。この固体をカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／ヘプタン＝１：４）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を行い、黄結晶の化合物Ｅ５を２．７８ｇ（収率：６９％）得た。
【０１７５】
（４）化合物Ｅ６の合成
２００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ５：２．４ｇ（６ｍｍｏｌ）
Ｎ−ブロモスクシンイミド：１．０７ｇ（６ｍｍｏｌ）
アセトニトリル：１００ｍｌ
【０１７６】
次に、反応溶液を、窒素気流下で６０℃に加熱しこの温度（８０℃）で８時間攪拌を行った。冷却して濃縮した後、この固体をカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／ヘプタン＝１：４）にて精製後、クロロホルム／メタノールで再結晶を２回行い、黄結晶の化合物Ｅ６を２．４３ｇ（収率：８４％）得た。
【０１７７】
（５）化合物Ｅ７の合成
１００ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ６：１．９３ｇ（４ｍｍｏｌ）
トリエチルアミン：１．２１ｇ（１２ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２：０．０５６ｇ（０．０８ｍｍｏｌ）
４，４，５，５―テトラメチルー１，３，２―ジオキサボロラン：１．５４ｇ（１２ｍｍｏｌ）
トルエン：３０ｍｌ
【０１７８】
次に、反応溶液を、窒素気流下で加熱、還流しながら４時間攪拌を行った。これを冷却した後、メタノール５ｍｌを加えた後に濾過を行い、ろ液を濃縮することで緑色固体を得た。固体をメタノールで分散洗浄した後、カラムクロマトグラフィー（クロロホルム／ヘプタン＝１：２）にて精製を行い、黄結晶の化合物Ｅ７を１．６１ｇ（収率：７６％）得た。
【０１７９】
【化１９】
2020063204.tif 000025
【０１８０】
（６）化合物Ｅ８の合成
５０ｍｌのナスフラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ２：１．１１ｇ（２ｍｍｏｌ）
化合物Ｅ７：１．０６ｇ（２ｍｍｏｌ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４：０．０４ｇ
トルエン：２０ｍｌ
エタノール：８ｍｌ
２Ｍ―炭酸ナトリウム水溶液：２０ｍｌ
【０１８１】
次に、反応溶液を、窒素気流下で８０℃に加熱しこの温度（８０℃）で８時間攪拌を行った。反応終了後、エタノールを加えて結晶を析出させた後に結晶をろ別し、水、エタノール、ヘプタンで順次分散洗浄を行った。次に、得られた結晶をクロロベンゼンに加熱溶解した後、熱時ろ過をした後に再結晶を行うことにより、緑色結晶の化合物Ｅ８を１．３２ｇ（収率：７５％）得た。
【０１８２】
（７）例示化合物Ａ１０の合成
３００ｍｌ反応容器内に、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物Ｅ８：０．８８ｇ（１ｍｍｏｌ）
トリフルオロ酢酸：６ｍｌ
塩化メチレン：６０ｍｌ
次に、水浴下において、下記試薬を反応容器内に入れた。
ＢＦ３・ＯＥｔ：２ｍｌ
【０１８３】
次に、反応溶液を１０分ほど撹拌した後、ＤＤＱ０．４７ｇ（２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノン、２．１ｍｍｏｌ）を入れた。次に、反応溶液を１０分攪拌した後に、２０度の水浴下でフェロセン０．３９ｇ（２．１ｍｍｏｌ）を入れた。５分ほど撹拌したのち、メタノール６０ｍｌを加えた。このときに生じた赤色沈殿をろ過することで、赤色の固体を得た。次に、この固体をクロロベンゼンに溶解させ、ヘプタンで再結晶を行うことにより、赤色結晶のＡ１０を０．８０ｇ（収率：９０％）得た。
【０１８４】
この化合物の純度はＨＰＬＣを用いて純度９９％以上であることを確認した。
【０１８５】
例示化合物Ａ１０の１×１０−５ｍｏｌ／Ｌにおけるトルエン溶液の発光スペクトルは、日立製Ｆ−４５００を用いて、３６０ｎｍの励起波長においてフォトルミネッセンスの測定を行った結果、６１６ｎｍに最大強度を有するスペクトルを得た。
【０１８６】
また、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ａ１０の質量分析を行った。
【０１８７】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８７６  計算値：Ｃ７０Ｈ３６＝８７６
【０１８８】
［実施例２］例示化合物Ａ１６の合成
実施例１の（１）において、化合物Ｄ３に代えて下記に示す化合物Ｅ９を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１６を得た。
【０１８９】
【化２０】
2020063204.tif 000026
【０１９０】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０１９１】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ａ１６の質量分析を行った。
【０１９２】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９０４  計算値：Ｃ７２Ｈ４０＝９０４
【０１９３】
［実施例３］例示化合物Ａ１７の合成
実施例１の（１）において、化合物Ｄ３に代えて下記に示す化合物Ｅ１０を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１７を得た。
【０１９４】
【化２１】
2020063204.tif 000027
【０１９５】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０１９６】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ａ１７の質量分析を行った。
【０１９７】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１１００  計算値：Ｃ８６Ｈ６８＝１１００
【０１９８】
［実施例４］例示化合物Ａ１８の合成
実施例１の（１）において、化合物Ｄ３に代えて下記に示す化合物Ｅ１１を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１８を得た。
【０１９９】
【化２２】
2020063204.tif 000028
【０２００】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２０１】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ａ１８の質量分析を行った。
【０２０２】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１０２８  計算値：Ｃ８２Ｈ４４＝１０２８
【０２０３】
［実施例５］例示化合物Ａ２１の合成
実施例１の（２）において、化合物Ｄ３に代えて下記に示す化合物Ｅ１２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ２１を得た。
【０２０４】
【化２３】
2020063204.tif 000029
【０２０５】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２０６】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ａ２１の質量分析を行った。
【０２０７】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝９５１  計算値：Ｃ８２Ｈ４４＝９５１
【０２０８】
［実施例６］例示化合物Ａ２３の合成
実施例１の（１）において、化合物Ｄ３に代えて化合物Ｅ１１を、実施例１の（２）において、化合物Ｄ３に代えて化合物Ｅ１２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ２３を得た。
【０２０９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２１０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ａ２３の質量分析を行った。
【０２１１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１０４２  計算値：Ｃ８８Ｈ４８＝１０４２
【０２１２】
［実施例７］例示化合物Ｂ２の合成
実施例１の（１）において、化合物Ｄ３に代えて下記に示す化合物Ｅ１１を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ２を得た。
【０２１３】
【化２４】
2020063204.tif 000030
【０２１４】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２１５】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ｂ２の質量分析を行った。
【０２１６】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝８７２  計算値：Ｃ６４Ｈ２８Ｆ４＝８７２
【０２１７】
［実施例８］例示化合物Ｂ９の合成
実施例１の（１）において、化合物Ｄ４に代えて下記に示す化合物Ｅ１２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ９を得た。
【０２１８】
【化２５】
2020063204.tif 000031
【０２１９】
ＨＰＬＣを用いて得られた化合物の純度を評価したところ、純度９８％以上であることを確認した。
【０２２０】
さらにＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）を用いて例示化合物Ｂ９の質量分析を行った。
【０２２１】
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ］
実測値：ｍ／ｚ＝１０５５  計算値：Ｃ８３Ｈ４５Ｎ＝１０５５
【０２２２】
［実施例９］
本実施例では、基板上に、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロッキング層、発光層、正孔ブロッキング層、電子輸送層、電子注入層、陰極が順次形成されたボトムエミッション型の有機ＥＬ素子を作製した。
【０２２３】
先ずガラス基板上にＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。この時、ＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。次に、１．３３×１０−４Ｐａの真空チャンバー内における抵抗加熱による真空蒸着を行って、上記ＩＴＯ基板上に、下記表５に示す有機ＥＬ層及び電極層を連続成膜した。なお、この時、対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０２２４】
【表５】
2020063204.tif 000032
【０２２５】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。発光素子の最大ピーク波長は６１７ｎｍであり、色度は（Ｘ，Ｙ）＝（０．６９、０．３１）の赤色発光を得られた。有機発光素子の電流電圧特性は、ヒューレッドパッカード社製・微小電流計４１４０Ｂで測定した。有機発光素子の発光輝度は、トプコン社製ＢＭ７で測定した。さらに、電流密度１００ｍＡ／ｃｍ２での連続駆動試験を行い、輝度劣化率が５％に達した時の時間を測定したところ、５００時間を越えた。測定の結果を表６に示す。
【０２２６】
［実施例１０乃至１６、比較例１］
実施例９において、表６に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例９と同様の方法により有機発光素子を作製した。得られた素子について実施例９と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表６に示す。
【０２２７】
【表６】
2020063204.tif 000033
【０２２８】
表６より、比較例１の赤の色度座標はそれぞれ（０．６７、０．３３）であった。一般式（１）の有機化合物を赤発光層に用いた赤色発光素子、実施例の有機発光素子と比較化合物（１）を赤発光層に用いた赤色発光素子、比較例の有機発光素子とを比較した。表６の通り、実施例の有機発光素子の方が、長波長な赤色を発したことがわかる。すなわち、実施例の有機発光素子の方が、ＢＴ−２０２０の色度座標（０．７１，０．２９）に近く、色再現性が高い素子である。実施例の有機発光素子が、長波長な赤色を発光することは、本発明の一実施形態に係る有機化合物がより長波長で赤発光することに起因する。
【０２２９】
［実施例１７］
本実施例では、基板上に陽極、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロッキング層、第一発光層、第二発光層、正孔ブロッキング層、電子輸送層、電子注入層、陰極が順次形成されたトップエミッション型の有機発光素子を作製した。
【０２３０】
ガラス基板上に、スパッタリング法でＴｉを４０ｎｍ成膜し、フォトリソグラフィ技術を用いてパターニングし、陽極を形成した。なお、この時、対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０２３１】
続いて、真空蒸着装置（アルバック社製）に洗浄済みの電極までを形成した基板と材料を取り付け、１．３３×１０−４Ｐａ（１×１０−６Ｔｏｒｒ）まで排気した後、ＵＶ／オゾン洗浄を施した。その後、下記表７に示される層構成で各層の製膜を行い、最後に、窒素雰囲気下において封止を行った。
【０２３２】
【表７】
2020063204.tif 000034
【０２３３】
得られた素子について、素子の特性を測定・評価した。得られた素子は、すべて良好な白色発光を示した。得られた白色発光スペクトルから、ＲＧＢカラーフィルター透過後の赤の色度座標を見積もった。結果を他の実施例とともに表８に示す。
【０２３４】
［実施例１８乃至２３、比較例２］
実施例において、表１０に示される化合物に適宜変更する以外は、実施例１７と同様の方法により有機発光素子を作製した。得られた素子について実施例１７と同様に素子の特性を測定・評価した。測定の結果を表９に示す。
【０２３５】
【表８】
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【０２３６】
表８より、比較例２の赤の色度座標はそれぞれ（０．６８、０．３２）であった。一般式（１）の有機化合物を赤発光層に用いた白色発光素子、すなわち、実施例の白色発光素子と、比較化合物１−Ａを赤発光層に用いた白色発光素子、すなわち比較例の白色発光素子と、を比較した。表８の通り、実施例の白色発光素子の方が、より長波長な赤色成分を発していることがわかる。すなわち、実施例の白色発光素子の方が、ＢＴ−２０２０の色度座標（０．７１，０．２９）に近い赤色を発しており、色再現性が高いことがわかる。実施例の白色発光素子が長波長な赤色を発光することは、本発明の一実施形態に係る有機化合物がより長波長で赤発光することに起因する。
【産業上の利用可能性】
【０２３７】
本発明の一実施形態に係る有機化合物は、長波長な赤色を発光する有機化合物である。このため、本発明の一実施形態に係る有機化合物を有機発光素子の構成材料として用いることで、良好な発光特性と優れた耐久特性を有する有機発光素子を得ることができる。
【符号の説明】
【０２３８】
１０  表示装置
１１  基板
１２  防湿膜
１３  ゲート電極
１４  ゲート絶縁膜
１５  半導体層
１６  ドレイン電極
１７  ソース電極
１８  ＴＦＴ
１９  絶縁膜
２０  コンタクトホール
２１  陽極
２２  有機化合物層
２３  陰極
２４  第一保護層
２５  第二保護層
１０００  表示装置
１００１  上部カバー
１００２  フレキシブルプリント回路
１００３  タッチパネル
１００４  フレキシブルプリント回路
１００５  表示パネル
１００６  フレーム
１００７  回路基板
１００８  バッテリー
１００９  下部カバー
１１００  撮像装置
１１０１  ビューファインダ
１１０２  背面ディスプレイ
１１０３  操作部
１１０４  筐体
１２００  携帯機器
１２０１  表示部
１２０２  操作部
１２０３  筐体
１３００  表示装置
１３０１  額縁
１３０２  表示部
１３０３  土台
１３１０  表示装置
１３１１  第一表示部
１３１２  第二表示部
１３１３  筐体
１３１４  屈曲点
１５００  自動車
１５０１  テールランプ
１５０２  窓
１５０３  車体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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