(57)【要約】      （修正有）【課題】改良体外周面における上記凹凸（いわゆる「角」）の形成を抑制して改良体の品質を向上すると共に、改良体の強度を向上することが出来る地盤改良工法を提供する。【解決手段】地盤改良工法は、回転している噴射ロッドに設けられたノズルから流体物（例えば、セメントミルク等の固化材、高圧エア）を噴射して原位置土を切削し、撹拌して、回転体状の改良体を造成する地盤改良工法において、流体物の供給系統にはポンプが介装されており、前記ポンプの脈動に起因して改良体の外周縁部には凹部Ａ２２及び凸部Ａ１２が形成され、先行して形成される凹部Ａ２１に、後行して形成される凸部Ａ１２が重畳し、改良体の有効径Ｄ２を拡大する。【選択図】図２
2020041268.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転している噴射ロッドに設けられたノズルから流体物を噴射して原位置土を切削し、撹拌して、回転体状の改良体を造成する地盤改良工法において、
流体物の供給系統にはポンプが介装されており、
前記ポンプの脈動に起因して改良体の外周縁部には凹部及び凸部が形成され、先行して形成される凹部に、後行して形成される凸部が重畳し、改良体の有効径を拡大することを特徴とする地盤改良工法。
【請求項２】
前記噴射ロッドに１対のノズルが設けられ、一方のノズルは他方のノズルの噴射ロッドの中心軸に対して対称な位置から偏奇した位置に配置され、その偏奇量は前記凹部及び凸部の間隔に対応して決定される請求項１の地盤改良工法。
【請求項３】
前記噴射ロッドの回転速度が変動し、回転速度が変動した後の各ノズルの位置は回転速度が変動しない場合に各ノズルが存在した位置に対して所定の中心角だけ変位し、当該中心角が前記凹部及び凸部の間隔に対応する様に、回転速度が制御される請求項１、２の何れかの地盤改良工法。
【請求項４】
前記噴射ロッドには複数のノズルが設けられ、噴射ロッドに流体物を供給する供給系統が複数設けられており、複数の供給系統の各々は複数のノズルの何れかに接続されており、
複数の供給系統の何れかを経由して何れかのノズルからの流体物噴流毎に、前記凹部及び凸部の間隔が変動している請求項１に記載の地盤改良工法。
【請求項５】
前記凹部及び凸部の間隔は、改良体造成の施工仕様と、ポンプの特性値に基づいて決定される請求項１〜４の何れか１項に記載の地盤改良工法。
【請求項６】
前記凹部及び凸部の間隔は、凸部と凹部の幅の比率に基づいて決定される請求項５に記載の地盤改良工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転している噴射ロッド（例えば先端のノズル）から流体物（例えば、セメントミルク等の固化材、高圧エア）を噴射して原位置土を切削し、撹拌して、回転体状の改良体を造成する地盤改良工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図８で示す様に、地盤改良工法により地中に造成された改良体１０の外周縁部（外周面）には、凹凸（いわゆる「角」）が形成されてしまう。図示の便宜のため、添付図面において、前記凹凸は実際よりも大きく表現されている。
図８における領域αは、拡大して図９で示されている。図９において、改良体１０（図８）の外周縁部に係る凸部は符号Ａ１で示されており、凹部は符号Ａ２で示されている。ここで、改良体１０の有効径Ｄ１は、相互に点対称な凹部Ａ２、Ａ２間の距離（直径）を基準にして設定される。
図９を、改良体１０（図８）の円周方向（図８における円周方向と同じ）に展開した状態が図１０で示されている。図１０において、凸部Ａ１と凹部Ａ２の円周方向寸法（図１０の左右方向寸法：凸部Ａ１と凹部Ａ２の幅寸法）は同一である。すなわち、図９、図１０では、同一幅寸法の凸部Ａ１と凹部Ａ２が円周方向（図１０の左右方向）に交互に連続して配置されており、隣接する凹部Ａ２同士は凸部Ａ１の幅寸法と等しい間隔を隔てて配置されており、隣接する凸部Ａ１同士は凹部Ａ２幅寸法と等しい間隔を隔てて配置されている。そして図１０において、凸部Ａ１と凹部Ａ２の幅寸法を符号１ＰＴで表示している。
【０００３】
ここで、改良体１０の外周縁部に凸部Ａ１、凹部Ａ２が形成されてしまうことにより、改良体外周縁部は平滑にならず、
上述した通り有効径Ｄ１は凹部Ａ２を基準に設定するので、凸部Ａ１は地中で固化しているにも拘らず、改良体１０の有効径Ｄ１には寄与せず、無駄に固化された部分となってしまう。
【０００４】
その他の従来技術として、特定の周波数を持つ脈動圧力を重畳的に付加する岩盤グラウトの施工方法（特許文献１）と、長波の注入圧力の周期的変動と短波の注入圧力の周期的変動を重畳した砂質地盤のグラウト方法（特許文献２）が提案されている。しかし、これ等の従来技術（特許文献１、特許文献２）は何れも注入工法に係る技術であり、回転している噴射ロッドに設けられたノズルから流体物を噴射して原位置土を切削し撹拌して回転体状の改良体を造成する地盤改良工法には該当せず、上述した問題を解決することは出来ない。
また、ポンプの脈動を防止することが出来る液体加圧装置（特許文献３）も提案されているが、回転している噴射ロッドに設けられたノズルから流体物を噴射して原位置土を切削し撹拌して回転体状の改良体を造成する地盤改良工法に適用する旨は開示されておらず、上述した問題を解決することを意図するものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３０９６２４４号公報
【特許文献２】特許第５０８９４３０号公報
【特許文献３】特許第３５０８３７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、改良体外周面における上記凹凸（いわゆる「角」）の形成を抑制し、改良体の有効径を拡大出来る地盤改良工法の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明者は種々の研究および実験の結果、改良体の外周縁部が円滑な表面とはならずに、凸部Ａ１と凹部Ａ２（図９、図１０）が形成されてしまうのは、地上側から噴射ロッド（例えば先端のノズル）に流体物（例えば、セメントミルク等の固化材、高圧エア）を供給する供給系統におけるポンプの脈動に起因することを見出した。
ポンプの脈動により、ポンプの吐出流量、吐出圧が低下すると改良体外周縁部に凹部が形成され、ポンプの吐出流量、吐出圧が増加すると改良体外周縁部に凸部が形成される。
そして発明者は、その様なポンプの脈動により形成される改良体外周縁部の凹凸について、凹部に凸部を重畳させれば、改良体外周縁部は凸部の外端に漸近し、改良体の有効径を拡大出来ることを見出した。
【０００８】
係る知見から創作された本発明の地盤改良工法は、
回転している噴射ロッド（１）に設けられたノズル（Ｎ）から流体物（例えば、セメントミルク等の固化材、高圧エア）を噴射して原位置土を切削し、撹拌して、回転体状の改良体を造成する地盤改良工法において、
流体物の供給系統（２）にはポンプ（Ｐ）が介装されており、
前記ポンプ（Ｐ）の脈動に起因して改良体の外周縁部には凹部（Ａ２）及び凸部（Ａ１）が形成され、先行して形成される凹部（Ａ２）に、後行して形成される凸部（Ａ１）が重畳し、改良体の有効径を拡大することを特徴としている。
ここで、改良体（１０）の円周方向において隣接する凸部（Ａ１）同士の間隔或いは隣接する凹部（Ａ２）同士の間隔、幅寸法或いは位置関係を、本明細書では「位相」と表現する場合がある。
【０００９】
本発明において、図３で示す様に前記噴射ロッド（１）に１対のノズル（Ｎ１、Ｎ２）が設けられ、一方のノズル（Ｎ２）は他方のノズル（Ｎ１）の噴射ロッド（１）の中心軸に対して対称な位置（Ｎｎ１）から（所定量δ１或いは中心角δ１だけ）偏奇した位置に配置され、その偏奇量は前記凹部及び凸部の間隔に対応して決定されるのが好ましい。
【００１０】
また本発明において、図４で示す様に前記噴射ロッド（１）の回転速度が変動し、回転速度が変動した後の各ノズル（Ｎｎ３、Ｎｎ４）の位置は回転速度が変動しない場合に各ノズル（Ｎｎ３、Ｎｎ４）が存在した位置に対して所定の中心角（δ２）だけ変位し、当該中心角（δ２）が前記凹部（Ａ２）及び凸部（Ａ１）の間隔に対応する様に、回転速度が制御されるのが好ましい。
【００１１】
さらに本発明において、図５で示す様に前記噴射ロッド（１）には複数のノズル（例えば、１対のノズルＮ５、Ｎ６：３個以上のノズルでも良い）が設けられ、噴射ロッド（１）に流体物（例えば、セメントミルク等の固化材、高圧エア）を供給する供給系統（２）が複数設けられており、複数の供給系統（例えば２系統：２−１、２−２）の各々は複数のノズル（例えば２個のノズル：Ｎ５、Ｎ６）の何れかに接続されており、
複数の供給系統（例えば２系統：２−１、２−２）の何れか（例えば供給系統２−１）を経由して何れかのノズル（例えばＮ５）からの流体物噴流毎に、前記凹部（Ａ２）及び凸部（Ａ１）の間隔が変動している（位相がずれている）のが好ましい。
【００１２】
これに加えて、本発明において、前記凹部（Ａ２）及び凸部（Ａ１）の間隔は、改良体造成の施工仕様と、ポンプ（Ｐ：固化材供給系統２に介装されるポンプ：例えばＰ１、Ｐ２）の特性値に基づいて決定されるのが好ましい。
或いは、改良体造成の施工仕様と、ポンプ（Ｐ）の特性値に加えて、前記凹部（Ａ２）及び凸部（Ａ１）の間隔は、凸部（Ａ１）と凹部（Ａ２）の幅（改良体周方向寸法）の比率に基づいて決定されるのが好ましい。
ここで、改良体造成の施工仕様としては、噴射用ロッド（１）の引上げ速度、繰り返し回数、引上げピッチが選択されるのが好ましい。またポンプ特性値としては、ポンプ（Ｐ）の回転数が選択されるのが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
上述の構成を具備する本発明によれば、図1で示す様に先行して形成される凹部に、後行して形成される凸部を重畳させることにより、凹部（Ａ２：Ａ２１、Ａ２２）には凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）が図２で示す様に重なって、半径方向内方に凹んだ凹部、或いは所謂「角」の形成が抑制される。
上記方法で凹凸或いは角の形成が抑制出来れば、改良体外周面は平坦（平滑）に漸近し、改良体の有効径が拡大する。
【００１４】
つまり、凹部に凸部を重畳することにより、造成された改良体（１０）の有効径は、図２で示す様に、凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近した部分を基準とする数値となり、符号Ｄ２で示す距離として決定される。
そのため、本発明により造成された改良体（１０）の有効径（Ｄ２）は、図９で示す従来技術における凹部Ａ２の「谷」を基準とする有効径Ｄ１に比較して大きくなる。前記の重畳を複数回行うことで、本発明による有効径（Ｄ２）はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、本発明による有効径はさらに拡大する。
【００１５】
ここで、実際の施工においては、凸部（Ａ１）と凹部（Ａ２）の幅寸法及び間隔は同一或いは一方が多数の整数倍（例えば２倍）となることは少なく、凸部（Ａ１）或いは凹部（Ａ２）の幅寸法及び間隔は同一ではなく、整数倍でもない場合が多い。
その様な場合においても、先行して形成される凹部（Ａ２）に後行して形成される凸部（Ａ１）が重畳される様になれば、改良体（１０）の外周面は平坦（平滑）に漸近する。そして、改良体（１０）の有効径は、凹部（Ａ２）の「谷」に相当する箇所を基準とせずに、凸部（Ａ１）の「山」（外周端面）方向に移行して決定されることになる。そのため、改良体（１０）の有効径は、従来技術における凹部（凹部Ａ２の「谷」）を基準とする有効径に比較して大きくなる。このような場合にも、本発明における前記の重畳を複数回行うことで、有効径（Ｄ２）はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、有効径がさらに拡大する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施態様における原理を模式的に示す説明図である。
【図２】図１０で示す様に施工された領域を模式的に示す説明図である。
【図３】本発明の第１実施形態を示す説明断面図である。
【図４】本発明の第２実施形態を示す説明断面図である。
【図５】本発明の第３実施形態を示す説明断面図である。
【図６】図５の第３実施形態のブロック図である。
【図７】図１〜図６の実施形態の変形例の説明図である。
【図８】地盤改良工法により造成された地中固結体の断面形状を示す説明図である。
【図９】図８の符号αで示す領域を示す拡大断面図である。
【図１０】図９を展開して示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
最初に、図１、図２を参照して、本発明の実施形態の原理を説明する。
ここで、図示の実施形態に係る地盤改良工法では、回転している噴射ロッド１（図３〜６参照）のノズルＮ（図３〜図６参照）から流体物（例えば、セメントミルク等の固化材、高圧エア）を噴射して原位置土を切削し、撹拌して、回転体状の改良体１０（図８参照）を造成している。前記流体物は供給系統（例えば、図６の供給系統２−１或いは２−２）を介して噴射ロッド１に供給され、前記供給系統にはポンプ（例えば図６のポンプＰ１或いはＰ２）が介装されている。
図１、図２では、上述の様に回転体状の改良体を造成する際に、改良体の外周縁部に形成される凸部と凹部を重畳する原理を模式的に示している。
【００１８】
図１０と同様に、図示しない改良体の外周縁部を円周方向（図８における円周方向と同じ）に展開した図１において、図１の上方において実線で表示されている凸部Ａ１１と凹部Ａ２１（或いはその位相）と、図１の下方において点線で表示されている凸部Ａ１２と凹部Ａ２２（或いはその位相）は、凸部Ａ１１或いは凹部Ａ２１の幅方向（隣接する凸部Ａ１１或いは凹部Ａ２１の間隔）の分だけ矢印Ｃ方向に偏奇している。ここで、凸部Ａ１（Ａ１１、Ａ１２）或いは凹部Ａ２（Ａ２１、Ａ２２）の図１における幅寸法は、図１では符号ＰＴにより表示されている。
図１において、符号「プラス（＋）」は、図１上方の実線で示す位相と、図１下方の点線で示す位相を重畳し、凹部Ａ２に凸部Ａ１を重畳することを意味している。
図１、図２では簡略化のため、凸部Ａ１（Ａ１１、Ａ１２）或いは凹部Ａ２（Ａ２１、Ａ２２）の幅寸法及び間隔は、全く同一になっている。しかし、実際の施工においては、凸部Ａ１（Ａ１１、Ａ１２）或いは凹部Ａ２（Ａ２１、Ａ２２）の幅寸法及び間隔は同一ではなく、異なっている場合が多い。
【００１９】
図１上方の実線で示す位相と図１下方の点線で示す位相とを重畳するための具体的な手法については、図３〜図７を参照して後述する。
図１上方の実線で示す位相と、図１下方の点線で示す位相を重畳した状態が、図２で模式的に示されている。
図２において実線で示す凸部Ａ１１の領域は、図１において実線で示すＡ１１と点線で示す凹部Ａ２２とが重畳しており、図２において点線で示す凸部Ａ１２の領域は、図１において実線で示す凹部Ａ２１と点線で示す凸部Ａ１２とが重畳している。
同一の脈動（供給系統におけるポンプの脈動）に起因して形成された凹凸（凸部Ａ１１、Ａ１２、凹部Ａ２１、Ａ２２）の位相は同一であるため、図２で示す様に、凹部Ａ２１、Ａ２２（図１）は、凸部Ａ１２、Ａ１１と重畳する。そのため、改良体の外周面（図２における上端縁部）の凹凸が抑制され、凸部Ａ１２、Ａ１１の半径方向最外方（図２の上縁部）を連結した平坦（平滑）な面（仮想面：図示せず）に漸近する。
【００２０】
凹部Ａ２１、Ａ２２（図１）が凸部Ａ１２、Ａ１１と重畳して、改良体の外周面（図２における上端縁部）が平坦（平滑）面に漸近すると、造成された改良体の有効径は、凸部Ａ１１、Ａ１２の図２における上端面により構成される平坦面（平滑面：図示しない仮想面）方向（図２の上方）に移行した矢印Ｄ２にて決定される。
図２から明らかな様に、図２における凸部Ａ１１、Ａ１２の上端面方向に移行して決定される有効径Ｄ２は、図９で示す従来技術における凹部Ａ２を基準とする有効径Ｄ１に比較して大きい。すなわち、凹部Ａ２１、Ａ２２（図１）と凸部Ａ１２、Ａ１１を重畳して造成された改良体は、従来技術で造成された改良体に比較して有効径が大きくなる（Ｄ２＞Ｄ１）。前記の重畳を複数回行うことで、有効径Ｄ２はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、有効径はさらに拡大する。
【００２１】
本発明の第１実施形態の説明図である図３は、図１上方の実線で示す位相と、図１下方の点線で示す位相とを重畳するための具体的な手法の一例を示している。上述した様に、図１上方の実線で示す位相と図１下方の点線で示す位相は、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法だけ、矢印Ｃ方向（図１）について偏奇している。
そして上述した様に、凸部Ａ１（Ａ１１、Ａ１２）、凹部Ａ２（Ａ２１、Ａ２２）が形成されるのは、供給系統におけるポンプの脈動に起因している。
図３で示す様に、噴射用ロッド１の外周における２箇所の位置（直径方向両端近傍の位置）には、固化材噴射用の一対のノズルＮ１、Ｎ２が設けられている。ノズルＮ２の位置は、ノズルＮ１のロッド中心点Ｏに対して点対称な位置Ｎｎ１（図３において、点線で示す位置）から、噴射用ロッド１の回転方向（矢印ＣＷ方向）とは反対方向（反時計方向ＣＣＷ方向）に、中心角δ１で示す分だけ偏奇している。
【００２２】
ここで、中心角δ１は、単一の凹凸Ａ１、Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）に相当する角度に設定されている。
そのため、ノズルＮ２を中心角δ１だけ偏奇させることによって、ノズルＮ２から噴射される固化材噴流で切削、撹拌、混合される領域に造成される改良体の外周縁部の凸部Ａ１、凹部Ａ２（図１、図２）の位相は、ノズルＮ１から噴射される固化材噴流で切削、撹拌、混合される領域に造成される改良体の外周縁部の凸部Ａ１、凹部Ａ２の位相に対して、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ位相が遅れる（偏奇する）ことになる。
【００２３】
その結果、噴射用ロッド１を、固化材噴流を噴射しつつ、回転して引き上げる際に、ノズルＮ２から噴射される固化材噴流で切削、撹拌、混合される領域の凸部Ａ１、凹部Ａ２の位相は、先行するノズルＮ１から噴射される固化材噴流で切削、撹拌、混合される領域の凸部Ａ１、凹部Ａ２の位相に対しては、図１における実線の位相（図３におけるノズルＮ１から噴射される噴流で形成される凹凸の位相）と点線の位相（図３におけるノズルＮ２から噴射される噴流で形成される凹凸の位相）と同様に、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ位相が遅れる（偏奇する）。
凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ位相が遅れる（偏奇する）ため、ノズルＮ１から噴射される噴流で形成される凹凸の位相と、ノズルＮ２から噴射される噴流で形成される凹凸の位相は、図２に示す様に重ね合わせられて凹凸の形成が抑制される。そして改良体の外周面（図２における上端縁部）が平坦（平滑）面に漸近すると、造成された改良体の有効径は、凸部Ａ１１、Ａ１２の上端方向に移行して決定され、造成される改良体の有効径Ｄ２（図２）が大きくなる。
【００２４】
図３において、噴射用ロッド１の回転方向が時計方向（矢印ＣＷ方向）である場合、図３の右側半分では、ノズルＮ１から固化材噴流を噴射した領域をノズルＮ２から噴射した固化材噴流で切削、撹拌、混合する。そして、ノズルＮ２からの噴流で形成された凹凸の位相が、先行するノズルＮ１からの噴流で形成された凹凸の位相に比較して、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ遅くなる。
一方、図３の左側半分では、ノズルＮ２から固化材噴流を噴射した領域をノズルＮ１から噴射した固化材噴流で切削、撹拌、混合することになり、ノズルＮ１からの噴流で形成された凹凸の位相が、先行するノズルＮ２からの噴流で形成された凹凸の位相に比較して、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ速くなる。
そのため、図３における右半分の領域においても、左半分の領域においても、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ、ノズルＮ１、Ｎ２から噴射される噴流で形成される凹凸が偏奇し、当該偏奇した二つの凹凸の位相が重畳され、改良体の外周面（図２における上端縁部）に形成される凹凸は抑制される。
【００２５】
図４は第２実施形態を示している。図４で示す様に、第２実施形態で用いられる噴射用ロッド１には、その直径方向両端の２箇所であって、噴射ロッド１の中心Ｏに対して相互に点対称な位置に、一対の固化材噴射用のノズルＮ３、Ｎ４が設けられている。
図４の第２実施形態においては、噴射用ロッド１が半回転する度毎に当該回転を一時的に（１瞬間だけ）停止して、再度（同方向に）回転する。噴射用ロッド１の回転（矢印ＣＷ）を停止する時間は、回転を停止しない場合に各ノズルが存在した位置Ｎｎ３、Ｎｎ４（図４では点線で示す）に対して、中心角δ２だけに位相が遅れるのに相当する時間であり、中心角δ２は凸部Ａ１、凹部Ａ２（図１、図２参照）の位相における凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）に相当する角度である。
噴射用ロッド１が半回転する度毎に当該回転を一時的に（１瞬間だけ）停止することにより、図４で示す様に中心角δ２に相当する遅れが発生し、停止前にノズルＮ３、Ｎ４から噴射される固化材噴流で切削、撹拌、混合される領域の凹凸の位相と、停止後に回転を再開してノズルＮ３、Ｎ４から噴射される固化材噴流で切削、撹拌、混合される領域の凹凸の位相は、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ偏奇する（位相が遅れる）。
【００２６】
その結果、停止前の凹凸の位相と停止後再回転して形成された凹凸の位相とは、図１における実線の位相（図４における停止前のノズルＮ３、Ｎ４から噴射される噴流で形成される凹凸の位相に対応）と図１における点線の位相（図４における停止後再回転したノズルＮ３、Ｎ４から噴射される噴流で形成される凹凸の位相に対応）と同様な関係となる。
そのため、図４の第２実施形態においても、ノズルＮ３、Ｎ４から噴射される噴流で形成される凹凸が重畳され、改良体の外周面（図２における上端縁部）に形成される凹凸は抑制され、有効径Ｄ２（図２）が大きくなる。前記の重畳を複数回行うことで、Ｄ２はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、有効径はさらに拡大する。
第２実施形態におけるその他の構成、作用効果は、図３の第１実施形態と同様である。
【００２７】
図５、図６は、本発明の第３実施形態を示している。
図５において、噴射用ロッド１は当該ロッド１の中心Ｏに対して点対称に配置された２つのノズルＮ５、Ｎ６を備えている。
第３実施形態では２系統の固化材供給系統２を有しており、第１のノズルＮ５には第１の固化材供給系統２−１が連通しており、第２のノズルＮ６には第２の固化材供給系統２−２が連通している。
【００２８】
図６で示す様に、第１の固化材供給系統２−１は、第１の固化材供給源３−１、第１のポンプＰ１を備えており、噴射ロッド１を回転駆動する回転掘削機構４を介して、噴射ロッド１に接続されている。明確には図示されないが、第１の固化材供給系統２−１は、ロッド１に配置された第１のノズルＮ５（図５）に接続されている。
一方、第２の固化材供給系統２−２は、第２の固化材供給源３−２、第２のポンプＰ２を備えており、噴射ロッド１を駆動する回転掘削機構４を介して、噴射ロッド１に接続されている。そして第２の固化材供給系統２−２は、ロッド１に配置された第２のノズルＮ６に接続されている。
ここで、第１及び第２のポンプＰ１、Ｐ２の脈動の相違等に起因して、第１の固化材供給系統２−１を経由して第１のノズルＮ５から噴射される固化材噴流により切削、撹拌、混合される領域の凹凸の位相と、第２の固化材供給系統２−２を経由して第２のノズルＮ６から噴射される固化材噴流により切削、撹拌、混合される領域の凹凸の位相は、単一の凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法（隣接する凸部Ａ１同士或いは隣接する凹部Ａ２同士の間隔）の分だけ偏奇して設定されている。
【００２９】
そのため、第１のノズルＮ５から噴射される噴流が形成した凹凸の位相と、第２のノズルＮ６から噴射される噴流が形成した凹凸の位相とは、図１における実線の位相（図５における第１のノズルＮ５から噴射される噴流で形成される凹凸の位相に対応）と点線の位相（図５における第２のノズルＮ６から噴射される噴流で形成される凹凸の位相に対応）と同様な関係となる。
そして、図５、図６の第３実施形態においても、第１のノズルＮ５、第２のノズルＮ６から噴射される噴流で形成される凹凸は重ね合わせられ（重畳され）、改良体の外周面（図２における上端縁部）に形成される凹凸は抑制され、有効径Ｄ２（図２）が大きくなる。前記の重畳を複数回行うことで、Ｄ２はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、有効径はさらに拡大する。
第３実施形態におけるその他の構成、作用効果は、図３、図４の実施形態と同様である。
【００３０】
ここで、図３〜図６の実施形態では、改良体外周面の凹部と凸部の幅寸法（改良体外周面の周方向寸法）が同一である場合を説明している。
しかし、改良体外周面の凹部と凸部の幅寸法が同一ではない場合も存在する。
図７は、図３〜図６の各実施形態の変形例に相当し、凸部Ａ１の幅寸法Ｂ（図７の上下方向寸法）に対して、凹部Ａ２Ａの幅寸法（図７の上下方向寸法）が２倍（寸法２Ｂ）である場合を示している。
この様な場合は、第１実施形態と第２実施形態を組み合わせて対応することが出来る。
具体的には、図３の第１実施形態に係る噴射用ロッドを、図４の第２実施形態で示す様に、半回転ごとに一定時間停止して、再回転する。それにより、噴射ロッドが回転する度毎に、二つの凸部Ａ１が凹部Ａ２Ａに重畳して、幅寸法「Ｂ×２＝２Ｂ」の凹部Ａ２Ａが二つの凸部Ａ１で充填される。
その結果、２つのノズルから噴射される噴流で形成される凹凸は重ね合わせられ、改良体の外周面（図２における上端縁部）に形成される凹凸は抑制され、有効径Ｄ２（図２）が大きくなる。前記の重畳を複数回行うことで、Ｄ２はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、有効径はさらに拡大する。
【００３１】
或いは、図５、図６の第３実施形態において、第１の固化材供給系統２−１が連通する第１のノズルＮ５から噴射される噴流が図７で示す様な位相の凹凸（凸部Ａ１の幅寸法に対して、凹部Ａ２Ａの幅寸法が２倍である凹凸）を形成するのであれば、第２の固化材供給系統２−２を適宜調整して、第２のノズルＮ６から噴射される噴流が図７で示す様な位相と相補的な位相の凹凸を形成する様にせしめる。
その様に構成すれば、第１のノズルＮ５から噴射される噴流がどの様な凹凸の位相であっても、それと相補的な凹凸の位相が第２のノズルＮ６から噴射される噴流で構成されるので、図１における実線の位相と点線の位相と同様な関係となり、両者が重畳されることにより、改良体の外周面（図２における上端縁部）に形成される凹凸は抑制され、有効径Ｄ２（図２）が大きくなる。前記の重畳を複数回行うことで、Ｄ２はさらに凸部（Ａ１：Ａ１１、Ａ１２）の外周端面に漸近していき、有効径はさらに拡大する。
図７に示す変形例におけるその他の構成、作用効果は、図３〜図６の実施形態と同様である。
【００３２】
図３〜図７で示す各実施形態において、制御量（制御パラメータ）は、改良体造成の施工仕様と、ポンプＰ（固化材供給系統２に介装されるポンプ：例えばＰ１、Ｐ２）の特性値に基づいて決定される。
或いは、改良体造成の施工仕様と、ポンプＰの特性値に加えて、凸部Ａ１と凹部Ａ２の幅（改良体周方向寸法）の比率に基づいて決定される。
ここで、改良体造成の施工仕様としては、噴射用ロッド１の引上げ速度、繰り返し回数、引上げピッチがある。またポンプ特性値としては、ポンプＰの回転数がある。
【００３３】
図示の実施形態では、簡略化のため、凸部Ａ１と凹部Ａ２の幅寸法及び間隔を同一に表示し或いは整数倍（例えば２倍：図７参照）に表示している。しかし、実際の施工においては、凸部Ａ１或いは凹部Ａ２の幅寸法及び間隔は同一ではなく、整数倍でもない場合が多い。
その様な場合においても、先行して形成される凹部Ａ２に、後行して形成される凸部Ａ１が重畳されて、凸部Ａ１が凹部Ａ２と重なり合えば、改良体１０の外周面は平坦（平滑）に漸近する。そして、改良体１０の有効径は、凹部Ａ２の「谷」に相当する箇所を基準にするのではなく、凸部Ａ１の「山」（外周端面）方向に移行して決定されることになり、改良体１０の有効径は、従来技術における凹部（凹部Ａ２の「谷」）を基準とする有効径に比較して大きくなる。
【００３４】
図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨の記述ではないことを付記する。
【符号の説明】
【００３５】
１・・・噴射ロッド
２、２−１、２−２・・・固化材供給系統（流体物供給系統）
１０・・・改良体
Ａ１・・・凸部
Ａ２・・・凹部
Ｎ、Ｎ１、Ｎ２、Ｎ３、Ｎ４、Ｎ５、Ｎ６・・・ノズル
Ｐ、Ｐ１、Ｐ２・・・ポンプ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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