(57)【要約】【課題】ヘルムホルツレゾネータを低コストで設けることが可能な車両用タイヤホイール組立体を提供する。【解決手段】車両用タイヤホイール組立体１Ａは、円筒形状を呈するホイール２と、ホイール２の外周面に取り付けられるタイヤ３０と、ホイール２及びタイヤ３０によって構成されるタイヤ空気室Ｓ１内に収容される副気室部材４０Ａと、を備え、副気室部材４０Ａは、両端部に互いに係合可能な係合部４７Ａ，４８を有し、係合部４７Ａ，４８同士が係合することによって、環状を呈することを特徴とする。【選択図】図１
2020111208.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒形状を呈するホイールと、
前記ホイールの外周面に取り付けられるタイヤと、
前記ホイール及び前記タイヤによって構成される空間内に収容されるヘルムホルツレゾネータと、
を備え、
前記ヘルムホルツレゾネータは、両端部に互いに係合可能な係合部を有し、前記係合部同士が係合することによって、環状を呈する
ことを特徴とする車両用タイヤホイール組立体。
【請求項２】
前記ホイールは、
前記タイヤが取り付けられる幅方向一対のビードシートと、
前記ビードシート間に形成されて前記ビードシートよりも小径のウェル部と、
を有し、
前記ウェル部は、幅方向一端部に向かうにつれて大径となる傾斜面を有し、
前記ヘルムホルツレゾネータは、幅方向他端部の前記ビードシートから離間した状態で、前記傾斜面に当接するように設けられる
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項３】
前記ヘルムホルツレゾネータ及び前記ウェル部の少なくとも一方は、前記ヘルムホルツレゾネータと前記ウェル部の前記傾斜面とが当接した状態において、前記ヘルムホルツレゾネータの幅方向の移動を規制する移動規制部を備える
ことを特徴とする請求項２に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項４】
前記係合部は、幅方向にスライドすることによって互いに径方向に係合可能な鉤爪形状を呈する
ことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項５】
複数の前記ヘルムホルツレゾネータを備え、
一の前記ヘルムホルツレゾネータの一端部に設けられる前記係合部と、他の前記ヘルムホルツレゾネータの他端部に設けられる前記係合部と、が互いに係合されることよって、複数の前記ヘルムホルツレゾネータが環状を呈する
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用タイヤホイール組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両用のホイールにおけるウェル部の外周面上に配置されるヘルムホルツレゾネータであって、ホイール幅方向に突出したその両縁部がリムに凹設されている周溝に係止されたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。このヘルムホルツレゾネータは、ウェル部の外周面に向けて押し付けられるとその両縁部が弾性変形することで周溝に容易に嵌り込む。そのため、このようなヘルムホルツレゾネータによれば、ホイールに対する取り付けを容易に行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−４５９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、このようなヘルムホルツレゾネータを有する従来のホイール（例えば、特許文献１参照）は、レゾネータ取り付け用の周溝をリムに切削形成しなければならない。そのためこのホイールは、製造工程が煩雑になって製造コストが増大する問題があった。
【０００５】
本発明は、前記事情に鑑みて創案されたものであり、ヘルムホルツレゾネータを低コストで設けることが可能な車両用タイヤホイール組立体を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記した課題を解決するため、本発明の車両用タイヤホイール組立体は、円筒形状を呈するホイールと、前記ホイールの外周面に取り付けられるタイヤと、前記ホイール及び前記タイヤによって構成される空間内に収容されるヘルムホルツレゾネータと、を備え、前記ヘルムホルツレゾネータは、周方向両端部に互いに係合可能な係合部を有し、前記係合部同士が係合することによって、環状を呈することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、ヘルムホルツレゾネータをホイールに固定するための周溝の加工が不要であるため、ヘルムホルツレゾネータを有する車両用タイヤホイール組立体を低コストで提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体を模式的に示す断面図であり、回動軸の軸線方向から見た断面図である。
【図２】本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体を模式的に示す断面図であり、図１のII−II線断面図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係るヘルムホルツレゾネータの部分拡大図であり、（ａ）は係合前の状態を模式的に示す図、（ｂ）は係合後の状態を模式的に示す図である。
【図４】本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体を模式的に示す断面図である。
【図５】本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体におけるヘルムホルツレゾネータの部分拡大図であり、（ａ）は係合前の状態を模式的に示す断面図、（ｂ）は係合後の状態を模式的に示す断面図である。
【図６】本発明の第四の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体を模式的に示す断面図であり、回動軸の軸線方向から見た断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に、本発明の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、参照する図１から図６において、「Ｘ」は、車両用タイヤホイール組立体の周方向、「Ｙ」は、車両用タイヤホイール組立体の幅方向（回動軸の軸線方向）、「Ｚ」は、車両用タイヤホイール組立体の径方向、をそれぞれ示している。以下の説明において、単に周方向、幅方向、径方向と表現する場合は、車両用タイヤホイール組立体の周方向、幅方向、径方向のことである。
【００１０】
＜第一の実施形態＞
図１及び図２に示すように、本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ａは、ホイール２と、タイヤ３０と、副気室部材（ヘルムホルツレゾネータ）４０Ａと、を備える。ここで、ホイール２及び副気室部材４０Ａの組立体が、車両用ホイールを構成する。
【００１１】
＜ホイール＞
ホイール２は、アルミニウム合金、マグネシウム合金等の金属製部材である。ホイール２は、略円板形状を呈するディスク１０と、略円筒形状を呈するリム２０Ａと、を溶接等によって接合することによって略有底円筒形状に構成されている。
【００１２】
≪ディスク≫
ディスク１０は、図示しないハブに連結される部位であり、リム２０Ａの幅方向端部（車幅方向外側の端部）の開口部に設けられてている。本実施形態において、ディスク１０は、いわゆるスポークディスクである。
【００１３】
≪リム≫
リム２０Ａは、幅方向中間部の第一周壁部２１と、第一周壁部２１の幅方向一端部から径方向外方に延設される第一側壁部２２と、第一側壁部２２の径方向外端部、又は、第一周壁部２１の幅方向他端部から幅方向外方に延設される一対の第二周壁部２３，２３と、第二周壁部２３，２３の幅方向外端部から径方向外方に延設される一対の第二側壁部２４，２４と、第二側壁部２４，２４の径方向外端部から幅方向外方に延設される一対の端壁部２５，２５と、を一体に備える。リム２０の幅方向両端部における第二周壁部２３、第二側壁部２４及び端壁部２５の組み合わせが、タイヤ３０が取り付けられるビードシートを構成する。また、第一周壁部２１が、一対のビードシート間で径方向内方に窪むウェル部を構成する。
【００１４】
ウェル部を構成する第一周壁部２１の外周面のうち、幅方向一側（車両外側、ディスク１０側）は、幅方向において同径の底面２１ａとなっており、幅方向他側（車両内側）は、幅方向外端部に向かうにつれて大径となる傾斜面２１ｂとなっている。本実施形態において、傾斜面２１ｂは、底面２１ａの幅方向外端部と第二周壁部２３の幅方向一端部とを繋いでいる。また、底面２１ａと傾斜面２１ｂとの境界部分には、突起部２１ｃが形成されている。突起部２１ｃは、周方向から見て副気室部４０αよりも低い略三角形状を呈しており、底面２１ａ側の斜面の勾配は、傾斜面２１ｂ側の斜面の勾配（例えば、底面２１ａに対して垂直）よりも緩やかに設定されている。突起部２１ｃは、周方向全体にわたって環状となるように形成されていてもよく、副気室部４０αの移動を規制可能となるように周方向において断続的に形成されていてもよい。なお、図１及び後記する図６において、かかる突起部２１ｃは、図示を省略されている。
【００１５】
＜タイヤ＞
タイヤ３０は、ホイール２の外周面に取り付けられて、ホイール２とともに環状のタイヤ空気室Ｓ１を構成する主に樹脂製の部材である。タイヤ３０は、リム２０Ａよりも大径の環状を呈する周壁部３１と、周壁部３１の幅方向両端部から径方向内方に延設される一対の側壁部３２，３２と、を一体に備える。周壁部３１は、路面と接地する、いわゆるトレッド部である。側壁部３２の基端部（径方向外端部）は、いわゆるショルダー部である。側壁部３２の中間部（径方向中間部）は、いわゆるサイドウォール部である。側壁部３２の先端部（径方向内端部）は、タイヤ空気室Ｓ１に空気が充填された際にリム２０Ａのビードシートに固定される、いわゆるビード部である。
【００１６】
＜副気室部材＞
副気室部材４０Ａは、タイヤ空気室Ｓ１で発生する共鳴音（気柱共鳴音）をヘルムホルツ共鳴によって消音するための部材である。副気室部材４０Ａは、周方向に配列された複数（本実施形態では、４つ）の副気室部４０αを有する樹脂製部材（例えば、ポリアミド樹脂（ポリアミドＭＸＤ６をベースレジンとするもの）、６ナイロン等の合成樹脂）である。かかる副気室部材４０Ａは、ブロー成形等によって製造可能である。
【００１７】
副気室部４０αは、周方向に延設されて軸線視で円弧形状を呈する底壁部４１と、底壁部４１の周方向両端部から径方向外方に延設される一対の周方向側壁部４２，４２と、底壁部４１の幅方向端部から径方向外方に延設される一対の幅方向側壁部４３，４３と、周方向側壁部４２，４２及び幅方向側壁部４３，４３の上端部を繋ぐように周方向に延設されて軸線視で円弧形状を呈する天井壁部４４と、を備える。また、副気室部４０αは、壁部のいずれか（本実施形態では、天井壁部４４）から突設される管部４５を備える。かかる管部４５は、副気室部４０α内の空間である副気室Ｓ２とタイヤ空気室Ｓ１とを連通させる連通孔として機能する。
【００１８】
本実施形態では、４つの副気室部４０αは、９０°の回転対称となるように周方向に配列されている。なお、４つの副気室部４０αは、管部４５の先端側の開口部（すなわち、消音機能を発揮する部位）が９０°間隔に配置されていればよい。また、４つの副気室部４０αの底壁部４１は、周方向に延長されて互いに直列に繋がっており、全体で環状を呈する。換言すると、直列に設けられた４つの副気室部４０αのうち、隣り合う２つの副気室部４０αは、底壁部４１と面一となる連結部４６によって互いに連結されている。
【００１９】
副気室部４０αの幅は、ウェル部である第一周壁部２１の幅よりも十分小さく、本実施形態では、傾斜面２１ｂの幅以下である。また、副気室部４０αの底壁部４１は、傾斜面２１ｂと同様に、幅方向外端部に向かうにつれて径方向外方にいくように形成されている。
【００２０】
また、直列に設けられた４つの副気室部４０αのうち、先頭の副気室部４０αには、鉤爪形状を呈する係合部４７Ａが設けられており、最後尾の副気室部４０αには、鉤爪形状を呈する係合部４８が設けられている。
【００２１】
図３に示すように、係合部４７Ａは、先頭側の周方向側壁部４２から周方向に延設される延出壁部４７ａと、延出壁部４７ａの先端部から径方向外方に延設される径方向壁部４７ｂと、径方向壁部４７ｂの径方向外端部から折り返し方向に延設される折り返し壁部４７ｃと、を一体に備える。すなわち、延出壁部４７ａ、径方向壁部４７ｂ及び折り返し壁部４７ｃは、径方向壁部４７ｂを底面として幅方向両端部が開放された溝部を構成する。
【００２２】
また、係合部４８は、最後尾の周方向側壁部４２から周方向に延設される延出壁部４８ａと、延出壁部４８ａの先端部から径方向内方に延設される径方向壁部４８ｂと、径方向壁部４８ｂの径方向外端部から折り返し方向に延設される折り返し壁部４８ｃと、を一体に備える。すなわち、延出壁部４８ａ、径方向壁部４８ｂ及び折り返し壁部４８ｃは、径方向壁部４８ｂを底面として幅方向両端部が開放された溝部を構成する。
【００２３】
＜副気室部材のウェル部への組付手法＞
図３（ａ）（ｂ）に示すように、作業者は、副気室部材４０Ａを底面２１ａ側に設けた状態（図２の点鎖線参照）で、係合部４７Ａ，４８を幅方向から移動させて互いに係合させる。すなわち、係合部４７Ａの折り返し壁部４７ｃが係合部４８の溝部に嵌合されるとともに、係合部４８の折り返し壁部４８ｃが係合部４７Ａの溝部に嵌合される。かかる係合状態において、副気室部材４０Ａは、ホイール２と同軸の環状を呈し、係合部４７Ａ，４８は、複数の副気室部４０αの周方向及び径方向への相対移動を規制する。
【００２４】
続いて、図２に示すように、作業者は、副気室部材４０Ａをディスク１０側に移動させ、底壁部４１を傾斜面２１ｂに当接させる。ここで、突起部２１ｃは、幅方向内側の幅方向側壁部４３と当接し、副気室部材４０Ａの幅方向の移動（底面２１ａ側への移動）を規制する。
【００２５】
本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ａは、円筒形状を呈するホイール２と、前記ホイール２の外周面に取り付けられるタイヤ３０と、前記ホイール２及び前記タイヤ３０によって構成される空間（タイヤ空気室Ｓ１）内に収容されるヘルムホルツレゾネータ（副気室部材４０Ａ）と、を備え、前記ヘルムホルツレゾネータは、両端部に互いに係合可能な係合部４７Ａ，４８を有し、前記係合部４７Ａ，４８同士が係合することによって、環状を呈することを特徴とする。
したがって、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、ヘルムホルツレゾネータがホイール２周りに環状となっているため、ヘルムホルツレゾネータをホイール２に固定するための周溝の加工が不要であり、車両用タイヤホイール組立体１Ａの空間内にヘルムホルツレゾネータを低コストで設けることが可能となる。
【００２６】
また、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、前記ホイール２が、前記タイヤ３０が取り付けられる幅方向一対のビードシートと、前記ビードシート間に形成されて前記ビードシートよりも小径のウェル部（第一周壁部２１）と、を有し、前記ウェル部は、幅方向一端部に向かうにつれて大径となる傾斜面２１ｂを有し、前記ヘルムホルツレゾネータは、幅方向他端部の前記ビードシートから離間した状態で、前記傾斜面２１ｂに当接するように設けられることを特徴とする。
したがって、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、ヘルムホルツレゾネータが傾斜面２１ｂから離間した状態で係合部４７Ａ，４８を容易に係合させることが可能となる。
【００２７】
また、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、前記ヘルムホルツレゾネータ及び前記ウェル部の少なくとも一方が、前記ヘルムホルツレゾネータと前記ウェル部の前記傾斜面２１ｂとが当接した状態において、前記ヘルムホルツレゾネータの幅方向の移動を規制する移動規制部（突起部２１ｃ）を備えることを特徴とする。
したがって、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、ヘルムホルツレゾネータを傾斜面２１ｂに当接させた状態で好適に保持することができる。
【００２８】
また、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、前記係合部４７Ａ，４８は、幅方向にスライドすることによって互いに径方向に係合可能な鉤爪形状を呈することを特徴とする。
したがって、車両用タイヤホイール組立体１Ａは、係合部４７Ａ，４８が簡易な構造で容易に係合可能であるとともに、遠心力による係合部４７Ａ，４８の離脱を好適に防止することができる。
【００２９】
＜第二の実施形態＞
続いて、本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体について、第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ａとの相違点を中心に説明する。
【００３０】
図４に示すように、本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ｂにおいて、リム２０Ａに代わるリム２０Ｂの第一周壁部（ウェル部）２１には、突起部２１ｃに代えて穴部２１ｄが形成されている。また、副気室部材４０Ｂの副気室部４０αに代わる副気室部４０βは、突起部４９をさらに備える。突起部４９は、底壁部４１から径方向内方に突設されており、傾斜面２１ｂに形成された有底の穴部（凹部）２１ｄに挿入されている。これら突起部４９及び穴部２１ｄの組み合わせは、副気室部材４０Ｂの幅方向の移動（底面２１ａ側への移動）を規制する。
【００３１】
本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ｂは、前記ヘルムホルツレゾネータ及び前記ウェル部の少なくとも一方が、前記ヘルムホルツレゾネータと前記ウェル部の前記傾斜面２１ｂとが当接した状態において、前記ヘルムホルツレゾネータの幅方向の移動を規制する移動規制部（穴部２１ｄ及び突起部４９）を備えることを特徴とする。
したがって、車両用タイヤホイール組立体１Ｂは、ヘルムホルツレゾネータを傾斜面２１ｂに当接させた状態で好適に保持することができる。
【００３２】
＜第三の実施形態＞
続いて、本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体について、第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ａとの相違点を中心に説明する。
【００３３】
図５に示すように、本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ｃにおいて、副気室部材４０Ａに代わる副気室部材４０Ｃは、係合部４７Ａに代えて係合部４７Ｃを備える。係合部４７Ｃは、先頭側の周方向側壁部４２から周方向に延設される延出壁部４７ｄと、延出壁部４７ｄに形成される孔部４７ｅと、を備える。作業者は、係合部４８を孔部４７ｅに挿通させて係合させる。すなわち、延出壁部４８ａの先端部が延出壁部４７ｄの径方向外面に当接し、径方向壁部４８ｂが孔部４７ｅの内面に当接し、折り返し壁部４８ｃが延出壁部４７ｄの径方向内面に当接する。かかる係合状態において、副気室部材４０Ｃは、ホイール２と同軸の環状を呈する。
【００３４】
本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ｃは、係合部４７Ｃ，４８が簡易な構造で容易に係合可能であるとともに、遠心力による係合部４７Ｃ，４８の離脱を好適に防止することができる。
【００３５】
＜第四の実施形態＞
続いて、本発明の第四の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体について、第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ａとの相違点を中心に説明する。
【００３６】
図６に示すように、本発明の第四の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ｄは、副気室部材４０Ａに代えて、複数（本実施形態では、４つ）の副気室部材４０Ｄを備える。副気室部材４０Ｄは、一つの副気室部４０αに相当する。副気室部材４０Ｄにおいて、一方の周方向側壁部４２には、凸部４２ａが形成されており、他方の周方向側壁部４２には、凹部４２ｂが形成されている。本実施形態のおいて、凹部４２ｂは、幅方向に延設されるとともに、幅方向両端部が開放された溝部である。
【００３７】
一の副気室部材４０Ｄの凸部４２ａは、他の副気室部材４０Ｄの凹部４２ｂに挿入されることによって係合されている。また、一の副気室部材４０Ｄの凹部４２ｂには、さらに他の副気室部材４０Ｄの凸部４２ａが挿入されることによって係合されている。かかる係合により、複数の副気室部材４０Ｄは、ホイール２と同軸の環状を呈する。
【００３８】
＜副気室部材のウェル部への組付手法＞
作業者は、傾斜面２１ｂ（図２参照）側で複数の副気室部材４０Ｄを互いに係合させてもよく、底面２１ａ（図２参照）側で複数の副気室部材４０Ｄを互いに係合させて環状とし、傾斜面２１ｂ側へ移動させてもよい。
【００３９】
本発明の第四の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体１Ｄは、複数の前記ヘルムホルツレゾネータ（副気室部材４０Ｄ）を備え、一の前記ヘルムホルツレゾネータの一端部に設けられる前記係合部（凸部４２ａ）と、他の前記ヘルムホルツレゾネータの他端部に設けられる前記係合部（凹部４２ｂ）と、が互いに係合されることよって、複数の前記ヘルムホルツレゾネータが環状を呈することを特徴とする。
したがって、車両用タイヤホイール組立体１Ｄは、複数のヘルムホルツレゾネータがホイール２周りに環状を呈するように互いに係合されているため、ヘルムホルツレゾネータをホイール２に固定するための周溝の加工が不要であり、車両用タイヤホイール組立体１Ａの空間内にヘルムホルツレゾネータを低コストで設けることが可能となる。
【００４０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、係合部及び移動規制部の形状は、前記したものに限定されない。
【符号の説明】
【００４１】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ  車両用タイヤホイール組立体
２      ホイール
２１ｂ  傾斜面
２１ｃ  突起部（移動規制部）
２１ｄ  穴部（移動規制部）
３０  タイヤ
４０Ａ，４０Ｂ，４０Ｃ，４０Ｄ  副気室部材（ヘルムホルツレゾネータ）
４７Ａ，４７Ｃ  係合部
４８    係合部
４９    突起部（移動規制部）
【図１】
2020111208.tif 000003
【図２】
2020111208.tif 000004
【図３】
2020111208.tif 000005
【図４】
2020111208.tif 000006
【図５】
2020111208.tif 000007
【図６】
2020111208.tif 000008