(57)【要約】      （修正有）【課題】スラッジ処理特性を維持しながら、摩擦特性を向上する添加剤の提供。【解決手段】ヒドロカルビル置換スクシンイミドまたはスクシンアミド分散剤と、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体との反応生成物による分散剤により、堅牢かつ一貫した摩擦性能を提供しながら、エンジン潤滑剤組成物の煤またはスラッジ処理特性を改善する。【選択図】図１
2020111733.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤分散剤であって、
１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基を有する前記潤滑剤分散剤を形成するための、ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤とオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体との反応生成物を含み、
前記ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤が、ポリアルキレンポリアミンと反応したヒドロカルビル置換アシル化剤から誘導され、
前記スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤のヒドロカルビル置換基が、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約５，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である、潤滑剤分散剤。
【請求項２】
前記オキサゾリンまたは前記オキサゾリン誘導体が、オキサゾリン環の２位、４位、５位、もしくはそれらの組み合わせのうちの１つにおいてヒドロカルビルペンダント基を含むか、または前記オキサゾリンもしくはオキサゾリン誘導体が、２−エチル−２−オキサゾリン；２−メチル−２−オキサゾリン；２−ベンジル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−エチル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２，４，４−トリメチル−２−オキサゾリン；４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−（２，６−ジメトキシフェニル）−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−フェニル−２−オキサゾリン；２−［１−（ヒドロキシメチル）エチル］オキサゾリン；それらの混合物、およびそれらの誘導体からなる群から選択される、請求項１に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項３】
前記アシル化剤が、無水マレイン酸、マレイン酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸、無水エチルマレイン酸、無水ジメチルマレイン酸、メチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸、およびそれらの組み合わせから選択されるか、または前記１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基が、前記ポリアルキレンポリアミンによって提供されるアミン部分から伸びる、請求項１に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項４】
前記ヒドロカルビル置換基が、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、イソブチレン、オクタン、ヘキサン、デセン、ペンチレン、イソペンチレン、ネオペンチレン、もしくはそれらの組み合わせのうちの１つ以上から誘導されるか、または前記ヒドロカルビル置換基が、オレフィンコポリマーから誘導されるか、または前記スクシンアミドもしくは前記スクシンイミドの前記ヒドロカルビル置換基が、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約３，０００の数平均分子量を有する前記直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である、請求項１に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項５】
前記ポリアルキレンポリアミンが、平均５〜７個の窒素原子を有するポリエチレンポリアミンの混合物、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタアミン、およびそれらの組み合わせからなる群から選択されるか、または前記反応生成物が、前記ヒドロカルビル置換スクシンイミドであり、約０．５：１〜約５：１のペンダントアミド基対イミド基の比を有する、請求項１に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項６】
前記ヒドロカルビルペンダント基が、Ｃ１〜Ｃ３２ヒドロカルビル、置換または非置換芳香族、置換または非置換複素環芳香族、ヒドロキシアルキル、およびそれらの混合物から選択される、請求項２に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項７】
前記アミン部分が、一級アミン部分、二級アミン部分、もしくはそれらの組み合わせであるか、または約０．３３：１〜約６：１モル当量の、前記オキサゾリンもしくは前記オキサゾリン誘導体対前記ポリアルキレンポリアミン反応物から提供されるアミン部分のモル比をさらに含む、請求項３に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項８】
前記オレフィンコポリマーが、エチレンと、１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンと、から得られる、請求項２に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項９】
前記ポリアルキレンポリアミンが、下式を有し、
【化１】
2020111733.tif 000024
式中、
各ＲおよびＲ’は独立して、二価のＣ１〜Ｃ６アルキレンリンカーであり、
各Ｒ１およびＲ２は独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基であるか、またはそれらが結合される窒素原子と一緒になって、１つ以上の芳香環もしくは非芳香環と任意選択的に融合された５員環もしくは６員環を形成し、
ｎは、０〜８の整数である、請求項２に記載の潤滑剤分散剤。
【請求項１０】
潤滑剤組成物であって、
潤滑粘度の基油と、
オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体と反応したヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミドから誘導された分散剤であって、前記分散剤が、そのアミン部分から伸びている１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基を有する、分散剤と、を含み、
前記ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミドは、前記１つ以上のアミン部分を提供するポリアルキレンポリアミンと反応したヒドロカルビル置換無水コハク酸またはコハク酸から誘導され、
前記スクシンアミドまたはスクシンイミドの前記ヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約５，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である、潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記オキサゾリンまたは前記オキサゾリン誘導体が、オキサゾリン環の２位、４位、５位、もしくはそれらの組み合わせのうちの１つにおいてヒドロカルビルペンダント基を含むか、または前記オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体が、２−エチル−２−オキサゾリン；２−メチル−２−オキサゾリン；２−ベンジル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−エチル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２，４，４−トリメチル−２−オキサゾリン；４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−（２，６−ジメトキシフェニル）−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−フェニル−２−オキサゾリン；２−［１−（ヒドロキシメチル）エチル］オキサゾリン；それらの混合物、およびそれらの誘導体からなる群から選択される、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
前記ヒドロカルビル置換無水コハク酸またはコハク酸が、ヒドロカルビル置換無水マレイン酸、無水マレイン酸、マレイン酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸、無水エチルマレイン酸、無水ジメチルマレイン酸、メチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸、もしくはそれらの組み合わせであるか、または前記ポリアルキレンポリアミンによって提供される前記アミン部分が、一級アミン、二級アミン、もしくはそれらの組み合わせのうちの１つから選択されるか、または前記ヒドロカルビル置換基が、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約３，０００の数平均分子量を有する直鎖もしくは分岐鎖ヒドロカルビル基であるか、または前記ポリアルキレンポリアミンが、平均５〜７個の窒素原子を有するポリエチレンポリアミンの混合物、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタアミン、およびそれらの組み合わせからなる群から選択されるか、または前記分散剤が、前記ヒドロカルビル置換スクシンイミドであり、約０．５：１〜約５：１のペンダントアミド基対イミド基の比を有するか、または前記分散剤の前記ヒドロカルビル置換基が、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、イソブチレン、オクタン、ヘキサン、デセン、ペンチレン、イソペンチレン、ネオペンチレン、もしくはそれらの組み合わせのうちの１つ以上から誘導されるか、または前記分散剤の前記ヒドロカルビル置換基が、オレフィンコポリマーである、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
前記ヒドロカルビルペンダント基が、Ｃ１〜Ｃ３２ヒドロカルビル、置換もしくは非置換芳香族、置換もしくは非置換複素環芳香族、ヒドロキシアルキル、およびそれらの混合物から選択されるか、または前記オレフィンコポリマーが、エチレンと１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンとから得られる、請求項１２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１４】
約０．３３：１〜約６：１モル当量の、前記オキサゾリンまたは前記オキサゾリン誘導体対前記ポリアルキレンポリアミン反応物により提供される前記アミン部分のモル比を、さらに含む、請求項１２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１５】
前記ポリアルキレンポリアミンが、下式を有し、
【化２】
2020111733.tif 000025
式中、
各ＲおよびＲ’は独立して、二価のＣ１〜Ｃ６アルキレンリンカーであり、
各Ｒ１およびＲ２は独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基であるか、またはそれらが結合される窒素原子と一緒になって、１つ以上の芳香環もしくは非芳香環と任意選択的に融合された５員環もしくは６員環を形成し、
ｎは、０〜８の整数である、請求項１２に記載の潤滑剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、オキサゾリン変性潤滑剤添加剤、例えば、分散剤および／または分散剤粘度調整剤、ならびにかかる添加剤を含む潤滑油組成物に関する。本開示はまた、潤滑剤の摩擦性能も改善しながら分散性を提供するための本発明の添加剤を含む潤滑剤組成物の方法または使用にも関する。
【背景技術】
【０００２】
エンジンオイルは、潤滑剤に様々な機能を提供する多くの添加剤を含む。分散剤または分散剤粘度調整剤は、潤滑剤の性能を経時的に低下させ得る堆積物前駆体、煤、スラッジ、または他の汚染物質を懸濁するのに役立つ配合潤滑剤の１つの添加剤である。多くの場合、分散剤または分散剤粘度調整剤は、分散性を促進し、かつ／または耐摩耗性または粘度調整などの他の機能を提供する窒素部分を含有する。例えば、典型的な分散剤は、ポリイソブチレン無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）を形成する、ポリイソブチレンと無水マレイン酸との反応生成物を含む。次いで、ＰＩＢＳＡは、様々な窒素含有化合物と反応して、分散剤または分散剤粘度調整剤を形成する。他の一般的な分散剤は、オレフィンコポリマーを無水マレイン酸と反応させて、オレフィンコポリマー無水コハク酸（例えば、エチレン／プロピレン無水コハク酸またはＥＰＳＡ）を形成することにより形成される。このコポリマーはまた、様々な窒素化合物と反応させて、官能化された分散剤または分散剤粘度調整剤を形成させることもできる。しかしながら、分散剤の官能化において一般的に使用される一級および／または二級アミンは、場合によっては、エンジンエラストマーシールと互換性がなく、かつ／または潤滑剤の摩擦性能に影響を及ぼす傾向がある。過去には、様々なボレート、無水物、およびカルボン酸が、保護されていないアミンの効果を弱めるために使用されてきたが、かかる追加の潤滑剤成分の使用は潤滑剤の配合を複雑にする傾向があり、望ましくない。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】潤滑油における約０．６６５重量パーセントの例示的な分散剤の分散剤性能を示しているグラフである。
【図２】異なるタイプの窒素キャッピング剤を有する分散剤を含む潤滑剤の境界摩擦を比較しているグラフである。
【発明の概要】
【０００４】
一態様では、本開示は、１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基を有する潤滑剤分散剤を形成するための、ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤とオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体との反応生成物を含む潤滑剤分散剤に関する。ヒドロカルビルで置換されたスクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤は、ポリアルキレンポリアミンと反応したヒドロカルビル置換アシル化剤から誘導される。スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤のヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約５，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である。
【０００５】
前述の実施形態では、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体は、オキサゾリン環の２位、４位、５位、またはそれらの組み合わせのうちの１つにおいてヒドロカルビルペンダント基を含み得る。前述の実施形態のいずれかでは、ヒドロカルビルペンダント基は、Ｃ１〜Ｃ３２ヒドロカルビル、置換または非置換芳香族、置換または非置換複素環芳香族、ヒドロキシアルキル、およびそれらの混合物から選択され得る。前述の実施形態のいずれかでは、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体は、２−エチル−２−オキサゾリン；２−メチル−２−オキサゾリン；２−ベンジル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−エチル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２，４，４−トリメチル−２−オキサゾリン；４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−（２，６−ジメトキシフェニル）−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−フェニル−２−オキサゾリン；２−［１−（ヒドロキシメチル）エチル］オキサゾリン；それらの混合物、およびそれらの誘導体からなる群から選択され得る。
【０００６】
前述の実施形態のいずれかでは、アシル化剤は、無水マレイン酸、マレイン酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸、無水エチルマレイン酸、無水ジメチルマレイン酸、メチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸、およびそれらの組み合わせから選択され得る。
【０００７】
前述の実施形態のいずれかでは、１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基は、ポリアルキレンポリアミンによって提供されるアミン部分から伸びている。前述の実施形態のいずれかでは、アミン部分は、一級アミン部分、二級アミン部分、またはそれらの組み合わせであり得る。前述の実施形態のいずれかでは、分散剤は、約０．３３：１〜約６：１モル当量の、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体対ポリアルキレンポリアミン反応物から提供されるアミン部分のモル比を含み得る。
【０００８】
前述の実施形態のいずれかでは、ヒドロカルビル置換基は、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、イソブチレン、オクタン、ヘキサン、デセン、ペンチレン、イソペンチレン、ネオペンチレン、およびそれらの組み合わせのうちの１つ以上から誘導され得る。前述の実施形態のいずれかでは、ヒドロカルビル置換基は、オレフィンコポリマーから誘導され得る。前述の実施形態のいずれかでは、オレフィンコポリマーは、エチレンおよび１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンから得ることができる。前述の実施形態のいずれかでは、スクシンアミドまたはスクシンイミドのヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約３，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基であり得る。前述の実施形態のいずれかでは、ポリアルキレンポリアミンは、下式を有し得る。
【０００９】
【化１】
2020111733.tif 000003
【００１０】
式中、各ＲおよびＲ’は独立して、二価のＣ１〜Ｃ６アルキレンリンカーであり、各Ｒ１およびＲ２は独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基であるか、またはそれらが結合される窒素原子と一緒になって、１つ以上の芳香環もしくは非芳香環と任意選択的に融合される５員環もしくは６員環を形成し、ｎは、０〜８の整数である。前述の実施形態のいずれかでは、ポリアルキレンポリアミンは、平均５〜７個の窒素原子を有するポリエチレンポリアミンの混合物、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタアミン、およびそれらの組み合わせからなる群から選択され得る。前述の実施形態のいずれかでは、反応生成物は、ヒドロカルビル置換スクシンイミドであってもよく、約０．５：１〜約５：１のペンダントアミド基対イミド基の比を有し得る。
【００１１】
別の態様では、本開示は、潤滑粘度の基油と、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体と反応したヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミドから誘導される分散剤と、を含む潤滑剤組成物に関し、その分散剤は、そのアミン部分から伸びている１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基を有する。ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミドは、１つ以上のアミン部分を提供するポリアルキレンポリアミンと反応した、ヒドロカルビル置換無水コハク酸またはコハク酸から誘導される。スクシンアミドまたはスクシンイミドのヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約５，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である。
【００１２】
前述の実施形態のいずれかでは、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体は、オキサゾリン環の２位、４位、５位、またはそれらの組み合わせのうちの１つにおいてヒドロカルビルペンダント基を含み得る。前述の実施形態のいずれかでは、ヒドロカルビルペンダント基は、Ｃ１〜Ｃ３２ヒドロカルビル、置換または非置換芳香族、置換または非置換複素環芳香族、ヒドロキシアルキル、およびそれらの混合物から選択され得る。前述の実施形態のいずれかでは、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体は、２−エチル−２−オキサゾリン；２−メチル−２−オキサゾリン；２−ベンジル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−エチル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２，４，４−トリメチル−２−オキサゾリン；４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−（２，６−ジメトキシフェニル）−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−フェニル−２−オキサゾリン；２−［１−（ヒドロキシメチル）エチル］オキサゾリン；それらの混合物、およびそれらの誘導体からなる群から選択され得る。
【００１３】
前述の実施形態のいずれかでは、ヒドロカルビル置換無水コハク酸またはコハク酸は、無水マレイン酸、マレイン酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、無水イタコン酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、メサコン酸、無水エチルマレイン酸、無水ジメチルマレイン酸、メチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸、またはそれらの組み合わせであり得る。前述の実施形態のいずれかでは、ポリアルキレンポリアミンによって提供されるアミン部分は、一級アミン、二級アミン、またはそれらの組み合わせのうちの１つから選択され得る。前述の実施形態のいずれかでは、分散剤は、約０．３３：１〜約６：１モル当量の、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体対ポリアルキレンポリアミン反応物により提供されるアミン部分のモル比を、さらに含み得る。
【００１４】
前述の実施形態のいずれかでは、ヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約３，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基であり得る。前述の実施形態のいずれかでは、ポリアルキレンポリアミンは、下式を有し得る。
【００１５】
【化２】
2020111733.tif 000004
【００１６】
式中、各ＲおよびＲ’は独立して、二価のＣ１〜Ｃ６アルキレンリンカーであり、各Ｒ１およびＲ２は独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基であるか、またはそれらが結合される窒素原子と一緒になって、１つ以上の芳香環もしくは非芳香環と任意選択的に融合される５員環もしくは６員環を形成し、ｎは、０〜８の整数である。前述の実施形態のいずれかでは、ポリアルキレンポリアミンは、平均５〜７個の窒素原子を有するポリエチレンポリアミンの混合物、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタアミン、およびそれらの組み合わせからなる群から選択され得る。前述の実施形態のいずれかでは、分散剤は、ヒドロカルビル置換スクシンイミドであってもよく、０．５：１〜５：１のペンダントアミド基対イミド基の比を有し得る。前述の実施形態のいずれかでは、分散剤のヒドロカルビル置換基は、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、イソブチレン、オクタン、ヘキサン、デセン、ペンチレン、イソペンチレン、ネオペンチレン、またはそれらの組み合わせのうちの１つ以上から誘導され得る。前述の実施形態のいずれかでは、分散剤のヒドロカルビル置換基は、オレフィンコポリマーから誘導され得る。前述の実施形態のいずれかでは、オレフィンコポリマーは、エチレンおよび１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンから得ることができる。
【００１７】
別の態様では、本開示は、分散性を提供し、かつ堅牢で一貫した境界摩擦を提供するための上記潤滑剤添加剤または潤滑剤組成物の任意の実施形態の使用方法または使用に関する。いずれかの実施形態では、方法または使用は、添加剤処理量、オキサゾリンキャッピング剤、および／またはオザゾリン部分のアミン部分に対するモル当量に依存しない、堅牢で一貫した境界摩擦を提供し得る。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
潤滑剤添加剤およびかかる添加剤を含む潤滑油組成物を本明細書で説明する。１つのアプローチでは、潤滑剤添加剤は、良好な分散性を提供すると同時に、改善された一貫した摩擦性能を提供するために、オキサゾリン部分で後処理される分散剤または分散剤粘度調整剤を含み得る。１つのアプローチまたは実施形態では、本明細書の分散剤または分散剤粘度調整剤は、１つ以上のペンダントまたは側鎖ヒドロカルビルアミド基を含む本発明の潤滑剤添加剤を形成するために、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体と反応させたまたは後処理された、スクシンアミドまたはスクシンイミド化合物またはポリマーであり得る。この後処理は、所望の適用または使用に応じて、分散剤添加剤、分散剤粘度調整剤添加剤などに適用可能であり得る。考察を容易にするために、この開示全体を通して、単純に分散添加剤を使用するが、かかる考察はまた、分散剤粘度調整剤添加剤、分散剤粘度指数向上剤、または添加剤の分散剤機能と共により堅牢な摩擦性能を必要とすることがある他の窒素またはアミン官能化添加剤にも当てはまる。
【００１９】
背景技術で述べたように、潤滑剤またはエンジンオイルは、一般に多くの添加剤を含む。分散剤は、スラッジ、カーボン、煤、酸化生成物、およびその他の堆積物前駆体を分散させるためのエンジンオイルにおける一般的な添加剤である。かかる添加剤は、エンジン部品を清浄に保ち、エンジンの寿命を延ばし、適切な排出と良好な燃費を維持するのに役立つ。いくつかのアプローチでは、分散剤は、粒子間凝集を抑制することによってこのタスクを達成する。したがって、潤滑剤の煤およびスラッジの取り扱い特性は、潤滑剤組成物中の分散剤の量が増加するにつれてしばしば改善されるが、これらの添加剤の量の増加は、場合によっては、流体の他の特性に悪影響を及ぼす可能性がある。一方、本明細書には、分散剤の特性を備えた潤滑剤添加剤、および以下の１つ以上、すなわち、同等（またはより良い）分散剤特性、改善された摩擦特性、同時に、処理量、アミン後処理部分のタイプ、および／またはアミン後処理部分と、分散剤の一級／二級アミンとの間のモル当量に依存しない、より堅牢または一貫した摩擦性能を有するかかる添加剤を含む潤滑油を記載する。
【００２０】
分散性（および／または分散剤粘度調整）を提供し、また堅牢かつ／または一貫した摩擦性能も提供する、分散剤または多機能分散剤粘度調整剤などの潤滑剤添加剤を記載する。一態様において、潤滑剤添加剤は、ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤とオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体との反応生成物であり、分散剤分子上の第一級および／または第二級アミンをキャッピングする１つ以上のペンダントヒドロカルビルアミド基を有する潤滑剤分散剤を形成する。ヒドロカルビルで置換されたスクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤は、ポリアルキレンポリアミンと反応したヒドロカルビル置換アシル化剤から誘導される。スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤のヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約５，０００（他のアプローチでは、約２５０〜約３，０００）の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である。いくつかの実施形態では、直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基は、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、イソブチレン、オクタン、ヘキサン、デセン、ペンチレン、イソペンチレン、ネオペンチレン、およびそれらの組み合わせのうちの１つ以上から誘導されるか、または、他の実施形態では、直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基は、オレフィンエチレンおよび１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンから得られるオレフィンコポリマーである。オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体は、スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤の一級および／もしくは二級の窒素またはアミン基をキャップ（または、と結合）する。本明細書のオキサゾリンでキャップされた分散剤または分散剤粘度調整剤は、堅牢かつ一貫した摩擦性能を提供する。
【００２１】
本明細書では、添加剤の分散剤性能と共により強固な摩擦性能を予想外に提供する潤滑剤添加剤に対する化学変性としてのオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体の方法または使用も開示する。本開示は、オキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体との後処理反応により、露出した一級および／または二級のアミンをキャッピングする方法を提供する。また、特定のオキサゾリンでアミンをキャッピングする一方で、予想外の分散性の向上および低処理量性能での摩擦性能の改善も、いくつかの用途で達成可能であることも実証されている。下記のように、多種多様なオキサゾリン誘導体が本開示と適合する。各成分について、オキサゾリン後処理成分から始めて、次いで分散剤分子、最後にアミン官能化成分についてさらに下に記載する。
【００２２】
オキサゾリン後処理：
一態様において、本明細書の潤滑剤添加剤は、オキサゾリンまたは式Ｉのその誘導体などのオキサゾリン由来キャッピング剤で後処理されるか、またはオキサゾリン由来キャッピング剤と反応させる。
【００２３】
【化３】
2020111733.tif 000005
【００２４】
式中、Ｒ１〜Ｒ３は各々独立して、水素、ハロ、ニトロ、シアノ、Ｃ１〜Ｃ３２脂肪族基、フェニル、ナフチル、３〜７員の複素環基、５〜６員のヘテロアリール基からなる群より選択され、該Ｃ１〜Ｃ３２脂肪族基の最大５個の炭素は、−Ｏ−、−ＮＨ−、−Ｎ（Ｃ１−４アルキル）−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−、または−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１４アルキル）−から選択される二価基で、独立してかつ任意選択的に置換され得る。いくつかの実施形態またはアプローチでは、各Ｒ１〜Ｒ３は、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、フェニル、ナフチル、３〜７員の複素環基、５〜６員のヘテロアリール基、ハロ、ニトロ、およびシアノから選択される最大３つの置換基で、独立してかつ任意選択的に置換され得る。他の態様では、Ｒ２は、水素、ハロ、またはＣ１−４アルキルである。
【００２５】
別の実施形態では、Ｒ１は、ハロ、ニトロ、シアノ、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘプチル、２−エチルヘキシル、フェニル、フリル、チオフェニル、２Ｈ−ピロリル、ピロリル、オキサゾリル、タゾリル、イミダゾリル、ピラゾリル、イソオキサゾリル、イソチアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、２Ｈ−ピラニル、４−Ｈ−プラニル、ピリジル、ピリダジル、ピリミジル、ピラゾリル、ピラジルおよび１，３，５−トリアジルからなる群から選択され、任意選択的にＣ１〜Ｃ６アルキル、フェニル、ハロ、ニトロおよびシアノから選択される最大３つの置換基で置換されている。
【００２６】
いくつかのアプローチでは、Ｒ１はエチルまたはフェニルであり、またはＲ１は水素であってもよい。他のアプローチでは、Ｒ２は水素である。いくつかの他の実施形態では、Ｒ３は水素である。いくつかのさらなる実施形態では、Ｒ３およびＲ２は両方とも水素である。さらなる一実施形態では、Ｒ１はエチルまたはフェニルであり、Ｒ３およびＲ２は両方とも水素である。
【００２７】
他のアプローチまたは実施形態では、本明細書のキャッピング剤に好適なオキサゾリンまたはその誘導体は、２−フェニル−２−オキサゾリン；２−エチル−２オキサゾリン；２−メチル−２−オキサゾリン；２−ベンジル−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−エチル−４，４−ジメチル−２オキサゾリン；２，４，４−トリメチル−２−オキサゾリン；４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−（２，６−ジメトキシフェニル）−４，４−ジメチル−２−オキサゾリン；２−［１−（ヒドロキシメチル）エチル］オキサゾリン；それらの混合物、およびそれらの誘導体からなる群から選択され得る。さらに他のアプローチまたは実施形態では、オキサゾリンまたはその誘導体は、２位、４位、または５位（またはその任意の組み合わせ）にペンダント基を含み、そのペンダント基は、複素環、芳香族、Ｃ１〜Ｃ３２のヒドロカルビル基、およびそれらの混合物から選択される。
【００２８】
いくつかの任意選択的なアプローチでは、本明細書の潤滑剤添加剤は、一級および／または二級アミンの約５〜約１００パーセントのキャッピング率を有することができ、他のアプローチでは、約５〜約７０パーセント、約５〜約５０パーセント、なおさらなるアプローチでは、約７〜約３５パーセントのキャッピング率を有することができる。これらの任意選択的なアプローチでは、キャッピング率は、少なくとも約５パーセント、少なくとも約１０パーセント、少なくとも約２０パーセント、少なくとも約３０パーセント、少なくとも約４０パーセント、または少なくとも約５０パーセントから、約１００パーセント以下、約９０パーセント以下、約８０パーセント以下、約７０パーセント以下、または約６０パーセント以下の範囲であり得る。本明細書で使用されるとき、任意選択的なキャッピング率は、少なくともオキサゾリンまたはその誘導体でキャップまたは後処理された一級または二級アミンのパーセントである。いくつかのアプローチでは、オキサゾリンまたはその誘導体対活性アミン（すなわち、一級および／または二級アミン）のモル比は、約９：１〜約０．３３：１であり、他のアプローチでは約０．３３：１〜約６：１であり、他のアプローチでは約３：１〜約１：１であり、なおさらなるアプローチでは約３：１〜約１．５：１である。さらなるアプローチでは、オキサゾリンまたはその誘導体対活性アミンのモル比は約１：１である。任意選択的なアプローチにおけるキャッピングパーセントは、既知の窒素測定技術を使用して、キャッピング反応の前後に、添加剤の窒素濃度（一級または二級アミン）を測定することにより決定される。
【００２９】
いくつかのアプローチでは、本明細書に記載の反応生成物は、ヒドロカルビル置換スクシンイミドであり、上記の式Ｉのオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体でキャップされたとき、約０．５：１〜約５：１のアミド基対イミド基の比を有する。
【００３０】
ヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤：
本開示のヒドロカルビル置換スクシンアミドまたはスクシンイミド分散剤は、ポリアルキレンポリアミンと反応したヒドロカルビル置換アシル化剤から誘導される。スクシンイミドまたはスクシンアミドのヒドロカルビル置換基は、ポリスチレンを較正基準として使用するＧＰＣにより測定される際に約２５０〜約１０，０００の数平均分子量を有する直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基である。以下でより詳細に議論するように、直鎖または分岐鎖ヒドロカルビル基は、例えば、ポリイソブチレン（または他のオレフィン）、またはオレフィンエチレンと１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンとから得られるオレフィンコポリマーから誘導され得る。１つのアプローチでは、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸化合物は、ヒドロカルビル置換ジカルボン酸またはその無水物、例えば、コハク酸または無水コハク酸である。他のアプローチまたは実施形態では、分散剤は、ヒドロカルビル置換スクシンイミド、ヒドロカルビル置換スクシンアミド、またはそれらの組み合わせである。本明細書で使用されるとき、「スクシンイミド」または「スクシンアミド」という用語は、ポリアルキレンポリアミンと、ポリカルボン酸、例えばヒドロカルビル置換コハク酸または無水物（またはコハク酸アシル化剤）との反応生成物を包含することを意味しており、また、その反応生成物が、ポリアミン、および酸または無水物部分の反応から生じるか、または接触から生じるタイプのイミド結合に加えて、アミドおよび／または塩結合を有し得る化合物を含む。
【００３１】
一実施形態では、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物は、最初に、熱エン反応および／またはハロゲン化縮合により、ヒドロカルビル基の末端基上の二重結合をアシル化剤（例えば、マレイン酸または無水マレイン酸）と反応させて、ヒドロカルビル置換コハク酸または無水物を形成することによって、作製することができ、例えば、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第７，８９７，６９６号、同第３，３６１，６７３号、および同第３，６７６，０８９号を参照されたい。代替的に、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物（例えば、ヒドロカルビル置換無水コハク酸）は、例えば、その開示もまた参照により本明細書に組み込まれるＵＳ３，１７２，８９２に記載されているように、塩素化ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応によって調製することができる。ヒドロカルビル置換無水コハク酸のさらなる考察は、例えば、これらの開示が参照により組み込まれる、ＵＳ４，２３４，４３５、ＵＳ５，６２０，４８６、およびＵＳ５，３９３，３０９に見ることができる。ヒドロカルビル置換コハク酸または無水物を形成するために使用された反応温度は、約１００℃〜約２５０℃の範囲である。この反応は、多くの場合塩素の添加によって促進される。コハク酸基が少なくとも４個の炭素原子を含有するヒドロカルビル置換基を含有するアルケニルコハク酸イミドまたはコハク酸アミドは、本開示において有用であり得、例えば、これらのすべての開示が参照により本明細書に組み込まれる、ＵＳ３，１７２，８９２、ＵＳ３，２０２，６７８、ＵＳ３，２１６，９３６、ＵＳ３，２１９，６６６、ＵＳ３，２５４，０２５、ＵＳ３，２７２，７４６、ＵＳ４，２３４，４３５、ＵＳ４，６１３，３４１、およびＵＳ５，５７５，８２３に記載されている。
【００３２】
アルケニルコハク酸または無水物などのヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物では、コハク酸部分対ヒドロカルビル主鎖の比は、約０．８：１〜約２：１、または約１：１〜約１．８：１、または約１．２：１〜約１．５：１である。
【００３３】
上記プロセスのアシル化剤は、不飽和置換もしくは非置換有機酸または無水物、例えば、以下の一般式のマレイン酸またはフマル酸反応物である。
【００３４】
【化４】
2020111733.tif 000006
【００３５】
式中、ＸおよびＸ’が同じかまたは異なるが、ただし、ＸおよびＸ’のうちの少なくとも１つが、反応してアルコールをエステル化して、アンモニアまたはアミンとアミドまたはアミン塩を形成するか、反応性金属と金属塩を形成するか、または金属化合物を塩基反応させるか、あるいはアシル化剤として機能することができる基である。典型的には、Ｘおよび／またはＸ’は、−ＯＨ、−Ｏ−ヒドロカルビル、−ＮＨ２であり、ＸおよびＸ’は一緒になって、無水物を形成するように−Ｏ−であってもよい。いくつかの実施形態では、ＸおよびＸ’は、両方のカルボキシル官能基がアシル化反応を開始できるようなものである。
【００３６】
無水マレイン酸は好適なアシル化剤である。他の好適なアシル化剤としては、電子不足オレフィン、例えば、モノフェニル無水マレイン酸；モノメチル無水マレイン酸、ジメチル無水マレイン酸、Ｎ−フェニルマレイミド、および他の置換マレイミド；イソマレイミド；フマル酸、マレイン酸、アルキル水素マレエートおよびフマレート、ジアルキルフマレートおよびマレエート、フマロニル酸およびマレイン酸；およびマレオニトリルおよびフマロニトリルが挙げられる。
【００３７】
いくつかのアプローチでは、無水マレイン酸（または他のアシル化剤）対オレフィン性不飽和炭化水素またはポリオレフィンのモル比は極めて広範に変化することができる。例えば、いくつかのアプローチでは、約６：１〜約１：６、または約５：１〜約１：５、または約３：１〜約１：３で変化することができ、さらに他のアプローチでは、無水マレイン酸は、反応を強制的に完了させるために化学量論的に過剰に使用することができる。必要に応じて、未反応の無水マレイン酸は、真空蒸留によって除去することができる。
【００３８】
ヒドロカルビル置換基としては、オレフィン、例えば、線状アルファオレフィン、分岐鎖アルファオレフィン、低級オレフィンのポリマーおよびコポリマーを挙げることができるが、それらに限定されない。オレフィンは、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、例えばイソブチレン、１−オクテン、１−ヘキセン、１−デセン、ｎ−ペンチレン、イソペンチレン、および／またはネオペンチレンなどから選択することができる。低級オレフィンのいくつかの有用なポリマーおよび／またはコポリマーとしては、限定されないが、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリイソブテン、エチレン−プロピレンコポリマー、エチレン−イソブチレンコポリマー、プロピレン−イソブチレンコポリマー、エチレン−１−デセンコポリマーなどが挙げられる。
【００３９】
ヒドロカルビル置換基もまた、オレフィンターポリマーから作製されてきた。有用な生成物は、エチレン−プロピレン−１，４−ヘキサジエンターポリマー、エチレンプロピレン−１，５−シクロオクタジエンターポリマー、エチレン−プロピレンノルボルネンターポリマーなどのエチレン−Ｃ３−１２アルファオレフィン−Ｃ５−１２の非共役ジエンターポリマーから作製することができる。
【００４０】
１つのアプローチまたは実施形態では、ヒドロカルビル置換基は、ブテンポリマー、例えばイソブチレンのポリマーから誘導されてもよい。いくつかの実施形態では、本開示のポリカルボン酸または無水物の調製に使用するのに好適なポリイソブテンとしては、少なくとも約２０％、例えば少なくとも５０％、さらなる例としては少なくとも７０％のより反応性のメチルビニリデン異性体を含む、これらのポリイソブテンを挙げることができる。好適なポリイソブテンとしては、ＢＦ３触媒を使用して調製されたものが挙げられる。メチルビニリデン異性体が全組成物の高い百分率を占めるかかるポリイソブテンの調製は、これらの開示が参照により本明細書に組み込まれる、ＵＳ４，１５２，４９９およびＵＳ４，６０５，８０８に記載されている。
【００４１】
別の実施形態では、ヒドロカルビル置換基は、エチレンおよび１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンから誘導されたオレフィンコポリマーから誘導される。１つ以上のＣ３〜Ｃ１０アルファオレフィンは、例えば、Ｃ３またはＣ４炭素原子であり得る。エチレンとプロピレンまたはエチレンとブチレンのコポリマーが可能である。
【００４２】
しばしばインターポリマーと称されるより複雑なポリマー基材が、少なくとも３つのモノマーを使用して調製され得る。例えば、モノマーは、エチレン、プロピレンであってもよく、インターポリマー基質を調製するために一般的に使用される第３のモノマーは、非共役ジエンおよびトリエンから選択されるポリエンモノマーである。非共役ジエン成分は、鎖中に５〜１４個の炭素原子を有するものである。好ましくは、ジエンモノマーは、その構造内のビニル基の存在を特徴とし、環状およびビシクロ化合物を含むことができる。代表的なジエンには、１，４−ヘキサジエン、１，４−シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン、１，５−ヘプタジエン、および１，６−オクタジエンが含まれる。インターポリマーの調製には、２つ以上のジエンの混合物を使用することができる。ターポリマーまたはインターポリマー基質を調製するための好ましい非共役ジエンは、１，４−ヘキサジエンである。
【００４３】
トリエン成分は、少なくとも２つの非共役二重結合を有し、鎖中に約３０個までの炭素原子を有する。本開示のインターポリマーを調製するのに有用な典型的なトリエンは、１−イソプロピリデン−３ａ、４，７，７ａ−テトラヒドロインデン、１−イソプロピリデンジシクロペンタジエン、ジヒドローイソジシクロペンタジエン、および２−（２−メチレン−４−メチル−３−ペンテニル）［２．２．１］ビシクロ−５−ヘプテンである。
【００４４】
エチレン−プロピレンまたはより高級なアルファ−オレフィンコポリマーは、約１５〜８０モルパーセントのエチレンおよび約８５〜２０モルパーセントのＣ３〜Ｃ１０アルファ−オレフィンからなってもよく、好ましいモル比は、約３５〜７５モルパーセントのエチレンおよび約６５〜２５モルパーセントのＣ３〜Ｃ１０アルファ−オレフィンであり、より好ましい割合は、５０〜７０モルパーセントのエチレンおよび５０〜３０モルパーセントのＣ３〜Ｃ１０アルファ−オレフィンであり、最も好ましい割合は、５５〜６５モルパーセントのエチレンおよび４５〜３５モルパーセントのＣ３〜Ｃ１０アルファ−オレフィンである。
【００４５】
前述のポリマーのターポリマーの変形は、約０．１〜１０モルパーセントの非共役ジエンまたはトリエンを含有することができる。
【００４６】
いくつかのアプローチでは、ポリマーおよびコポリマーという用語は、エチレンコポリマー、ターポリマー、またはインターポリマーを包含するために一般的に使用される。これらの材料は、エチレンコポリマー類の基本特性が実質的に変化しない限り、少量の他のオレフィンモノマー類を含有してもよい。
【００４７】
いくつかのアプローチまたは実施形態では、ポリスチレンを較正基準として使用するゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって測定すると、ヒドロカルビル置換基の数平均分子量は、約２５０〜約１０，０００であり得、他のアプローチでは約２５０〜約５，０００、他のアプローチでは約３００〜約５，０００、他のアプローチでは約３００〜約３，０００、他のアプローチでは約３００〜約２，５００、他のアプローチでは約７５０〜約２，５００、他のアプローチでは約６００〜約１，５００、さらなるアプローチでは約６００〜約１，３００、または約１，３００〜約２，７００であり得る。さらに他のアプローチでは、ヒドロカルビル置換基の数平均分子量は、少なくとも約２５０、少なくとも約３００、少なくとも約６００、少なくとも約９００、または少なくとも約１，０００〜５，０００以下、４，０００以下、約３，０００以下、約２，５００以下、約１，５００以下、または約１，０００以下の範囲であり得る。
【００４８】
本明細書の任意の実施形態の数平均分子量（Ｍｎ）は、Ｗａｔｅｒｓから得られるゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）機器などの機器、およびＷａｔｅｒｓ  Ｅｍｐｏｗｅｒ  Ｓｏｆｔｗａｒｅなどのソフトウェアで処理されたデータを用いて決定され得る。ＧＰＣ機器は、Ｗａｔｅｒｓ  Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎｓ  ＭｏｄｕｌｅおよびＷａｔｅｒｓ屈折率検出器（または同様の任意選択的な機器）を装備してもよい。ＧＰＣの運転条件には、カラム温度が約４０℃のガードカラム、４つのＡｇｉｌｅｎｔ  ＰＬｇｅｌカラム（長さ３００×７．５ｍｍ、粒径５μ、孔径１００〜１００００Å）を含み得る。安定化されていないＨＰＬＣグレードのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を、１．０ｍＬ／分の流速で溶媒として使用してもよい。ＧＰＣ機器は、５００〜３８０，０００ｇ／モルの範囲の狭い分子量分布を有する市販のポリスチレン（ＰＳ）基準物質を用いて較正してもよい。５００ｇ／モル未満の質量を有する試料の較正曲線を、外挿してもよい。試料およびＰＳ基準物質を、ＴＨＦに溶解し、０．１〜０．５重量％の濃度で調製し、濾過せずに使用することができる。ＧＰＣ測定はまた、参照により本明細書に組み込まれるＵＳ５，２６６，２２３に記載されている。加えて、ＧＰＣ方法は、分子量分布情報を提供する（例えばまた、参照により本明細書に組み込まれる、Ｗ．Ｗ．Ｙａｕ，Ｊ．Ｊ．Ｋｉｒｋｌａｎｄ  ａｎｄ  Ｄ．Ｄ．Ｂｌｙ，“Ｍｏｄｅｒｎ  Ｓｉｚｅ  Ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ”，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９７９も参照されたい）。
【００４９】
窒素またはアミン官能化：
上記のヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物は、窒素またはアミン官能化される（次いで、また上記のようにオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体で後処理される）。１つのアプローチまたは実施形態では、潤滑材添加剤は、アミン官能化ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物（例えば、ヒドロカルビル置換スクシンイミドまたはヒドロカルビルスクシンイミド）などの分散剤または分散剤粘度調整剤であり得る。
【００５０】
１つのアプローチまたは実施形態では、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物は、以下の式ＩＩＩのアミン含有ポリアルキレンポリアミンなどのポリアルキレンポリアミンで官能化される。
【００５１】
【化５】
2020111733.tif 000007
【００５２】
式中、各ＲおよびＲ’は独立して、二価のＣ１〜Ｃ６アルキレンリンカーであり、各Ｒ４およびＲ５は独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基であるか、またはそれらが結合される窒素原子と一緒になって、１つ以上の芳香環もしくは非芳香環と任意選択的に融合される５員環もしくは６員環を形成し、ｎは、０〜８の整数である。
【００５３】
ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物のアミン官能化は、当該技術分野では既知であり、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物を、少なくとも１個の塩基性窒素を有するポリアミンなどの窒素源と反応させることにより達成され得る。アルケニルコハク酸または無水物のスクシンイミドへの変換は、米国特許第３，２１５，７０７号および同第４，２３４，４３５号に記載されており、両方とも参照により本明細書に組み込まれる。好適な窒素源としては、ポリアミン、ポリアルキレンポリアミン、およびそれらの混合物が挙げられる。ポリアルキレンポリアミンは、平均５〜７個の窒素原子を有するポリエチレンポリアミンの混合物、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、およびそれらの組み合わせを含み得る。
【００５４】
他のアプローチでは、非限定的な例示のポリアミンとしては、エチレンジアミン、プロパンジアミン、ブタンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）、アミノエチルピペラジン、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、Ｎ−メチル−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−１，３−プロパンジアミン、アミノグアニジンバイカーボネート（ＡＧＢＣ）、および重質ポリアミン、例えばＥ１００重質アミンボトムス（Ｅ１００  ｈｅａｖｙ  ａｍｉｎｅ  ｂｏｔｔｏｍｓ）を挙げることができる。重質ポリアミンは、少量の低級ポリアミンオリゴマー、例えばＴＥＰＡおよびＰＥＨＡを有するが、主として平均５個以上の窒素原子を有するオリゴマー、他のアプローチでは平均７個以上の窒素原子（さらに他のアプローチでは平均５〜７個の窒素原子）、１分子あたり２つ以上の一級アミン、および従来のポリアミン混合物よりもさらに広範囲の分鎖を有する、ポリアルキレンポリアミンの混合物を含み得る。ヒドロカルビル置換スクシンイミド分散剤を調製するために使用され得る追加の非限定的なポリアミンは、米国特許第６，５４８，４５８号に開示されており、その開示は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。いくつかのアプローチでは、分散剤を形成する反応で使用されるポリアミンは、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、Ｅ１００重質アミンボトムス、およびそれらの組み合わせの群から選択される。一実施形態では、ポリアミンはテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）であり得る。
【００５５】
分散剤を形成するための、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物とアルキレンポリアミンとの反応は、一実施形態では、成分を混合し、その混合物を、反応を引き起こすには十分に高い温度ではあるが、反応物もしくは生成物の分解を引き起こすほど高くはない温度まで加熱することによって、行うことができるか、または、無水物を反応温度まで加熱し、ポリアミンを長時間にわたって加えてもよい。有用な温度は約１００℃〜約２５０℃である。例示的な結果は、反応中に形成された水を留去するのに十分に高い温度で反応を行うことによって得ることができる。
【００５６】
一実施形態では、アミンは、１つ以上の一級または二級アミノ基を含有する。場合によっては、ポリアルキレンポリアミンは、少なくとも３個の窒素原子および約４〜２０個の炭素原子を有し得る。１つ以上の酸素原子もまた、ポリアミン中に存在し得る。分散剤の調製には、いくつかのポリアミンを使用することができる。上記の窒素源に加えて、非限定的な例示のポリアミンには、アミノグアニジンバイカーボネート（ＡＧＢＣ）、エチレンジアミン（ＥＤＡ）、Ｎ−メチルプロピレンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）、または他の重質ポリアミンが含まれ得る。いくつかの重質ポリアミンは、少量の低級ポリアミンオリゴマー、例えばΤΕΡΑおよびＰＥＨＡを有するが、主として平均７個以上の窒素原子を有するポリアミンオリゴマー、１分子あたり２つ以上の一級アミン、および従来のポリアミン混合物よりもさらに広範囲の分鎖を有する、ポリアルキレンポリアミンの混合物を含み得る。分散剤を調製するために使用され得る追加の非限定的なポリアミンは、米国特許第６，５４８，４５８号に開示されており、その開示は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００５７】
好適なポリアルキレンポリアミンの他の例としては、プロピレンジアミン、イソプロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ペンチレンジアミン、ヘキシレンジアミン、ジプロピレントリアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジイソプロピレントリアミン、ジブチレントリアミン、ジ−ｓｅｃ−ブチレントリアミン、トリプロピレンテトラアミン、トリイソブチレンテトラアミン、ペンタエチレンヘキサミン、およびそれらの混合物が挙げられるが、それらに限定されない。
【００５８】
ポリアルキレンポリアミンの特に好適な群は、約２〜約１２個の窒素原子および約２〜約２４個の炭素原子を含有し得る。かかるポリアルキレンポリアミンのアルキレン基は、約２〜約６個の炭素原子、より好ましくは約２〜約４個の炭素原子を含有し得る。本開示での使用に好適なポリアミンの多くは市販されており、他のものは当該技術分野で周知の方法によって調製されてもよい。例えば、アミンを調製するための方法およびそれらの反応は、Ｓｉｄｇｅｗｉｃｋ’ｓ“Ｔｈｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｎｉｔｒｏｇｅｎ”，Ｃｌａｒｅｎｄｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｏｘｆｏｒｄ，１９６６；Ｎｏｌｌｅｒ’ｓ“Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ”，Ｓａｕｎｄｅｒｓ，Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，２ｎｄ  Ｅｄ．，１９５７；およびＫｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ’ｓ“Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ”，２ｎｄ  Ｅｄ．，特に、Ｖｏｌｕｍｅ  ２，ｐｐ．９９−１１６において詳述されており、それらの各々は参照により本明細書に組み込まれる。
【００５９】
分散剤を形成する際に使用することができる追加のアミンとしては、１つ以上のヒドロキシ基を含有するアルカノールアミン、例えば２−（２−アミノエチルアミノ）エタノール、アミノアルキル置換複素環化合物、例えば１−（３−アミノプロピル）イミダゾールおよび４−（３−アミノプロピル）モルホリン、ポリアミンとポリヒドロキシ化合物の縮合物、例えば米国特許第５，６５３，１５２号に記載されているポリエチレンポリアミンとトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタンとの縮合物、またはそれらの混合物が挙げられる。
【００６０】
ポリアミンなどの窒素源と、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物と、の反応は、窒素源と、ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物と、の電荷比に応じて、モノスクシンイミド、ビススクシンイミド、トリススクシンイミド、または他のスクシンイミドをもたらす。ヒドロカルビル置換ポリカルボン酸または無水物と窒素源との間の電荷比は、約１：１〜約３．２：１、または約２．５：１〜約３：１、または約２．９：１〜約３：１、または約１．６：１〜約２．５：１、または約１．６：１〜約２：１、または約１．６：１〜約１．８：１、約１．３：１〜約１．８：１、約１．４：１〜約１．８：１、または約１：６〜約１．８：１である。
【００６１】
定義
本開示の目的のために、化学元素は、ｔｈｅ  Ｐｅｒｉｏｄｉｃ  Ｔａｂｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ，ＣＡＳ  ｖｅｒｓｉｏｎ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，７５ｔｈ  Ｅｄ．に準拠して同定される。さらに、有機化学の一般原理は、”Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”、Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ、Ｓａｕｓｏｌｉｔｏ：１９９９、および”Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”、５ｔｈ  Ｅｄ．，Ｅｄ．：Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ｂ．ａｎｄ  Ｍａｒｃｈ，Ｊ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：２００１に記載され、その全体の内容は参照により本明細書に組み込まれる。
【００６２】
本明細書で使用されるとき、「有効濃度」という用語は、煤入り基油がニュートン挙動を示すのに必要な分散剤の濃度を指しており、それは基油中の煤粒子が十分に分散されることを示している。
【００６３】
本明細書で使用されるとき、「オレフィンコポリマー」という用語は、すべてのモノマーが少なくとも１つのオレフィン（炭素−炭素二重結合）を含む、２つ以上の異なるタイプのモノマーからなるランダムおよび／またはブロックポリマーを指す。
【００６４】
本明細書に記載されるように、化合物は、上で一般的に例示されるように、または特定のクラス、サブクラス、および本開示の種によって例示されるように、１つ以上の置換基で任意選択的に置換されてもよい。
【００６５】
本明細書で使用されるとき、「過半量」という用語は、組成物の総重量に対して、５０重量パーセント以上、例えば約８０〜約９８重量パーセントの量を意味すると理解される。また、本明細書で使用されるとき、「少量」という用語は、組成物の総重量に対して５０重量パーセント未満の量を意味すると理解される。
【００６６】
本明細書で使用されるとき、「ヒドロカルビル基」または「ヒドロカルビル」という用語は、当業者に周知のその通常の意味で使用される。具体的には、それは、分子の残りに直接結合した炭素原子を有し、主として炭化水素の特性を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例としては、（１）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族−、脂肪族−、および脂環式−置換芳香族置換基、および環が分子の別の部分によって完成する（例えば、２つの置換基が一緒に脂環式ラジカルを形成する）環式置換基、（２）置換炭化水素置換基、すなわち、本明細書における説明の文脈において、主に炭化水素置換基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシル、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、アミノ、アルキルアミノ、およびスルホキシ）を変更しない、非炭化水素基を含有する置換基、（３）ヘテロ置換基、すなわち、本説明の文脈において、主に炭化水素の特徴を有しながら炭素原子で構成される環または鎖中に炭素以外を含有する置換基、が挙げられる。ヘテロ原子は、硫黄、酸素、および窒素を含み、ピリジル、フリル、チエニル、およびイミダゾリルなどの置換基を包含する。一般に、ヒドロカルビル基中の炭素原子１０個毎に２個以下、またはさらなる例として１個以下の非炭化水素置換基が存在し、いくつかの実施形態では、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基は存在しないであろう。
【００６７】
本明細書で使用されるとき、「脂肪族」という用語は、アルキル、アルケニル、アルキニルという用語を包含し、それらの各々は、以下に記載されるように任意選択的に置換されている。
【００６８】
本明細書で使用されるとき、「アルキル」基は、１〜１２個（例えば、１〜８個、１〜６個、または１〜４個）の炭素原子を含有する飽和脂肪族炭化水素基を指す。アルキル基は、直鎖または分岐鎖であり得る。アルキル基の例には、これらに限定されないが、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘプチル、または２−エチルヘキシルが挙げられる。アルキル基は、１つ以上の置換基で、例えば、ハロ、ホスホ、脂環式［例えば、シクロアルキルまたはシクロアルケニル］、ヘテロ脂環式［例えば、ヘテロシクロアルキルまたはヘテロシクロアルケニル］、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アロイル、ヘテロアロイル、アシル［例えば、（脂肪族）カルボニル、（脂環式）カルボニル、または（ヘテロ脂環式）カルボニル］、ニトロ、シアノ、アミド［例えば、（シクロアルキルアルキル）カルボニルアミノ、アリールカルボニルアミノ、アラルキルカルボニルアミノ、（ヘテロシクロアルキル）カルボニルアミノ、（ヘテロシクロアルキルアルキル）カルボニルアミノ、ヘテロアリールカルボニルアミノ、ヘテロアラルキルカルボニルアミノアルキルアミノカルボニル、シクロアルキルアミノカルボニル、ヘテロシクロアルキルアミノカルボニル、アリールアミノカルボニル、またはヘテロアリールアミノカルボニル］、アミノ、［例えば、脂肪族アミノ、脂環式アミノ、またはヘテロ脂環式アミノ］、スルホニル［例えば、脂肪族−ＳＯ２−］、スルフィニル、スルファニル、スルホキシ、尿素、チオ尿素、スルファモイル、スルファミド、オキソ、カルボキシ、カルバモイル、脂環式オキシ、ヘテロシクロ脂肪族オキシ、アリールオキシ、ヘテロアリールオキシ、アラルキルオキシ、ヘテロアリールアルコキシ、アルコキシカルボニル、アルキルカルボニルオキシ、またはヒドロキシで、置換される（すなわち、任意選択的に置換される）ことができる。限定するものではないが、置換アルキルのいくつかの例としては、カルボキシアルキル（例えば、ＨＯＯＣ−アルキル、アルコキシカルボニルアルキル、およびアルキルカルボニルオキシアルキル）、シアノアルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシアルキル、アシルアルキル、アラルキル、（アルコキシアリール）アルキル、（スルホニルアミノ）アルキル（例えば、（アルキル−ＳＯ２−アミノ）アルキル）、アミノアルキル、アミドアルキル、（脂環式）アルキル、またはハロアルキルが挙げられる。
【００６９】
本明細書中で使用される場合、「アルケニル」基とは、２〜８個（例えば、２〜１２、２〜６、または２〜４個）の炭素原子および少なくとも１つの二重結合を含有する脂肪族炭素基を指す。アルキル基のように、アルケニル基は、直鎖または分岐鎖であり得る。アルケニル基の例には、これらに限定されないが、アリル、イソプレニル、２−ブテニル、および２−ヘキセニルが挙げられる。アルケニル基は、１つ以上の置換基で、例えば、ハロ、ホスホ、脂環式［例えば、シクロアルキルまたはシクロアルケニル］、ヘテロ脂環式［例えば、ヘテロシクロアルキルまたはヘテロシクロアルケニル］、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アロイル、ヘテロアロイル、アシル［例えば、（脂肪族）カルボニル、（脂環式）カルボニル、または（ヘテロ脂環式）カルボニル］、ニトロ、シアノ、アミド［例えば、（シクロアルキルアルキル）カルボニルアミノ、アリールカルボニルアミノ、アラルキルカルボニルアミノ、（ヘテロシクロアルキル）カルボニルアミノ、（ヘテロシクロアルキルアルキル）カルボニルアミノ、ヘテロアリールカルボニルアミノ、ヘテロアラルキルカルボニルアミノアルキルアミノカルボニル、シクロアルキルアミノカルボニル、ヘテロシクロアルキルアミノカルボニル、アリールアミノカルボニル、またはヘテロアリールアミノカルボニル］、アミノ、［例えば、脂肪族アミノ、脂環式アミノ、ヘテロ脂環式アミノ、または脂肪族スルホニルアミノ］、スルホニル［例えば、アルキル−ＳＯ２−、脂環式−ＳＯ２−、またはアリール−ＳＯ２−］、スルフィニル、スルファニル、スルホキシ、尿素、チオ尿素、スルファモイル、スルファミド、オキソ、カルボキシ、カルバモイル、脂環式オキシ、ヘテロ脂環式オキシ、アリールオキシ、ヘテロアリールオキシ、アラルキルオキシ、ヘテロアラルコキシ、アルコキシカルボニル、アルキルカルボニルオキシ、またはヒドロキシで、任意選択的に置換されることができる。限定するものではないが、置換アルケニルのいくつかの例としては、シアノアルケニル、アルコキシアルケニル、アシルアルケニル、ヒドロキシアルケニル、アラルケニル、（アルコキシアリール）アルケニル、（スルホニルアミノ）アルケニル（例えば、（アルキル−ＳＯ２−アミノ）アルケニル）、アミノアルケニル、アミドアルケニル、（脂環式）アルケニル、またはハロアルケニルが挙げられる。
【００７０】
本明細書で使用されるとき、「アルキニル」基は、２〜８個（例えば、２〜１２、２〜６、または２〜４）の炭素原子を含有し、少なくとも１つの三重結合を有する脂肪族炭素基をいう。アルキニル基は、直鎖または分岐鎖であり得る。アルキニル基の例としては、これらに限定されないプロパルギルおよびブチニルが挙げられる。アルキニル基は、１つ以上置換基で、例えば、アロイル、ヘテロアロイル、アルコキシ、シクロアルキルオキシ、ヘテロシクロアルキルオキシ、アリールオキシ、ヘテロアリールオキシ、アラルキルオキシ、ニトロ、カルボキシ、シアノ、ハロ、ヒドロキシ、スルホ、メルカプト、スルファニル［例えば、脂肪族スルファニルまたは脂環式スルファニル］、スルフィニル［例えば、脂肪族スルフィニルまたは脂環式フィニル］、スルホニル［例えば、脂肪族−ＳＯ２−、脂肪族アミノ−ＳＯ２−、または脂環式−ＳＯ２−］、アミド［例えば、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、アルキルカルボニルアミノ、シクロアルキルアミノカルボニル、ヘテロシクロアルキルアミノカルボニル、シクロアルキルカルボニルアミノ、アリールアミノカルボニル、アリールカルボニルアミノ、アラルキルカルボニルアミノ、（ヘテロシクロアルキル）カルボニルアミノ、（シクロアルキルアルキル）カルボニルアミノ、ヘテロアラルキルカルボニルアミノ、ヘテロアリールカルボニルアミノ、またはヘテロアリールアミノカルボニル］、尿素、チオ尿素、スルファモイル、スルファミド、アルコキシカルボニル、アルキルカルボニルオキシ、脂環式、ヘテロ脂環式、アリール、ヘテロアリール、アシル［例えば、（脂環式）カルボニルまたは（ヘテロ脂環式）カルボニル］、アミノ［例えば、脂肪族アミノ］、スルホキシ、オキソ、カルボキシ、カルバモイル、（脂環式）オキシ、（ヘテロ脂環式）オキシ、または（ヘテロアリール）アルコキシで、任意選択的に置換されることができる。
【００７１】
本明細書で使用されるとき、「アミノ」基とは、−ＮＲＸＲＹを指し、式中、ＲＸおよびＲＹの各々は独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、（シクロアルキル）アルキル、アリール、アラルキル、ヘテロシクロアルキル、（ヘテロシクロアルキル）アルキル、ヘテロアリール、カルボキシ、スルファニル、スルフィニル、スルホニル、（アルキル）カルボニル、（シクロアルキル）カルボニル、（（シクロアルキル）アルキル）カルボニル、アリールカルボニル、（アラルキル）カルボニル、（ヘテロシクロアルキル）カルボニル、（（ヘテロシクロアルキル）アルキル）カルボニル、（ヘテロアリール）カルボニル、または（ヘテロアラルキル）カルボニルであり、それらの各々は、本明細書に定義されており、任意選択的に置換されている。アミノ基の例には、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、またはアリールアミノが挙げられる。「アミノ」という用語が末端基（例えば、アルキルカルボニルアミノ）ではない場合、それはーＮＲＸーによって表される。ＲＸは、上記で定義されたものと同義である。
【００７２】
本明細書で使用されるとき、「シクロアルキル」基は、３〜１０個（例えば、５〜１０個）の炭素原子の飽和炭素環式単環式または二環式（融合または架橋）環を指す。シクロアルキル基の例には、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、アダマンチル、ノルボルニル、キュービル、オクタヒドロインデニル、デカヒドロナフチル、ビシクロ［３．２．１］オクチル、ビシクロ［２．２．２］オクチル、ビシクロ［３．３．１］ノニル、ビシクロ［３．３．２．］デシル、ビシクロ［２．２．２］オクチル、アダマンチル、または（（アミノカルボニル）シクロアルキル）シクロアルキルが挙げられる。
【００７３】
本明細書で使用されるとき、「ヘテロシクロアルキル」基は、３〜１０員の単環式または二環式（融合または架橋）（例えば、５〜１０員の単環式または二環式）飽和環構造を指し、環原子の１つ以上は、ヘテロ原子（例えば、Ｎ、Ｏ、Ｓ、またはそれらの組み合わせ）である。ヘテロシクロアルキル基の例としては、ピペリジル、ピペラジル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロフリル、１，４−ジオキソラニル、１，４−ジチアニル、１，３−ジオキソラニル、オキサゾリジル、イソオキサゾリジル、モルホリニル、チオモルホリル、オクタヒドロベンゾフリル、オクタヒドロクロメニル、オクタヒドロチオクロメニル、オクタヒドロインドリル、オクタヒドロピリンジニル、デカヒドロキノリニル、オクタヒドロベンゾ［ｂ］チオフェニル、２−オキサ−ビシクロ［２．２．２］オクチル、１−アザ−ビシクロ［２．２．２］オクチル、３−アザ−ビシクロ［３．２．１］オクチル、および２，６−ジオキサ−トリシクロ［３．３．１．０］ノニルが挙げられる。単環式ヘテロシクロアルキル基は、ヘテロアリール類として分類されるであろうテトラヒドロイソキノリンのような構造を形成するためにフェニル部分と融合させることができる。
【００７４】
本明細書で使用される「ヘテロアリール」基は、単環式、二環式または４〜１５個の環原子を有する三環式環系を指し、１個以上の環原子がヘテロ原子であり（例えば、Ｎ、Ｏ、Ｓ、またはそれらの組み合わせ）、単環式環系は、香族であるか、または二環式または三環式環系中の環の少なくとも１つは芳香族である。ヘテロアリール基は、２〜３の環を有するベンゾ融合環系を含む。例えば、ベンゾ融合基は、１または２つの４〜８員複素環式脂肪族部分（例えば、インドリジル、インドリル、イソインドリル、３Ｈ−インドリル、インドリニル、ベンゾ［ｂ］フリル、ベンゾ［ｂ］チオフェニル、キノリニル、またはイソキノリニル）と融合したベンゾを含む。ヘテロアリールのいくつかの例は、ピリジル、１Ｈ−インダゾリル、フリル、ピロリル、チエニル、チアゾリル、オキサゾリル、イミダゾリル、テトラゾリル、ベンゾフリル、イソキノリニル、ベンズチアゾリル、キサンテン、チオキサンテン、フェノチアジン、ジヒドロインドール、ベンゾ［１，３］ジオキソール、ベンゾ［ｂ］フリル、ベンゾ［ｂ］チオフェニル、インダゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンズチアゾリル、プリル、シンノリル、キノリル、キナゾリル、シンノリル、フタラジル、キナゾリル、キノキサリル、イソキノリル、４Ｈ−キノリジル、ベンゾ−１，２，５−チアジアゾール、または１，８−ナフチリジルである。
【００７５】
限定されないが、単環式ヘテロアリールとしては、フリル、チオフェニル、２Ｈ−ピロリル、ピロリル、オキサゾリル、タゾリル、イミダゾリル、ピラゾリル、イソキサゾリル、イソチアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、２Ｈ−ピラニル、４−Ｈ−プラニル、ピリジル、ピリダジル、ピリミジル、ピラゾリル、ピラジル、または１，３，５−トリアジルが挙げられる。単環式ヘテロアリール類は、標準的な化学命名法に従って番号付けされている。
【００７６】
限定されないが、二環式ヘテロアリール類としては、インドリジル、インドリル、イソインドリル、３Ｈ−インドリル、インドリニル、ベンゾ［ｂ］フリル、ベンゾ［ｂ］チオフェニル、キノリニル、イソキノリニル、インドリジニル、イソインドリル、インドリル、ベンゾ［ｂ］フリル、ベキソ［ｂ］チオフェニル、インダゾリル、ベンズイミダジル、ベンズチアゾリル、プリニル、４Ｈ−キノリジル、キノリル、イソキノリル、シンノリル、フタラジル、キナゾリル、キノキサリル、１，８−ナフチリジル、またはプテリジルが挙げられる。二環式ヘテロアリールは、標準的な化学命名法に従って番号付けされている。
【００７７】
潤滑油組成物
新規の潤滑剤添加剤、例えば、新規の分散剤、分散剤粘度指数向上剤、分散剤粘度調整剤、または本明細書に記載の他の潤滑剤分散剤は、１つ以上のさらなる添加剤と組み合わせて過半量の基油にブレンドされて、堅牢で低下した境界摩擦係数を有する潤滑油組成物を生成し得る。本明細書の潤滑油組成物は、潤滑剤組成物の重量に基づいて、約０．１重量％〜約１０重量％、または約１重量％〜約８重量％、または約３重量％〜約１０重量％、または約１重量％〜約６重量％、または約２重量％〜約４重量％の本発明の分散剤を含み得る。いくつかの実施形態では、潤滑剤組成物は、１つ以上のさらなる添加剤と組み合わせて、混合分散剤系を利用する。他のアプローチでは、潤滑油配合物は、少なくとも約０．１重量パーセント、少なくとも約０．５重量パーセント、少なくとも約１重量パーセント、少なくとも約２重量パーセント、または少なくとも約４重量パーセントから、最大１０重量パーセント、最大８重量パーセント、最大６重量パーセント、または最大５重量パーセントの範囲の量で本明細書の分散剤を含み得る。
【００７８】
基油
基油、または本明細書の潤滑油組成物に使用される潤滑粘度の基油は、任意の好適な基油から選択され得る。例として、米国石油協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ））Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに指定される、Ｉ〜Ｖ群の基油が挙げられる。これらの５つの基油の群は、以下の通りである。
【００７９】
【表１】
2020111733.tif 000008
【００８０】
Ｉ群、ＩＩ群、およびＩＩＩ群は、鉱物油プロセスストックである。ＩＶ群基油は、オレフィン性不飽和炭化水素の重合によって生成される、真の合成分子種を含有する。多くのＶ群基油も真の合成生成物であり、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール、アルキル化芳香族、ポリリン酸エステル、ポリビニルエーテル、および／またはポリフェニルエーテルなどを含み得るが、植物油のような天然に存在する油でもあり得る。ＩＩＩ群基油は鉱油から誘導されるが、これらの流体が受ける厳密な処理はそれらの物理的特性をＰＡＯなどの特定の真の合成と非常に類似したものにする一因となることに留意すべきである。したがって、ＩＩＩ群基油から誘導される油は、業界では合成流体と称されることがある。
【００８１】
開示される潤滑油組成物に使用される基油は、鉱物油、動物油、植物油、合成油、またはそれらの混合物であり得る。好適な油は、水素化分解、水素化、水素化仕上げ、未精製、精製および再精製油、ならびにそれらの混合物から誘導することができる。
【００８２】
未精製油は、それ以上の精製処理を行わないか、ほとんど行わない天然油、鉱物油、または合成源から誘導されたものである。精製油は、１つ以上の特性の改善をもたらし得る、１つ以上の精製ステップで処理されることを除き、未精製油と類似である。好適な精製技術の例は、溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、浸透などである。食用レベルに精製された油は有用であるかまたは有用でない可能性がある。食用油はホワイトオイルとも呼ばれる。いくつかの実施形態において、潤滑油組成物は食用油またはホワイトオイルを含まない。
【００８３】
再精製油は、再生または再加工油としても知られている。これらの油は同一のまたは類似の処理を用いて得られる精製油と類似する。多くの場合、これらの油は、使用済み添加剤および油分解生成物の除去に関する技法によってさらに加工される。
【００８４】
鉱油は、掘削によってまたは植物および動物またはそれらの混合物から得られた油を含んでもよい。例えば、かかる油には、ヒマシ油、ラード油、オリーブ油、ピーナツ油、トウモロコシ油、ダイズ油、および亜麻仁油、ならびに液体石油、パラフィン系、ナフテン系、もしくはパラフィン−ナフテン混合系タイプの溶媒処理または酸処理鉱物潤滑油などの鉱物潤滑油が挙げられるが、これらに限定されない。必要があれば、かかる油は部分的または完全に水素化されてもよい。石炭または頁岩から誘導された油も有用であり得る。
【００８５】
有用な合成潤滑油としては、重合、オリゴマー化、もしくは内部重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）などの炭化水素油；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、１−デセンのトリマーもしくはオリゴマー、例えば、ポリ（１−デセン）（かかる材料は多くの場合アルファ−オレフィンと称される）、およびそれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルエーテル、およびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにそれらの誘導体、類似体、および相同体、またはそれらの混合物が挙げられ得る。ポリアルファオレフィンは、典型的には、水素化材料である。
【００８６】
他の合成潤滑油には、ポリオールエステル、ジエステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマーテトラヒドロフランが挙げられる。合成油は、フィッシャー・トロプシュ反応によって製造されてもよく、通常、水素化異性化フィッシャー・トロプシュ炭化水素またはワックスであってもよい。一実施形態では、油は、フィッシャー・トロプシュガス液化合成手順および他のガス液化油によって調製されてもよい。
【００８７】
潤滑組成物に含まれる主要量の基油は、Ｉ群、ＩＩ群、ＩＩＩ群、ＩＶ群、Ｖ群、および前述の２つ以上の組み合わせからなる群から選択されることができ、主要量の基油は、組成物中の添加剤成分または粘度指数向上剤の提供に起因する基油以外である。別の実施形態では、潤滑組成物に含まれる主要量の基油は、ＩＩ群、ＩＩＩ群、ＩＶ群、Ｖ群、および前述の２つ以上の組み合わせからなる群から選択されることができ、主要量の基油は、組成物中の添加剤成分または粘度指数向上剤の提供に起因する基油以外である。
【００８８】
本明細書の組成物における潤滑粘度の油の量は、性能添加剤の量の合計を１００重量％から差し引いた後に残る残部であり得る。例えば、最終流体中に存在し得る潤滑粘度の油は、「過半量」、例えば、約５０重量％超、約６０重量％超、約７０重量％超、約８０重量％超、約８５重量％超、約９０重量％超、または９５重量％超であり得る。
【００８９】
いくつかのアプローチでは、好ましい基油または潤滑粘度の基油は、約２５ｐｐｍ未満の硫黄、約１２０を超える粘度指数、および約２〜約８ｃＳｔの約１００℃における動粘度を有する。他のアプローチでは、潤滑粘度の基油は、約２５ｐｐｍ未満の硫黄、約１２０を超える粘度指数、および約４ｃＳｔの約１００℃における動粘度を有する。基油は、４０％超、４５％超、５０％超、５５％超、または９０％超のＣＰ（パラフィン系炭素含有量）を有し得る。基油は、５％未満、３％未満、または１％未満のＣＡ（芳香族炭素含有量）を有し得る。基油は、６０％未満、５５％未満、５０％未満、または５０％未満、および３０％超のＣＮ（ナフテン系炭素含有量）を有し得る。基油は、２未満または１．５未満または１未満の、１環ナフテン対２〜６環ナフテンの割合を有し得る。
【００９０】
潤滑油の他の任意の添加剤を以下に記載する。
【００９１】
洗浄剤
本潤滑剤組成物は、任意選択的に、１つ以上の中性、低塩基性、または過塩基性洗浄剤、およびそれらの混合物をさらに含み得る。
【００９２】
好適な洗浄剤基材としては、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、カリクサレート、サリキサレート、サリシレート、カルボン酸、リン酸、モノおよび／もしくはジチオリン酸、アルキルフェノール、硫黄結合アルキルフェノール化合物、またはメチレン架橋フェノールが挙げられる。好適な洗浄剤およびその調製方法は、米国特許第７，７３２，３９０号およびそこに引用されている参考文献を含む多数の特許公報に、より詳細に記載されている。洗浄剤基材は、限定するものではないが、カルシウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム、リチウム、バリウム、亜鉛、またはそれらの混合物などのアルカリまたはアルカリ土類金属によって塩化され得る。
【００９３】
好適な洗浄剤は、石油スルホン酸のアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩、例えばカルシウム塩またはマグネシウム塩、および長鎖モノまたはジアルキルアリールスルホン酸を含むことができ、そのアリール基はベンジル、トリル、およびキシリルである。他の好適な洗浄剤の例としては、以下の洗浄剤：すなわち、カルシウムフェネート、カルシウム硫黄含有フェネート、カルシウムスルホネート、カルシウムカリキサレート、カルシウムサリキサレート、カルシウムサリシレート、カルシウムカルボン酸、カルシウムリン酸、カルシウムモノ−および／もしくはジ−チオリン酸、カルシウムアルキルフェノール、カルシウム硫黄結合アルキルフェノール化合物、カルシウムメチレン架橋フェノール、マグネシウムフェネート、マグネシウム硫黄含有フェネート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムカリキサレート、マグネシウムサリキサレート、マグネシウムサリシレート、マグネシウムカルボン酸、マグネシウムリン酸、マグネシウムモノ−および／もしくはジ−チオリン酸、マグネシウムアルキルフェノール、マグネシウム硫黄結合アルキルフェノール化合物、マグネシウムメチレン架橋フェノール、ナトリウムフェネート、ナトリウム硫黄含有フェネート、ナトリウムスルホネート、ナトリウムカリキサレート、ナトリウムサリキサレート、ナトリウムサリシレート、ナトリウムカルボン酸、ナトリウムリン酸、ナトリウムモノ−および／もしくはジ−チオリン酸、ナトリウムアルキルフェノール、ナトリウム硫黄結合アルキルフェノール化合物、またはナトリウムメチレン架橋フェノールの低塩基性／中性および過塩基性のバリエーションが挙げられるが、それらに限定されない。
【００９４】
洗浄剤は、約０重量％〜約１０重量％、または約０．１重量％〜約８重量％、または約１重量％〜約４重量％、または約４重量％超〜約８重量％で存在してもよい。他のアプローチでは、洗浄剤は、約４５０〜約２２００ｐｐｍの金属を潤滑剤組成物に提供し、かつ、約０．４〜約１．５重量パーセントの石鹸含有量を潤滑剤組成物に送達する量で、潤滑油組成物において提供することができる。他のアプローチでは、洗浄剤は、約４５０〜約２２００ｐｐｍの金属を潤滑剤組成物に提供し、かつ、潤滑剤組成物に約０．４〜約０．７重量パーセントの石鹸含有量を送達する量である。
【００９５】
過塩基性洗浄剤添加剤は、当該技術分野において既知であり、アルカリ金属またはアルカリ土類金属過塩基性洗浄剤添加剤であり得る。かかる洗浄剤添加剤は、金属酸化物または金属水酸化物を基質および二酸化炭素ガスと反応させることによって調製され得る。基質は、典型的には、酸、例えば、脂肪族置換スルホン酸、脂肪族置換カルボン酸、または脂肪族置換フェノールのような酸である。
【００９６】
「過塩基性」という用語は、存在する金属の量が化学量論量を超えている、金属塩、例えば、スルホネート、カルボキシレート、サリシレート、および／またはフェネートの金属塩に関する。かかる塩は、１００％超の変換レベルを有してもよい（すなわち、これらは、酸をその「標準」「中性」の塩に変換するのに必要な理論的量の金属の１００％より多くを含んでもよい）。しばしばＭＲと略される表現「金属比」は、既知の化学反応性および化学量論に従って、過塩基性塩中の金属の総化学当量と中性塩中の金属の化学当量との比率を示すために使用される。標準塩または中性塩では、ＭＲは１であり、過塩基性塩では、ＭＲは１より大きい。これらは一般に、過塩基性、高塩基性、または超塩基性の塩と称され、有機硫黄酸、カルボン酸、またはフェノールの塩であってもよい。
【００９７】
本明細書で使用されるとき、「ＴＢＮ」という用語は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６の方法によって測定される単位ｍｇ  ＫＯＨ／ｇの全アルカリ価を表すために使用される。潤滑油組成物の過塩基性洗浄剤は、約２００ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約２５０ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約３５０ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約３７５ｍｇＫＯＨ／グラム以上、または約４００ｍｇＫＯＨ／グラム以上の全アルカリ価（ＴＢＮ）を有し得る。過塩基性洗浄剤は、１．１：１から、または２：１から、または４：１から、または５：１から、または７：１から、または１０：１からの金属対基質比を有してもよい。
【００９８】
好適な過塩基性洗浄剤の例には、限定されないが、過塩基性カルシウムフェネート、過塩基性カルシウム硫黄含有フェネート、過塩基性スルホン酸カルシウム、過塩基性カルシウムカリキサラート、過塩基性カルシウムサリキサレート、過塩基性サリチル酸カルシウム、過塩基性カルボン酸カルシウム、過塩基性リン酸カルシウム、過塩基性カルシウムモノおよび／またはジチオリン酸、過塩基性カルシウムアルキルフェノール、過塩基性カルシウム硫黄結合アルキルフェノール化合物、過塩基性カルシウムメチレン架橋フェノール、過塩基性マグネシウムフェネート、過塩基性マグネシウム硫黄含有フェネート、過塩基性スルホン酸マグネシウム、過塩基性マグネシウムカリキサラート、過塩基性マグネシウムサリキサレート、過塩基性サリチル酸マグネシウム、過塩基性マグネシウムカルボン酸、過塩基性マグネシウムリン酸、過塩基性マグネシウムモノおよび／またはジチオリン酸、過塩基性マグネシウムアルキルフェノール、過塩基性マグネシウム硫黄結合アルキルフェノール化合物、過塩基性マグネシウムメチレン架橋フェノールが挙げられる。
【００９９】
過塩基性洗浄剤は、潤滑油組成物中の総洗浄剤の少なくとも９７．５重量％を占め得る。いくつかの実施形態では、潤滑油組成物中の総洗浄剤の少なくとも９６重量％、または少なくとも９４重量％、または少なくとも９２重量％、または少なくとも９０重量％、または少なくとも８８重量％、または少なくとも８０重量％は、過塩基性洗浄剤である。
【０１００】
低塩基性／中性洗浄剤は、最大で１７５ｍｇＫＯＨ／ｇ、または最大で１５０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有する。低塩基性／中性洗浄剤は、カルシウムまたはマグネシウム含有洗浄剤を含み得る。好適な低塩基性／中性洗浄剤の例としては、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、カルシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、およびマグネシウムサリシレートが挙げられるが、それらに限定されない。いくつかの実施形態では、低塩基性／中性洗浄剤は、カルシウム含有洗浄剤および／またはカルシウム含有洗浄剤の混合物である。
【０１０１】
低塩基性／中性洗浄剤は、潤滑油組成物中の総洗浄剤の少なくとも２．５重量％を占め得る。いくつかの実施形態では、潤滑油組成物中の総洗浄剤の少なくとも４重量％、または少なくとも６重量％、または少なくとも８重量％、または少なくとも１０重量％、または少なくとも１２重量％、または少なくとも２０重量％は、任意選択的に低塩基性／中性カルシウム含有洗浄剤であり得る低塩基性／中性洗浄剤である。ある特定の実施形態では、１つ以上の低塩基性／中性洗浄剤は、潤滑油組成物の総重量に基づいて、約５０〜約１０００重量ｐｐｍのカルシウムまたはマグネシウムを潤滑油組成物に提供する。いくつかの実施形態では、１つ以上の低塩基性／中性カルシウム含有洗浄剤は、潤滑剤組成物の総重量に基づいて、７５〜８００重量ｐｐｍ未満、または１００〜６００重量ｐｐｍ、または１２５〜５００重量ｐｐｍのカルシウムまたはマグネシウムを潤滑剤組成物に提供する。
【０１０２】
リン含有化合物
本明細書の潤滑剤組成物は、流体に耐摩耗性の利点を付与し得る１つ以上のリン含有化合物を含み得る。１つ以上のリン含有化合物は、潤滑油組成物の約０重量％〜約１５重量％、または約０．０１重量％〜約１０重量％、または約０．０５重量％〜約５重量％、または約０．１重量％〜約３重量％の範囲の量で、潤滑油組成物中に存在し得る。リン含有化合物は、最大５０００ｐｐｍのリン、または約５０〜約５０００ｐｐｍのリン、または約３００〜約１５００ｐｐｍのリン、または最大６００ｐｐｍのリン、または最大９００ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に付与することができる。１つ以上のリン含有化合物としては、金属含有リン含有化合物および／または無灰リン含有化合物が挙げられる。好適なリン含有化合物の例としては、チオホスフェート、ジチオホスフェート、金属ホスフェート、金属チオホスフェート、金属ジチオホスフェート、ホスフェート、リン酸エステル、ホスフェートエステル、ホスファイト、ホスホネート、リン含有カルボン酸エステル、エーテル、またはそれらのアミド塩、およびそれらの混合物が挙げられるが、それらに限定されない。リン含有耐摩耗剤は、欧州特許第０６１２８３９号でより詳細に説明されている。ホスホネートおよびホスファイトという用語は、潤滑剤業界ではしばしば互換的に使用されることに注意すべきである。例えば、ジブチル水素ホスホネートは、ジブチル水素ホスファイトと称されることがある。本発明の潤滑剤組成物が、ホスファイトまたはホスホネートのいずれかと称されることがあるリン含有化合物を含むことは、本発明の範囲内である。
【０１０３】
上記のリン含有化合物のいずれかにおいて、化合物は、約５〜約２０重量パーセントのリン、または約５〜約１５重量パーセントのリン、または約８〜約１６重量パーセントのリン、または約６〜約９重量パーセントのリンを有し得る。
【０１０４】
上記の分散剤と組み合わせてリン含有化合物を潤滑剤組成物に含めると、予想外に、低い摩擦係数などの正の摩擦特性が潤滑剤組成物に付与される。本発明の効果は、リン含有化合物が単独で流体に負の摩擦特性を付与するいくつかの場合においてよりさらに顕著である。これらの摩擦低減が比較的不良なリン含有化合物を本明細書に記載のオレフィンコポリマー分散剤と組み合わせられると、潤滑剤組成物は、改善された、すなわち、より低い摩擦係数を有する。すなわち、本明細書の分散剤は、比較的不良な摩擦係数を有するリン含有化合物を含有する流体を、改善された摩擦特性を有する流体に変換する傾向がある。
【０１０５】
リン含有化合物と、本明細書に記載のオレフィンコポリマー分散剤と、を含む潤滑組成物の摩擦特性のこの改善は、驚くべきことである。なぜならば、流体の摩擦特性が、リン含有化合物と、上記のコポリマーの指定の特性を有していない、ポリイソブチレンスクシンイミド分散剤およびオレフィンコポリマースクシンイミド分散剤を含む他のタイプの分散剤と、の組み合わせよりも改善されているからである。
【０１０６】
本明細書の分散剤と組み合わせると潤滑組成物に改善された摩擦特性を付与するリン含有化合物の１つのタイプは、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート化合物、例えば亜鉛ジヒドロカルビルジチオホスフェート化合物（ＺＤＤＰ）であるがこれに限定されない。リン含有化合物が、金属チオホスフェートまたは金属ジチオホスフェート、例えばＺＤＤＰであるとき、それは、５〜約１０重量パーセントの金属、約６〜約９重量パーセントの金属、約８〜１８重量パーセントの硫黄、約１２〜約１８重量パーセントの硫黄、または約８〜約１５重量パーセントの硫黄を含み得る。好適な金属ジヒドロカルビルジチオホスフェートは、ジヒドロカルビルジチオホスフェート金属塩を含むことができ、その金属は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、ニッケル、銅、チタン、ジルコニウム、亜鉛、またはそれらの組み合わせであり得る。
【０１０７】
リン含有化合物がＺＤＤＰであるとき、ＺＤＤＰ上のアルキル基は、一級アルコール、二級アルコール、フェノール、および／またはそれらの混合物から誘導され得る。例えば、ＺＤＤＰのすべてのアルキル基は、メチルイソブチルカルビノールなどの二級アルコールから、またはメチルイソブチルカルビノールとイソプロピルアルコールなどの二級アルコールの混合物から誘導され得る。場合によっては、ＺＤＤＰのアルキル基は、２−エチルヘキサノール、イソブタノール、およびイソプロパノールなどの一級アルコールと二級アルコールとの混合物から誘導され得る。例えば、一実施形態では、アルキル基の約２０％は２−エチルヘキサノールから誘導され、アルキル基の約４０％はイソブタノールから誘導され、アルキル基の約４０％はイソプロパノールから誘導される。他の実施形態では、ＺＤＤＰ上のすべてのアルキル基は、２−エチルヘキサノールなどの一級アルコールから誘導され得る。ＺＤＤＰは、約６〜約１０重量パーセントのリン、約６〜約９重量パーセントの亜鉛、および約１２〜約１８重量パーセントの硫黄を含み得る。
【０１０８】
かかるＺＤＤＰの例としては、亜鉛Ｏ，Ｏ−ジ（Ｃ１〜１４−アルキル）ジチオホスフェート；亜鉛（混合Ｏ，Ｏ−ビス（ｓｅｃ−ブチルおよびイソオクチル））ジチオホスフェート；亜鉛−Ｏ，Ｏ−ビス（分岐鎖および直鎖Ｃ３〜８−アルキル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ビス（２−エチルヘキシル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ビス（混合イソブチルおよびペンチル）ジチオホスフェート；亜鉛混合Ｏ，Ｏ−ビス（１，３−ジメチルブチルおよびイソプロピル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ジイソオクチルジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ジブチルジチオホスフェート；亜鉛混合Ｏ，Ｏ−ビス（２−エチルヘキシルおよびイソブチルおよびイソプロピル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ビス（ドデシルフェニル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ジイソデシルジチオホスフェート；亜鉛Ｏ−（６−メチルヘプチル）−Ｏ−（１−メチルプロピル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ−（２−エチルヘキシル）−Ｏ−（イソブチル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ジイソプロピルジチオホスフェート；亜鉛（混合ヘキシルおよびイソプロピル）ジチオホスフェート；亜鉛（混合Ｏ−（２−エチルヘキシル）とＯ−イソプロピル）ジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ジオクチルジチオホスフェート；亜鉛Ｏ，Ｏ−ジペンチルジチオホスフェート；亜鉛Ｏ−（２−メチルブチル）−Ｏ−（２−メチルプロピル）ジチオホスフェート；および亜鉛Ｏ−（３−メチルブチル）−Ｏ−（２−メチルプロピル）ジチオホスフェートが挙げられるが、それらに限定されない。
【０１０９】
リン含有化合物は、下式を有する。
【０１１０】
【化６】
2020111733.tif 000009
【０１１１】
式ＩＶのＲは独立して、１〜１８個の炭素原子、または２〜１２個の炭素原子、または約３〜８個の炭素原子を含有する。例えば、Ｒは、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、アミル、ｎ−ヘキシル、ｉ−ヘキシル、ｎ−オクチル、デシル、ドデシル、オクタデシル、２−エチルヘキシル、フェニル、ブチルフェニル、シクロヘキシル、メチルシクロペンチル、プロペニル、ブテニルであり得る。上記式における各Ｒ基の炭素原子の数は、一般に約３以上、約４以上、約６以上、または約８以上である。各Ｒ基の平均炭素数は３〜８であり得る。Ｒ基の炭素原子の総数は、５〜約７２、または１２〜約３２であり得る。式ＩＶにおいて、Ａは、金属、例えば、アルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、ニッケル、銅、チタン、ジルコニウム、亜鉛、またはそれらの組み合わせである。リン含有化合物が式ＩＶに示した構造を有するとき、化合物は約６〜約９重量パーセントのリンを有し得る。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、本発明のリン含有化合物は、式ＩＶの構造を有し、式中、Ａは亜鉛であり、化合物は、７０〜８００ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に付与する。
【０１１３】
当該技術分野では、硫黄−亜鉛配位配列のより正確な表現は、以下に示した対称配列によって表すことができ、本明細書で使用される式ＩＶの化学構造は、以下に示した式ＩＶ’と交換可能であることが理解される。式ＩＶおよびＩＶ’に示した構造は、、二量体、三量体、またはオリゴマー（例えば、四量体）として存在し得ることも理解される。
【０１１４】
【化７】
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【０１１５】
ジヒドロカルビルジチオホスフェート金属塩は、通常は、１つ以上のアルコールまたはフェノールとＰ２Ｓ５とを反応させて、ジヒドロカルビルジチオリン酸（ＤＤＰＡ）を最初に形成し、次いで形成されたＤＤＰＡを酸化亜鉛などの金属化合物で中和することによって、既知の技術に従って調製することができる。例えば、ＤＤＰＡは、一級アルコールと第二級アルコールとの混合物を、Ｐ２Ｓ５と反応させることによって、作製することができる。この場合、ＤＤＰＡは、一級アルコールおよび二級アルコールの両方から誘導されたアルキル基を含む。代替的に、１つのＤＤＰＡ上のアルキル基は二級アルコールから完全に誘導され、別のＤＤＰＡ上のアルキル基は一級アルコールから完全に誘導される、複数のＤＤＰＡを調製することができる。次いで、ＤＤＰＡを一緒にブレンドして、一級アルコールおよび二級アルコールの両方から誘導されたアルキル基を有するＤＤＰＡの混合物を形成する。
【０１１６】
金属塩を作製するために、任意の塩基性または中性金属化合物を使用することができるが、酸化物、水酸化物および炭酸塩が最も一般的に使用される。市販の添加剤は、中和反応において過剰の塩基性金属化合物を使用するためにしばしば過剰の金属を含有する。
【０１１７】
本明細書のオレフィンコポリマー分散剤と組み合わせたときに、改善された摩擦特性を潤滑組成物に対して付与する別のタイプのリン含有化合物は、無灰（金属を含まない）リン含有化合物である。
【０１１８】
いくつかの実施形態では、無灰リン含有化合物は、ジアルキルジチオホスフェートエステル、アミル酸ホスフェート、ジアミル酸ホスフェート、ジブチル水素ホスフェート、ジメチルオクタデシルホスフェート、それらの塩、およびそれらの混合物であり得る。
【０１１９】
無灰リン含有化合物は、下式を有し得る：
【０１２０】
【化８】
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【０１２１】
式Ｖにおいて、Ｒ１は、ＳまたはＯであり、Ｒ２は、−ＯＲ”、−ＯＨ、または−Ｒ”であり、Ｒ３は、−ＯＲ”、−ＯＨ、またはＳＲ’’’Ｃ（Ｏ）ＯＨであり、Ｒ４は、−ＯＲ”であり、Ｒ’’’は、Ｃ１〜Ｃ３の分岐鎖または直鎖アルキル鎖であり、Ｒ’’は、Ｃ１〜１８のヒドロカルビル鎖である。リン含有化合物が式Ｖに示した構造を有するとき、化合物は約８〜約１６重量パーセントのリンを有し得る。
【０１２２】
いくつかの実施形態では、潤滑剤組成物は、式Ｖのリン含有化合物を含み、式中、Ｒ１は、Ｓであり、Ｒ２は、−ＯＲ”であり、Ｒ３は、ＳＲ’’’ＣＯＯＨであり、Ｒ４は、−ＯＲ”であり、Ｒ’’’は、Ｃ３分岐アルキル鎖であり、Ｒ”は、Ｃ４であり、リン含有化合物は、８０〜９００ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に送達する量で存在する。
【０１２３】
別の実施形態では、潤滑剤組成物は、式Ｖのリン含有化合物を含み、式中、Ｒ１は、Ｏであり、Ｒ２は、−ＯＨであり、Ｒ３は、−ＯＲ”または−ＯＨであり、Ｒ４は、−ＯＲ”であり、Ｒ”は、Ｃ５であり、リン含有化合物は、８０〜１５００ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に送達する量で存在する。
【０１２４】
さらに別の実施形態では、潤滑剤組成物は、式Ｖのリン含有化合物を含み、式中、Ｒ１は、Ｏであり、Ｒ２は、ＯＲ”であり、Ｒ３は、Ｈであり、Ｒ４は、−ＯＲ”であり、Ｒ”は、Ｃ４であり、１つ以上のリン含有化合物（複数可）は、８０〜１５５０ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に送達する量で存在する。
【０１２５】
他の実施形態では、潤滑剤組成物は、式Ｖのリン含有化合物を含み、式中、Ｒ１は、Ｏであり、Ｒ２は、−Ｒ”であり、Ｒ３は、−ＯＣＨ３または−ＯＨであり、Ｒ４は、−ＯＣＨ３であり、Ｒ”は、Ｃ１８であり、１つ以上のリン含有化合物（複数可）は、８０〜８５０ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に送達する量で存在する。
【０１２６】
追加の耐摩耗剤
潤滑剤組成物は、リン不含化合物である追加の耐摩耗剤も含むことができる。かかる耐摩耗剤の例としては、ホウ酸エステル、ホウ酸エポキシド、チオカルバメート化合物（例えば、チオカルバメートエステル、アルキレン結合チオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド、チオカルバメートアミド、チオカルバミン酸エーテル、アルキレン結合チオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド、およびそれらの混合物）、硫化オレフィン、アジピン酸トリデシル、チタン化合物、およびヒドロキシルカルボン酸の長鎖誘導体、例えばタルトレート誘導体、タルトラミド、タルトリミド、シトレート、およびそれらの混合物が挙げられる。好適なチオカルバメート化合物は、モリブデンジチオカルバメートである。好適なタルトレート誘導体またはタルトリミドは、アルキル基上の炭素原子の合計が少なくとも８個であり得るアルキル−エステル基を含有し得る。タルトレート誘導体またはタルトリミドは、アルキル基上の炭素原子の合計が少なくとも８個であり得るアルキル−エステル基を含み得る。耐摩耗剤は、一実施形態では、クエン酸塩を含んでもよい。追加の耐摩耗剤は、潤滑油組成物の約０重量％〜約１５重量％、または約０．０１重量％〜約１０重量％、または約０．０５重量％〜約５重量％、または約０．１重量％〜約３重量％を含む範囲において存在し得る。
【０１２７】
いくつかの実施形態では、リン含有化合物は、式Ｖに示した構造を有し、約８０〜約４５００ｐｐｍのリンを潤滑剤組成物に送達する。他の実施形態では、リン含有化合物は、約１５０〜約１５００ｐｐｍのリン、または約３００〜約９００ｐｐｍのリン、または約８００〜１６００ｐｐｍのリン、または約９００〜約１８００ｐｐｍのリンを、潤滑剤組成物に送達する量で存在する。
【０１２８】
摩擦調整剤
本明細書の潤滑油組成物はまた、１つ以上の摩擦調整剤、例えば、有機無灰窒素フリー摩擦調整剤、有機無灰アミン系摩擦調整剤、無機摩擦調整剤、およびそれらの混合物から選択される摩擦調整剤を任意選択的に含むこともできる。好適な摩擦調整剤としては、金属含有摩擦調整剤および金属フリー摩擦調整剤も挙げることができ、イミダゾリン、アミド、アミン、スクシンイミド、アルコキシル化アミン、アルコキシル化エーテルアミン、アミンオキシド、アミドアミン、ニトリル、ベタイン、第四級アミン、イミン、アミン塩、アミノグアニジン、アルカノールアミド、ホスホネート、金属含有化合物、グリセロールエステル、ホウ酸化グリセロールエステル、グリセロールの部分エステル、例えば、グリセロールモノオレエート、脂肪ホスファイト、脂肪エポキシド、硫化脂肪化合物およびオレフィン、ヒマワリ油、他の天然に存在する植物油または動物油、ジカルボン酸エステル、ポリオールのエステルまたは部分エステル、１つ以上の脂肪族または芳香族カルボン酸などを挙げることができるが、それらに限定されない。摩擦調整剤は、約０重量％〜約１０重量％、または約０．０１重量％〜約８重量％、または約０．１重量％〜約４重量％の範囲で、本明細書の潤滑油組成物中に任意選択的に含まれていてもよい。
【０１２９】
好適な摩擦調整剤は、直鎖状、分岐鎖状、もしくは芳香族ヒドロカルビル基、またはそれらの混合物から選択されるヒドロカルビル基を含んでもよく、かつ飽和であっても不飽和であってもよい。ヒドロカルビル基は、炭素および水素または硫黄もしくは酸素のようなヘテロ原子で構成されてもよい。ヒドロカルビル基は約１２〜約２５個の炭素原子の範囲であってもよい。いくつかの実施形態では、摩擦調整剤は長鎖脂肪酸エステルであってもよい。別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルはモノエステル、またはジエステル、または（トリ）グリセリドであってもよい。摩擦調整剤は、長鎖脂肪アミド、長鎖脂肪アミン、長鎖脂肪エステル、長鎖脂肪エポキシド誘導体、または長鎖イミダゾリンであり得る。
【０１３０】
他の好適な摩擦調整剤は、有機、無灰（金属不含）、窒素非含有有機摩擦調整剤を含んでもよい。かかる摩擦調整剤は、カルボン酸および無水物をアルカノールと反応させることによって形成されるエステルを含み得、一般に、親油性炭化水素鎖に共有結合した極性末端基（例えば、カルボキシルまたはヒドロキシル）を含む。有機無灰窒素非含有摩擦調整剤の例は、一般に、オレイン酸のモノ−、ジ−およびトリ−エステルを含み得るモノオレイン酸グリセロール（ＧＭＯ）として知られている。他の好適な摩擦調整剤は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，７２３，６８５号に記載されている。
【０１３１】
アミン系摩擦調整剤はアミンまたはポリアミンを含んでもよい。かかる化合物は、直鎖、飽和もしくは不飽和のいずれか、またはそれらの混合物であるヒドロカルビル基を有することができ、約１２〜約２５個の炭素原子を含有してもよい。好適な摩擦調整剤のさらなる例には、アルコキシル化アミンおよびアルコキシル化エーテルアミンが含まれる。かかる化合物は、直鎖、飽和もしくは不飽和のいずれか、またはそれらの混合物のヒドロカルビル基を有することができる。これらは、約１２〜約２５個の炭素原子を含有してもよい。例として、エトキシル化アミンおよびエトキシル化エーテルアミンが挙げられる。
【０１３２】
アミンおよびアミドは、それ自体として、または酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素、メタホウ酸塩、ホウ酸またはホウ酸モノ−、ジ−またはトリ−アルキルなどのホウ素化合物との付加物もしくは反応生成物の形態で使用することができる。他の好適な摩擦調整剤は、米国特許第６，３００，２９１号に記載されており、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１３３】
好適な摩擦調整剤としては、グリセリド、脂肪酸、グリセロールモノオレエート、脂肪アルキルタルトレート誘導体、イミダゾリン、アルコキシアミン、アルキル脂肪アミン、アシルグリシン、セリウムナノ粒子、チタン含有化合物、モリブデン含有化合物、およびそれらの混合物が挙げられる。チタン含有化合物は、チタンアルコキシドとネオデカン酸との反応生成物であってもよい。セリウムナノ粒子は、約１５０℃〜約２５０℃の温度で、水および有機溶媒の実質的な不在下における、有機セリウム塩、脂肪酸、およびアミンの反応生成物から得ることができる。セリウムナノ粒子は、約１０ナノメートル未満の粒径を有し得る。好適な脂肪酸は、Ｃ１０〜Ｃ３０飽和、一価不飽和、または多価不飽和カルボン酸を含む脂肪酸であり得るが、アミンは、Ｃ８〜Ｃ３０飽和または不飽和アミンから選択される脂肪族アミンである。
【０１３４】
いくつかのアプローチでは、摩擦調整剤は、下式を有するグリセリドであり得る。
【０１３５】
【化９】
2020111733.tif 000012
【０１３６】
式中、各Ｒ２０は独立して、Ｈおよび−Ｃ（Ｏ）Ｒ’’’からなる群から選択され、式中、Ｒ’’’は、３〜２３個の炭素原子を有する飽和または不飽和アルキル基であってもよい。
【０１３７】
摩擦調整剤はまた、下式も有し得る。
【０１３８】
【化１０】
2020111733.tif 000013
【０１３９】
式中、Ｒ２１は、約１０〜約３０個の炭素原子を含有するアルキルまたはアルケニル基であり、Ｒ２２は、約２〜約４個の炭素原子を含有するヒドロキシアルキル基である。
【０１４０】
摩擦調整剤はまた、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミンを含むアルコキシアミンであってもよく、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基は、アセチレン性不飽和を含まず、かつ１４〜２０個の炭素原子を有する少なくとも１つの直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である。
【０１４１】
摩擦調整剤は、さらに、ｎ−ヘキシルアミン、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ペンタデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、およびそれらの混合物から選択される脂肪族一級脂肪族アミンを含むアルキル脂肪族アミンであり得る。
【０１４２】
摩擦調整剤は、アシルグリシンであり、下式を有し得る。
【０１４３】
【化１１】
2020111733.tif 000014
【０１４４】
式中、Ｒ２３は、約８〜約２２個の炭素原子を有する直鎖または分岐鎖、飽和、不飽和もしくは部分飽和ヒドロカルビルであり、Ｒ２４は、水素、１〜８個の炭素原子を有するヒドロカルビル、または１個以上のヘテロ原子を含有するＣ１〜Ｃ８ヒドロカルビル基である。
【０１４５】
極圧剤
本開示の潤滑剤組成物はまた、少なくとも１つの極圧剤も含有し得る。極圧剤は、硫黄を含有していてもよく、少なくとも１２重量パーセントの硫黄を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、潤滑油に添加される極圧剤は、少なくとも３５０ｐｐｍの硫黄、５００ｐｐｍの硫黄、７６０ｐｐｍの硫黄、約３５０〜約２，０００ｐｐｍの硫黄、約２，０００〜約３０，０００ｐｐｍの硫黄、または約２，０００〜約４，８００ｐｐｍの硫黄、または約４，０００〜約２５，０００ｐｐｍの硫黄を、潤滑剤組成物に対して提供するのに十分である。
【０１４６】
多種多様な硫黄含有極圧剤が、好適であり、硫化動物または植物の脂肪または油、硫化動物または植物の脂肪酸エステル、リンの三価または五価酸の完全または部分的にエステル化されたエステル（例えば、米国特許番第２，９９５，５６９号、同第３，６７３，０９０号、同第３，７０３，５０４号、同第３，７０３，５０５号、同第３，７９６，６６１号、同第３，８７３，４５４号、同第４，１１９，５４９号、同第４，１１９，５５０号、同第４，１４７，６４０号、同第４，１９１，６５９号、同第４，２４０，９５８号、同第４，３４４，８５４号、同第４，４７２，３０６号、および同第４，７１１，７３６号を参照されたい）、ジヒドロカルビルポリスルフィド（例えば、米国特許第２，２３７，６２５号、同第２，２３７，６２７号、同第２，５２７，９４８号、同第２，６９５，３１６号、同第３，０２２，３５１号、同第３，３０８，１６６号、同第３，３９２，２０１号、同第４，５６４，７０９号、および英国特許第１，１６２，３３４号を参照されたい）、官能基置換されたジヒドロカルビルポリスルフィド（例えば、米国特許第４，２１８，３３２号を参照されたい）、およびポリスルフィドオレフィン生成物（例えば、米国特許第４，７９５，５７６号を参照されたい）。他の好適な例としては、硫化オレフィン、硫黄含有アミノ複素環化合物、５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、Ｓ３およびＳ４スルフィドの大部分を有するポリスルフィド、硫化脂肪酸、硫化分岐鎖オレフィン、有機ポリスルフィド、およびそれらの混合物が挙げられる。
【０１４７】
いくつかの実施形態では、極圧剤は、潤滑組成物において、最大約３．０重量％または最大約５．０重量％の量で存在する。他の実施形態では、極圧剤は、潤滑剤組成物の総重量に基づいて、約０．０５重量％〜約０．５重量％存在する。他の実施形態では、極圧剤は、潤滑剤組成物の総重量に基づいて、約０．１重量％〜約３．０重量％存在する。他の実施形態では、極圧剤は、潤滑剤組成物の総重量に基づいて、約０．６重量％〜約１重量％の量で存在する。さらに他の実施形態では、洗浄剤は、潤滑剤組成物の総重量に基づいて、約１．０重量％の量で存在する。
【０１４８】
極圧剤の１つの好適なクラスは、式Ｒａ−Ｓｘ−Ｒｂによって表される１つ以上の化合物で構成されるポリスルフィドであり、式中、ＲａおよびＲｂは、ヒドロカルビル基であり、その各々は、１〜１８個の炭素原子を含有してもよく、他のアプローチでは、３〜１８個の炭素原子を含有してもよく、ｘは、２〜８の範囲であってもよく、典型的には２〜５の範囲であってもよく、特に３であってもよい。いくつかのアプローチでは、ｘは、３〜５の整数であり、ｘの約３０〜約６０パーセントは、３または４の整数である。ヒドロカルビル基は、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アリール、またはアラルキルなどの多種多様なタイプであり得る。ジ−ｔｅｒｔ−ブチルトリスルフィドなどの三級アルキルポリスルフィド、およびジ−ｔｅｒｔ−ブチルトリスルフィドを含む混合物（例えば、主にまたは完全にトリ−、テトラ−、およびペンタスルフィドから構成された混合物）を使用することができる。他の有用なジヒドロカルビルポリスルフィドの例としては、ジアミルポリスルフィド、ジノニルポリスルフィド、ジドデシルポリスルフィド、およびジベンジルポリスルフィドが挙げられる。
【０１４９】
極圧剤の別の好適なクラスは、イソブテンなどのオレフィンを硫黄と反応させることによって作製された硫化イソブテンである。硫化イソブテン（ＳＩＢ）、特に硫化されたポリイソブチレンは、典型的には、約１０〜約５５重量％、望ましくは約３０〜約５０重量％の硫黄含有量を有する。多種多様な他のオレフィンまたは不飽和炭化水素、例えばイソブテン二量体または三量体を使用して、硫化オレフィン極圧剤を形成することができる。硫化オレフィンを調製するための様々な方法が先行技術において開示されてきた。例えば、Ｍｙｅｒｓに与えられた米国特許第３，４７１，４０４号、Ｐａｐａｙらに与えられた米国特許第４，２０４，９６９号、Ｚａｗｅｓｋｉらに与えられた米国特許第４，９５４，２７４号、ＤｅＧｏｎｉａらに与えられた米国特許第４，９６６，７２０号、Ｈｏｒｏｄｙｓｋｙらに与えられた米国特許第３，７０３，５０４号を参照されたい。これらの各々は参照により本明細書に組み込まれる。
【０１５０】
前述の特許に開示されている方法を含む硫化オレフィンの調製するための方法は、「付加物」と典型的には称される材料の形成を含み、オレフィンをハロゲン化硫黄と、例えば一塩化硫黄と、反応させる。次いで、その付加物を硫黄源と反応させて、硫化オレフィンを提供する。硫化オレフィンの品質は、一般に、例えば、粘度、硫黄含有量、ハロゲン含有量、銅腐食試験重量損失などの様々な物理的特性によって測定される。米国特許第４，９６６，７２０号は、潤滑油における極圧添加剤として有用な硫化オレフィンと、それらの調製のための２段階反応と、に関する。
【０１５１】
酸化防止剤
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、１つ以上の酸化防止剤を含有してもよい。酸化防止剤化合物は既知のものであり、例えば、フェネート、フェネートスルフィド、硫化オレフィン、ホスホ硫化テルペン、硫化エステル、芳香族アミン、アルキル化ジフェニルアミン（例えば、ノニルジフェニルアミン、ジ−ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジ−オクチルジフェニルアミン）、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、アルキル化フェニル−アルファ−ナフチルアミン、ヒンダード非芳香族アミン、フェノール、ヒンダードフェノール、油溶性モリブデン化合物、高分子酸化防止剤、またはそれらの混合物が挙げられる。酸化防止剤化合物は単独または組み合わせて使用されてもよい。
【０１５２】
ヒンダードフェノール酸化防止剤は、立体障害基として、第二級ブチル基および／または第三級ブチル基を含んでいてもよい。フェノール基は、ヒドロカルビル基および／または第２の芳香族基に結合する架橋基でさらに置換されていてもよい。好適なヒンダードフェノール酸化防止剤の例には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールまたは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールを含む。一実施形態では、ヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであってもよく、例えばＢＡＳＦから入手可能なＩｒｇａｎｏｘ（登録商標）Ｌ−１３５または２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールおよびアルキルアクリレートから誘導された付加生成物を含んでいてもよく、アルキル基は、約１〜約１８個、または約２〜約１２個、または約２〜約８個、または約２〜約６個、または約４個の炭素原子を含有し得る。別の市販のヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであってもよく、Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７１６を含み得る。
【０１５３】
有用な酸化防止剤としては、ジアリールアミンおよびフェノールが挙げられ得る。一実施形態では、潤滑油組成物は、ジアリールアミンと高分子量フェノールとの混合物を含有してもよく、各酸化防止剤は、潤滑油組成物の重量に基づいて、最大約５重量％を提供するのに十分な量で存在し得る。一実施形態では、酸化防止剤は、潤滑剤組成物に基づいて、約０．３〜約１．５重量％のジアリールアミンと約０．４〜約２．５重量％のフェノールとの混合物であってもよい。
【０１５４】
硫化されて硫化オレフィンを形成することができる好適なオレフィンの例は、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ポリイソブチレン、ペンテン、ヘキセン、ヘプテン、オクテン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン、エイコセンまたはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン、エイコセンまたはこれらの混合物、ならびにこれらの二量体、三量体、および四量体は特に有用なオレフィンである。代替的に、オレフィンは、１，３−ブタジエンなどのジエンのディールス・アルダー付加物およびブチルアクリレートなどの不飽和エステルであってもよい。
【０１５５】
別のクラスの硫化オレフィンには、硫化脂肪酸およびそのエステルが含まれる。脂肪酸は、しばしば、植物油または動物油から得られ、典型的には約４〜約２２個の炭素原子を含有する。好適な脂肪酸およびこれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトレイン酸、またはこれらの混合物が挙げられる。しばしば、脂肪酸は、ラード油、トール油、ピーナツ油、大豆油、綿実油、ヒマワリ種子油、またはこれらの混合物から得られる。脂肪酸および／またはエステルは、α−オレフィンなどのオレフィンと混合してもよい。
【０１５６】
１つ以上の酸化防止剤（複数可）は、潤滑油組成物の約０重量％〜約２０重量％、または約０．１重量％〜約１０重量％、または約１重量％〜約５重量％を含む範囲で存在してもよい。
【０１５７】
ホウ素含有化合物
本明細書の潤滑油組成物は、任意選択的に、１つ以上のホウ素含有化合物を含有し得る。ホウ素含有化合物の例としては、米国特許第５，８８３，０５７号に開示されているように、ホウ酸エステル、ホウ酸脂肪アミン、ホウ酸エポキシド、ホウ酸化洗浄剤、およびホウ酸化スクシンイミド分散剤などのホウ酸化分散剤が挙げられる。ホウ素含有化合物は、存在する場合、潤滑剤組成物に、最大約３０００ｐｐｍ、約５ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍ、約１５ｐｐｍ〜約６００ｐｐｍ、約２０ｐｐｍ〜約４００ｐｐｍ、約７０ｐｐｍ〜約３００ｐｐｍのホウ素レベルを提供するのに十分な量で使用することができる。
【０１５８】
追加の分散剤
潤滑剤組成物中に含有される追加の分散剤としては、分散させる粒子と会合することができる官能基を有する油溶性ポリマー炭化水素主鎖が挙げられ得るが、これに限定されない。典型的には、分散剤は、多くの場合架橋基を介してポリマー主鎖に結合しているアミン、アルコール、アミド、またはエステル極性部分を含む。分散剤は、米国特許第３，６３４，５１５号、同第３，６９７，５７４号、および同第３，７３６，３５７号に記載のマンニッヒ分散剤、米国特許第４，２３４，４３５号および同第４，６３６，３２２号に記載の無灰スクシンイミド分散剤、米国特許第３，２１９，６６６号、同第３，５６５，８０４号、および同第５，６３３，３２６号に記載のアミン分散剤、米国特許第５，９３６，０４１号、同第５，６４３，８５９号、および同第５，６２７，２５９号に記載のコッホ分散剤、ならびに米国特許第５，８５１，９６５号、同第５，８５３，４３４号、および同第５，７９２，７２９号に記載のポリアルキレンスクシンイミド分散剤から選択され得る。
【０１５９】
いくつかの実施形態では、追加の分散剤は、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）無水コハク酸、オレフィン無水マレイン酸コポリマーから誘導され得る。一例として、追加の分散剤は、ポリ−ＰＩＢＳＡとして記載され得る。別の実施形態において、追加の分散剤は、エチレン−プロピレンコポリマーにグラフトされる無水物から誘導され得る。別の追加の分散剤は、高分子量エステルまたは半エステルアミドであり得る。
【０１６０】
存在する場合、追加の分散剤は、潤滑油組成物の最終重量に基づいて、最大約１０重量％を提供するのに十分な量で使用することができる。使用することができる分散剤の別の量は、潤滑油組成物の最終重量に基づいて、約０．１重量％〜約１０重量％、または約０．１重量％〜約１０重量％、または約３重量％〜約８重量％、または約１重量％〜約６重量％であり得る。
【０１６１】
モリブデン含有化合物
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、１種以上のモリブデン含有化合物を含有してもよい。油溶性モリブデン化合物は、耐摩耗剤、酸化防止剤、摩擦調整剤、またはそれらの混合物の機能的性能を有してもよい。
【０１６２】
モリブデン含有成分の例としては、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオホスフィン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、キサントゲン酸モリブデン、チオキサントゲン酸モリブデン、硫化モリブデン、カルボン酸モリブデン、モリブデンアルコキシド、三核有機モリブデン化合物、および／またはそれらの混合物が挙げられる。代替的に、油溶性モリブデン化合物は、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオホスフィン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、キサントゲン酸モリブデン、チオキサントンモリブデン、モリブデン硫化物、カルボン酸モリブデン、モリブデンアルコキシド、三核有機モリブデン化合物、および／またはこれらの混合物を含んでもよい。モリブデン硫化物は二硫化モリブデンを含む。二硫化モリブデンは安定な分散液の形態であり得る。一実施形態において、油溶性モリブデン化合物は、モリブデンジチオカルバメート、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、およびこれらの混合物からなる群から選択され得る。一実施形態では、油溶性モリブデン化合物は、モリブデンジチオカルバメートであってもよい。
【０１６３】
使用され得るモリブデン化合物の好適な例としては、Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．からのＭｏｌｙｖａｎ（登録商標）８２２、Ｍｏｌｙｖａｎ（登録商標）Ａ、Ｍｏｌｙｖａｎ（登録商標）２０００、およびＭｏｌｙｖａｎ（登録商標）８５５など、ならびにＡｄｅｋａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＳａｋｕｒａ−Ｌｕｂｅ（商標）Ｓ−１６５、Ｓ−２００、Ｓ−３００、Ｓ−３１０Ｇ、Ｓ−５２５、Ｓ−６００、Ｓ−７００、およびＳ−７１０などの商品名で販売されている市販の材料、およびそれらの混合物が挙げられる。好適なモリブデン成分は、それらの全体が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第５，６５０，３８１号、米国特許第ＲＥ３７，３６３Ｅ１号、米国特許第ＲＥ３８，９２９Ｅ１号、および米国特許第ＲＥ４０，５９５Ｅ１号に記載されている。
【０１６４】
さらに、モリブデン化合物は、酸性モリブデン化合物であってもよい。モリブデン酸、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、および他のモリブデン酸アルカリ金属および他のモリブデン塩、例えば、モリブデン酸水素ナトリウム、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６、三酸化モリブデン、または類似した酸性モリブデン化合物が含まれる。代替的に、その組成物は、例えば、米国特許第４，２６３，１５２号、同第４，２８５，８２２号、同第４，２８３，２９５号、同第４，２７２，３８７号、同第４，２６５，７７３号、同第４，２６１，８４３号、同第４，２５９，１９５号、および同第４，２５９，１９４号、ならびにＷＯ９４／０６８９７に記載されている塩基性窒素化合物のモリブデン／硫黄錯体によるモリブデンを用いて、提供することができ、それらの全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１６５】
好適な有機モリブデン化合物の別のクラスは、式Ｍｏ３ＳｋＬｎＱｚのもの、およびそれらの混合物などの三核モリブデン化合物であり、式中、Ｓは、硫黄を表し、Ｌは、化合物を油溶性または油分散性にするのに十分な数の炭素原子を有する有機基を有する、独立して選択されるリガンドを表し、ｎは、１〜４であり、ｋは、４〜７まで変動し、Ｑは、水、アミン、アルコール、ホスフィン、およびエーテルなどの中性電子供与性化合物の群から選択され、ｚは、０〜５の範囲であり、非化学量論値を含む。すべての配位子の有機基の中に、少なくとも２５個、少なくとも３０個、または少なくとも３５個の炭素原子などの、少なくとも合計２１個の炭素原子が存在してもよい。追加の好適なモリブデン化合物は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第６，７２３，６８５号に記載されている。
【０１６６】
油溶性モリブデン化合物は、約０．５ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍ、約１ｐｐｍ〜約７００ｐｐｍ、約１ｐｐｍ〜約５５０ｐｐｍ、約５ｐｐｍ〜約３００ｐｐｍ、または約２０ｐｐｍ〜約２５０ｐｐｍのモリブデンを提供するのに十分な量のモリブデンを含む。
【０１６７】
遷移金属含有化合物
本明細書の潤滑剤組成物はまた、遷移金属含有化合物またはメタロイドを任意選択的に含有してもよい。遷移金属はチタン、バナジウム、銅、亜鉛、ジルコニウム、モリブデン、タンタル、タングステンなどを含み得るがこれらに限定されない。好適なメタロイドは、ホウ素、シリコン、アンチモン、テルルなどを含むが、これらに限定されない。
【０１６８】
一実施形態では、遷移金属含有化合物は、耐摩耗剤、摩擦調整剤、酸化防止剤、堆積制御添加剤として機能することができるか、または複数の機能を有することができる。一実施形態では、遷移金属含有化合物は、チタン（ＩＶ）アルコキシドなどの油溶性チタン化合物であってもよい。開示される技術において、油溶性物質に使用され得るまたは油溶性物質の調製に使用され得るチタンを含む化合物は、酸化チタン（ＩＶ）、硫化チタン（ＩＶ）、硝酸チタン（ＩＶ）などの様々なＴｉ（ＩＶ）化合物、チタンメトキシド、チタンエトキシド、チタンプロポキシド、チタンイソプロポキシド、チタンブトキシド、チタン２−エチルヘキソキシドなどのチタン（ＩＶ）アルコキシド、およびチタンフェネートを含むがこれに限定されない他のチタン化合物または錯体、チタン（ＩＶ）２−エチル−１−３−ヘキサンジオエートまたはクエン酸チタンまたはオレイン酸チタンなどのチタンカルボン酸塩、およびチタン（ＩＶ）（トリエタノールアミナート）イソプロポキシドである。開示された技術に包含される他の形態のチタンは、ジチオリン酸チタン（例えば、ジアルキルジチオチオリン酸）およびスルホン酸チタン（例えば、アルキルベンゼンスルホン酸）などのリン酸チタン、または一般に、油溶性塩のような塩を形成するチタン化合物と様々な酸物質との反応生成物を含む。したがって、チタン化合物は、とりわけ、有機酸、アルコールおよびグリコールから誘導され得る。Ｔｉ化合物はまた、Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉ構造を含有する二量体またはオリゴマー形態で存在し得る。かかるチタン材料は、市販されているか、または当業者には明らかな適切な合成技術によって容易に調製することができる。これらは特定の化合物に応じて固体または液体として室温で存在し得る。これらはまた、適切な不活性溶媒中の溶液形態で提供されてもよい。
【０１６９】
一実施形態では、チタンは、スクシンイミド分散剤などのＴｉ変性分散剤として供給することができる。かかる材料は、チタンアルコキシドと例えばアルケニル−（またはアルキル）無水コハク酸のようなヒドロカルビル置換無水コハク酸、との間にチタン混合無水物を形成することによって調製することができる。得られたチタン酸スクシネート中間体は、直接使用してもよいか、または、（ａ）遊離の縮合可能な−ＮＨ官能基を有するポリアミンベースのスクシンイミド／アミド分散剤、（ｂ）ポリアミンベースのスクシンイミド／アミド分散剤の成分、すなわちアルケニル−（またはアルキル−）無水コハク酸およびポリアミン、（ｃ）置換無水コハク酸とポリオール、アミノアルコール、ポリアミンとの反応によって調製されるヒドロキシ含有ポリエステル分散剤、またはそれらの混合物などの、多くの材料のいずれかと反応させてもよい。代替的に、チタン酸コハク酸塩中間体をアルコール、アミノアルコール、エーテルアルコール、ポリエーテルアルコールまたはポリオール、または脂肪酸などの他の薬剤と反応させてもよく、その生成物は潤滑剤にＴｉを付与するために直接使用されてもよく、または上記のようにコハク酸分散剤とさらに反応させてもよい。一例として、テトライソプロピルチタネートを、１４０〜１５０℃において５〜６時間、ポリイソブテン置換無水コハク酸と反応して、チタン変性分散剤または中間物を提供することができる。その得られた材料を、ポリイソブテン置換無水コハク酸およびポリエチレンポリアミン由来のコハク酸イミド分散剤とさらに反応させて、チタン変性スクシンイミド分散剤を生成させることができる。
【０１７０】
他のチタン含有化合物はチタンアルコキシドとＣ６−Ｃ２５カルボン酸の反応生成物であり得る。反応生成物は以下の式：
【０１７１】
【化１２】
2020111733.tif 000015
【０１７２】
（式中、ｐ＋ｑ＝４であり、ｑは、１〜３の範囲であり、Ｒ１９は、１〜８個の範囲の炭素原子を有するアルキル部分であり、Ｒ１６は、約６〜２５個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基から選択され、Ｒ１７およびＲ１８は、同じかもしくは異なっていて、１〜６個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基から選択される）によって表され得るか、または式：
【０１７３】
【化１３】
2020111733.tif 000016
【０１７４】
（式Ｘ中、ｘは、０〜３の範囲であり、Ｒ１６は、約６〜約２５個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基から選択される）によって表され得る。Ｒ１７およびＲ１８は、同じかもしくは異なり、約１〜６個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基から選択され、ならびに／またはＲ１９は、Ｈ、もしくはＣ６〜Ｃ２５のカルボン酸部分のいずれかからなる群から選択される。好適なカルボン酸には、カプロン酸、カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、オレイン酸、エルカ酸、リノール酸、リノレン酸、シクロヘキサンカルボン酸、フェニル酢酸、安息香酸、ネオデカン酸などを挙げることができるが、これらに限定されない。
【０１７５】
一実施形態では、油溶性チタン化合物は、重量で約０〜約３０００ｐｐｍのチタン、または重量で約２５〜約１５００ｐｐｍのチタン、または重量で約３５ｐｐｍ〜約５００ｐｐｍのチタン、または約５０ｐｐｍ〜約３００ｐｐｍを提供するための量で潤滑油組成物中に存在してもよい。
【０１７６】
粘度指数向上剤
本明細書の潤滑剤組成物はまた、任意選択的に、１つ以上の他の粘度指数向上剤も含有し得る。好適な粘度指数向上剤としては、ポリオレフィン、オレフィンコポリマー、エチレン／プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、スチレン／マレイン酸エステルコポリマー、水素化スチレン／ブタジエンコポリマー、水素化イソプレンポリマー、アルファ−オレフィン無水マレイン酸コポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、またはそれらの混合物を挙げることができる。他の粘度指数向上剤は、星型ポリマーを含んでいる場合があり、好適な例は、米国特許出願公開第２０１２／０１０１０１７Ａ１号に記載されており、それは参照により本明細書に組み込まれる。
【０１７７】
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、粘度指数向上剤に加えて、または粘度指数向上剤の代わりに、１つ以上の他の分散剤粘度指数向上剤も含有してもよい。好適な粘度指数向上剤は、官能化ポリオレフィン、例えば、アシル化剤（無水マレイン酸など）とアミンとの反応生成物で官能化されているエチレン−プロピレンコポリマー、アミンで官能化されているポリメタクリレート、またはアミンと反応したエステル化無水マレイン酸−スチレンコポリマーを含んでもよい。
【０１７８】
粘度指数向上剤および／または分散剤粘度指数向上剤の総量は、潤滑油組成物の約０重量％〜約２０重量％、約０．１重量％〜約１５重量％、約０．１重量％〜約１２重量％、または約０．５重量％〜約１０重量％、約３重量％〜約２０重量％、約３重量％〜約１５重量％、約５重量％〜約１５重量％、または約５重量％〜約１０重量％であり得る。
【０１７９】
いくつかの実施形態では、他の粘度指数向上剤は、約１０，０００〜約５００，０００、約５０，０００〜約２００，０００、または約５０，０００〜約１５０，０００の数平均分子量を有するポリオレフィンまたはオレフィンコポリマーである。いくつかの実施形態では、他の粘度指数向上剤は、約４０，０００〜約５００，０００、約５０，０００〜約２００，０００、または約５０，０００〜約１５０，０００の数平均分子量を有する水素化スチレン／ブタジエンコポリマーである。いくつかの実施形態では、粘度指数向上剤は、約１０，０００〜約５００，０００、約５０，０００〜約２００，０００、または約５０，０００〜約１５０，０００の数平均分子量を有するポリメタクリレートである。
【０１８０】
その他の任意選択的な添加剤
他の添加剤は、潤滑剤組成物に要求される１つ以上の機能を実行するように選択することができる。さらに、１つ以上の上記添加剤は多官能性であってもよく、本明細書で記述される機能にさらなる機能を提供してもよく、またはそれ以外の機能を提供してもよい。他の添加剤は、本開示の特定の添加剤に加えてもよく、かつ／または、金属不活性剤、粘度指数向上剤、洗浄剤、無灰ＴＢＮブースター、摩擦調整剤、耐摩耗剤、腐食防止剤、錆抑制剤、分散剤、分散剤粘度指数向上剤、極圧剤、酸化防止剤、泡抑制剤、解乳化剤、乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤、およびそれらの混合物のうちの１つ以上を含んでもよい。典型的には、完全配合潤滑油は、これらの性能添加剤のうちの１つ以上を含有する。
【０１８１】
好適な金属不活性化剤は、ベンゾトリアゾール誘導体（通常トリルトリアゾール）、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、１，２，４−トリアゾール、ベンズイミダゾール、２−アルキルジチオベンズイミダゾール、または２−アルキルジチオベンゾチアゾール、エチルアクリレートおよび２−エチルヘキシルアクリレートならびに任意選択的に酢酸ビニルのコポリマーを含む泡抑制剤、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、および（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む解乳化剤、無水マレイン酸−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、またはポリアクリルアミドを含む流動点降下剤を含む。
【０１８２】
好適な泡抑制剤は、シロキサンなどのシリコン系化合物を含む。
【０１８３】
好適な流動点降下剤は、ポリメチルメタクリレートまたはそれらの混合物を含み得る。流動点降下剤は、本潤滑油組成物の最終重量を基準として、約０重量％〜約１重量％、約０．０１重量％〜約０．５重量％、または約０．０２重量％〜約０．０４重量％を提供するのに十分な量で存在し得る。
【０１８４】
好適な防錆剤は、フェラスメタル表面の腐食を抑制する特性を有する単一化合物、または化合物の混合物であってもよい。本明細書で有用な防錆剤の非限定的な例には、２−エチルヘキサン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ベヘン酸、およびセロチン酸などの油溶性高分子量有機酸、ならびにトール油脂肪酸、オレイン酸およびリノール酸から生成された二量体および三量体酸を含む油溶性ポリカルボン酸が挙げられる。他の好適な腐食防止剤には、約６００〜約３０００の分子量範囲の長鎖アルファ、オメガ−ジカルボン酸、およびテトラプロペニルコハク酸、テトラデセニルコハク酸、およびヘキサデセニルコハク酸などの、アルケニル基が約１０個以上の炭素原子を含むアルケニルコハク酸が挙げられる。他の有用なタイプの酸性腐食防止剤は、アルケニル基中に約８〜約２４個の炭素原子を有するアルケニルコハク酸と、ポリグリコールなどのアルコールとの半エステルである。かかるアルケニルコハク酸の対応する半アミドも有用である。有用な防錆剤は高分子量の有機酸である。いくつかの実施形態において、エンジンオイルは防錆剤を含まない。
【０１８５】
存在する場合、錆抑制剤は、本潤滑油組成物の最終重量を基準として、約０重量％〜約５重量％、約０．０１重量％〜約３重量％、約０．１重量％〜約２重量％を提供するのに十分な量で使用され得る。
【０１８６】
潤滑剤組成物は、腐食防止剤も含み得る（他の言及した成分のいくつかは銅腐食防止特性も有し得ることに留意すべきである）。好適な銅腐食防止剤としては、エーテルアミン、ポリエトキシル化化合物、例えば、エトキシル化アミンおよびエトキシル化アルコール、イミダゾリン、モノアルキル、およびジアルキルチアジアゾールなどが挙げられる。
【０１８７】
チアゾール、トリアゾール、およびチアジアゾールも、潤滑剤に使用され得る。例としては、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール、および２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。一実施形態では、潤滑剤組成物は、１，３，４−チアジアゾール、例えば、２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−ジチアジアゾールを含む。
【０１８８】
発泡防止剤／界面活性剤もまた、本発明による流体に含まれ得る。様々な薬剤が、かかる使用について知られている。エチルアクリレートとヘキシルエチルアクリレートとのコポリマー、例えば、Ｓｏｌｕｔｉａから入手可能なＰＣ−１２４４を使用することができる。他の実施形態では、４％ＤＣＦなどのシリコーン流体が含まれ得る。消泡剤の混合物もまた潤滑剤組成物に存在してもよい。
【０１８９】
好適なエンジン潤滑剤は、広い範囲および狭い範囲を有する表２に列挙された範囲の添加剤成分を含み得る。基油は潤滑油の残部を補う。
【０１９０】
【表２】
2020111733.tif 000017
【０１９１】
上記の各成分の百分率は、潤滑油組成物の合計最終重量に基づく、各成分の重量パーセントを表す。潤滑油組成物の残部は、１つ以上の基油からなる。本明細書に記載された組成物を配合する際に使用される添加剤は、個別にまたは様々な副次的な組み合わせで基油にブレンドされてもよい。しかしながら、添加剤濃縮物（すなわち、添加剤プラス炭化水素溶媒のような希釈剤）を使用して、成分のすべてを同時に混合することが好適であり得る。
【０１９２】
完全に配合された潤滑剤は、その配合物において必要とされる特性を供給する分散剤／抑制剤パッケージまたはＤＩパッケージと本明細書で称されることがある添加剤パッケージを従来通りに含有する。好適なＤＩパッケージは、例えば、米国特許第５，２０４，０１２号および同第６，０３４，０４０号に例えば記載されている。添加剤パッケージに含まれる添加剤のタイプの中には、分散剤、シール膨潤剤、酸化防止剤、泡抑制剤、潤滑剤、防錆剤、腐食防止剤、解乳化剤、粘度指数向上剤などがあり得る。これらの成分のいくつかは、当業者によく知られており、一般に、本明細書に記載の添加剤および組成物と共に従来の量で使用される。
【０１９３】
本明細書に記載された組成物を配合する際に使用される添加剤は、個別にまたは様々な副次的な組み合わせで基油にブレンドされてもよい。しかしながら、添加剤濃縮物（すなわち、添加剤プラス炭化水素溶媒のような希釈剤）を使用して、成分のすべてを同時に混合することが好適であり得る。添加剤濃縮物の使用は、添加剤濃縮物の形態であるときに成分の組み合わせによってもたらされる相互適合性を利用することができる。また、濃縮物の使用はブレンド時間を短縮し、ブレンドエラーの可能性を少なくし得る。
【０１９４】
さらなる実施形態において、本発明は、前述の実施形態のうちのいずれかの潤滑剤組成物でエンジンを潤滑することによってエンジンを潤滑するための方法に関する。なおさらなる実施形態では、本発明は、エンジンを潤滑するための上記実施形態のいずれかによる潤滑剤組成物の使用および／または以下の表で実証しているように摩擦係数の低減ならびに／もしくは改善されたシール適合性を達成するための潤滑剤組成物の使用に関する。
【０１９５】
本説明の潤滑剤、成分の組み合わせ、または個々の成分は、様々なタイプの内燃エンジンにおいて潤滑剤としての使用に好適であり得る。好適なエンジンのタイプとしては、ヘビーデューティディーゼル、乗用車、ライトデューティディーゼル、中速ディーゼル、または船舶用エンジンが挙げられ得るが、それらに限定されない。内燃エンジンは、ディーゼル燃料エンジン、ガソリン燃料エンジン、天然ガス燃料エンジン、バイオ燃料エンジン、混合ディーゼル／バイオ燃料エンジン、混合ガソリン／バイオ燃料エンジン、アルコール燃料エンジン、混合ガソリン／アルコール燃料エンジン、圧縮天然ガス（ＣＮＧ）燃料エンジン、またはこれらの混合物であり得る。ディーゼルエンジンは、圧縮点火エンジンであってもよい。ガソリンエンジンは、スパーク点火エンジンであってもよい。内燃エンジンはまた、電気またはバッテリ電源と組み合わせて使用してもよい。このように構成されたエンジンは一般的にはハイブリッドエンジンと呼ばれている。内燃エンジンは、２ストローク、４ストローク、またはロータリーエンジンであり得る。好適な内燃エンジンは、船舶用ディーゼルエンジン（例えば内陸船舶）、航空用ピストンエンジン、低負荷ディーゼルエンジン、およびオートバイ、自動車、機関車、ならびにトラックエンジンを含む。
【０１９６】
内燃エンジンのための潤滑油組成物は、硫黄、リン、または硫酸灰分（ＡＳＴＭ  Ｄ−８７４）含有量とは無関係に、あらゆるエンジン潤滑剤に好適であり得る。エンジンオイル潤滑剤の硫黄含有量は、約１重量％以下、または約０．８重量％以下、または約０．５重量％以下、または約０．３重量％以下、または約０．２重量％以下であり得る。一実施形態では、硫黄含有量は、約０．００１重量％〜約０．５重量％、または約０．０１重量％〜約０．３重量％の範囲であってもよい。本明細書のエンジンオイル潤滑剤のリン含有量は、約０．２重量％以下、または約０．１重量％以下、または約０．０８５重量％以下、または約０．０８重量％以下、またはさらには約０．０６重量％以下、約０．０５５重量％以下、または約０．０５重量％以下であり得る。一実施形態では、リン含有量は、約５０ｐｐｍ〜約１０００ｐｐｍ、または約３２５ｐｐｍ〜約８５０ｐｐｍ、または最大６００ｐｐｍであり得る。本明細書のエンジンオイル潤滑剤の総硫酸灰分は、約２重量％以下、または約１．５重量％以下、または約１．１重量％以下、または約１重量％以下、または約０．８重量％以下、または約０．５重量％以下であり得る。一実施形態では、硫酸灰分含有量は、約０．０５重量％〜約０．９重量％、または０．１重量％もしくは約０．２重量％〜約０．４５重量％であってもよい。
【０１９７】
さらに、本説明の潤滑剤は、１つ以上の業界仕様要件、例えば、ＩＬＳＡＣ  ＧＦ−３、ＧＦ−４、ＧＦ−５、ＧＦ−６、ＣＫ−４、ＦＡ−４、ＣＪ−４、ＣＩ−４  Ｐｌｕｓ、ＣＩ−４、ＡＣＥＡ  Ａ１／Ｂ１、Ａ２／Ｂ２、Ａ３／Ｂ３、Ａ３／Ｂ４、Ａ５／Ｂ５、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｅ４／Ｅ６／Ｅ７／Ｅ９、Ｅｕｒｏ  ５／６、ＪＡＳＯ  ＤＬ−１、低ＳＡＰＳ、中ＳＡＰＳ、または相手先商標製品の製造会社の仕様、例えば、ＤｅｘｏｓＴＭ  １、ＤｅｘｏｓＴＭ  ２、ＭＢ−Ａｐｐｒｏｖａｌ  ２２９．５１／２２９．３１、ＶＷ  ５０２．００、５０３．００／５０３．０１、５０４．００、５０５．００、５０６．００／５０６．０１、５０７．００、５０８．００、５０９．００、ＢＭＷ  Ｌｏｎｇｌｉｆｅ−０４、Ｐｏｒｓｃｈｅ  Ｃ３０、Ｐｅｕｇｅｏｔ  Ｃｉｔｒｏｅｎ  Ａｕｔｏｍｏｂｉｌｅｓ  Ｂ７１  ２２９０、Ｂ７１  ２２９６、Ｂ７１  ２２９７、Ｂ７１  ２３００、Ｂ７１  ２３０２、Ｂ７１  ２３１２、Ｂ７１  ２００７、Ｂ７１  ２００８、Ｆｏｒｄ  ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ１５３−Ｈ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９３０−Ａ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９４５−Ａ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９１３Ａ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９１３−Ｂ、ＷＳＳ−Ｍ２Ｃ９１３−Ｃ、ＧＭ  ６０９４−Ｍ、Ｃｈｒｙｓｌｅｒ  ＭＳ−６３９５、または本明細書に記載されていない過去もしくは将来の乗用車用モーターオイル仕様またはヘビーデューティディーゼルオイル仕様を満たすのに好適であり得る。乗用車用モーターオイル用途のためのいくつかの実施形態では、完成した流体中のリンの量は、１０００ｐｐｍ以下、または９００ｐｐｍ以下、または８００ｐｐｍ以下、または６００ｐｐｍ以下である。ヘビーデューティディーゼル用途のためのいくつかの実施形態では、完成した流体中のリンの量は、１２００ｐｐｍ以下、または１０００ｐｐｍ以下、または９００ｐｐｍ以下、または８００ｐｐｍ以下である。
【０１９８】
特定の用途では、本開示の潤滑剤はまた、自動変速機用流体、無段変速機用流体、手動変速機用流体、ギアオイル、パワートレイン部品に関連する他の流体、オフロード用流体、パワーステアリング用流体、風力タービンで使用される流体、コンプレッサー、作動流体、スライドウェイ流体（ｓｌｉｄｅｗａｙ  ｆｌｕｉｄ）、および他の工業用流体にも好適であり得る。特定の用途では、これらの潤滑用途は、ギアボックス、パワーテイクオフおよびクラッチ（複数可）、リアアクスル、リダクションギア、湿式ブレーキ、および油圧アクセサリーの潤滑を含み得る。
【０１９９】
本開示およびその多くの利点のより良い理解は、以下の実施例を用いて明らかにされ得る。以下の実施例は例示的なものであり、範囲または趣旨のいずれにおいてもそれを限定するものではない。当業者であれば、これらの実施例に記載されている構成要素、方法、ステップ、およびデバイスの変形形態を使用できることを容易に理解するであろう。特に明記しない限り、または以下の実施例および本開示を通して考察の文脈から明らかでない限り、本開示に記載するすべての百分率、比、および部は、重量基準である。特に記載のない限り、本明細書および本開示を通して記載される例示的な反応は、一般に、オーバーヘッド撹拌、水分除去コンデンサー、温度プローブ、および窒素供給を備えた５００ｍＬフラスコで行った。必要に応じて、反応物を、イソマントル（ｉｓｏｍａｎｔｌｅ）を用いて加熱した。
【実施例】
【０２００】
以下の実施例は、本開示の方法および組成物を例示するものであって、限定するものではない。当該技術分野において通常遭遇される種々の条件およびパラメータの他の好適な修正および適応は、当業者にとって明らかであり、本開示の趣旨および範囲内である。本開示の文脈で特に明記しない限り、すべての百分率、比、量、および部は、重量基準である。以下の表および本文全体で使用するとき、ｐｐｍリンおよびｐｐｍ窒素などの元素濃度は、標準の誘導結合プラズマ（ＩＣＰ）分光法を使用して測定される。
【０２０１】
比較および本発明の分散剤は、分散性および摩擦性能について以下の実施例で評価した：
・比較分散剤ＣＥ−１：数平均分子量２３００のＰＩＢ置換基を有するポリイソブチレン（ＰＩＢ）無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）と、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）と、を反応させて得られたヒドロカルビル置換スクシンイミド。
・比較分散剤（ＣＥ−２）：比較分散剤ＣＥ−２は、比較分散剤ＣＥ−１を１モル当量の無水マレイン酸で後処理することによって得た。
・比較分散剤（ＣＥ−３）：比較分散剤ＣＥ−３は、比較分散剤ＣＥ−１を３モル当量の無水マレイン酸で後処理することによって得た。
・比較分散剤（ＣＥ−４）：１３００の数平均分子量を有するポリイソブチレン無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）を、アミンボトムス（ａｍｉｎｅ  ｂｏｔｔｏｍｓ）と反応させ、次いで１モル当量の無水マレイン酸で後処理して得られたヒドロカルビル置換スクシンイミド。
・比較分散剤（ＣＥ−５）：１３００の数平均分子量を有するポリイソブチレン無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）を、アミンボトムと反応させ、次いで３モル当量の無水マレイン酸で後処理して得られたヒドロカルビル置換スクシンイミド。
・本発明の分散剤Ｉ−１：本発明の分散剤Ｉ−１は、以下の手順を使用して、比較分散剤ＣＥ−１を２−エチル−２−オキサゾリンで後処理することによって、得られた：すなわち、約３００ｒｐｍの一定の撹拌速度を使用して、活性窒素流下、約２６３．６３ｇの分散剤ＣＥ−１を約９５℃に加熱した。その温度に達したら、約３６．３７グラム（約０．３６モル）の２−エチル−２−オキサゾリンを一度に数アリコート添加した。次いで、その反応混合物を、約１３０℃において、３００ｒｐｍの一定の撹拌速度で、約６時間反応させた。その反応を濾過した。
・本発明の分散剤Ｉ−２：本発明の分散剤Ｉ−２は、以下の手順を使用して、比較分散剤ＣＥ−１を２−フェニル−２−オキサゾリンで後処理することによって、得られた：すなわち、３００ｒｐｍの一定の撹拌速度を使用して、活性窒素流下、約２４６．０３ｇの分散剤ＣＥ−１を約９５℃に加熱した。その温度に達したら、約５４グラム（約０．３６モル）の２−フェニル−２−オキサゾリンを一度に数アリコート添加した。その反応混合物を、約９５℃において、約３００ｒｐｍの一定の撹拌速度で、約６時間反応させた。その反応を濾過した。
・本発明の分散剤Ｉ−３およびＩ−５：本発明の分散剤Ｉ−３およびＩ−５は、本発明の分散剤Ｉ−１を調製するために使用した手順と一致した手順を使用して、１モル当量（Ｉ−３）および３モル当量（Ｉ−５）の２−エチル−２−オキサゾリンで比較分散剤ＣＥ−１を後処理することにより得た。
・本発明の分散剤Ｉ−４およびＩ−６：本発明の分散剤Ｉ−４およびＩ−６は、本発明の分散剤Ｉ−２を調製するために使用した手順と一致した手順を使用して、１モル当量（Ｉ−４）および３モル当量（Ｉ−６）の２−フェニル−２−オキサゾリンで比較分散剤ＣＥ−１を後処理することにより得た。
・本発明の分散剤Ｉ−７およびＩ−９：本発明の分散剤Ｉ−７およびＩ−９は、分散剤ＣＥ−４を調製するために使用した手順と一致した手順を使用して、１モル当量（Ｉ−７）および３モル当量（Ｉ−９）のいずれかの２−エチル−２−オキサゾリンで比較分散剤ＣＥ−４を後処理することにより得た。
・本発明の分散剤Ｉ−８およびＩ−１０：本発明の分散剤Ｉ−８およびＩ−１０は、分散剤ＣＥ−４を調製するために使用した手順と一致した手順を使用して、１モル当量（Ｉ−８）および３モル当量（Ｉ−１０）のいずれかの２−フェニル−２−オキサゾリンで比較分散剤ＣＥ−４を後処理することにより得た。
【０２０２】
ＰＩＢ無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）をテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）と反応させてから２−エチル−２−オキサゾキソリンで後処理することにより得られるポリイソブチレン（ＰＩＢ）分散剤の２つの後処理反応スキームの例を以下に示す：
【０２０３】
【化１４】
2020111733.tif 000018
【０２０４】
別の例では、ＰＩＢ無水コハク酸（ＰＩＢＳＡ）をテトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）と反応させ、次いで２−フェニル−２−オキサゾリンで後処理することで得られたポリイソブチレン（ＰＩＢ）分散剤の第３の例示的な後処理反応スキームを以下に示す：
【０２０５】
【化１５】
2020111733.tif 000019
【０２０６】
他の分散剤、分散剤粘度調整剤、および本明細書のすべての考察と一致する他のオキサゾリンまたはオキサゾリン誘導体を使用して、本開示内で同様の反応スキームが企図されることが理解されよう。さらに、上記反応スキームにおけるＰＩＢヒドロカルビル基は、本開示に記載の他のオレフィンまたはオレフィンコポリマーでもあり得る。
【実施例１】
【０２０７】
比較および本発明の分散剤は、Ａｎｔｏｎ  Ｐａｒｒ  Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒを使用して分散剤の性能を最初に評価して、レオロジープロファイルと、平坦であるかまたはニュートン性であるレオロジープロファイルによって証明された煤を完全に分散させる分散剤の最小量と、を決定した。この分散剤の最小量は、有効濃度（ＥＣ）として識別される。有効濃度が低いほど、分散剤が優れていることを示している。
【０２０８】
分散剤なしでは、煤粒子を含有する油は、典型的には剪断減粘（非ニュートン）挙動を有し、低剪断速度では、煤粒子が凝集することに起因して、剪断速度の増加と共に粘度は低下減少し、一方、より高い剪断速度では、煤粒子の凝集が破壊され、その結果、粘度が低下した。分散剤としての能力を有する添加剤が煤入り油に添加される場合、煤粒子は凝集することなく分散剤によって保護され、したがって、油は理想的には粘性またはニュートン流体挙動を示し、粘度は剪断速度と無関係である。（例えばＴｈｏｍａｓ  Ｇ．Ｍｅｚｇｅｒ，Ｔｈｅ  Ｒｈｅｏｌｏｇｙ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，３ｒｄ  Ｒｅｖｉｓｅｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，２０１１を参照されたい、その部分は参照により本明細書に組み込まれる）。これに基づいて、比較および本発明の分散剤が煤粒子を分散させることの有効性を試験するために、Ｐｈｙｓｉｃａ  ＭＣＲ  ３０１レオメーター（Ａｎｔｏｎ  Ｐａｒｒ）を使用して、分散性試験を設計した。この試験では、約４．６重量パーセントの煤を有する煤入り油が、分散剤を含有していない流体を使用している燃焼ディーゼルエンジンから発生した。次いで、煤入り油を、一定量の発明および比較分散剤で上面処理し、次いで平行プレートを有するレオメーターで剪断速度掃引することによって、ニュートン／非ニュートン挙動を調べた。試験温度は、約１００℃で、試験トッププレートは、Ａｎｔｏｎ  Ｐａｒｒ  ＣＰ５０−１プレートであった。粘度および剪断速度のプロファイルを記録し、その結果は、例えば、潤滑油中０．６６５重量パーセントの分散剤における分散剤性能を示している図１のグラフで見ることができる。
【０２０９】
有効濃度は、潤滑剤組成物についてニュートン流体挙動を得るのに十分な、潤滑油中の試験分散剤の濃度である。ニュートン流体は、粘度対剪断速度曲線の勾配がゼロに等しいときに得られる。勾配がゼロになる分散剤の濃度は、その分散剤の有効濃度（ＥＣ）である。
【０２１０】
以下の実施例で使用される潤滑剤組成物は、上で調製されたのと同じ煤入り油の試料を使用して調製された。次いで、単一の分散剤または添加剤組成物を、様々な濃度で煤入り油に加えた。この実施例で評価した各配合物に存在する追加成分は、抗酸化剤（複数可）、洗浄剤（複数可）、無灰ＴＢＮブースター（複数可）、腐食防止剤（複数可）、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（複数可）、灰分不含リン化合物（複数可）、消泡剤（複数可）、耐摩耗剤（複数可）、流動点降下剤（複数可）、および摩擦調整剤（複数可）である。各潤滑剤組成物で使用された分散剤または添加剤組成物の量の変化を考慮し、煤入り油の量を変えて組成物の残部を提供した。潤滑剤組成物中の他のすべての添加剤の量は一定に保った。
【０２１１】
次いで、各潤滑剤組成物にプレート上のコーンを備えたレオメーターで剪断速度掃引を行い、ニュートン／非ニュートン挙動を決定し、ニュートン挙動が観察された分散剤または添加剤組成物の有効濃度を測定した。すべての試験は、１００℃の同じ一定温度で実行された。各潤滑剤組成物について、いくつかの濃度の分散剤を試験した。各曲線の勾配を計算した。分散剤の有効濃度は、潤滑剤組成物がニュートン挙動を示したときの潤滑剤中の分散剤の濃度とみなした。したがって、有効濃度は、経時的な剪断速度による粘度の変化を示さない潤滑剤組成物を提供した分散剤の濃度であった。上記のように、これは、粘度対剪断速度の曲線の勾配がゼロになる分散剤の濃度を見つけることによって決定した。
【０２１２】
試験した分散剤の有効濃度またはＥＣを、以下の表３に示す。潤滑剤に使用された実際の量は、潤滑剤に望まれる他の特性に応じてより高くなり得る。
【０２１３】
【表３】
2020111733.tif 000020
【０２１４】
上記の表３に示すように、例えば、本発明の分散剤Ｉ−１は、ＣＥ−１のキャップされていないバージョンと比較して改善された分散性を示した。本発明の分散剤Ｉ−１の煤を分散させるための有効または最小濃度は、分散剤のキャップされていないバージョンよりも約１１．８パーセント低かった。他の評価において、本発明の各分散剤は、比較無水マレイン酸キャッピング剤を利用している比較試料と同等またはより低いＥＣを示した。
【０２１５】
図１には、分散剤Ｉ−１、Ｉ−２、およびＣＥ−１の例示的なレオロジー曲線を、未処理煤入り油と比較して示す。「煤入り油」と標識された曲線は、（上で考察した）約４．６重量パーセントの煤を有する油および任意の分散剤を添加する前の油に関する粘度対剪断速度曲線を示した。煤入り油は、剪断減粘性挙動を示したが、これは煤粒子が一緒に凝集したためであると考えられた。次に、様々な量のキャップされたおよびキャップされていないＰＩＢ分散剤を使用して、同じ煤入り油を評価した。各レオロジー評価で使用されたＰＩＢ分散剤の量は、表３に示した有効濃度を決定するために、０．６６５〜１．９６４重量パーセント（固形分）の範囲であった。図１は、はじめの０．６６５％の処理量でのレオロジー曲線を示している。本発明のＰＩＢ分散剤Ｉ−１は、キャップされていない比較例ＣＥ−１の２−エチル−２−オキサゾリンでキャップされたバージョンであり、図１に示したはじめの０．６６５重量パーセントの処理量において剪断速度に対して比較的低い粘度を示し、比較例ＣＥ−１よりも良好な分散能力を示している。図１に見られるように、低い剪断での本発明の分散剤Ｉ−１に関する粘度曲線は、比較例ＣＥ−１（同じ分散剤のキャップされていないバージョン）の曲線よりも低い。これらの結果は、本実施例で使用された処理量において煤粒子を分散させる際に、本発明の分散剤Ｉ−１が、最も効果的であったことを示している。
【実施例２】
【０２１６】
比較および本発明の分散剤ＣＥ−１、Ｉ−１、およびＩ−２については、高周波往復運動リグ（ＨＦＲＲ）試験により摩擦試験も行った。ＰＣＳ  ＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓのＨＦＲＲ試験装置を使用して、境界潤滑領域の摩擦係数を測定した。この試験では、設定したストローク周波数において、前後に固定荷重下で、温度制御槽において、ＳＡＥ  ５２１００金属ボールとＳＡＥ  ５２１００金属ディスク間の接触を浸漬することによって、試験試料を測定する。３重量パーセントの基油中の約０．１重量パーセントの分散剤の処理量での試験試料の摩擦係数を、約１３０℃で測定し、摩擦係数、温度、および電気接触抵抗を、試験を通じてモニターした。境界層摩擦を減少させる潤滑剤の能力は、測定された境界潤滑領域の摩擦係数によって反映される。値が小さいほど、摩擦が低いことを示している。キャップされていない分散剤と発明のキャップされた分散剤とを比較した結果を、以下の表４に示す。
【０２１７】
【表４】
2020111733.tif 000021
【０２１８】
比較分散剤ＣＥ−２からＣＥ−５および本発明の分散剤Ｉ−３からＩ−１０に関しても、潤滑剤の境界摩擦領域を評価するために、高周波往復運動リグ（ＨＦＲＲ）試験を使用して、摩擦試験にかけた。これらの調査では、無水マレイン酸からの比較窒素キャッピング剤を、オキサゾリンから誘導された発明の窒素キャッピング剤と比較した。結果は、以下の表５および表６、ならびにキャッピング剤のタイプごとの境界摩擦係数を示している図２に示してある。
【０２１９】
【表５】
2020111733.tif 000022
【０２２０】
【表６】
2020111733.tif 000023
【０２２１】
図２に示すように、キャッピング剤と活性アミンと間の処理量またはモル当量比に関係なく、オキサゾリンでキャップされた本発明の分散剤は、比較無水マレイン酸でキャップされた同様のＰＩＢＳＡ−アミン分散剤よりも堅牢かつ一貫した境界摩擦係数を示した。したがって、本発明の分散剤は良好な分散性を提供するだけでなく、境界摩擦は、キャッピング剤のタイプ、処理量、または保護されていないアミンに対するキャッピング剤のモル当量の影響をあまり受けなかったため、本発明の分散剤は、驚くべきことに、他のキャップされた分散剤と比較してより堅牢かつ一貫した摩擦性能を有する。キャッピング剤のタイプが、その分散性能に加えて、かかる一貫したかつ堅牢な境界摩擦性能を示すことになるとは予想外であった。
【０２２２】
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されているように、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、明示的かつ明確に１つの指示対象に限定されない限り複数の指示対象を含むことに留意する。したがって、例えば、「抗酸化剤」への言及は、２つ以上の異なる抗酸化剤を含む。本明細書で使用されるとき、「含む」という用語およびその文法的変形は、リスト内の項目の列挙がリストの項目に置換または追加され得る他の同様の項目を除外しないように非限定的であることを意図する。
【０２２３】
本明細書および添付の特許請求の範囲の目的のために、他に示されない限り、本明細書および特許請求の範囲で使用される量、百分率または割合、および他の数値を表すすべての数字は、すべての場合において「約」という用語によって修飾されると理解される。したがって、そうでないと示されない限り、次の明細書および添付の特許請求の範囲に記載の数値パラメータは、本開示によって得られることが求められる所望の特性に応じて変動し得る近似値である。最低限、特許請求の範囲の範囲に対する均等論の適用を制限する試みとしてではなく、各々の数値パラメータは少なくとも、報告された有効数字の数の観点からおよび通常の丸め技術を適用することによって解釈されるべきである。
【０２２４】
本明細書に開示される各成分、化合物、置換基、またはパラメータは、単独で、または本明細書に開示されるありとあらゆる他の成分、化合物、置換基、もしくはパラメータのうちの１つ以上との組み合わせでの使用について開示されていると解釈されるべきであることを理解されたい。
【０２２５】
本明細書に開示される各範囲は、同じ有効数字の数を有する開示範囲内の各特定値の開示として解釈されるべきであることをさらに理解されたい。よって、例えば、１〜４の範囲は、１、２、３、および４の値の、およびかかる値の任意の範囲の明確な開示として解釈されるべきである。
【０２２６】
本明細書に開示される各範囲の各下限は、同じ成分、化合物、置換基、またはパラメータについて本明細書に開示される各範囲の各上限および各範囲内の各特定値と組み合わせて開示されると解釈されるべきであることをさらに理解されたい。よって、本開示は、各範囲の各下限を各範囲の各上限と、または各範囲内の各特定値と組み合わせることによって、または各範囲の各上限を各範囲内の各特定値と組み合わせることによって誘導されるすべての範囲の開示として解釈されるべきである。すなわち、広い範囲内の終点値の間の任意の範囲も本明細書において考察されることもまたさらに理解される。したがって、１〜４の範囲は、１〜３、１〜２、２〜４、２〜３などの範囲をも意味する。
【０２２７】
さらに、説明または実施例において開示される成分、化合物、置換基、またはパラメータの特定量／値は、範囲の下限または上限のいずれかの開示として解釈されるべきであり、よって、本出願の他の個所で開示される同じ成分、化合物、置換基、またはパラメータについての範囲または特定量／値の任意の他の下限または上限と組み合わせて、その成分、化合物、置換基、またはパラメータについての範囲を形成することができる。
【０２２８】
特定の実施形態について説明してきたが、出願人らまたは他の当業者にとって現在予想されていない、または現在予想することができない代替、修正、変形、改善、および実質的な同等物が現れ得る。したがって、出願された、修正され得る添付の特許請求の範囲は、かかるすべての代替、修正、変形、改善、および実質的な同等物を包含することを意図している。
【図１】
2020111733.tif 000026
【図２】
2020111733.tif 000027
【外国語明細書】
2020111733000001.pdf