(57)【要約】      （修正有）【課題】硫黄含有量が低く、かつ亜リン酸塩含有量が低いドライブライン用添加剤及び潤滑剤を提供する。【解決手段】基油が、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、およびそれらの混合物から選択される、基油の主要部分と、全潤滑組成物に基づいて、合計０．００１〜０．５３６重量％の特定のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体、０．１重量％未満の亜リン酸塩とを含む潤滑組成物。ドライブライン、手動もしくは自動変速機を含む変速機、ギア、自動ギア、または車軸を潤滑するため、およびＦＺＧ試験性能を強化するための潤滑組成物。さらに、潤滑組成物を調製するための方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑組成物であって、
ａ）潤滑粘度の基油の主要部分であって、前記基油が、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、およびそれらの混合物からなる群から選択される、基油の主要部分と、
ｂ）全潤滑組成物に基づいて、合計０．００１〜０．５３６重量％の以下の式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）、またはその互変異性体もしくは塩であって、
【化１】
2020111736.tif 000010
式中、Ｒは、メチルまたはＣ２〜Ｃ４アルキルであり、
前記全潤滑組成物が、最大２，５００ｐｐｍ（重量）の硫黄含有量を有する、１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）、またはその互変異性体もしくは塩と、
ｃ）０．１重量％未満の亜リン酸塩と、を含む、潤滑組成物。
【請求項２】
前記式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体が、前記全潤滑組成物に基づいて合計で０．００５〜０．４００重量％で存在するか、または
前記１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体が、５−（メチルチオ）−３，４−チアジアゾール−２（３Ｈ）−チオンを含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記モノヒドロカルビル置換ジメルカプトチオジアゾール誘導体が、前記潤滑組成物に２００〜１，５００ｐｐｍの硫黄をもたらすか、または、前記全潤滑組成物が、２，０００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄含有量を有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記潤滑組成物が、分散剤をさらに含有する、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
極圧剤、耐摩耗剤、摩擦調整剤、金属不活性化剤、洗浄剤、粘度指数向上剤、酸化防止剤、腐食抑制剤、泡防止剤、解乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤、およびそれらの混合物からなる群から選択される１つ以上の添加剤をさらに含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
０．０５重量％未満の亜リン酸塩を含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
０．００１〜０．２０重量％の前記１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾールと、０．０１〜０．４０重量％の式ＩＩａのモノヒドロカルビルチオ置換ジメルカプトチアジアゾールおよび
式ＩＩのビスヒドロカルビルチオ置換ジメルカプトチアジアゾールのうちの少なくとも１つと、を含み、
【化２】
2020111736.tif 000011
式中、各Ｒは、独立してＣ５−Ｃ１５アルキルである、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記分散剤が、前記潤滑組成物中に、前記全潤滑組成物に基づいて０．００１〜１０重量％の量で存在するか、または、前記分散剤が、無灰分散剤、ホウ素化無灰分散剤、灰含有分散剤、および分散剤粘度指数向上剤、ならびにそれらの組み合わせからなる群から選択されている、請求項４に記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記潤滑組成物が、亜リン酸塩を含まない、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
ドライブライン、手動もしくは自動変速機を含む変速機、ギア、自動ギア、または車軸を潤滑する方法であって、前記ドライブライン、前記変速機、前記ギア、前記自動ギア、または前記車軸を潤滑組成物で潤滑することを含み、前記潤滑組成物が、
ａ）潤滑粘度の基油の主要部分であって、前記基油が、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、およびそれらの混合物からなる群から選択される、基油の主要部分と、
ｂ）全潤滑組成物に基づいて、合計０．００１〜０．５３６重量％の以下の式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体、またはその互変異性体もしくは塩であって、
【化３】
2020111736.tif 000012
式中、Ｒは、メチルまたはＣ２〜Ｃ４アルキルであり、
前記全潤滑組成物が、最大２，５００ｐｐｍ（重量）の硫黄含有量を有する、１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）、またはその互変異性体もしくは塩と、
ｃ）０．１重量％未満の亜リン酸塩と、を含む、方法。
【請求項１１】
前記潤滑組成物が、ＦＺＧ試験性能を強化するためのものであるか、または、前記潤滑組成物が、前記潤滑組成物の前記ギアのスカッフィング耐性を強化するためのものである、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記強化されたＦＺＧ試験性能が、強化された破損荷重段階（ＦＬＳ）スコアを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
潤滑粘度の基油を、式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体またはその互変異性体とブレンドすることを含む、潤滑組成物を調製する方法であって、
【化４】
2020111736.tif 000013
式中、Ｒは、メチルまたはＣ２〜Ｃ４アルキルであり、
前記基油が、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、およびそれらの混合物からなる群から選択され、前記潤滑組成物が、最大２，５００ｐｐｍ（重量）の硫黄含有量を有し、かつ０．１重量％未満の亜リン酸塩を含有し、
前記潤滑組成物が、０．００１〜０．５３６重量％の前記モノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）を含む、潤滑組成物を調製する方法。
【請求項１４】
前記式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体が、前記全潤滑組成物に基づいて合計で０．００５〜０．４００重量％で存在する、請求項１３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ドライブライン、変速機、ギアまたは車軸に使用するための潤滑組成物を含む新規添加剤組成物および潤滑組成物に関する。さらに、本開示は、ＦＺＧ試験性能を強化するための添加剤組成物および潤滑剤組成物の使用について記載している。
【背景技術】
【０００２】
潤滑剤の異なる用途は、異なる特性および性能特性を必要とし、多くの場合、成分の微妙な調整につながる。いくつかの成分が互いに化学的に相互作用して、潤滑油の性能を損なう場合があるという事実が、困難に拍車をかけている環境および法的要件、たとえば硫黄、リン、およびその他の性能基準をこれまでにないほどより厳しい最大レベルに設定するといった、さらなる課題が生じる。
【０００３】
したがって、一方では、高圧および高負荷にさらされる潤滑剤中の硫黄およびリン、特に亜リン酸塩のレベルを低下させることが一般に望ましい。他方では、耐摩耗性能と極圧性能は、多くの場合、硫黄および亜リン酸塩添加剤の存在に関連している。
【０００４】
ドライブライン用途、特に変速機（手動および自動）クラッチ、ギアボックス、車軸、または差動装置などの自動車のドライブライン用途の潤滑組成物は、耐摩耗、極圧および耐荷重能力を提供する必要がある。耐摩耗特性の中でも、耐スカッフィングが特に望ましい。スカッフィングは、ＣＥＣ  Ｌ−８４−０２工業標準試験を使用して測定し、客観的に判断し、ギアのスカッフィングを評価することができる。この試験は、減速ギア、ハイポイドギア、自動変速機ギアなどの油の耐スカッフィング特性を測定する。この試験では、幅１０ｍｍのＦＺＧ  Ａ１０タイプのピニオン、および幅２０ｍｍのホイールを使用する。モーターは、２８８０ｒｐｍのホイール回転速度と１６．６ｍ／ｓの円周速度で、９０℃の初期潤滑油温度で７分３０秒の合計運転時間で回転させる。報告される結果には、負荷ステージの故障が含まれる。典型的には、より高い負荷ステージの故障を報告する潤滑剤については、より良い結果が得られる。
【０００５】
ジメルカプトチアジアゾール（ＤＭＴＤ、Ｒ＝Ｈを有する式（Ｉ））は、耐摩耗性能を提供する潤滑組成物において既知の添加剤である。しかし、ＤＭＴＤには、潤滑油への溶解度が低いという欠点があり、添加剤パッケージまたは潤滑組成物に添加する前に分散剤と予混合する必要がある。さらに、ＤＭＴＤは、溶液から脱落する傾向がある。
【０００６】
より優れた油溶性を持つ既知の添加剤のもう１つのクラスは、２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールである。これらの添加剤は、不安定性、高い反応性、他の成分との相互作用に悩まされ、性能の低下につながる。したがって、これらの添加剤に依存する自動変速機流体（ＡＴＦ）は、多くの分野で性能が低下する場合がある。
【０００７】
上記の２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールを含む様々なクラスのチアジアゾール由来化合物は、ＵＳ２０１６／０１６８５０５Ａ１により、複合変速機流体の成分として使用することが提案されている。しかし、必須成分として、亜リン酸塩が必要であり、全硫黄レベルは開示されていない。
【０００８】
本開示は、硫黄含有量が低く、かつ亜リン酸塩含有量が低いドライブライン潤滑剤用添加剤、またはドライブライン潤滑剤を提供する。本開示は、強化された耐摩耗性、具体的には、全硫黄含有量が低く、亜リン酸塩がほとんどまたは全く存在しないドライブライン潤滑組成物へのギアの耐スカッフィング特性も提供する。
【発明の概要】
【０００９】
本開示は、
ａ）潤滑粘度の基油の主要部分であって、基油が、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、またはそれらの混合物から選択される、基油の主要部分と、
ｂ）全潤滑組成物に基づいて、合計０．００１〜０．５３６重量％の以下の式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体、またはその互変異性体もしくは塩であって、
【００１０】
【化１】
2020111736.tif 000002
【００１１】
式中、Ｒは、メチルまたはＣ２〜Ｃ４アルキルであり、
全潤滑組成物は、最大２，５００ｐｐｍ（重量）の硫黄含有量を有する、１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体、またはその互変異性体もしくは塩と、
ｃ）０．１重量％未満の亜リン酸塩と、を含む、潤滑組成物に関する。
【００１２】
本開示による式（Ｉ）のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾールの使用は、より安定した潤滑組成物をもたらし、同等または改善されたギアのスカッフィング耐性で全硫黄の低減を可能にする。
【００１３】
特に、ギアのスカッフィング耐性は、ジメルカプトジアゾール（Ｒ＝Ｈの式（Ｉ））または２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの従来の薬剤と比較して驚くほど改善されている。さらに、本開示による、式（Ｉ）の２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールと、モノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾールとの混合物を使用して、ギアのスカッフィング耐性を含む最適な摩耗耐性で、硫黄の制限をさらに低くし、全体的な処理量を低くすることができ、驚くべき相乗効果が存在する。
【００１４】
当業者は、本開示による式（Ｉ）のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体が、潤滑剤組成物中の他の添加剤に曝されると互変異性平衡形態および塩形態で存在し得ることを理解する。
【００１５】
本開示において、モノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体に言及するすべての場合において、式（Ｉ）のものが意味され、互変異性形態および塩形態は、本明細書では同義語として扱われる。したがって、例えば、５−ヒドロカルビル−１，３，４−チアジアゾール−２−チオール、２−ヒドロカルビル−１，３，４−チアジアゾール−５−チオール、２−ヒドロカルビル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたは５−（ヒドロカルビルチオ）−３，４−チアジアゾール−２（３Ｈ）−チオンはすべて同じ化合物について述べている。
【００１６】
一実施形態では、本開示による潤滑組成物は、０．０５重量％未満の亜リン酸塩、または０．０１重量％未満の亜リン酸塩、または０．００１重量％未満の亜リン酸塩を含有する。別の実施形態では、組成物は、本質的に亜リン酸塩を含まない。
【００１７】
一実施形態において、本開示による潤滑組成物は、２，５００ｐｐｍ（重量）、２，０００ｐｐｍ（重量）または１，８００ｐｐｍ（重量）、最大１，５００未満の硫黄含有量を有する。別の実施形態では、硫黄含有量は、１，５００ｐｐｍ（重量）未満または最大１，２００である。別の実施形態では、硫黄含有量は、１２００ｐｐｍ（重量）未満であり、最大１，０００ｐｐｍまたは１，０００ｐｐｍ（重量）未満である。
【００１８】
一実施形態では、潤滑組成物は、２５００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と０．１重量％未満の亜リン酸塩、または２，０００ｐｐｍ（重量）の硫黄と０．０１重量％未満の亜リン酸塩、または２，０００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と、０．００１重量％未満の亜リン酸塩、または１，８００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と０．０１重量％未満の亜リン酸塩、または１，８００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と０．００１重量％未満の亜リン酸塩、または１，５００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と、０．０１重量％未満の亜リン酸塩、または１，５００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と、０．００１重量％未満の亜リン酸塩、または１，０００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と、０．０１重量％未満の亜リン酸塩、または１，０００ｐｐｍ（重量）未満の硫黄と０．００１重量％未満の亜リン酸塩などの低硫黄と低亜リン酸塩との組み合わせを有してもよい。
【００１９】
本開示の一実施形態では、式（Ｉ）によるモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）は、全潤滑組成物に基づいて、合計０．００１〜０．４重量％、または０．００１〜０．４０重量％、または０．００５〜０．４００重量％、または０．０１〜０．３、または０．０５〜０．２重量％で存在する。
【００２０】
上述のように、本開示で使用されるモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）は、モノアルキルジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）である。一実施形態において、アルキル基はメチルであってもよいし、エチル、プロピルもしくはブチル、またはＣ１〜Ｃ４アルキルのいずれかの組み合わせであってもよい。別の実施形態において、アルキル基は、メチルである。
【００２１】
有利には、モノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）は、２００〜１，５００または４００〜１，０００ｐｐｍの硫黄を潤滑組成物にもたらす。
【００２２】
一実施形態では、本開示の潤滑組成物は、分散剤を含有する。一実施形態では、潤滑組成物は、全潤滑組成物に基づいて０．００１〜１０重量％の分散剤を含有する。別の実施形態では、分散剤は０．０１〜８重量％の量で存在する。別の実施形態では、分散剤は、潤滑組成物の全重量に基づいて、潤滑組成物中に０．１〜５重量％である。
【００２３】
本発明において、分散剤は、その無灰分散剤、ホウ素化無灰分散剤、灰分含有分散剤、および分散剤粘度指数向上剤、ならびにそれらの混合物からなる群から選択することができる。一実施形態において、分散剤は、スクシンイミド分散剤、ポリイソブチレン分散剤、およびエチレン−プロピレンコポリマー、ならびにそれらの混合物からなる群から選択される無灰分散剤である。別の実施形態では、分散剤は、スクシンイミド分散剤である。
【００２４】
上述のように、０．００１〜０．２０重量％の１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）が、０．０１〜０．４０重量％の式ＩＩ／ＩＩａのモノおよび／またはビスヒドロカルビルチオ置換ジメルカプトチアジアゾール（複数可）と組み合わされると、ギアのスカッフィング耐性の相乗効果が観察される。別の手法では、潤滑組成物は、０．０１〜０．１５重量％の１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）と、０．０５〜０．２０重量％のモノおよび／またはビスヒドロカルビルチオ置換ジメルカプトチアジアゾール（複数可）との組み合わせを含む。
【００２５】
【化２】
2020111736.tif 000003
【００２６】
式中、Ｒは、独立して、Ｃ５−Ｃ１５アルキルである。
【００２７】
本開示による潤滑組成物は、極圧剤、耐摩耗剤、摩擦調整剤、金属不活性化剤、洗浄剤、粘度指数向上剤、酸化防止剤、腐食抑制剤、泡防止剤、解乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤、およびそれらの混合物からなる群から選択される１つ以上の添加剤をさらに含んでもよい。
【００２８】
本開示の態様では、潤滑組成物は、ドライブライン、手動もしくは自動変速機を含む変速機、ギア、自動ギア、または車軸を潤滑するために使用される。
【００２９】
開示の別の態様では、潤滑組成物は、ＦＺＧ試験性能を強化するために使用される。
【００３０】
本開示のさらなる態様は、全潤滑組成物に基づいて、合計０．００１〜０．５３６重量％の以下の式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）、またはその互変異性体もしくは塩を含むことによる潤滑の使用または方法であり、
【００３１】
【化３】
2020111736.tif 000004
【００３２】
式中、Ｒは、潤滑粘度の基油の主要部分を含む潤滑組成物中のメチルまたはＣ２〜Ｃ４アルキルであり、基油は、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、またはそれらの混合物から選択され、全潤滑組成物は、潤滑組成物のギアスカッフィング耐性を高めるために、最大２，５００ｐｐｍ（重量）の硫黄含有量を有する。この態様は、個々にまたは組み合わせて、本開示の潤滑組成物に関連して説明されるすべての選択肢および制限を企図することを理解されたい。例えば、本開示は、潤滑組成物のギアスカッフィング耐性を強化するための本開示の潤滑組成物における式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）またはその互変異性体もしくは塩のいずれかの量の使用にも関する。
【００３３】
本開示のさらなる態様は、潤滑粘度の基油をブレンドすることを含む潤滑剤を調製する方法であり、基油は、式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）またはその互変異性体を有するＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、またはそれらの混合物から選択され、
【００３４】
【化４】
2020111736.tif 000005
【００３５】
式中、Ｒは、メチルまたはＣ２〜Ｃ４アルキルであり、最大２，５００ｐｐｍ（重量）の硫黄含有量を有し、０．１重量％未満の亜リン酸塩を含有する潤滑剤を形成し、潤滑組成物は、基油の主要部分と、全潤滑組成物に基づいて、式（Ｉ）による１つ以上のモノヒドロカルビル置換ジメルカプトチアジアゾール誘導体（複数可）を合計で０．００１から０．５３６重量％含むか、またはその互変異性体を含む。
【００３６】
方法は、分散剤の存在下で基油中の式（Ｉ）による化合物を溶解することを伴い得る。粘度は、最終的に潤滑粘度の油を添加することにより調整することができる。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
変速機潤滑剤は、改善されたＦＺＧ耐摩耗特性を提供することが記載されている。潤滑剤は、限定されないが、湿式クラッチ摩擦ディスクを備えたデュアルクラッチ変速機などの自動変速機に特に適している。このような結果は、硫黄とリンのレベルを上げることではなく、硫黄をより効果的に金属表面に送達する化合物を発見することによって得られた。このような化合物が、変速機の潤滑剤内でＦＺＧの摩耗特性にこのような劇的な影響を与えると以前は予想されていなかった。一態様では、潤滑剤は、上記の要約で前述したように、多量の基油または潤滑油（複数可）および選択量の式Ｉのチアジアゾール誘導体を含む。
【００３８】
本明細書で使用する場合、「油組成物」、「潤滑組成物」、「潤滑油組成物」、「潤滑油」、「潤滑剤組成物」、「完全に調合された潤滑剤組成物」、および「潤滑剤」という用語は、多量の基油または潤滑油に加えて、少量の本明細書に記載の選択された分散剤および洗浄剤を含む完成潤滑製品を指す、同義で完全に交換可能な用語とみなされる。潤滑剤は、以下でさらに説明するように、任意選択的な添加剤を含んでもよい。
【００３９】
本明細書で使用される場合、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、当業者に周知のその通常の意味で使用される。具体的には、それは分子の残りに直接結合した炭素原子を有し、かつ主に炭化水素特性を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には、（ａ）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、芳香族、脂肪族および脂環式置換芳香族置換基、ならびに分子の別の部分を介して環が完成している（例えば、２つの置換基が一緒に脂環式部分を形成している）環状置換基、（ｂ）置換炭化水素置換基、すなわち、本開示の文脈において、主に炭化水素置換基を変更しない非炭化水素基を含有する置換基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、アミノ、アルキルアミノ、およびスルホキシ）、および（ｃ）ヘテロ置換基、すなわち、本開示の文脈において、主として炭化水素の性質を有するが、別様に炭素原子から構成される環または鎖に炭素以外を含有する置換基が含まれる。ヘテロ原子は硫黄、酸素、および窒素を含み、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルなどの置換基を包含しもよい。一般に、ヒドロカルビル基中の１０個の炭素原子ごとに２個以下、例えば１個以下の非炭化水素置換基が存在し、典型的には、ヒドロカルビル基に非炭化水素置換基は存在しない。
【００４０】
基油または潤滑油
本明細書で使用されるとき、「基油」または「潤滑油」という用語は、一般に、米国石油協会（ＡＰＩ）カテゴリーグループによって分類される油、グループＩ〜Ｖ油、ならびに動物油、植物油（例えば、ヒマシ油およびラード油）、石油、鉱物油、合成油、および石炭または頁岩由来の油を指す。米国石油協会は、これらの異なるベースストックタイプを次のように分類している：
【００４１】
【表Ａ】
2020111736.tif 000006
【００４２】
グループＩ、ＩＩ、およびＩＩＩは、鉱物油加工原料である。水素化処理ベースストックおよび触媒的脱ロウベースストックは、これらの低硫黄および芳香族化合物含有量のために、一般にグループＩＩおよびグループＩＩＩカテゴリーに入る。グループＩＶの基油には、オレフィン性不飽和炭化水素の重合によって生成され、硫黄および芳香族化合物が実質的に含まれない真の合成分子種を含有している。多くのグループＶ基油も真の合成生成物であり、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール、アルキル化芳香族、ポリリン酸エステル、ポリビニルエーテル、および／またはポリフェニルエーテルなどを含み得るが、植物油のような天然に存在する油でもあり得る。グループＩＩＩ基油は鉱油に由来するが、これらの流体が受ける酷烈な加工はそれらの物理的特性をＰＡＯなどの一部の真の合成物と非常に類似したものにすることに留意すべきである。したがって、グループＩＩＩ基油由来の油は、業界では合成流体と称されることがある。
【００４３】
開示される潤滑油組成物に使用される基油は、鉱物油、動物油、植物油、合成油、またはそれらの混合物であり得る。好適な油は、水素化分解、水素化、水素化仕上げ、未精製、精製および再精製油、ならびにこれらの混合物に由来し得る。
【００４４】
未精製油は、さらなる精製処理が全くもしくはほとんど行われない天然油、鉱物油、または合成源に由来するものである。精製油は、１つ以上の特性の改善をもたらし得る、１つ以上の精製工程で処理されることを除き、未精製油と類似である。好適な精製技術の例は、溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、浸透などである。食用品質に精製された油は有用である場合または有用でない場合がある。食用油はまた、白油とも呼ばれる。いくつかの実施形態では、潤滑剤組成物は、食用油または白油を含まない。
【００４５】
再精製油は、再生油または再加工油としても知られている。これらの油は同一のまたは類似の加工を用いて、精製油と同じように得られる。多くの場合、これらの油は、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を対象とする技法によってさらに加工される。
【００４６】
鉱物油には、掘削によって得られる油、または植物および動物から得られる油、またはこれらの任意の混合物が含まれ得る。例えば、このような油には、ヒマシ油、ラード油、オリーブ油、ピーナツ油、トウモロコシ油、ダイズ油、および亜麻仁油、ならびに液体石油、パラフィン系、ナフテン系、もしくはパラフィン−ナフテン混合系の溶媒処理または酸処理鉱物潤滑油などの鉱物潤滑油が含まれ得るが、これらに限定されない。必要があれば、このような油は部分的または完全に水素化されてもよい。石炭または頁岩由来の油も有用であり得る。
【００４７】
有用な合成潤滑油としては、重合、オリゴマー化、もしくは共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）のような炭化水素油；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、１−デセンのトリマーもしくはオリゴマー、例えば、ポリ（１−デセン）、しばしばα−オレフィンと称されるような材料、およびそれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルエーテル、およびアルキル化硫化ジフェニル、ならびにそれらの誘導体、類似体、および相同体、またはそれらの混合物を挙げることができる。ポリアルファオレフィンは、典型的には水素化された物質である。
【００４８】
他の合成潤滑油としては、ポリオールエステル、ジエステル、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマーテトラヒドロフランが挙げられる。合成油は、フィッシャー・トロプシュ反応によって製造されてもよく、通常、水素化異性化フィッシャー・トロプシュ炭化水素またはワックスであってもよい。一実施形態では、油は、フィッシャー・トロプシュガス液化合成手順、ならびに他のガス液化油によって調製することができる。
【００４９】
存在する潤滑粘度の油の量は、粘度指数向上剤（複数可）および／または流動点降下剤（複数可）および／または他のトップトリート添加剤を含む性能添加剤の量の合計を１００重量％から差し引いた残りの残量であり得る。例えば、完成した流体中に存在し得る潤滑粘度の油は、約５０重量％超、約６０重量％超、約７０重量％超、約８０重量％超、約８５重量％超、または約９０重量％超、などの過半量であってもよい。
【００５０】
潤滑剤は、任意選択的な成分が上記の分散剤および洗浄剤の基本的な特徴に影響を与えない限り、特定の用途に必要とされる場合、他の任意選択的な添加剤を含んでもよい。いくつかの一般的な任意選択的な添加剤が本明細書に記載される。
【００５１】
任意選択的な添加剤成分
上記の基油および式Ｉのチアジゾール誘導体に加えて、本明細書の自動変速機潤滑組成物は、潤滑流体に必要な１つ以上の機能を果たす他の添加剤も含み得る。さらに、上述の添加剤の１つ以上は、多機能性であり、本明細書で記述される機能に加えて、または機能以外の他の機能を提供し得る。
【００５２】
例えば、本明細書の組成物は、摩擦調整剤、空気排除添加剤、酸化防止剤、腐食防止剤、泡防止剤、シール膨潤剤、粘度指数向上剤、防錆剤、極圧添加剤、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される少なくとも１つの成分の１つ以上を含み得る。他の性能添加剤は、上で明記されたものに加えて、金属不活性化剤、無灰ＴＢＮブースター、解乳化剤、乳化剤、流動点降下剤、およびそれらの混合物のうちの１つ以上も含み得る。典型的には、完全配合潤滑油は、これらの性能添加剤のうちの１つ以上を含有することになる。いくつかの一般的な任意選択的な添加剤成分の例を以下に記載する。
【００５３】
分散剤
潤滑剤組成物は、１つ以上の選択分散剤またはそれらの混合物を含み得る。分散剤は、潤滑油組成物に混合する前に灰形成金属を含有せず、潤滑剤への添加時に通常いかなる灰ももたらさないため、しばしば無灰型分散剤として知られる。無灰型分散剤は、比較的高い分子または重量の炭化水素鎖に結合した極性基を特徴とする。典型的な無灰分散剤には、Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドが含まれる。Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドには、ポリスチレン（校正基準として数平均分子量１８０〜約１８，０００）を使用したゲル浸透クロマトグラフ（ＧＰＣ）で測定したとき、ポリイソブチレン置換基の数平均分子量が約８００〜約２５００の範囲であるポリイソブチレン（ＰＩＢ）置換基を含む。分散剤に使用されるＰＩＢ置換基はまた、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５を使用して測定されたとき、１００℃で、約２１００〜約２７００ｃＳｔの粘度を有する。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製は、例えば、米国特許第７，８９７，６９６号および米国特許第４，２３４，４３５号に開示されており、それらは参照により本明細書に組み込まれる。スクシンイミド分散剤は、典型的には、ポリアミン、典型的にはポリ（エチレンアミン）から形成されたイミドである。分散剤は、ポリアミンによって結合された２つのスクシンイミド部分を含み得る。ポリアミンは、テトラエチレンペンタアミン（ＴＥＰＡ）、トリエチレンテトラアミン（ＴＥＴＡ）、ペンタエチレンヘキサアミン（ＰＥＨＡ）、他の高窒素エチレンジアミン種および／またはそれらの混合物であってもよい。ポリアミンは、直鎖、分岐、および環状アミンの混合物であり得る。ＰＩＢ置換基は各スクシンイミド部分に結合していてもよい。
【００５４】
いくつかの実施形態において、潤滑剤組成物は、上記のＧＰＣ法で測定されたとき、約３５０〜約５０００、または約５００〜約３０００の範囲の数平均分子量を有するポリイソブチレンに由来する少なくとも１つのポリイソブチレンスクシンイミド分散剤を含む。ポリイソブチレンスクシンイミドは、単独で、または他の分散剤と組み合わせて使用してもよい。
【００５５】
いくつかの実施形態では、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）は、含まれる場合、５０モル％超、６０モル％超、７０モル％超、８０モル％超、または９０モル％超の末端二重結合含有量を有してもよい。そのようなＰＩＢは、高反応性ＰＩＢ（「ＨＲ−ＰＩＢ」）とも称される。約８００〜約５０００の範囲の数平均分子量を有するＨＲ−ＰＩＢは、本開示の実施形態における使用に好適である。従来の非高反応性ＰＩＢは、典型的には、５０モル％未満、４０モル％未満、３０モル％未満、２０モル％未満、または１０モル％未満の末端二重結合含有量を有する。
【００５６】
上記のＧＰＣ法により測定された、約９００〜約３０００の範囲の数平均分子量を有するＨＲ−ＰＩＢが、好適であり得る。そのようなＨＲ−ＰＩＢは、市販されているか、または米国特許第４，１５２，４９９号および米国特許第５，７３９，３５５号に記載されるように、三フッ化ホウ素などの非塩素化触媒の存在下でのイソブテンの重合によって合成され得る。前述の熱エン反応に使用される場合、ＨＲ−ＰＩＢは、増加した反応性のために、反応におけるより高い変換率、およびより少ない量の沈殿物形成をもたらし得る。
【００５７】
実施形態では、潤滑剤組成物は、ポリイソブチレン無水コハク酸に由来する少なくとも１種の分散剤を含む。一実施形態では、分散剤は、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）無水コハク酸に由来してもよい。一実施形態では、分散剤は、オレフィン無水マレイン酸コポリマーに由来してもよい。一例として、分散剤はポリＰＩＢＳＡとして記載されてもよい。一実施形態では、分散剤は、エチレン−プロピレンコポリマーにグラフト化される無水物に由来してもよい。
【００５８】
好適な分散剤の１つの種類は、マンニッヒ塩基であり得る。マンニッヒ塩基は、より高い分子量のアルキル置換フェノール、ポリアルキレンポリアミン、およびアルデヒド（ホルムアルデヒドなど）の縮合によって形成される材料である。マンニッヒ塩基は、米国特許第３，６３４，５１５号により詳細に記載されている。
【００５９】
好適な種類の分散剤は、高分子量エステルまたは半エステルアミドであり得る。
【００６０】
分散剤はまた、種々の薬剤のいずれかとの反応による従来の方法によって後処理することもできる。これらの薬剤の中には、ホウ素、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、無水マレイン酸、ニトリル、エポキシド、カーボネート、環状カーボネート、ヒンダードフェノールエステル、およびリン化合物がある。米国特許第７，６４５，７２６号、米国特許第７，２１４，６４９号、米国特許第８，０４８，８３１号には、いくつかの好適な後処理方法と後処理製品が記載されている。
【００６１】
本明細書の分散剤を形成するのに有用な好適なホウ素化合物には、無灰分散剤にホウ素含有種を導入することができる任意のホウ素化合物またはホウ素化合物の混合物が含まれる。そのような反応を受けることができる有機または無機の任意のホウ素化合物を使用することができる。したがって、酸化ホウ素、酸化ホウ素水和物、三フッ化ホウ素、三臭化ホウ素、三塩化ホウ素、ボロン酸などのＨＢＦ４ホウ素酸（例えば、アルキル−Ｂ（ＯＨ）２、またはアリール−Ｂ（ＯＨ）２）、ホウ酸（すなわち、Ｈ３ＢＯ３）、四ホウ酸（すなわち、Ｈ２Ｂ５Ｏ７）、メタホウ酸（すなわち、ＨＢＯ２）、そのようなホウ素酸のアンモニウム塩、およびそのようなホウ素酸のエステルを使用することができる。三ハロゲン化ホウ素とエーテル、有機酸、無機酸、または炭化水素との錯体の使用は、ホウ素反応物質を反応混合物に導入する便利な手段である。このような錯体は知られており、そして三フッ化ホウ素−ジエチルエーテル、三フッ化ホウ素−フェノール、三フッ化ホウ素−リン酸、三塩化ホウ素−クロロ酢酸、三臭化ホウ素−ジオキサンおよび三フッ化ホウ素−メチルエチルエーテルにより例示される。
【００６２】
本明細書の分散剤を形成するのに好適なリン化合物としては、無灰分散剤にリン含有種を導入することができるリン化合物またはリン化合物の混合物が挙げられる。よって、そのような反応を受けることができる有機または無機の任意のリン化合物を使用することができる。したがって、そのような無機リン化合物を、無機リン酸、およびその水和物を含む無機酸化リンとして使用することができる。典型的な有機リン化合物には、リン酸の完全および部分エステル、例えば、リン酸、チオリン酸、ジチオリン酸、トリチオリン酸、およびテトラチオリン酸のモノ−、ジ−、およびトリエステルなど、亜リン酸、チオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸、およびトリチオ亜リン酸のモノ−、ジ−、およびトリエステル、トリヒドロカルビルホスフィンオキシド、トリヒドロカルビルホスフィンスルフィド、モノおよびジヒドロカルビルホスホネート（ＲＰＯ（ＯＲ´）（ＯＲ´´）、ここでＲおよびＲ´は、ヒドロカルビル、Ｒ´´は、水素原子またはヒドロカルビル基）、ならびにそれらのモノ−、ジ−およびトリチオ類似体、モノおよびジヒドロカルビルホスホナイト（ＲＰ（ＯＲ´）（ＯＲ´´）、ここでＲおよびＲ´は、ヒドロカルビル、Ｒ´´は、水素原子またはヒドロカルビル基）、ならびにそれらのモノ−およびジチオ類似体などが含まれる。よって、そのような化合物を、例えば、亜リン酸（Ｈ３ＰＯ３、Ｈ２（ＨＰＯ３）と表されることもあり、オルト−亜リン酸またはホスホン酸と呼ばれることもある）、リン酸（Ｈ３ＰＯ４、オルトリン酸と呼ばれることもある）、次リン酸（Ｈ４Ｐ２Ｏ６）、メタリン酸（ＨＰＯ３）、ピロリン酸（Ｈ４Ｐ２Ｏ７）、次亜リン酸（Ｈ３ＰＯ２、ホスフィン酸と呼ばれることもある）、ピロ亜リン酸（Ｈ４Ｐ２Ｏ５、ピロホスホン酸と呼ばれることもある）、亜ホスフィン酸（Ｈ３ＰＯ）、トリポリリン酸（Ｈ５Ｐ３Ｏ１０）、テトラポリリン酸（Ｈ５Ｐ４Ｏ１３）、トリメタリン酸（Ｈ３Ｐ３Ｏ９）、三酸化リン、四酸化リン、五酸化リンなどとして使用することができる。ホスホロテトラチオ酸（Ｈ３ＰＳ４）、ホスホロモノチオ酸（Ｈ３ＰＯ３Ｓ）、ホスホロジチオ酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ２）、ホスホロトリチオ酸（Ｈ３ＰＯＳ３）、セスキ硫化リン、七硫化リン、および五硫化リン（Ｐ２Ｓ５、Ｐ４Ｓ１０と称されることもある）のような部分または全硫黄類似体も、本開示のための分散剤の形成に使用することができる。ＰＣｌ３、ＰＢｒ３、ＰＯＣｌ３、ＰＳＣｌ３などのような無機ハロゲン化リン化合物も使用可能である。
【００６３】
同様に、そのような有機リン化合物を、リン酸のモノ−、ジ−、およびトリエステル（例えば、リン酸トリヒドロカルビル、リン酸ジヒドロカルビル一酸、リン酸モノヒドロカルビル二酸、およびそれらの混合物）、亜リン酸のモノ−、ジ−、およびトリエステル（例えば、亜リン酸トリヒドロカルビル、亜リン酸ジヒドロカルビル水素、亜リン酸ヒドロカルビル二酸、およびそれらの混合物）、ホスホン酸のエステル（「第一級」、ＲＰ（Ｏ）（ＯＲ）２、および「第二級」、Ｒ２Ｐ（Ｏ）（ＯＲ）の両方）、ホスフィン酸のエステル、ハロゲン化ホスホニル（例えば、ＲＰ（Ｏ）Ｃｌ２およびＲ２Ｐ（Ｏ）Ｃｌ）、ハロ亜リン酸塩（例えば、（ＲＯ）ＰＣｌ２および（ＲＯ）２ＰＣｌ）、ハロリン酸塩（例えば、ＲＯＰ（Ｏ）Ｃｌ２および（ＲＯ）２Ｐ（Ｏ）Ｃｌ）、第三級ピロリン酸エステル（例えば、（ＲＯ）２Ｐ（Ｏ）−Ｏ−Ｐ（Ｏ）（ＯＲ）２）、ならびに前述の有機リン化合物のいずれかの全または部分硫黄類似体などとして使用することができ、各ヒドロカルビル基は、最大約１００個の炭素原子、または最大約５０個の炭素原子、または最大約２４個の炭素原子、または最大約１２個の炭素原子を含有する。ハロゲン化ハロホスフィン（例えば、四ハロゲン化ヒドロカルビルリン、三ハロゲン化ジヒドロカルビルリン、および二ハロゲン化トリヒドロカルビルリン）、およびハロホスフィン（モノハロホスフィンおよびジハロホスフィン）も使用可能である。
【００６４】
本明細書の潤滑剤は、非ホウ素化および非リン酸化分散剤と組み合わせた上記の１つ以上のホウ素化およびリン酸化分散剤の混合物を含んでもよい。
【００６５】
一実施形態では、潤滑油組成物は、少なくとも１つのホウ酸化分散剤を含んでもよく、ここで、分散剤は、オレフィンコポリマーの反応生成物、または無水コハク酸を有するオレフィンコポリマーと少なくとも１つのポリアミンとの反応生成物である。ＰＩＢＳＡとポリアミンの比率は、１：１〜１０：１、または１：１〜５：１、または４：３〜３：１、または４：３〜２：１であってもよい。特に有用な分散剤は、上記のＧＰＣ法により測定されたとき、約５００〜５０００の範囲の数平均分子量（Ｍｎ）を有するＰＩＢＳＡのポリイソブテニル基、および一般式Ｈ２Ｎ（ＣＨ２）ｍ−［ＮＨ（ＣＨ２）ｍ］ｎ−ＮＨ２を有する（Ｂ）ポリアミンを含有し、式中、ｍは、２〜４の範囲であり、ｎは、１〜２の範囲である。
【００６６】
上記に加えて、分散剤は、芳香族カルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、または芳香族無水物で後処理され、全カルボン酸または無水物基（複数可）が芳香環に直接結合される。そのようなカルボキシル含有芳香族化合物は、１，８−ナフタレン酸または無水物および１，２−ナフタレンジカルボン酸または無水物、２，３−ナフタレンジカルボン酸または無水物、ナフタレン−１，４−ジカルボン酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、無水フタル酸、無水ピロメリット酸、１，２，４−ベンゼントリカルボン酸無水物、ジフェン酸または無水物、２，３−ピリジンジカルボン酸または無水物、３，４−ピリジンジカルボン酸または無水物、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸または無水物、ペリレン−３，４，９，１０−テトラカルボン酸無水物、ピレンジカルボン酸または無水物などから選択されてもよい。ポリアミン１モル当たりに反応したこの後処理構成成分のモルは、約０．１：１〜約２：１の範囲であってもよい。反応混合物中のこの後処理構成成分のポリアミンに対する典型的なモル比は、約０．２：１〜約２：１の範囲であってもよい。この後処理構成成分の使用され得るポリアミンに対する別のモル比は、０．２５：１〜約１．５：１の範囲であってもよい。この後処理成分は、約１４０℃〜約１８０℃の範囲にある温度で他の成分と反応させてもよい。
【００６７】
代替的に、または上述の後処理に加えて、分散剤は、非芳香族ジカルボン酸または無水物で後処理されてもよい。非芳香族ジカルボン酸またはその無水物は、上記のＧＰＣ法により測定されたとき、５００未満の数平均分子量を有し得る。好適なカルボン酸またはその無水物は、酢酸またはその無水物、シュウ酸およびその無水物、マロン酸およびその無水物、コハク酸およびその無水物、アルケニルコハク酸およびその無水物、グルタル酸およびその無水物、アジピン酸およびその無水物、ピメリン酸およびその無水物、スベリン酸およびその無水物、アゼライン酸およびその無水物、セバシン酸およびその無水物、マレイン酸およびその無水物、フマル酸およびその無水物、酒石酸およびその無水物、グリコール酸およびその無水物、１，２，３，６−テトラヒドロナフタル酸およびその無水物などを含むがこれらに限定されない。
【００６８】
非芳香族カルボン酸または無水物は、ポリアミン１モル当たり約０．１〜約２．５モルの範囲にあるポリアミンとのモル比で反応する。典型的には、使用される非芳香族カルボン酸または無水物の量は、ポリアミン中の第２級アミノ基の数に比例する。したがって、構成成分Ｂ中の第２級アミノ基当たり約０．２〜約２．０モルの非芳香族カルボン酸または無水物を他の構成成分と反応させて、本開示の実施形態による分散剤を提供することができる。非芳香族カルボン酸または無水物の使用され得るポリアミンに対する別のモル比は、ポリアミン１モル当たり０．２５：１〜約１．５：１モルの範囲であってもよい。非芳香族カルボン酸または無水物は、約１４０℃〜約１８０℃の範囲の温度で他の構成成分と反応し得る。
【００６９】
アルケニルまたはアルキル無水コハク酸の活性物質重量％は、クロマトグラフィー技術を使用して測定することができる。この方法は、米国特許第５，３３４，３２１号の第５欄および第６欄に記載されている。ポリオレフィンの変換率は、米国特許第５，３３４，３２１号の第５欄および第６欄の式を使用して活性物質％から計算される。
【００７０】
好適なホウ酸化分散剤のＴＢＮは、油を含まない場合、約１０〜約６５ｍｇ  ＫＯＨ／グラム組成であり得、これは、約５０％の希釈油を含有する分散剤試料上で測定される場合の約５〜約３０ｍｇ  ＫＯＨ／グラム組成のＴＢＮと同等である。
【００７１】
典型的には、上記の分散剤は、潤滑剤中に約４．５〜約２５重量パーセント、他の手法では約４．５〜約１２重量パーセント、さらに他の手法では約４．５〜約７．７重量パーセントで提供される。
【００７２】
極圧剤
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、１つ以上の極圧剤を含有してもよい。油に可溶性である極圧（ＥＰ）剤は、硫黄およびクロロ硫黄含有ＥＰ剤、塩素化炭化水素ＥＰ剤、ならびにリンＥＰ剤を含む。そのようなＥＰ剤の例として、塩素化ワックス；ジベンジルジスルフィド、ビス（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、および硫化ディールス−アルダー付加物などの有機スルフィドおよびポリスルフィド；硫化リンとテレピンまたはオレイン酸メチルとの反応生成物などのリン硫化炭化水素；例えば、亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘプチル、亜リン酸ジシクロヘキシル、亜リン酸ペンチルフェニルといった、亜リン酸ジヒドロカルビルおよびトリヒドロカルビルなどのリンエステル；亜リン酸ジペンチルフェニル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸ジステアリル、および亜リン酸ポリプロピレン置換フェニル；亜鉛ジオクチルジチオカルバメートおよびバリウムヘプチルフェノール二酸などの金属チオカルバメート；例えば、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドとの反応生成物のアミン塩を含む、アルキルおよびジアルキルリン酸のアミン塩；ならびにそれらの混合物が挙げられる。
【００７３】
極圧剤は、潤滑油組成物の総重量に基づいて、例えば、０〜３．０重量％または０．１〜２．０重量％の量で存在してもよい。
【００７４】
摩擦調整剤
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、１つ以上の摩擦調整剤を含有してもよい。好適な摩擦調整剤は、金属含有および金属非含有の摩擦調整剤を含んでもよく、限定されるものではないが、イミダゾリン類、アミド類、アミン類、スクシンイミド類、アルコキシル化アミン類、アルコキシル化エーテルアミン類、アミンオキシド類、アミドアミン類、ニトリル類、ベタイン類、第四級アミン類、イミン類、アミン塩類、アミノグアニジン類、アルカノールアミド類、ホスホン酸類、金属含有化合物類、グリセロールエステル類、硫化脂肪族化合物およびオレフィン類、ヒマワリ油その他の天然に存在する植物油または動物油、ジカルボン酸エステル、ポリオールと１種以上の脂肪族または芳香族カルボン酸とのエステルもしくは部分エステルなどを含んでもよい。
【００７５】
好適な摩擦調整剤は、直鎖、分岐鎖、もしくは芳香族ヒドロカルビル基、またはそれらの混合物から選択されるヒドロカルビル基を含有することができ、飽和または不飽和であり得る。ヒドロカルビル基は、炭素および水素または硫黄もしくは酸素のようなヘテロ原子で構成されてもよい。ヒドロカルビル基は、１２〜２５個の炭素原子の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、摩擦調整剤は長鎖脂肪酸エステルであってもよい。他の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルはモノエステル、またはジエステル、または（トリ）グリセリドであってもよい。摩擦調整剤は、長鎖脂肪アミド、長鎖脂肪エステル、長鎖脂肪エポキシド誘導体、または長鎖イミダゾリンであってもよい。
【００７６】
他の好適な摩擦調整剤は、有機、無灰（金属非含有）、窒素非含有有機摩擦調整剤を含み得る。そのような摩擦調整剤は、カルボン酸および無水物をアルカノールと反応させることにより形成されるエステルを含むことができ、一般に親油性炭化水素鎖に共有結合した極性末端基（例えば、カルボキシルまたはヒドロキシル）を含む。有機無灰窒素非含有摩擦調整剤の例は、一般に、オレイン酸のモノ−、ジ−およびトリ−エステルを含有し得るモノオレイン酸グリセロール（ＧＭＯ）として知られている。他の好適な摩擦調整剤は、米国特許第６，７２３，６８５号に記載されている。
【００７７】
アミン系摩擦調整剤は、アミンまたはポリアミンを含み得る。そのような化合物は、飽和または不飽和のいずれかの直鎖、またはそれらの混合物であるヒドロカルビル基を有することができ、１２〜２５個の炭素原子を含有することができる。好適な摩擦調整剤のさらなる例には、アルコキシル化アミンおよびアルコキシル化エーテルアミンが含まれる。そのような化合物は、飽和、不飽和、またはこれらの混合物のいずれかの直鎖であるヒドロカルビル基を有することができる。これらは、約１２〜約２５個の炭素原子を含有してもよい。例としては、エトキシル化アミンおよびエトキシル化エーテルアミンが挙げられる。
【００７８】
アミンおよびアミドは、それ自体として、あるいは酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素、メタホウ酸塩、ホウ酸またはモノ−、ジ−もしくはトリ−アルキルボレートなどのホウ素化合物との付加物もしくは反応生成物の形態で使用することができる。他の好適な摩擦調整剤は、米国特許第６，３００，２９１号に記載されている。
【００７９】
摩擦調整剤は、任意選択的に、０重量％〜６重量％、または０．０１重量％〜４重量％、または０．０５重量％〜２重量％などの範囲内で存在してもよい。
【００８０】
洗浄剤
潤滑剤組成物はまた、潤滑組成物に特定の量の金属および石鹸含有量を提供するために、１つ以上の選択された洗浄剤またはそれらの混合物を含む。１つの手法によって、清浄剤は、中性〜過塩基性清浄剤のような金属含有清浄剤である。好適な清浄剤基質には、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、カリキサレート、サリキサレート、サリチレート、カルボン酸、リン酸、モノ−および／またはジ−チオリン酸、アルキルフェノール、硫黄結合アルキルフェノール化合物、ならびにメチレン架橋フェノールが含まれる。好適な清浄剤およびその調製方法は、米国特許第７，７３２，３９０号、およびその中で引用される参考文献を含む、多数の特許公報においてより詳細に記載されている。１つの手法では、清浄剤は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属塩を含む、中性〜過塩基性スルホネート、フェネート、またはカルボキシレートである。清浄剤は、直鎖または分岐スルホネートのような、直鎖または分岐であり得る。直鎖清浄剤は、側鎖が結合していない直鎖を含むものであり、典型的には、１個または２個の他の炭素原子にのみ結合した炭素原子を含む。分岐清浄剤は、分子の骨格に１つ以上の側鎖が結合されたものであり、１、２、３、または４個の他の炭素原子に結合した炭素原子を含み得る。一実施形態では、スルホネート清浄剤は、主に直鎖アルキルベンゼンスルホネート清浄剤であり得る。いくつかの実施形態では、直鎖アルキル（またはヒドロカルビル）基は、アルキル基の直鎖に沿ってどこでもベンゼン環に結合し得るが、直鎖の２、３、または４位であることが多く、いくつかの例では、主に２位である。他の実施形態では、アルキル（またはヒドロカルビル）基は、分岐していてもよく、すなわち、プロピレンまたは１−ブテンもしくはイソブテンのような分岐オレフィンから形成されていてもよい。直鎖および分岐アルキル基の混合物を有するスルホネート清浄剤もまた使用され得る。
【００８１】
清浄剤基質は、これらに限定されないが、カルシウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム、リチウム、バリウム、またはそれらの混合物のような、アルカリ金属またはアルカリ土類金属で塩基化され得る。いくつかの実施形態では、清浄剤は、バリウムを含まない。好適な清浄剤は、石油スルホン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩、および長鎖モノ−またはジ−アルキルアリールスルホン酸を含むことができ、アリール基は、ベンジル、トリル、およびキシリルのうちの１つである。
【００８２】
過塩基性清浄剤添加剤は、当該技術分野において周知であり、アルカリまたはアルカリ土類金属過塩基性清浄剤添加剤であり得る。そのような清浄剤添加剤は、金属酸化物または金属水酸化物を基質および二酸化炭素ガスと反応させることによって調製され得る。基質は、典型的には、酸、例えば、脂肪族置換スルホン酸、脂肪族置換カルボン酸、または脂肪族置換フェノールのような酸である。一般に、「過塩基性」という用語は、存在する金属の量が化学量論的量を超える、スルホネート、カルボキシレート、およびフェネートの金属塩のような金属塩に関する。そのような塩は、１００％超の変換レベルを有し得る（すなわち、それらは、酸をその「正」塩、「中性」塩に変換するのに必要な金属の理論的量の１００％超を含み得る）。しばしばＭＲと略される「金属比」という表現は、既知の化学反応性および化学量論性による中性塩中の金属の化学当量に対する過塩基性塩中の金属の総化学当量の比を示すために使用される。正塩または中性塩では、金属比は、１であり、過塩基性塩では、ＭＲは、１より大きい。そのような塩は、一般的には、過塩基性、高塩基性、または超塩基性塩と称され、有機硫黄酸、カルボン酸、またはフェノールの塩であり得る。洗浄剤は、約２７〜約３０７、他の手法では、約２００〜約３０７の全塩基価（ＴＢＮ）も示し得る。
【００８３】
変速機流体では、洗浄剤は、潤滑剤組成物に約４５５ｐｐｍ未満の金属を提供する。より高いレベルの金属は、本明細書に記載の摩擦耐久性または摩耗試験のうちの１つ以上で不合格になる。他の手法では、洗浄剤は、約０〜約２８１ｐｐｍの金属を提供する。さらに他の手法では、洗浄剤は、潤滑剤組成物に約０〜約１００ｐｐｍの金属を提供する。
【００８４】
洗浄剤はまた、潤滑剤組成物に選択されたレベルの石鹸含有量を提供し、提供された石鹸の量は金属のレベルとバランスが取れているため、金属が望ましい範囲内にない場合、石鹸含有量を増やしても望ましい結果は得られず、これは、本明細書の実施例でより詳細に説明される。１つの手法により、洗浄剤は、スルホネート石鹸、フェネート石鹸、および／またはカルボキシレート石鹸などの約０．０２〜約０．１５パーセントの石鹸含有量を最終潤滑組成物に提供する。他の手法では、洗浄剤は、約０．０２〜約０．１パーセントの石鹸を提供し、さらに他の手法では、約０．０２〜約０．０５パーセントの石鹸を提供する。
【００８５】
石鹸含有量は、一般に中性の有機酸塩の量を指し、洗浄剤の浄化能力、または洗浄力、および汚れを浮かせる能力を反映している。石鹸含有量は、（それぞれスルホネート基の数、カルシウム原子の数、炭酸基の数、およびヒドロキシル基の数を示すｖ、ｗ、ｘ、およびｙを含むＲＳＯ３）ｖＣａｗ（ＣＯ３）ｘ（Ｏｈ）ｙで表される）例示的なカルシウムスルホネート洗浄剤を使用して、次の式で決定することができる：
石鹸含有量＝［（ＲＳＯ３）２Ｃａ］の式量  ×１００
有効式量
有効式量は、式（ＲＳＯ３）ｖＣａｗ（ＣＯ３）ｘ（ＯＨ）ｙを構成するすべての原子の合計重量に他の任意の潤滑剤組成物の重量を加えたものである。石鹸の含有量の決定に関する詳細な説明は、Ｆｕｅｌｓ  ａｎｄ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ、Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ、Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ、ａｎｄ  Ｔｅｓｔｉｎｇ、Ｇｅｏｒｇｅ  Ｔｏｔｔｅｎ、ｅｄｉｔｏｒ、ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ、２００３に見出すことができ、その関連部分を参照により本明細書に組み込む。
【００８６】
洗浄剤の処理量は、潤滑剤組成物の総重量に基づいて、約０．０８重量パーセント〜約１重量パーセントであり得る。いくつかの手法では、潤滑剤中のホウ素が分散剤のみによって提供されるように、金属含有洗浄剤は、ホウ素化されていない。
【００８７】
潤滑油組成物中に存在し得る洗浄剤の総量は、０重量％〜２重量％、または約０重量％〜約０．５重量％、または約０重量％〜約０．１５重量％であり得る。
【００８８】
粘度指数向上剤
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、１種以上の粘度指数向上剤を含有してもよい。好適な粘度指数向上剤としては、ポリオレフィン、オレフィンコポリマー、エチレン／プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、スチレン／マレイン酸エステルコポリマー、水素化スチレン／ブタジエンコポリマー、水素化イソプレンポリマー、アルファ−オレフィン無水マレイン酸コポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、水素化アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、またはそれらの混合物を挙げることができる。粘度指数向上剤は星型ポリマーを含んでもよく、好適な例は、米国公開第２０１２／０１０１０１７Ａ１号に記載されている。
【００８９】
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、粘度指数向上剤に加えて、または粘度指数向上剤の代わりに、１つ以上の分散剤粘度指数向上剤を含有してもよい。好適な粘度指数向上剤には、官能化ポリオレフィン、例えば、アシル化剤（無水マレイン酸など）とアミンの反応生成物で官能化されたエチレン−プロピレンコポリマー、アミンで官能化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したエステル化無水マレイン酸−スチレンコポリマーが含まれ得る。
【００９０】
粘度指数向上剤および／または分散剤粘度指数向上剤の総量は、潤滑組成物の０重量％〜２０重量％、０．１重量％〜１５重量％、０．２５重量％〜１２重量％、または０．５重量％〜１０重量％であり得る。
【００９１】
酸化防止剤
本明細書の潤滑油組成物はまた、任意選択的に、１つ以上の酸化防止剤を含有してもよい。酸化防止剤化合物は既知のものであり、例えば、フェネート、フェネートスルフィド、硫化オレフィン、ホスホ硫化テルペン、硫化エステル、芳香族アミン、アルキル化ジフェニルアミン（例えば、ノニルジフェニルアミン、ジ−ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジ−オクチルジフェニルアミン）、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、アルキル化フェニル−アルファ−ナフチルアミン、ヒンダード非芳香族アミン、フェノール、ヒンダードフェノール、油溶性モリブデン化合物、高分子酸化防止剤、またはそれらの混合物を含む。酸化防止剤化合物は、単独でまたは組み合わせて使用することができる。
【００９２】
有用な酸化防止剤は、ジアリールアミンおよび高分子量フェノールを含み得る。一実施形態では、潤滑油組成物は、ジアリールアミンと高分子量フェノールとの混合物を含有してもよいため、各酸化防止剤は、潤滑油組成物の最終重量に基づいて、最大約５重量％を提供するのに十分な量で存在してもよい。一実施形態において、酸化防止剤は、潤滑油組成物の最終重量に基づいて、０．３〜２重量％のジアリールアミンと０．４〜２重量％の高分子量フェノールとの混合物であり得る。
【００９３】
一つ以上の酸化防止剤（複数可）は、潤滑組成物の０重量％〜５重量％、または０．０１重量％〜５重量％、または０．１重量％〜３重量％、または０．８重量％〜２重量％の範囲で存在することができる。
【００９４】
腐食防止剤
自動変速機潤滑剤は、追加の腐食防止剤をさらに含み得る（他の言及された成分のいくつかは銅腐食防止特性も有し得ることに留意すべきである）。銅腐食の好適な追加の防止剤としては、エーテルアミン、エトキシル化アミンおよびエトキシル化アルコールなどのポリエトキシル化化合物、イミダゾリン、モノアルキルおよびジアルキルチアジアゾールなどが挙げられる。
【００９５】
チアゾール、トリアゾールおよびチアジアゾールも潤滑剤に使用することができる。例としては、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール、および２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。一実施形態では、チアジアゾールは１，３，４−チアジアゾールである。別の実施形態では、チアジアゾールは、２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−ジチアジアゾールである。多くのチアジアゾールが商品として入手可能である。
【００９６】
腐食抑防止剤は、存在する場合、潤滑油組成物の最終重量に基づいて、０重量％〜５重量％、０．０１重量％〜３重量％、０．１重量％〜２重量％を提供するのに十分な量で使用され得る。
【００９７】
泡防止剤／消泡剤
消泡／界面活性剤も、本開示による流体に含まれ得る。様々な薬剤が、そのような用途について知られている。一実施形態では、薬剤は、Ｓｏｌｕｔｉａから入手可能な、ＰＣ−１２４４のようなエチルアクリレートおよびヘキシルエチルアクリレートのコポリマーである。別の実施形態では、薬剤は、４％ＤＣＦのようなシリコーン流体である。別の実施形態では、薬剤は、消泡剤の混合物である。
【００９８】
防錆剤
様々な既知の防錆剤または添加剤が、変速機流体に使用されることが知られており、本開示による流体での使用に好適である。防錆剤には、Ｍａｚａｗｅｔ（登録商標）７７などのアルキルポリオキシアルキレンエーテル、Ｎｅｏｆａｔ（登録商標）８などのＣ−８酸、Ｔｏｍａｈ  ＰＡ−１４などのオキシアルキルアミン、３−デシルオキシプロピルアミン、およびＰｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ−８１などのポリオキシプロピレン−ポリオキシエチレンブロックコポリマーが含まれる。
【００９９】
流動点降下剤
好適な流動点降下剤は、ポリメチルメタクリレートまたはその混合物を含んでもよい。流動点降下剤は、潤滑組成物の総重量に基づいて、０重量％〜１重量％、０．０１重量％〜０．５重量％、または０．０２重量％〜０．４重量％を提供するのに十分な量で存在し得る。
【０１００】
シール膨潤剤
本開示の自動変速機流体は、シール膨潤剤をさらに含み得る。エステル、アジピン酸エステル、セバシン酸エステル、アゼライン酸エステル、フタル酸エステル、スルホン、アルコール、アルキルベンゼン、置換スルホラン、芳香族化合物、または鉱油などのシール膨潤剤は、エンジンおよび自動変速機のシールとして使用されるエラストマー材料の膨潤を引き起こす。
【０１０１】
アルコール型シール膨潤剤は、一般に、デシルアルコール、トリデシルアルコールおよびテトラデシルアルコールなどの低揮発性直鎖アルキルアルコールである。シール膨潤剤として有用なアルキルベンゼンとしては、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニル−ベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼンなどが挙げられる。置換スルホラン（例えば、米国特許第４，０２９，５８８号に記載され、参照により本明細書に組み込まれるもの）も同様に、本発明による組成物におけるシール膨潤剤として有用である。本開示においてシール膨潤剤として有用な鉱物油は、高いナフテンまたは芳香族含有量を有する低粘度鉱物油を含む。芳香族シール膨潤剤は、市販のＥｘｘｏｎ  Ａｒｏｍａｔｉｃ  ２００  ＮＤシール膨潤剤を含む。鉱物油シール膨潤剤の市販の例には、Ｅｘｘｏｎ（登録商標）Ｎｅｃｔｏｎ（登録商標）−３７（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ（登録商標）Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ（ＦＮ  ３２００）が含まれる。
【０１０２】
一般論として、好適な潤滑剤は、表１に列挙される範囲内の添加剤構成成分を含んでもよい。
【０１０３】
【表１】
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【０１０４】
本明細書に記載された組成物を配合する際に使用される添加剤は、個別にまたは様々な部分的な組み合わせで基油にブレンドされてもよい。しかしながら、添加剤濃縮物（すなわち、添加剤プラス炭化水素溶媒のような希釈剤）を使用して、成分の全てを同時に混合することが好適であり得る。
【０１０５】
本開示およびその多くの利点のよりよい理解は、以下の実施例を用いて明らかにされ得る。以下の実施例は例示的なものであり、範囲または主旨のいずれにおいてもそれを限定するものではない。当業者であれば、これらの実施例に記載されている構成要素、方法、工程、および装置の変形形態を使用することができることを容易に理解するであろう。特記しない限り、本開示に記載の全ての百分率、比率、および部は重量による。
【実施例】
【０１０６】
表２に示すように実施例１〜５ならびに比較例１〜３に従う潤滑組成物が調製された。
【０１０７】
合成例Ａは、２６６ｇのスクシンイミド分散剤を５．０ｇのＤＭＴＤおよび４６ｇのＰＡＯ−４と混合し、１１０℃で１時間、次に１３０℃で１時間、および１４０℃で１時間、窒素保護下で撹拌することにより調製され、暗褐色油を得た。
【０１０８】
合成例Ｂは、２２１．３ｇのスクシンイミド分散剤を８．２７ｇの式Ｉの化合物またはその互変異性体と混合することにより調製され、式中、Ｒはメチルであり（５−（メチルチオ）−３，４−チアジアゾール−２（３Ｈ）−チオンとも呼ばれる）、窒素保護下で、８０℃で１．５時間、その後１０５℃で１時間撹拌して明褐色の油を得た。
【０１０９】
合成例Ｃは、４２８ｇのスクシンイミド分散剤を２０．４ｇの式Ｉの化合物またはその互変異性体と混合することにより調製され、式中、Ｒはメチルであり（５−（メチルチオ）−３，４−チアジアゾール−２（３Ｈ）−チオンとも呼ばれる）、窒素保護下で、９０℃で３０分間、その後１００℃で３０分間、次に１０５℃で１時間撹拌して明褐色の油を得た。
【０１１０】
すべての実施例および比較例は、１００℃（ＫＶ１００）に匹敵する動粘度に配合された。
【０１１１】
【表２】
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【０１１２】
実施例１および実施例２と比較例１との比較は、本発明の薬剤により送達される硫黄レベルが低いにもかかわらず、本開示の潤滑組成物は、２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１、３、４−チアジアゾールを含む従来の潤滑組成物より性能が優れていることを示す。実施例２では、２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよびそのモノヒドロカルビル誘導体の従来の混合物と本発明の薬剤との組み合わせが、より低い硫黄レベルで同じＦＺＧ試験性能をもたらす特定の相乗効果が観察される。
【０１１３】
実施例３と比較例２との比較は、亜リン酸塩が、ＦＺＧ試験性能に悪影響を有することを示している。
【０１１４】
比較例３および比較例４と実施例４との比較は、本発明の薬剤は、ＤＭＴＤより性能が優れており、ＦＺＧ試験性能は、洗浄剤、特にサリチレート洗浄剤の非存在下でいっそう強化されることを示している。
【０１１５】
【表３】
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【０１１６】
本明細書および特許請求の範囲で使用される場合、不定冠詞「ａ」および「ａｎ」は、そうでないことが明確に示されていない限り、「少なくとも１つ」を意味すると理解されるべきである。
【０１１７】
本明細書および特許請求の範囲で使用される場合、「および／または」という句は、そのように結合された要素、すなわち場合によっては結合的に存在し、他の場合には分離的に存在する要素の「いずれかまたは両方」を意味すると理解されたい。「および／または」で列挙された複数の要素は、同じように解釈されるべきであり、すなわち、そのように結合された要素の「１つ以上」である。具体的に識別された要素に関連しているか否かにかかわらず、「および／または」節によって具体的に識別された要素以外の他の要素が任意選択的に存在してもよい。したがって、非限定的な例として、「含む」などの無制限の言語と共に使用されるときの「Ａおよび／またはＢ」への言及は、一実施形態では、Ａのみ（任意選択的にＢ以外の要素を含む）を指し、別の実施形態では、Ｂのみ（任意選択的にＡ以外の要素を含む）を指し、さらに別の実施形態では、ＡとＢの両方（任意選択的に他の要素を含む）を指すことができる。
【０１１８】
本明細書および特許請求の範囲で使用される場合、「または」は、上で定義されたように「および／または」と同じ意味を有すると理解されるべきである。例えば、リスト内の項目を分離するとき、「または」または「および／または」は包括的であるとして解釈されるものとし、すなわち、複数の要素または要素のリスト、ならびに、任意選択的に、リストにない追加の項目の少なくとも１つを含むだけでなく、２つ以上を含む。特許請求の範囲で使用されるとき、「のうちの１つのみ（ｏｎｌｙ  ｏｎｅ  ｏｆ）」、または「のうちの厳密に１つ（ｅｘａｃｔｌｙ  ｏｎｅ  ｏｆ）」、または「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」などの対照的に明確に示された用語のみが、複数のまたは列挙された要素のうちの厳密に１つの要素を含むことを指す。一般に、本明細書で使用される場合、「または」という用語は、「どちらか」、「のうちの１つ」、「のうちの１つのみ」もしくは「のうちの厳密に１つ」などの排他的な用語が先行する場合にのみ選択肢を含まないこと（すなわち「一方または他方であって両方ではない」）を示すと解釈される。「本質的に〜からなる」は、特許請求の範囲において使用されるとき、特許法の分野において使用されるときのその通常の意味を有するものとする。
【０１１９】
本明細書および特許請求の範囲で使用される場合、１つ以上の要素のリストに関する句「少なくとも１つ」は、要素のリストの任意の１つ以上の要素から選択される少なくとも１つの要素を意味すると理解されるべきである。ただし、必ずしも要素のリスト内に具体的に列挙された要素のすべておよび要素の各々の少なくとも１つを含まず、要素のリスト内の任意の要素の組み合わせを除外しない。この定義はまた、「少なくとも１つ」という句が指す要素のリスト内で具体的に識別された要素以外の要素が、具体的に識別されたそれらの要素に関連するか否かにかかわらず、任意選択的に存在し得ることを可能にする。したがって、非限定的な例として、「ＡおよびＢの少なくとも一方」（または同等に、「ＡまたはＢの少なくとも一方」、または同等に「Ａおよび／またはＢの少なくとも一方」）は、一実施形態では、少なくとも１つの、任意選択的に２つ以上のＡを含み、Ｂを含まない（および任意選択的にＢ以外の要素を含む）、別の実施形態では、少なくとも１つ、任意選択的に２つ以上のＢを含み、Ａを含まない（および任意選択的にＡ以外の要素を含む）、さらに別の実施形態では、少なくとも１つの、任意選択的に２つ以上のＡを含み、少なくとも１つの、任意選択的に２つ以上のＢを含む（および任意選択的に他の要素を含む）ことを指し得る。
【０１２０】
本明細書で「約」という語が数字に関連して使用される場合、本発明のさらに別の実施形態は、「約」という語の存在によって変更されないその数字を含むことを理解されたい。本開示の文脈により別様に理解されない限り、本明細書のすべての数字は、「約」という語により変更される。
【０１２１】
反対に明確に示されていない限り、２つ以上の工程または行為を含む本明細書で請求されるいかなる方法においても、方法の文脈により指示されない限り、方法の工程または行為の順序は必ずしも方法の工程または行為が列挙されている順序に限定されないことも理解されたい。
【０１２２】
特許請求の範囲および上記の明細書において、「備える」、「含む」、「運搬する」、「有する」、「含有する」、「伴う」、「保持する」、「からなる」などのすべての移行句および同様のものは、無制限であると理解されるべきであり、すなわち、含むが、限定するものではないことを意味する。米国特許庁の特許審査手続、改訂第０７．２０１５号、第２１１１．０３節に記載されているように、移行句「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」および「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」のみが、それぞれ限定的なまたは一部限定的な移行句であるものとする。
【０１２３】
本明細書では本発明のいくつかの実施形態について説明し例示してきたが、当業者であれば、機能を実行し、かつ／または結果および／もしくは本明細書に記載の１つ以上の利点を得るための様々な他の手段および／もしくは構造を容易に想定し、ならびに変形形態および／もしくは修正形態のそれぞれは、本発明の範囲内にあると見なされる。より一般的には、当業者は、本明細書に記載のすべてのパラメータ、寸法、材料、および構成が例示的であることを意味し、実際のパラメータ、寸法、材料、および／もしくは構成は特定の用途によって決まり、または本発明の教示が用途に使用されることを容易に理解するであろう。当業者は、本明細書に記載の組成物および方法の特定の実施形態に対する多くの同等物を認識し、または日常的な実験のみを使用して確認することができるであろう。したがって、前述の実施形態は例としてのみ提示されており、添付の特許請求の範囲およびその同等物の範囲内で、本開示は具体的に説明および特許請求されている以外の別の方法で実施できることを理解されたい。本開示は、本明細書に記載の各個々の特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法を対象とする。さらに、そのような特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法が互いに矛盾していない場合、そのような特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法の２つ以上の任意の組み合わせは、本開示の範囲内に含まれる。
【外国語明細書】
2020111736000001.pdf