(57)【要約】      （修正有）【課題】発光効率が高い有機エレクトロルミネッセンス素子を提供する。【解決手段】陽極、陰極、および陽極と陰極の間に発光層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、第２有機化合物は遅延蛍光体であり、第３有機化合物は発光体である。式（Ａ）ＥS1（Ａ）＞ＥS1（Ｂ）＞ＥS1（Ｃ）（ＥS1（Ａ）、ＥS1（Ｂ）、ＥS1（Ｃ）は、それぞれ第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極、陰極、および前記陽極と前記陰極の間に発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、
前記発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、前記第２有機化合物は遅延蛍光体であり、前記第３有機化合物は発光体であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
式（Ａ）  ＥS1（Ａ）＞ＥS1（Ｂ）＞ＥS1（Ｃ）
（上式において、ＥS1（Ａ）は前記第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｂ）は前記第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｃ）は前記第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）
【請求項２】
前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥstが０．３ｅＶ以下であることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３】
前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥstが０．０８ｅＶ以下であることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項４】
前記第１有機化合物と前記第２有機化合物が以下の式（Ｂ）を満たすことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
式（Ｂ）  ＥT1（Ａ）＞ＥT1（Ｂ）
（上式において、ＥT1（Ａ）は第１有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、ＥT1（Ｂ）は第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。）
【請求項５】
前記第３有機化合物は、最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射するものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項６】
前記発光層における前記第２有機化合物の含有量が前記第１有機化合物の含有量よりも小さいことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項７】
前記発光層は、前記第３有機化合物として２種以上の化合物を含むことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
前記発光層は、前記第１有機化合物と前記第２有機化合物と前記第３有機化合物の他に、１種または２種以上の有機化合物を含むことを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
前記第２有機化合物が下記一般式（１）で表される化合物である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
一般式（１）
（Ａ）ｍーＬー（Ｄ）ｎ
［一般式（１）において、Ｌはｍ＋ｎ価の芳香族連結基であり、Ａはハメットのσｐ値が正の基またはフェニル基であり、Ｄはハメットのσｐ値が負の基（ただしフェニル基は除く）であり、ｍは１以上の整数であり、ｎは２以上の整数である。ｍが２以上であるとき、複数のＡは互いに同一であっても異なっていてもよい。複数のＤのうちの２つは、ともに共通する芳香環を含んでいるが、互いに異なる構造を有する基である。］
【請求項１０】
前記第２有機化合物が下記一般式（１２）で表される化合物である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2020031162.tif 000134
［一般式（１２）において、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）およびハロゲン原子から選択され、選択された基はすべてが同一であることはなく、また少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）である。残りの０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。］
【請求項１１】
前記第２有機化合物が下記一般式（１４）で表される化合物である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2020031162.tif 000135
［一般式（１４）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14、Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）およびハロゲン原子から選択され、選択された基はすべてが同一であることはなく、また少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）である。残りの０〜１つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。］
【請求項１２】
下記一般式（１３）で表される化合物。
【化３】
2020031162.tif 000136
［一般式（１３）において、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基であり、それら少なくとも３つの置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基はすべてが同一であることはなく、また、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）で置換されていることもない。残りの０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、ハロゲン原子、またはシアノ基を表す。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高い発光効率を有する有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、発光層に用いる材料を工夫することにより、発光効率を高める研究が種々なされている。その中には、ホスト材料とゲスト材料（発光性ドーパント）を用い、ホスト材料で生じた励起エネルギーをゲスト材料へ移動させて発光させる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する研究も見受けられる。
【０００３】
特許文献１、２には、ホスト材料と、発光性ドーパントと、アシストドーパントとを発光層の材料に用いた有機エレクトロルミネッセント素子が開示されている。この有機エレクトロルミネッセンス素子において、アシストドーパントは、発光層でのキャリアの移動を補完するものであり、例えば電子移動を補完する場合には、フェニルアミン誘導体のようなホール移動性材料が用いられ、ホール移動を補完する場合には電子移動性材料が用いられる。同文献には、このようなアシストドーパントを用いることにより、キャリアの再結合の確率が高くなり、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率が高められることが記載されている。
【０００４】
特許文献３には、三重項励起エネルギーを発光に変換しうる材料からなりかつ第１のエネルギーギャップを有する第１のドーパントと、三重項励起エネルギーを発光に変換しうる材料からなりかつ第１のエネルギーギャップよりも大きい第２のエネルギーギャップを有する第２のドーパントと、第２のエネルギーギャップよりも大きい第３のエネルギーギャップを有するホスト材料とを発光層の材料に用いた有機エレクトロルミネッセンス素子が開示されており、第１のドーパントと第２のドーパントの例としてイリジウムを中心金属とする有機金属錯体が記載されている。同文献には、このような２種類のドーパントとホスト材料とを組み合わせて用いることにより、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率が向上するとともに駆動電圧が低下しかつ発光寿命が向上することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１０８７２６号公報
【特許文献２】特開２００５−１０８７２７号公報
【特許文献３】特開２００６−４１３９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１，２の有機エレクトロルミネッセンス素子は、次のような理由から発光効率を十分に高めることができない。
すなわち、ホスト材料と発光性ドーパントを用いる有機エレクトロルミネッセンス素子では、発光層にホールおよび電子が注入されると、主としてホスト材料の分子内でホールと電子が再結合して励起エネルギーが発生し、ホスト材料が励起一重項状態および励起三重項状態になる。この励起一重項状態の励起子（一重項励起子）と励起三重項状態の励起子（三重項励起子）との形成確率は、統計的に一重項励起子が２５％、三重項励起子が７５％である。
そして、発光性ドーパントが同文献に例示されているようなペリレン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アントラセン誘導体である場合、一重項励起子のエネルギーは発光性ドーパントに移動して該発光性ドーパントを励起一重項状態に励起する。励起一重項状態に励起された発光性ドーパントは、その後基底状態に戻るときに蛍光を放射する。これに対して、三重項励起子のエネルギーは発光性ドーパントに移動せず、三重項励起子は発光に寄与せずにそのまま基底状態に戻る。このため、この有機エレクトロルミネッセンス素子では、アシストドーパントによってキャリアの再結合の確率が高くなったとしても、励起子全体の７５％を占める三重項励起子のエネルギーが無駄になり、発光効率の向上に限界がある。
【０００７】
一方、特許文献３の有機エレクトロルミネッセンス素子は、イリジウム有機金属錯体のような三重項励起エネルギーを発光に変換しうる材料を第１のドーパントとして用いる。イリジウム有機金属錯体は、その重金属の効果によってホスト材料から励起三重項エネルギーを受け取ることが知られており、この系においても、第１のドーパントが励起三重項状態のホスト材料および第２のドーパントのエネルギーを受け取って発光に変換しうると考えられる。しかし、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くない。このため、三重項励起エネルギーからの発光（りん光）を主に利用する同文献の有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光効率を十分に高めることが難しい。
【０００８】
そこで、本発明者らはこれらの従来技術の課題を考慮して、発光効率が高い有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することを目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、アシストドーパントとして遅延蛍光体を用いれば励起三重項状態の遅延蛍光体が励起一重項状態に逆項間交差するため、結果的に三重項励起エネルギーを蛍光に変換することができ、高い発光効率を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を提供できることを見出した。本発明者らは、これらの知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。
【００１０】
［１］  陽極、陰極、および前記陽極と前記陰極の間に発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、前記発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、前記第２有機化合物は遅延蛍光体であり、前記第３有機化合物は発光体であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
式（Ａ）  ＥS1（Ａ）＞ＥS1（Ｂ）＞ＥS1（Ｃ）
（上式において、ＥS1（Ａ）は前記第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｂ）は前記第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｃ）は前記第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）
［２］  前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥstが０．３ｅＶ以下であることを特徴とする［１］に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［３］  前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥstが０．０８ｅＶ以下であることを特徴とする［１］に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［４］  前記第１有機化合物と前記第２有機化合物が以下の式（Ｂ）を満たすことを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
式（Ｂ）  ＥT1（Ａ）＞ＥT1（Ｂ）
（上式において、ＥT1（Ａ）は第１有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、ＥT1（Ｂ）は第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。）
［５］  前記第３有機化合物は、最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射するものであることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［６］  前記発光層における前記第２有機化合物の含有量が前記第１有機化合物の含有量よりも小さいことを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［７］  前記発光層は、前記第３有機化合物として２種以上の化合物を含むことを特徴とする［１］〜［６］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［８］  前記発光層は、前記第１有機化合物と前記第２有機化合物と前記第３有機化合物の他に、１種または２種以上の有機化合物を含むことを特徴とする［１］〜［７］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［９］  前記第２有機化合物が下記一般式（１）で表される化合物である、［１］〜［８］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
一般式（１）
（Ａ）ｍーＬー（Ｄ）ｎ
［一般式（１）において、Ｌはｍ＋ｎ価の芳香族連結基であり、Ａはハメットのσｐ値が正の基またはフェニル基であり、Ｄはハメットのσｐ値が負の基（ただしフェニル基は除く）であり、ｍは１以上の整数であり、ｎは２以上の整数である。ｍが２以上であるとき、複数のＡは互いに同一であっても異なっていてもよい。複数のＤのうちの２つは、ともに共通する芳香環を含んでいるが、互いに異なる構造を有する基である。］
［１０］  前記第２有機化合物が下記一般式（１２）で表される化合物である、［１］〜［８］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2020031162.tif 000002
［一般式（１２）において、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）およびハロゲン原子から選択され、選択された基はすべてが同一であることはなく、また少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）である。残りの０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。］
［１１］  前記第２有機化合物が下記一般式（１４）で表される化合物である、［１］〜［８］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2020031162.tif 000003
［一般式（１４）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14、Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）およびハロゲン原子から選択され、選択された基はすべてが同一であることはなく、また少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）である。残りの０〜１つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。］
［１２］  下記一般式（１３）で表される化合物。
【化３】
2020031162.tif 000004
［一般式（１３）において、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基であり、それら少なくとも３つの置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基はすべてが同一であることはなく、また、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）で置換されていることもない。残りの０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、ハロゲン原子、またはシアノ基を表す。］
［１３］  以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、前記第２有機化合物は遅延蛍光体であり、前記第３有機化合物は発光体であることを特徴とする混合物。
式（Ａ）  ＥS1（Ａ）＞ＥS1（Ｂ）＞ＥS1（Ｃ）
（上式において、ＥS1（Ａ）は前記第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｂ）は前記第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｃ）は前記第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）
［１４］  以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、前記第２有機化合物は遅延蛍光体であり、前記第３有機化合物は発光体であることを特徴とする膜。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、特定の条件を満たす３種類の有機化合物を組み合わせて用いるため、発光効率が極めて高いという特徴を有する。特に、本発明は、第３有機化合物が最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射する化合物である場合に発光効率を大きく向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて1Ｈであってもよいし、一部または全部が2Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。
【００１４】
［有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成］
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は発光層の構成に特徴がある。この構成については、後に詳述する。
有機層は、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。
【００１５】
[発光層]
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層である。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、第２有機化合物は遅延蛍光体であり、第３有機化合物は発光体である。
式（Ａ）  ＥS1（Ａ）＞ＥS1（Ｂ）＞ＥS1（Ｃ）
上式において、ＥS1（Ａ）は第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｂ）は第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、ＥS1（Ｃ）は第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。
また、本発明における「遅延蛍光体」は、励起三重項状態に遷移した後、励起一重項状態に逆項間交差することができ、励起一重項状態から基底状態に戻るときに蛍光を放射することができる有機化合物のことを言う。なお、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差により生じる光の寿命は、通常の蛍光（即時蛍光）やりん光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。このため、このような蛍光を「遅延蛍光」と称する。
【００１６】
このような発光層は、第１有機化合物〜第３有機化合物の最低励起一重項エネルギーＥS1（Ａ），ＥS1（Ｂ），ＥS1（Ｃ）が上記式（Ａ）を満たし、かつ第２有機化合物が遅延蛍光体であることにより、該発光層に注入されたホールと電子との再結合によって生じた励起エネルギーが効率よく蛍光に変換され、高い発光効率を得ることができる。これは以下の理由によるものと考えられる。
すなわち、この発光層では、ホールおよび電子の再結合によって励起エネルギーが発生すると、発光層に含まれる各有機化合物が基底状態から励起一重項状態および励起三重項状態に遷移する。励起一重項状態の有機化合物（一重項励起子）と励起三重項状態の有機化合物（三重項励起子）との形成確率は、統計的に一重項励起子が２５％、三重項励起子が７５％である。そして、励起子のうち励起一重項状態の第１有機化合物および第２有機化合物のエネルギーが第３有機化合物に移動し、基底状態の第３有機化合物が励起一重項状態に遷移する。励起一重項状態になった第３有機化合物は、その後基底状態に戻るときに蛍光を放射する。
【００１７】
このとき、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、第２有機化合物が遅延蛍光体であるため、励起三重項状態の第２有機化合物が励起一重項状態に逆項間交差し、この逆項間交差による一重項励起エネルギーも第３有機化合物に移動する。このため、存在比率の大きい励起三重項状態の第２有機化合物のエネルギーも間接的に発光に寄与し、発光層が第２有機化合物を含まない構成に比べて有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率を飛躍的に向上させることができる。
なお、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は主として第３有機化合物から生じるが、発光の一部あるいは部分的に第１有機化合物および第２有機化合物からの発光であってもかまわない。また、この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。
【００１８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、上記の式（Ａ）を満たし、かつ第２有機化合物が遅延蛍光体であり、第３有機化合物が発光体である限り、第１有機化合物、第２有機化合物、第２有機化合物の種類と組み合わせは特に制限されない。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、下記の式（Ｂ）も満たすことが一段と高い発光効率を実現できる点で好ましい。
式（Ｂ）  ＥT1（Ａ）＞ＥT1（Ｂ）
上式において、ＥT1（Ａ）は第１有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、ＥT1（Ｂ）は第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位ＥT1（Ｂ）と、第３有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位ＥT1（Ｃ）の関係は特に制限されないが、例えばＥT1（Ｂ）＞ＥT1（Ｃ）となるように選択してもよい。
以下において、好ましい具体例を参照しながら本発明をさらに具体的に説明するが、本発明の範囲は以下の具体例に基づく説明により限定的に解釈されるべきものではない。
まず、第１化合物、第２化合物、第３化合物の順に説明し、その他の材料や素子の説明を行う。
【００１９】
［第１有機化合物］
第１有機化合物は、第２有機化合物および第３有機化合物よりも最低励起一重項エネルギーが大きい有機化合物であり、キャリアの輸送を担うホスト材料としての機能や第３有機化合物のエネルギーを該化合物中に閉じ込める機能を有する。これにより、第３有機化合物は、分子内でホールと電子とが再結合することによって生じたエネルギー、および、第１有機化合物および第２有機化合物から受け取ったエネルギーを効率よく発光に変換することができ、発光効率が高い有機エレクトロルミネッセンス素子を実現することができる。
第１有機化合物としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。以下に、第１有機化合物として用いることができる好ましい化合物を挙げる。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲは水素原子または置換基を表し、ｎは３〜５の整数を表す。
【００２０】
【化４】
2020031162.tif 000005
【００２１】
【化５】
2020031162.tif 000006
【００２２】
【化６】
2020031162.tif 000007
【００２３】
【化７】
2020031162.tif 000008
【００２４】
【化８】
2020031162.tif 000009
【００２５】
［第２有機化合物］
本発明では、第２有機化合物として、遅延蛍光を放射しうる遅延蛍光体を用いる。なかでも、熱エネルギーの吸収によって励起一重項状態から励起三重項状態に逆項間交差する熱活性化型の遅延蛍光体を用いることが好ましい。熱活性化型の遅延蛍光体は、デバイスが発する熱を吸収して励起三重項状態から励起一重項へ比較的容易に逆項間交差し、その励起三重項エネルギーを効率よく発光に寄与させることができる。
【００２６】
また、本発明で用いる遅延蛍光体は、最低励起一重項状態でのエネルギー準位Ｅs1と７７Ｋの最低励起三重項状態でのエネルギー準位ＥT1の差ΔＥstが０．３ｅＶ以下であることが好ましく、０．２ｅＶ以下であることがより好ましく、０．１ｅＶ以下であることがさらに好ましく、０．０８ｅＶ以下であることがさらにより好ましい。エネルギー差ΔＥstが前記範囲の遅延蛍光体は、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差が比較的容易に起こり、その励起三重項エネルギーを効率よく発光に寄与させることができる。
【００２７】
第２有機化合物として用いることができる遅延蛍光体は特に制限されない。
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる具体的な化合物群として、下記一般式（１）で表される化合物を好ましく挙げることができる。
一般式（１）
（Ａ）ｍーＬー（Ｄ）ｎ
一般式（１）において、Ｌはｍ＋ｎ価の芳香族連結基であり、Ａはハメットのσｐ値が正の基またはフェニル基であり、Ｄはハメットのσｐ値が負の基（ただしフェニル基は除く）であり、ｍは１以上の整数であり、ｎは２以上の整数である。ｍが２以上であるとき、複数のＡは互いに同一であっても異なっていてもよい。複数のＤのうちの２つは、ともに共通する芳香環を含んでいるが、互いに異なる構造を有する基である。
一般式（１）において、Ｌはｍ＋ｎ価の芳香族連結基である。ｍ、ｎはそれぞれ、芳香族連結基に結合するＡの数、Ｄの数に相当する。Ｌが表す芳香族連結基は芳香環からなり、その芳香環の置換基で置換可能な位置のうち、ｍ個の位置においてＡが水素原子と置き換わって炭素原子に結合しており、ｎ個の位置においてＤが水素原子と置き換わって炭素原子に結合している。すなわち、Ｌが表す芳香族連結基はｍ＋ｎ個の水素原子を除いた芳香環からなる。芳香環の置換基で置換可能な位置のうち、ＡまたはＤで置換されているのは、その全てであっても一部であってもよいが、芳香環の置換可能な位置の全てがＡまたはＤで置換されていることが好ましい。
Ｌが表す芳香族連結基を構成する芳香環は、炭化水素からなる芳香環（以下、「芳香族炭化水素環」という）であってもよいし、複素原子を含む芳香環（以下、「芳香族複素環」という）であってもよい。芳香族炭化水素環の置換基で置換可能な基はメチン基（−ＣＨ＝）であり、芳香族複素環の置換基で置換可能な基としては、メチン基（−ＣＨ＝）、イミノ基（−ＮＨ−）等を挙げることができる。
Ｌが表す芳香族連結基を構成する芳香族炭化水素環は、単環であっても、２以上の芳香族炭化水素環が縮合した縮合環であっても、２つの芳香炭化水素環がスピロ結合で繋がったスピロ環であっても、２以上の芳香族炭化水素環が連結した連結環であってもよい。２以上の芳香族炭化水素環が連結している場合は、直鎖状に連結したものであってもよいし、分枝状に連結したものであってもよい。芳香族連結基を構成する芳香族炭化水素環の炭素数は、６〜２２であることが好ましく、６〜１８であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましく、６〜１０であることがさらにより好ましい。芳香族連結基を構成する芳香族炭化水素環の具体例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ビフェニル環、スピロフルオレン環を挙げることができる。
また、Ｌが表す芳香族連結基を構成する芳香族複素環は、単環であっても、１以上の複素環と芳香族炭化水素環または芳香族複素環が縮合した縮合環であっても、１つの複素環と１つの芳香族炭化水素環または芳香族複素環がスピロ結合で繋がったスピロ環であってもよく、１以上の芳香族複素環と芳香族炭化水素環または芳香族複素環が連結した連結環であってもよい。芳香族複素環の炭素数は５〜２２であることが好ましく、５〜１８であることがより好ましく、５〜１４であることがさらに好ましく、５〜１０であることがさらにより好ましい。芳香族複素環を構成する複素原子は窒素原子であることが好ましい。芳香族複素環の具体例として、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、トリアゾール環、ベンゾトリアゾール環を挙げることができる。
Ｌが表す芳香族連結基を構成する芳香環のより好ましいものはベンゼン環である。
【００２８】
Ａはハメットのσｐ値が正の基、Ｄはハメットのσｐ値が負の基である。ただし、フェニル基は例外的にＡに含めることとし、Ｄには含まれない。
ここで、「ハメットのσｐ値」は、Ｌ．Ｐ．ハメットにより提唱されたものであり、パラ置換ベンゼン誘導体の反応速度または平衡に及ぼす置換基の影響を定量化したものである。具体的には、パラ置換ベンゼン誘導体における置換基と反応速度定数または平衡定数の間に成立する下記式：
log（ｋ／ｋ0） ＝ ρσｐ
または
log（Ｋ／Ｋ0） ＝ ρσｐ
における置換基に特有な定数（σｐ）である。上式において、ｋは置換基を持たないベンゼン誘導体の速度定数、ｋ0は置換基で置換されたベンゼン誘導体の速度定数、Ｋは置換基を持たないベンゼン誘導体の平衡定数、Ｋ0は置換基で置換されたベンゼン誘導体の平衡定数、ρは反応の種類と条件によって決まる反応定数を表す。本発明における「ハメットのσｐ値」に関する説明と各置換基の数値については、Hansch,C.et.al.,Chem.Rev.,91,165-195(1991)のσｐ値に関する記載を参照することができる。ハメットのσｐ値が負の基は電子供与性（ドナー性）を示し、ハメットのσｐ値が正の基は電子求引性（アクセプター性）を示す傾向がある。
【００２９】
Ｌが表す芳香族連結基には、ｍ個のＡが結合している。ｍは１以上の整数であり、ｍが２以上であるとき、複数のＡは互いに同一であっても異なっていてもよい。ｍの上限は特に制限されないが、ｎよりも小さいことが好ましい。
【００３０】
Ａが表すハメットのσｐ値が正の基は特に限定されないが、シアノ基、カルボニル基もしくはスルホニル基を含む基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基等を挙げることができる。ヘテロアリール基が含むヘテロ原子として、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、硼素原子を挙げることができ、ヘテロアリール基は、少なくとも１つの窒素原子を環員として含むことが好ましい。そのようなヘテロアリール基として、窒素原子を環員として含む５員環または６員環からなる基、または窒素原子を環員として含む５員環または６員環にベンゼン環が縮環した構造を有する基を挙げることができ、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、トリアジン環から水素原子を１つ除いた１価の基、または、これらの芳香族ヘテロ環同士が縮環した構造を有する基、これらの芳香族ヘテロ環にベンゼン環が縮環した構造を有する基であることが好ましい。また、キノン環またはピロン環にベンゼン環が縮環した構造を有し、ベンゼン環から水素原子を１つ除いた１価の基もハメットのσｐ値が正の基として好ましい。ここで、キノン環またはピロン環に縮環するベンゼン環は置換基で置換されていてもよい。キノン環またはピロン環に縮環するベンゼン環が置換基を有する場合の置換基、および、ヘテロアリール基が置換基を有する場合の置換基として、例えば炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜４０のアリール基、シアノ基、ハロゲン原子、炭素数５〜４０のヘテロアリール基等を挙げることができる。これらの置換基のうち置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。また、Ａにはフェニル基が含まれる。ｍが２以上であるとき、複数のＡのうちシアノ基の数は例えば０〜２個とすることができ、１個である場合が２個である場合よりも好ましい。
【００３１】
以下において、Ａが表すハメットのσｐ値が正の基の具体例を例示する。ただし、本発明において、Ａが表すハメットのσｐ値が正の基は、これらの基によって限定的に解釈されるべきものではない。以下に例示する基のうち、環構造を有するものは、環構造を構成するいずれか１つのメチン基（−ＣＨ＝）の水素原子とＬが置き換わってＬと結合する。カルボニル基（−ＣＯ−）のＣＯの左右の線およびスルホニル基（−ＳＯ2−）のＳＯ2の左右の線は、それぞれ単結合（結合手）を表す。カルボニル基（−ＣＯ−）およびスルホニル基（−ＳＯ2−）は、一方の単結合でＬと直接結合するか、連結基を介してＬと連結し、他方の単結合には原子団が結合する。原子団としては置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基等を挙げることができ、アルキル基の炭素数としては１〜２０が好ましく、アリール基の炭素数としては６〜４０が好ましく、ヘテロアリール基の炭素数としては５〜４０が好ましい。
【００３２】
【化９】
2020031162.tif 000010
【００３３】
次に、Ｄについて説明する。
Ｌが表す芳香族連結基には、ｎ個のＤが結合している。ｎは２以上の整数であり、複数のＤのうちの２つは、ともに共通する芳香環を含んでいるが、互いに異なる構造を有する基である。共通する芳香環の種類は特に制限されず、芳香族炭化水素環であっても芳香族複素環であってもよい。芳香族炭化水素環と芳香族複素環の説明と好ましい範囲については、下記の条件（ａ）および（ｂ）の説明の対応する箇所を参照することができる。好ましい芳香環としてベンゼン環を挙げることができるが、これに制限されるものではない。また、芳香環を含む基としてジアリールアミノ構造やカルバゾリル構造を含む基等を好ましく例示することができるが、これらに制限されるものではない。複数のＤのうちの２つは、ともにヘテロ原子を有する基であることが好ましく、窒素原子を含む基であることがより好ましい。具体的な構造として、後述する一般式（２）〜（９）のいずれかで表される基を挙げることができる。
【００３４】
複数のＤのうちの２つは、下記条件（ａ）または（ｂ）を満たすことが好ましい。
条件（ａ）
２つのＤがいずれもＬに結合する原子を含む芳香環を有しており、２つのＤの間で、その芳香環は共通しているが、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
条件（ｂ）
２つのＤがいずれもＬに結合する連結基と該連結基に結合している１つ以上の芳香環を有しており、２つのＤの両方で連結基に結合している芳香環が１つである場合、２つのＤの間で、連結基および連結基に結合している芳香環は共通しているが、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。２つのＤの両方で連結基に結合している芳香環が２つ以上である場合、２つのＤの間で、連結基、連結基に結合している芳香環の数、および、複数の芳香環はそれぞれ共通しているが、２つのＤの間の、互いに共通する芳香環の組み合わせの少なくとも１つにおいて、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
以下の説明では、条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤの一方を「一方のＤ」といい、他方を「他方のＤ」という。条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、複数のＤのうちの１組であってもよいし、２組以上であってもよい。
また、条件（ａ）においては、一方のＤが有する「Ｌに結合する原子を含む芳香環」を「一方の芳香環」といい、他方のＤが有する「Ｌに結合する原子を含む芳香環」を「他方の芳香環」という。
条件（ｂ）において、「２つのＤの両方で連結基に結合している芳香環が２つ以上である場合、２つのＤの間で、連結基、連結基に結合している芳香環の数、および、複数の芳香環はそれぞれ共通しているが、２つのＤの間の、互いに共通する芳香環の組み合わせの少なくとも１つにおいて、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる」とは、一方のＤにおいて、３価の連結基を介してＬにベンゼン環とナフタレン環が連結している場合を例にすると、一方のＤと同様に、他方のＤにおいても、３価の連結基を介してＬにベンゼン環とナフタレン環が連結しており、互いに共通する芳香環の組み合わせ、すなわち一方のＤのベンゼン環と他方のＤのベンゼン環の組み合わせ、もしくは一方のＤのナフタレン環と他方のＤのナフタレン環の組み合わせ、またはそれらの組み合わせの両方で、環に置換している置換基の数、環の置換基で置換されている位置、環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なることである。条件（ｂ）においては、２つのＤの両方で連結基に結合している芳香環が１つである場合には、一方のＤが有する「連結基に連結している芳香環」を「一方の芳香環」といい、他方のＤが有する「連結基に連結している芳香環」を「他方の芳香環」という。２つのＤの両方で連結基に結合している芳香環が２つ以上である場合には、２つのＤの間の「互いに共通する芳香環の組み合わせ」であって、置換基条件の少なくとも１つが異なるものの一方を「一方の芳香環」といい、他方を「他方の芳香環」という。
また、以下の説明では、「芳香環に置換している置換基の数」、「芳香環の置換基で置換されている位置」、および、「芳香環に置換している置換基の構造」を総称して「置換基条件」ということがある。
【００３５】
条件（ａ）および（ｂ）における芳香環は、芳香族炭化水素環であっても芳香族複素環であってもよく、単環であっても縮合環であってもよい。芳香環が連結環を構成している場合には、最もＬに近い側の芳香環が条件（ａ）および（ｂ）における芳香環であることとする。芳香環が共通するとは、一方の芳香環と他方の芳香環の間において、置換基で置き換わった水素原子の数と置換基条件を除いて構造が全て同じであることを意味する。
条件（ｂ）における連結基は、Ｌと１つの芳香環を連結する２価の連結基であってもよいし、Ｌと２つ以上の芳香環を連結する３価以上の連結基であってもよい。連結基に結合している芳香環が２つ以上である場合、連結基に結合している芳香環同士は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００３６】
芳香環における置換基条件の相違の判定は、以下のようにして行うことができる。
まず、一のＤと、これとは別のＤにおいて、共通する芳香環（Ｌに結合する原子を含む芳香環のうち共通する芳香環、または、Ｌに連結基を介して連結している芳香環のうち共通する芳香環）の置換基の数を対比する。置換基の数が異なる場合には、上記の置換基条件のうち「芳香環に置換している置換基の数」が異なると判定する。置換基の数が同じである場合には、芳香環の置換基で置換されている位置（置換位置）を対比し、異なる置換位置が１つでもあれば、上記の置換基条件のうち「芳香環の置換基で置換されている位置」が異なると判定する。置換位置が全て同じである場合には、芳香環に置換している置換基の構造を対比する。一のＤの芳香環に置換している置換基の少なくとも１つが、別のＤの芳香環の、対応する置換位置に置換している置換基と構造が異なる場合には、上記の置換基条件のうち「芳香環に置換している置換基の構造」が異なると判定する。ここで、別のＤの芳香環の「対応する置換位置」とは、一のＤの芳香環の置換位置と芳香環の構造式上で共通する位置であり、具体的には、２つＤの芳香環の構造式を、置換位置を全て合わせて重ねたとき、重なる位置同士が「対応する置換位置」に相当する。もしくは、IUPAC命名法に従って付した芳香環の位置番号が共通する位置が「対応する置換位置」に相当する。ただし、芳香環の構造式が線対称構造をとる場合、対称軸を中心に１８０℃回転させたときに重なる位置同士も「対応する置換位置」に含めて判断し、一のＤの芳香環に置換している置換基の少なくとも１つが、別のＤの芳香環の、両方の対応する置換位置に置換している置換基のいずれとも構造が異なる場合に、「芳香環に置換している置換基の構造」が異なると判定する。例えば、カルバゾール環の３位に置換している置換基については、別のカルバゾール環の３位に置換している置換基と６位に置換している置換基の両方と異なる場合がこれに相当する。
「置換基の構造が異なる」とは、例えば置換基の種類、置換基を構成する原子の種類および各原子の数、飽和結合の有無または位置、鎖状構造（直鎖構造、分枝構造、分枝構造である場合の枝分かれの位置）、環状構造（環員数、芳香環または非芳香環、縮環の有無）の少なくとも１つの条件が異なることを意味する。また、芳香環に置換した２つの置換基が互いに結合して環構造を形成している場合、その２つの置換基をそれぞれ置換基条件における「置換基」として見ることができる。例えば、芳香環がナフタレン環である場合、ナフタレン環全体で「芳香環」として見てもよいし、隣り合う位置が置換基で置換されたベンゼン環として見てもよい。ナフタレン環を隣り合う位置が置換基で置換されたベンゼン環として見たとき、無置換のベンゼン環とは、芳香環が共通し、置換基の数が異なる関係になる。本発明では、２つのＤの間で、対象となる芳香環同士がこのような関係にある場合にも、条件（ａ）または（ｂ）を満たすと判定することとする。
これらの置換基条件の中では、「芳香環に置換している置換基の数」が一方の芳香環と他方の芳香環で異なることが好ましく、他方の芳香環が少なくとも１つの置換基で置換されており、他方の芳香環が無置換であることがより好ましい。
【００３７】
条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤは、ジアリールアミン構造（ただし、ジアリールアミン構造を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）を含むことが好ましい。本発明における「ジアリールアミン構造」とは、窒素原子に２つのアリール基が結合した構造を意味し、２つのアリール基は互いに結合していてもよく、置換基で置換されていてもよい。アリール基が置換基を有する場合の置換基の好ましい範囲と具体例については、一般式（２）のＲ11〜Ｒ19等がとりうる置換基の好ましい範囲と具体例を参照することができる。ジアリールアミン構造のアリール基を構成する芳香族炭化水素環は、単環であっても、２以上の芳香族炭化水素環が縮合した縮合環であってもよい。ジアリールアミン構造のアリール基を構成する芳香族炭化水素環の炭素数は、６〜２２であることが好ましく、６〜１８であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましく、６〜１０であることがさらにより好ましい。ジアリールアミン構造のアリール基の具体例として、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のナフチル基を挙げることができる。また、ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合している場合、２つのアリール基は単結合で結合していてもよいし、連結基を介して連結していてもよい。２つのアリール基を連結する連結基として、酸素原子、硫黄原子、置換もしくは無置換のアルキレン基を挙げることができ、アルキレン基が置換基を有する場合の置換基として、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を挙げることができる。２つのアリール基が互いに結合しているジアリールアミン構造の具体例として、カルバゾール構造、フェノキサジン構造、フェノチアジン構造、アクリジン構造を挙げることができ、条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤはカルバゾール構造を含むことがより好ましい。
ジアリールアミン構造を含む基において、ジアリールアミン構造はＬと単結合で結合していてもよいし、Ｌと２価の連結基を介して連結していてもよい。２価の連結基は特に限定されない。ジアリールアミン構造は、その２つのアリール基のいずれかの水素原子とＬまたは２価の連結基が置き換わってＬまたは２価の連結基と結合してもよいし、その窒素原子がＬまたは２価の連結基と結合していてもよいが、ジアリールアミン構造の窒素原子がＬまたは２価の連結基と結合していることが好ましく、ジアリールアミン構造の窒素原子がＬに直接結合（単結合で結合）していることがより好ましい。すなわち、ジアリールアミン構造は、ジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミン構造を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）であることが好ましく、Ｌに単結合で結合したジアリールアミノ基であることがより好ましい。
【００３８】
ここで、ジアリールアミン構造と条件（ａ）または（ｂ）の関係については、まず、ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合しており、その一方のアリール基または窒素原子がＬに単結合で結合している場合、ジアリールアミン構造全体が条件（ａ）における芳香環に対応する。
ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合しており、その一方のアリール基または窒素原子がＬに２価の連結基で連結している場合、２価の連結基が条件（ｂ）における連結基に対応し、ジアリールアミン構造全体が条件（ｂ）における芳香環に対応する。
ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合しておらず、その一方のアリール基がＬに単結合で結合している場合、Ｌに単結合で結合している一方のアリール基が条件（ａ）の芳香環に対応する。
ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合しておらず、その窒素原子がＬに単結合で結合している場合、Ｌに単結合で結合している窒素原子が条件（ｂ）の連結基に対応し、２つのアリール基が条件（ｂ）の芳香環に対応する。
ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合しておらず、その一方のアリール基がＬに２価の連結基で連結している場合、２価の連結基が条件（ｂ）の連結基に対応し、２価の連結基に結合している一方のアリール基が条件（ｂ）の芳香環に対応する。
ジアリールアミン構造の２つのアリール基が互いに結合しておらず、その窒素原子がＬに２価の連結基で連結している場合、２価の連結基と窒素原子が条件（ｂ）の連結基に対応し、２つのアリール基が条件（ｂ）の芳香環に対応する。
【００３９】
条件（ａ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、下記一般式（２）で表される基であることが好ましい。
【００４０】
【化１０】
2020031162.tif 000011
【００４１】
一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ19は各々独立に水素原子、置換基、またはＬとの結合位置を表し、Ｒ11〜Ｒ19のうちの１つはＬとの結合位置である。Ｌとの結合位置であるものは、Ｒ19であることが好ましい。置換基の数は特に制限されず、Ｒ11〜Ｒ19のうちの、Ｌとの結合位置を除いたすべてが無置換（水素原子）であってもよい。Ｒ11〜Ｒ19うちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。ただし、一方のＤとなる一般式（２）で表される基と他方のＤとなる一般式（２）で表される基の間では、条件（ａ）を満たすように、Ｒ11〜Ｒ19のうちの置換基の数、置換基であるものの位置、および、置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
例えば、一方のＤでは、Ｒ11〜Ｒ18の少なくとも１つが置換基であり、他方のＤでは、Ｒ11〜Ｒ18のうち、一方のＤで置換基であるものに対応するものが水素原子であることが好ましく、一方のＤでは、Ｒ13およびＲ16の少なくとも一方が置換基であり、他方のＤでは、Ｒ13およびＲ16のうち、一方のＤで置換基であるものに対応するものが水素原子であることがより好ましい。また、一方のＤでは、Ｒ13およびＲ16の両方が置換基であることがさらに好ましく、Ｒ13およびＲ16の両方が置換もしくは無置換のアリール基であることがさらにより好ましい。他方のＤでは、Ｒ11〜Ｒ18の全てが水素原子であることがさらに好ましい。
以下において、一般式（２）で表される基の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（２）で表される基はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。以下に例示する基において、ベンゼン環から伸びていて、他の原子との間の連結基として表示されていない単一の線はメチル基を表すものである。以下に例示する基は、カルバゾール環の１〜９位に結合している水素原子とＬが置き換わってＬと結合する。カルバゾール環におけるＬの結合位置は９位であることが好ましい。条件（ａ）を満たす２つのＤの組み合わせとしては、例えばこれらの基から選択される２種類の基の組み合わせを採用することができる。
【００４２】
【化１１】
2020031162.tif 000012
2020031162.tif 000013
2020031162.tif 000014
【００４３】
条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、下記一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基であることも好ましい。
【００４４】
【化１２】
2020031162.tif 000015
【００４５】
一般式（３）〜（５）において、Ｒ21〜Ｒ31、Ｒ41〜Ｒ53、Ｒ61〜Ｒ73は各々独立に水素原子、置換基、またはＬとの結合位置を表し、Ｒ21〜Ｒ31のうちの１つ、Ｒ41〜Ｒ53のうちの１つ、Ｒ61〜Ｒ73のうちの１つは、それぞれＬとの結合位置である。Ｌとの結合位置であるものは、Ｒ31、Ｒ53、Ｒ73であることが好ましい。Ｒ21〜Ｒ30のうちの１つ、Ｒ41〜Ｒ52のうちの１つ、Ｒ61〜Ｒ72のうちの１つがＬとの結合位置である場合、一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基は条件（ａ）の対象になる。Ｒ31、Ｒ53、Ｒ73がＬとの結合位置である場合、一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基は条件（ｂ）の対象になり、窒素原子が条件（ｂ）の連結基に対応し、窒素原子に結合しているベンゼン環、ナフタレン環が条件（ｂ）の芳香環に対応する。一般式（３）〜（５）における置換基の数は特に制限されず、Ｒ21〜Ｒ31、Ｒ41〜Ｒ53、Ｒ61〜Ｒ６７、Ｒ６８〜Ｒ72のうちの、Ｌとの結合位置を除いたすべてが無置換（水素原子）であってもよい。また、一般式（３）〜（５）のそれぞれにおいて置換基が２つ以上ある場合、それらの置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。ただし、一方のＤとなる一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基と、他方のＤとなる一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基の間では、条件（ａ）または条件（ｂ）を満たすように、Ｒ21〜Ｒ31、Ｒ41〜Ｒ53およびＲ61〜Ｒ73の少なくともいずれかの群において、置換基の数、置換基であるものの位置、および、置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
以下において、一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（３）〜（５）のいずれかで表される基はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。以下に例示する基において、ベンゼン環から伸びていて、他の原子との間の連結基として表示されていない単一の線はメチル基を表すものである。以下に例示する基は、環構造を構成するいずれか１つのメチン基（−ＣＨ＝）の水素原子、または、窒素原子に結合している水素原子とＬが置き換わってＬと結合する。これらの基におけるＬの結合位置は窒素原子であること好ましい。条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤの組み合わせとしては、例えばこれらの基から選択される２種類の基の組み合わせを採用することができる。
【００４６】
【化１３】
2020031162.tif 000016
2020031162.tif 000017
2020031162.tif 000018
2020031162.tif 000019
【００４７】
条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、下記一般式（６）で表される基であることも好ましい。
【００４８】
【化１４】
2020031162.tif 000020
一般式（６）において、Ｒ81〜Ｒ95は各々独立に水素原子、置換基、またはＬとの結合位置を表し、Ｒ81〜Ｒ95のうちの１つはＬとの結合位置である。Ｌとの結合位置であるものはＲ83であることが好ましい。一般式（６）で表される基では、窒素原子に結合している３つのベンゼン環のうち、Ｌとの結合位置を有するベンゼン環が条件（ａ）の芳香環に対応する。または、Ｌとの結合位置を有するベンゼン環と窒素原子を条件（ｂ）の連結基に対応させ、残りの２つのベンゼン環を条件（ｂ）の芳香環に対応させて見ることもできる。置換基の数は特に制限されず、Ｒ81〜Ｒ95のうちの、Ｌとの結合位置を除いたすべてが無置換（水素原子）であってもよい。また、Ｒ81〜Ｒ95のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。ただし、一方のＤとなる一般式（６）で表される基と、他方のＤとなる一般式（６）で表される基の間では、条件（ａ）または（ｂ）を満たすように、Ｒ81〜Ｒ83、Ｒ86〜Ｒ90およびＲ91〜Ｒ95の少なくともいずれかの群において、置換基の数、置換基であるものの位置、および、置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
【００４９】
条件（ａ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、下記一般式（７）で表される基であることも好ましい。
【００５０】
【化１５】
2020031162.tif 000021
【００５１】
一般式（７）において、Ｒ101〜Ｒ109は各々独立に水素原子、置換基、またはＬとの結合位置を表し、Ｒ101〜Ｒ109のうちの１つはＬとの結合位置である。Ｌとの結合位置であるものは、Ｒ109であることが好ましい。置換基の数は特に制限されず、Ｒ101〜Ｒ109のうちの、Ｌとの結合位置を除いたすべてが無置換（水素原子）であってもよい。Ｒ101〜Ｒ109のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。ただし、一方のＤとなる一般式（７）で表される基と、他方のＤとなる一般式（７）で表される基の間では、条件（ａ）を満たすように、Ｒ101〜Ｒ109のうちの置換基の数、置換基であるものの位置、および、置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
【００５２】
条件（ａ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、下記一般式（８）で表される基であることも好ましい。
【００５３】
【化１６】
2020031162.tif 000022
【００５４】
一般式（８）において、Ｒ111〜Ｒ119は各々独立に水素原子、置換基、またはＬとの結合位置を表し、Ｒ111〜Ｒ119のうちの１つはＬとの結合位置である。Ｌとの結合位置であるものは、Ｒ119であることが好ましい。置換基の数は特に制限されず、Ｒ111〜Ｒ119のうちのＬとの結合位置を除いたすべてが無置換（水素原子）であってもよい。Ｒ111〜Ｒ119のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。ただし、一方のＤとなる一般式（８）で表される基と、他方のＤとなる一般式（８）で表される基の間では、条件（ａ）を満たすように、Ｒ111〜Ｒ119のうちの置換基の数、置換基であるものの位置、および、置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
【００５５】
条件（ａ）を満たす２つのＤ（「一方のＤ」と「他方のＤ」）は、下記一般式（９）で表される基であることも好ましい。
【００５６】
【化１７】
2020031162.tif 000023
【００５７】
一般式（９）において、Ｒ121〜Ｒ131は各々独立に水素原子、置換基、またはＬとの結合位置を表し、Ｒ121〜Ｒ131のうちの１つはＬとの結合位置である。Ｌとの結合位置であるものは、Ｒ131であることが好ましい。置換基の数は特に制限されず、Ｒ121〜Ｒ131のうちの、Ｌとの結合位置を除いたすべてが無置換（水素原子）であってもよい。Ｒ121〜Ｒ131のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。ただし、一方のＤである一般式（９）で表される基と、他方のＤである一般式（９）で表される基の間では、条件（ａ）を満たすように、Ｒ121〜Ｒ131のうちの置換基の数、置換基であるものの位置、および、置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
【００５８】
一般式（２）のＲ11〜Ｒ19と、一般式（３）のＲ21〜Ｒ31と、一般式（４）のＲ41〜Ｒ53と、一般式（５）のＲ61〜Ｒ73と、一般式（６）のＲ81〜Ｒ95と、一般式（７）のＲ101〜Ｒ109と、一般式（８）のＲ111〜Ｒ119と、一般式（９）のＲ121〜Ｒ131がとりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは、例えばこれらの具体例の置換基により置換されていてもよい。より好ましい置換基は、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、置換もしくは無置換のカルバゾリル基である。
【００５９】
Ｄのうちの条件（ａ）または（ｂ）を満たす基を除いた残りの基はハメットのσｐ値が負の基であればよく、他には特に制限されないが、ジアリールアミン構造（ただし、ジアリールアミン構造を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）を含むことが好ましく、ジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）を含むことがより好ましく、一般式（２）〜（９）で表される基であることがさらに好ましい。これらの構造および基の説明と好ましい範囲、具体例については、条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤにおける、ジアリールアミン構造、ジアリールアミノ基、一般式（２）〜（９）で表される基についての説明と好ましい範囲、具体例を参照することができる。ただし、これらの参照において、条件（ａ）または（ｂ）に関する記載については参照する内容に含めないこととする。
【００６０】
一般式（１）で表される化合物は、下記一般式（１０）で表される化合物であることが好ましい。
【００６１】
【化１８】
2020031162.tif 000024
【００６２】
一般式（１０）において、Ａ1はハメットのσｐ値が正の基を表す。Ｒ1〜Ｒ5は各々独立に水素原子、ハメットのσｐ値が正の基またはハメットのσｐ値が負の基を表し、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも２つはハメットのσｐ値が負の基（ただしフェニル基は除く）である。Ｒ1〜Ｒ6の１つ以上がハメットのσｐ値が正の基であるとき、Ａ1が表すハメットのσｐ値が正の基およびＲ1〜Ｒ6のうちのハメットのσｐ値が正の基は互いに同一であっても異なっていてもよい。
Ｒ1〜Ｒ5のうちのハメットのσｐ値が負の基の２つは、下記条件（ａ）または条件（ｂ）を満たすことが好ましい。
条件（ａ）
２つのハメットのσｐ値が負の基が、いずれもＬに結合する原子を含む芳香環を有しており、２つのハメットのσｐ値が負の基の間で、その芳香環は共通しているが、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
条件（ｂ）
２つのハメットのσｐ値が負の基が、いずれもＬに結合する連結基と該連結基に結合している１つ以上の芳香環を有しており、２つのハメットのσｐ値が負の基の両方で連結基に結合している芳香環が１つである場合、２つのハメットのσｐ値が負の基の間で、連結基および連結基に結合している芳香環は共通しているが、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。２つのハメットのσｐ値が負の基の両方で連結基に結合する芳香環が２つ以上である場合、２つのハメットのσｐ値が負の基の間で、連結基、連結基に結合している芳香環の数、および、複数の芳香環はそれぞれ共通しているが、２つのハメットのσｐ値が負の基の間の、互いに共通する芳香環の組み合わせの少なくとも１つにおいて、その芳香環に置換している置換基の数、芳香環の置換基で置換されている位置、および、芳香環に置換している置換基の構造の少なくとも１つの条件が互いに異なる。
Ａ1、Ｒ1〜Ｒ5が表すハメットのσｐ値が正の基、Ｒ1〜Ｒ5が表すハメットのσｐ値が負の基、および、Ｒ1〜Ｒ5のうちのハメットのσｐ値が負の基の２つの説明と好ましい範囲、具体例、および、条件（ａ）、（ｂ）の説明については、一般式（１）のＡが表すハメットのσｐ値が正の基、Ｄが表すハメットのσｐ値が負の基、複数のＤのうちの２つについての説明と好ましい範囲、具体例、および条件（ａ）および（ｂ）についての説明をそれぞれ参照することができる。
【００６３】
Ｒ1〜Ｒ5のうちハメットのσｐ値が正の基であるものの数は、０〜３であることが好ましく、０〜２であることがより好ましく、０または１であることがさらに好ましく、０であることが最も好ましい。Ｒ1〜Ｒ5のうちハメットのσｐ値が負の基であるものの数は、２〜５であることが好ましく、３〜５であることがより好ましく、４または５であることがさらに好ましく、５であることが最も好ましい。Ｒ1〜Ｒ5のうち、条件（ａ）または条件（ｂ）を満たす２つの基であるもの組み合わせは１つであっても２つであってもよい。また、条件（ａ）または条件（ｂ）を満たす２つの基であるもの組み合わせは、一般式（１）におけるベンゼン環の互いに点対称な位置にあるものの組み合わせであることが好ましい。すなわち、Ｒ1とＲ4の組み合わせ、および、Ｒ2とＲ5の組み合わせの一方または両方が条件（ａ）または条件（ｂ）を満たすことが好ましい。
【００６４】
一般式（１）で表される化合物は、下記一般式（１１）で表される化合物であることも好ましい。
【化１９】
2020031162.tif 000025
【００６５】
一般式（１１）において、ＡX1はハメットのσｐ値が正の基を表す。ＲX11〜ＲX14は各々独立に水素原子、ハメットのσｐ値が正の基またはハメットのσｐ値が負の基を表し、ＲX11〜ＲX14の少なくとも２つはハメットのσｐ値が負の基（ただしフェニル基は除く）である。ＲX11〜ＲX14の１つ以上がハメットのσｐ値が正の基であるとき、ＡX1が表すハメットのσｐ値が正の基およびＲX11〜ＲX14のうちのハメットのσｐ値が正の基は互いに同一であっても異なっていてもよい。
ＲX11〜ＲX14のうちのハメットのσｐ値が負の基の２つは、上記の条件（ａ）または条件（ｂ）を満たすことが好ましい。
Ａ1、ＲX11〜ＲX14が表すハメットのσｐ値が正の基、ＲX11〜ＲX14が表すハメットのσｐ値が負の基、および、ＲX11〜ＲX14のうちのハメットのσｐ値が負の基の２つの説明と好ましい範囲、具体例、および、条件（ａ）、（ｂ）の説明については、一般式（１）のＡが表すハメットのσｐ値が正の基、Ｄが表すハメットのσｐ値が負の基、複数のＤのうちの２つについての説明と好ましい範囲、具体例、および条件（ａ）および（ｂ）についての説明をそれぞれ参照することができる。
【００６６】
ＲX11〜ＲX14のうちハメットのσｐ値が正の基であるものの数は、０〜２であることが好ましく、０または１であることがより好ましく、０であることが最も好ましい。ＲX11〜ＲX14のうちハメットのσｐ値が負の基であるものの数は、２〜４であることが好ましく、３または４であることがより好ましく、４であることがさらに好ましい。ＲX11〜ＲX14のうち、条件（ａ）または条件（ｂ）を満たす２つの基であるもの組み合わせは１つであっても２つであってもよい。
【００６７】
第２有機化合物は、下記一般式（１２）で表される化合物であることも好ましい。第２有機化合物として一般式（１２）で表される化合物を用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製すれば、発光効率と寿命が向上する。
【化２０】
2020031162.tif 000026
【００６８】
一般式（１２）において、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）およびハロゲン原子から選択され、選択された基はすべてが同一であることはなく、また少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）である。残りの０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。
【００６９】
例えば、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、Ｒ11〜Ｒ15の中にハロゲン原子であるものが存在しなくてもよい。このとき、分子内に存在する置換もしくは無置換のジアリールアミノ基がすべて同一であることはない。また、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも２つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、Ｒ11〜Ｒ15の中の少なくとも１つがハロゲン原子であってもよい。このとき、分子内に存在する置換もしくは無置換のジアリールアミノ基はすべてが同一であっても構わないし、異なっていてもよい。また、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも１つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、Ｒ11〜Ｒ15の中の少なくとも２つがハロゲン原子であってもよい。このとき、分子内に存在するハロゲン原子はすべてが同一であっても構わないし、異なっていてもよい。
Ｒ11〜Ｒ15が採りうるジアリールアミノ基の説明と好ましい範囲については、上記の条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤが採りうるジアリールアミン構造の説明と好ましい範囲を参照することができる。また、具体的な構造については、上記の一般式（２）〜（５）、（７）〜（９）の記載を参照することができる。ここでは、一般式（２）のＲ19、一般式（３）のＲ31、一般式（４）のＲ41、一般式（５）のＲ73、一般式（７）のＲ109、一般式（８）のＲ119、一般式（９）のＲ131が結合位置になる。なかでも、Ｒ11〜Ｒ15が採りうるジアリールアミノ基は一般式（２）で表される基（Ｒ19が結合位置）であることが好ましい。
Ｒ11〜Ｒ15が採りうるジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基に置換しうる置換基としては、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、置換もしくは無置換のジヘテロアリールアミノ基、置換もしくは無置換のアリールヘテロアリールアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基を好ましく挙げることができる。これらの基はさらにこれらの置換基で置換されていてもよい。
Ｒ11〜Ｒ15が採りうる置換ジアリールアミノ基の具体例として、３−メチルカルバゾール−９−イル基、３，６−ジメチルカルバゾール−９−イル基、３−エチルカルバゾール−９−イル基、３，６−ジエチルカルバゾール−９−イル基、３−ｔ−ブチルカルバゾール−９−イル基、３，６−ジーｔ−ブチルカルバゾール−９−イル基、３−フェニルカルバゾール−９−イル基、３，６−ジフェニルカルバゾール−９−イル基、３−（カルバゾール−９−イル）カルバゾール−９−イル基、３，６−ビス（カルバゾール−９−イル）カルバゾール−９−イル基などを挙げることができる。
Ｒ11〜Ｒ15が置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基であるとき、それらの置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基は、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基で置換されていない方が、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率や寿命の点で好ましい。カルバゾール−９−イル基の置換基としては、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、置換もしくは無置換のジヘテロアリールアミノ基、置換もしくは無置換のアリールヘテロアリールアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基が好ましい。
【００７０】
分子内に置換もしくは無置換のジアリールアミノ基が２つ以上存在していて、それらが相違しているとき、分子内に存在する置換もしくは無置換のジアリールアミノ基の種類は２種類か３種類であるのが好ましく、２種類であるのがより好ましい。例えば、Ｒ11〜Ｒ15のうちの３つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であるときは、２つが同じで１つが異なっている場合が好ましい。例えば、Ｒ11とＲ15が同じでＲ12が異なる場合、Ｒ11とＲ14が同じでＲ12が異なる場合、Ｒ11とＲ14が同じでＲ15が異なる場合、Ｒ12とＲ14が同じでＲ11が異なる場合を挙げることができる。例えば、Ｒ11〜Ｒ15のうちの４つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であるときは、３つが同じで１つが異なっている場合か、２つが同じで他の２つも同じである場合が好ましい。例えば、Ｒ11とＲ15が同じでＲ12とＲ14が同じである場合、Ｒ11とＲ12が同じでＲ14とＲ15が同じである場合、Ｒ11とＲ14が同じでＲ12とＲ15が同じである場合、Ｒ12とＲ14とＲ15が同じでＲ11だけが異なる場合、Ｒ11とＲ14とＲ15が同じでＲ12だけが異なる場合を挙げることができる。Ｒ11〜Ｒ15のすべてが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であるときは、４つが同じで１つが異なっている場合か、３つが同じで２つが異なっている場合が好ましい。例えば、Ｒ11とＲ13とＲ15が同じでＲ12とＲ14が同じである場合、Ｒ11とＲ12とＲ13が同じでＲ14とＲ15が同じである場合、Ｒ12とＲ13とＲ14が同じでＲ11とＲ15が同じである場合、Ｒ11とＲ12とＲ14が同じでＲ13とＲ15が同じである場合を挙げることができる。
分子内に２種以上の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基が存在するとき、その相違点は、ジアリールアミノ基が置換基を有するか有さないかの相違であってもよいし、ジアリールアミノ基に結合している置換基の種類の相違であってもよいし、ジアリールアミノ基に結合している置換基の結合位置の相違であってもよい。好ましいのは、ジアリールアミノ基が置換基を有するか有さないかの相違と、ジアリールアミノ基に結合している置換基の種類の相違である。ジアリールアミノ基に結合している置換基の種類が相違する例として、アルキル基で置換されたカルバゾール−９−イル基とアリール基で置換されたカルバゾール−９−イル基が分子内に存在する態様を挙げることができる。ジアリールアミノ基に結合している置換基の結合位置が相違する例として、３位と６位がそれぞれアルキル基で置換されたカルバゾール−９−イル基と３位だけがアルキル基で置換されたカルバゾール−９−イル基が分子内に存在する態様を挙げることができる。
Ｒ11〜Ｒ15が採りうるハロゲン原子は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のいずれであってもよいが、フッ素原子であることが好ましい。
【００７１】
Ｒ11〜Ｒ15の残り０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。好ましくは、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基である。Ｒ11〜Ｒ15の残りが存在する場合（すなわち残りが１つか２つである場合）は、Ｒ11〜Ｒ15のいずれであってもよいが、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14の少なくとも１つが含まれていることが好ましく、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14のうちの１つか２つであることが好ましく、少なくともＲ13が含まれていることがさらに好ましい。Ｒ11〜Ｒ15の残りの１つが採りうるアリール基の説明と好ましい範囲については、上記の条件（ａ）または（ｂ）を満たす２つのＤが採りうるジアリールアミン構造のアリール基の説明と好ましい範囲を参照することができる。Ｒ11〜Ｒ15の残りが採りうるアリール基は置換されていてもよく、置換基として好ましいのはアルキル基またはアリール基である。Ｒ11〜Ｒ15の残りが採りうるアリール基として、例えば４位がアルキル基またはアリール基で置換されたフェニル基、３位と５位がアルキル基またはアリール基で置換されたフェニル基を挙げることができる。
【００７２】
一般式（１２）で表される化合物の中で好ましい化合物群の一例として、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、Ｒ11〜Ｒ15の中にハロゲン原子が存在しない化合物群を挙げることができる。
一般式（１２）で表される化合物の中で好ましい化合物群の一例として、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つが置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基である化合物群を挙げることができる。その中でもより好ましい化合物群として、分子内に存在するカルバゾール−９−イル基のいずれもが、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよく、例えばカルバゾール−９−イル基も含まれる）で置換されていない化合物群を挙げることができる。置換もしくは無置換のジアリールアミノ基で置換されたカルバゾール−９−イル基を有する化合物に比べて、発光効率や寿命の点で好ましい。そのような化合物の一群として、下記一般式（１３）で表される化合物群を挙げることができる。
【化２１】
2020031162.tif 000027
【００７３】
一般式（１３）において、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基であり、それら少なくとも３つの置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基はすべてが同一であることはなく、また、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）で置換されていることもない。残りの０〜２つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、ハロゲン原子、またはシアノ基を表す。
一般式（１３）で表される化合物のうち、例えば残りの０〜２つが置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基である化合物群を選択することが可能であり、さらには残りの０〜２つが置換もしくは無置換のアリール基である化合物群を選択することも可能である。
一般式（１３）で表される化合物のうち、例えばＲ13が水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、ハロゲン原子、またはシアノ基である化合物群や、Ｒ13が水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基である化合物群や、Ｒ13が置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基である化合物群や、Ｒ13が置換もしくは無置換のアリール基である化合物群を選択することが可能である。
一般式（１３）で表される化合物のうち、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも３つが置換カルバゾール−９−イル基を表し、そのうちの少なくともいずれか１つの置換基（カルバゾール−９−イル基に置換している置換基）が異なる化合物群を選択することが可能である。
一般式（１３）で表される化合物のうち、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも１つが置換カルバゾール−９−イル基であり、Ｒ11〜Ｒ15のうちの少なくとも１つが無置換カルバゾール−９−イル基である化合物群を選択することが可能である。
一般式（１３）で表される化合物のうち、Ｒ11とＲ15が同一である化合物群、Ｒ12とＲ14が同一である化合物群、Ｒ11とＲ12とＲ15が同一である化合物群、Ｒ11とＲ12とＲ14が同一である化合物群を選択することも可能である。
【００７４】
第２有機化合物は、下記一般式（１４）で表される化合物であることも好ましい。
【化２２】
2020031162.tif 000028
【００７５】
一般式（１４）において、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ14、Ｒ15のうちの少なくとも３つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）およびハロゲン原子から選択され、選択された基はすべてが同一であることはなく、また少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（ただし、ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）である。残りの０〜１つは水素原子、置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基を表す。
一般式（１４）のＲ11、Ｒ12、Ｒ14、Ｒ15の説明と好ましい範囲については、一般式（１２）の対応する記載を参照することができる。
【００７６】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化２３】
2020031162.tif 000029
【００７７】
一般式（１５）において、Ｒ1およびＲ2は各々独立に置換もしくは無置換のカルバゾリル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のシクロアルキル基を表し、Ｒ5およびＲ6は各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基を表し、Ｒ7、Ｒ8およびＲ9は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表し、Ｒ10はカルバゾリル基を表し、該カルバゾリル基は、置換もしくは無置換のカルバゾリル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のシクロアルキル基で置換されていてもよく、ｎ１、ｎ２、ｎ６およびｎ７は各々独立に０〜４のいずれかの整数を表し、ｎ５は０〜３のいずれかの整数を表し、ｎ８およびｎ９は各々独立に０〜５のいずれかの整数を表す。ｎ１０は０または１を表し、ｎ１、ｎ２およびｎ５〜ｎ９が２以上の整数であるとき、各ｎ１、ｎ２およびｎ５〜ｎ９に対応する複数のＲ1、Ｒ2およびＲ5〜Ｒ9はそれぞれ互いに同一であっても異なっていてもよい。
一般式（１５）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用するＷＯ２０１４／０５１１８４の関係する記載を参照することができる。
【００７８】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化２４】
2020031162.tif 000030
【化２５】
2020031162.tif 000031
のいずれかで表される構造（ただし一般式（２−ａ）〜（５−ａ）の構造中の水素原子は置換基で置換されていてもよい）を有する２価の基であり、２つのＤは各々独立に下記の群：
【化２６】
2020031162.tif 000032
から選択される構造（ただし構造中の水素原子は置換基で置換されていてもよい）を有する基を表す。
一般式（１６）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用するＷＯ２０１４／１２６２００の関係する記載を参照することができる。
【００７９】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化２７】
2020031162.tif 000033
一般式（１７）において、Ｒ1、Ｒ3およびＲ5がシアノ基を表すか、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ4およびＲ5がシアノ基を表し、残りのＲ1〜Ｒ6が各々独立に下記一般式（２−ｂ）〜（８−ｂ）のいずれかで表される基を表す。
【化２８】
2020031162.tif 000034
2020031162.tif 000035
一般式（２−ｂ）〜（８−ｂ）において、Ｌ12〜Ｌ18は単結合、または置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、＊は一般式（１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ11〜Ｒ20、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。
一般式（１７）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用するＷＯ２０１５／１２９７１５の関係する記載を参照することができる。
【００８０】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化２９】
2020031162.tif 000036
一般式（１８）において、Ａｒ1〜Ａｒ3は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ａｒ1〜Ａｒ3のうちの少なくとも１つは、各々独立にＮ位が電子吸引基を含む基で置換されたカルバゾリル基である。
一般式（１８）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用するＷＯ２０１５／１３３５０１の関係する記載を参照することができる。
【００８１】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化３０】
2020031162.tif 000037
一般式（１９）において、ｍおよびｎはそれぞれ独立に１〜３の整数であり、ｍ＋ｎは２〜４であり；Ａは電子供与性を有する置換ヘテロアリール基であり、かつ芳香族複素環上の置換基の少なくとも１つは電子求引性基であり；ｍが２以上である場合、それぞれのＡは同一でも異なっていてもよい。
一般式（１９）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用するＷＯ２０１５／１３７１３６の関係する記載を参照することができる。
【００８２】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化３１】
2020031162.tif 000038
一般式（２０）において、環Ａは隣接環と任意の位置で縮合する式（１Ａ）で表される芳香環を表し、環Ｂは隣接環と任意の位置で縮合する式（１Ｂ）で表される複素環を表す。式（１）、（１Ｂ）中のＡｒは、独立に芳香族炭化水素基又は芳香族複素環基を示す。式（１）、（１Ａ）中のＲは、独立に水素又は１価の置換基であり、隣接する置換基が一体となって環を形成してもよい。ｎは１以上４以下の整数を示す。
【化３２】
2020031162.tif 000039
【００８３】
一般式（２０）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用する特許第５１２４７８５号公報の関係する記載を参照することができる。
【００８４】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化３３】
2020031162.tif 000040
一般式（２１）において、Ｒ1〜Ｒ5は、各々独立に水素原子または置換基を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１個はシアノ基を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１〜３個は、アルキル基またはアリール基で置換されていてもよいアリール基Ａｒ（ただし後者のアリール基を構成するベンゼン環には、炭素原子の他に酸素原子または硫黄原子を環骨格構成原子として含んでいてもよい環が縮合していてもよいが、酸素原子および硫黄原子以外のヘテロ原子を環骨格構成原子として含む環が縮合していることはない）を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの２個以上がＡｒであるとき、それらのＡｒは互いに同一であっても異なっていてもよく、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１〜３個は、ドナー性基Ｄ（ただしＡｒに該当するものは除く）を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの２個以上がＤであるとき、それらのＤは互いに同一であっても異なっていてもよい。
一般式（２１）におけるＲ1〜Ｒ5が各々独立にシアノ基、ＡｒまたはＤであることが好ましく；Ｄが置換アミノ基を含むことが好ましく；Ｄが下記一般式（２ｃ）で表される基であることが好ましく；
【化３４】
2020031162.tif 000041
一般式（２ｃ）において、Ｒ11とＲ12は、各々独立に置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基を表す。Ｌは単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を表す。＊は、一般式（１）におけるベンゼン環の環骨格を構成する炭素原子（Ｃ）への結合位置を表す。Ｒ11とＲ12は互いに結合して環状構造を形成してもよい。
Ｄは下記一般式（３ｃ）で表される基であることが好ましく；
【化３５】
2020031162.tif 000042
［一般式（３ｃ）において、Ｒ21〜Ｒ28は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28は互いに結合して環状構造を形成するために必要な連結基を形成してもよい。また、Ｒ25とＲ26は互いに結合して単結合または連結基を形成してもよい。］；Ｄが下記一般式（４ｃ）で表される基であることが好ましく；
【化３６】
2020031162.tif 000043
［一般式（４ｃ）において、Ｒ31〜Ｒ40は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｌは単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を表す。Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ34とＲ35、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ38とＲ39、Ｒ39とＲ40は互いに結合して環状構造を形成するために必要な連結基を形成してもよい。また、Ｒ35とＲ36は互いに結合して単結合または連結基を形成してもよい。＊は、一般式（１）におけるベンゼン環の環骨格を構成する炭素原子（Ｃ）への結合位置を表す。］；Ｌが単結合であることが好ましく；Ｒ3がシアノ基であって、Ｌが置換もしくは無置換のフェニレン基であることが好ましく；Ｄが下記一般式（５ｃ）〜（８ｃ）のいずれかで表される基であることが好ましい。
【化３７】
2020031162.tif 000044
［一般式（５ｃ）〜（８ｃ）において、Ｒ41〜Ｒ46、Ｒ51〜Ｒ60、Ｒ61〜Ｒ68、Ｒ71〜Ｒ78は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｌ11〜Ｌ14は、単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を表す。一般式（８ｃ）におけるＸは、連結鎖長が１原子である２価の酸素原子、硫黄原子、置換もしくは無置換の窒素原子、置換もしくは無置換の炭素原子、置換もしくは無置換のケイ素原子、カルボニル基、あるいは、結合鎖長が２原子である２価の置換もしくは無置換のエチレン基、置換もしくは無置換のビニレン基、置換もしくは無置換のｏ−アリーレン基、または置換もしくは無置換のｏ−ヘテロアリーレン基を表す。］
一般式（２１）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用するＰＣＴ／ＪＰ２０１８／０２４３０２およびその公開公報の関係する記載を参照することができる。
【００８５】
第２有機化合物の遅延蛍光体として使用することができる別の具体的な化合物群として、例えば下記一般式で表される化合物群を挙げることができる。
【化３８】
2020031162.tif 000045
一般式（２２）において、Ｒ1〜Ｒ5は、各々独立に水素原子または置換基を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの０〜３個は、アルキル基またはアリール基で置換されていてもよいアリール基Ａｒ（ただし後者のアリール基を構成するベンゼン環には、炭素原子の他に酸素原子または硫黄原子を環骨格構成原子として含んでいてもよい環が縮合していてもよいが、酸素原子および硫黄原子以外のヘテロ原子を環骨格構成原子として含む環が縮合していることはない）を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの２個以上がＡｒであるとき、それらのＡｒは互いに同一であっても異なっていてもよく、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１〜４個は、アクセプター性基Ａ（ただしＡｒに該当するものは除く）を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの２個以上がＡであるとき、それらのＡは互いに同一であっても異なっていてもよく、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１〜４個は、ドナー性基Ｄ（ただしＡｒに該当するものは除く）を表し、Ｒ1〜Ｒ5のうちの２個以上がＤであるとき、それらのＤは互いに同一であっても異なっていてもよい。
一般式（２２）のＲ1〜Ｒ5のうちの１〜３個が、アルキル基またはアリール基で置換されていてもよいアリール基Ａｒであることが好ましく；Ｒ3が、アクセプター基Ａであることが好ましく；Ｒ1およびＲ5がドナー性基Ｄであることが好ましく；ドナー性基Ｄが、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基（前記ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していてもよい）であることが好ましく；ドナー性基Ｄが、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、前記ジアリールアミノ基を構成する２つのアリール基は互いに結合していることが好ましく；アクセプター基Ａが、置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることが好ましく；アクセプター基Ａが、環骨格構成原子として窒素原子を含むヘテロアリール基であることが好ましく；アクセプター基Ａが、アリール置換ヘテロアリール基であることが好ましい。
一般式（２２）の詳しい説明と好ましい範囲、および具体的な化合物例については、本明細書の一部としてここに引用する特願２０１７−１６８８８５およびその公開公報の関係する記載を参照することができる。
【００８６】
以下において、第２有機化合物として用いることができる化合物の具体例を例示する。具体例のうち、化合物１〜７については表において特定するとともに構造式も以下に掲載する。また、化合物８以降については表においてのみ特定する。ただし、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【化３９】
2020031162.tif 000046
【００８７】
以下の表に、一般式（１０）または一般式（１１）で表される化合物の具体例を掲載する。一般式（１０）や一般式（１１）の中の置換基を表す一般式（２ａ）と一般式（２ｂ）も以下に記載する。
【化４０】
2020031162.tif 000047
【００８８】
【表１】
2020031162.tif 000048
2020031162.tif 000049
2020031162.tif 000050
2020031162.tif 000051
【００８９】
【表２】
2020031162.tif 000052
2020031162.tif 000053
【００９０】
【表３】
2020031162.tif 000054
【００９１】
【表４】
2020031162.tif 000055
2020031162.tif 000056
【００９２】
【表５】
2020031162.tif 000057
2020031162.tif 000058
2020031162.tif 000059
【００９３】
【表６】
2020031162.tif 000060
2020031162.tif 000061
【００９４】
【表７】
2020031162.tif 000062
【００９５】
【表８】
2020031162.tif 000063
【００９６】
以下において、一般式（１）に包含されない化合物であって、本発明の第２化合物として採用することができる具体的な化合物も例示する。
【化４１】
2020031162.tif 000064
2020031162.tif 000065
2020031162.tif 000066
2020031162.tif 000067
2020031162.tif 000068
2020031162.tif 000069
【００９７】
上記の表１〜８中におけるＤ１〜Ｄ６０およびＡ１〜Ａ１３の構造を以下に示す。
【化４２】
2020031162.tif 000070
【００９８】
【化４３】
2020031162.tif 000071
【００９９】
【化４４】
2020031162.tif 000072
【０１００】
【化４５】
2020031162.tif 000073
【０１０１】
【化４６】
2020031162.tif 000074
【０１０２】
［第３有機化合物］
第３有機化合物は、第１有機化合物および第２有機化合物よりも最低励起一重項エネルギーが小さい発光体である。第３有機化合物は、励起一重項状態の第１有機化合物および第２有機化合物と、励起三重項状態から逆項間交差して励起一重項状態になった第２有機化合物からエネルギーを受け取って一重項励起状態に遷移し、その後基底状態に戻るときに蛍光を放射する。第３有機化合物として用いる発光体としては、このように第１有機化合物および第２有機化合物からエネルギーを受け取って発光し得るものであれば特に限定されず、発光は蛍光であっても、遅延蛍光であっても、りん光であっても構わない。中でも、第３有機化合物として用いる発光体は、最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射するものであることが好ましい。第３有機化合物は、式（Ａ）の関係を満たすものであれば２種以上を用いてもよい。例えば、発光色が異なる２種以上の第３有機化合物を併用することにより、所望の色を発光させることが可能になる。
第３有機化合物としては、アントラセン誘導体、テトラセン誘導体、ナフタセン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、クリセン誘導体、ルブレン誘導体、クマリン誘導体、ピラン誘導体、スチルベン誘導体、フルオレン誘導体、アントリル誘導体、ターフェニル誘導体、ターフェニレン誘導体、フルオランテン誘導体、アミン誘導体、キナクリドン誘導体、オキサジアゾール誘導体、マロノニトリル誘導体、ピラン誘導体、カルバゾール誘導体、ジュロリジン誘導体、チアゾール誘導体、金属（Al,Zn）を有する誘導体等を用いることが可能である。これらの例示骨格には置換基を有してもよいし、置換基を有していなくてもよい。また、これらの例示骨格どうしを組み合わせてもよい。
【０１０３】
第３有機化合物として用いることができる好ましい化合物として、下記の化合物を挙げることができる。
anthracene
tetracene
5,6,11,12-tetraphenyltetracene
2,8-di-tert-butyl-5,11-bis(4-(tert-butyl)phenyl)-6,12-diphenyltetracene
perylene
2,5,8,11-tetra-tert-butylperylene
1,3,6,8-tetraphenylpyrene
benzo[e]pyrene
5,12-dihydroquinolino[2,3-b]acridine-7,14-dione
5,12-dimethyl-5,12-dihydroquinolino[2,3-b]acridine-7,14-dione
5,12-di-tert-butyl-5,12-dihydroquinolino[2,3-b]acridine-7,14-dione
5,12-di-tert-butyl-1,3,8,10-tetramethyl-5,12-dihydroquinolino[2,3-b]acridine-7,14-dione
3-(benzo[d]thiazol-2-yl)-7-(diethylamino)-2H-chromen-2-one
3-(1H-benzo[d]imidazol-2-yl)-7-(diethylamino)-2H-chromen-2-one
7-(diethylamino)-3-(1-methyl-1H-benzo[d]imidazol-2-yl)-2H-chromen-2-one
10-(benzo[d]thiazol-2-yl)-2,3,6,7-tetrahydro-1H,5H,11H-pyrano[2,3-f]pyrido[3,2,1-ij]quinolin-11-one
10-(benzo[d]thiazol-2-yl)-1,1,7,7-tetramethyl-2,3,6,7-tetrahydro-1H,5H,11H-pyrano[2,3-f]pyrido[3,2,1-ij]quinolin-11-one
7-(dimethylamino)-4-(trifluoromethyl)-2H-chromen-2-one
7-(diethylamino)-4-(trifluoromethyl)-2H-chromen-2-one
1,1,7,7-tetramethyl-9-(trifluoromethyl)-2,3,6,7-tetrahydro-1H,5H,11H-pyrano[2,3-f]pyrido[3,2,1-ij]quinolin-11-one
(E)-2-(2-(4-(dimethylamino)styryl)-6-methyl-4H-pyran-4-ylidene)malononitrile
(E)-2-(2-methyl-6-(2-(2,3,6,7-tetrahydro-1H,5H-pyrido[3,2,1-ij]quinolin-9-yl)vinyl)-4H-pyran-4-ylidene)malononitrile
(E)-2-(2-methyl-6-(2-(1,1,7,7-tetramethyl-2,3,6,7-tetrahydro-1H,5H-pyrido[3,2,1-ij]quinolin-9-yl)vinyl)-4H-pyran-4-ylidene)malononitrile
(E)-2-(2-(tert-butyl)-6-(2-(1,1,7,7-tetramethyl-2,3,6,7-tetrahydro-1H,5H-pyrido[3,2,1-ij]quinolin-9-yl)vinyl)-4H-pyran-4-ylidene)malononitrile
(E)-2-(2-(tert-butyl)-6-(2-(2,6,6-trimethyl-1,2,5,6-tetrahydro-4H-pyrrolo[3,2,1-ij]quinolin-8-yl)vinyl)-4H-pyran-4-ylidene)malononitrile
(E)-2-(2-(4-(dimethylamino)styryl)-1-ethylquinolin-4(1H)-ylidene)malononitrile
(E)-2-(2-(2-(7-(4-(bis(4-methoxyphenyl)amino)phenyl)-2,3-dihydrothieno[3,4-b][1,4]dioxin-5-yl)vinyl)-1-ethylquinolin-4(1H)-ylidene)malononitrile
4,4'-((1E,1'E)-1,4-phenylenebis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-diphenylaniline)
4,4'-((1E,1'E)-1,4-phenylenebis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-di-p-tolylaniline)
1,4-bis((E)-4-(9H-carbazol-9-yl)styryl)benzene
4,4'-((1E,1'E)-[1,1'-biphenyl]-4,4'-diylbis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-diphenylaniline)
4,4'-((1E,1'E)-[1,1'-biphenyl]-4,4'-diylbis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-di-p-tolylaniline)
4,4'-((1E,1'E)-9,9'-spirobi[fluorene]-2,7-diylbis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-diphenylaniline)
4,4'-bis((E)-4-(9H-carbazol-9-yl)styryl)-1,1'-biphenyl
4,4'-((1E,1'E)-naphthalene-2,6-diylbis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-diphenylaniline)
4,4'-((1E,1'E)-naphthalene-2,6-diylbis(ethene-2,1-diyl))bis(N,N-bis(4-hexylphenyl)aniline)
1,4-bis((E)-2-(9-ethyl-9H-carbazol-3-yl)vinyl)benzene
4,4'-bis((E)-2-(9-ethyl-9H-carbazol-3-yl)vinyl)-1,1'-biphenyl
1,1,4,4-tetraphenylbuta-1,3-diene
(E)-N,N-diphenyl-4-styrylaniline
(E)-N,N-diphenyl-4-(4-(pyren-1-yl)styryl)aniline
(E)-9,9-diethyl-N,N-diphenyl-7-(4-(9-phenyl-9H-fluoren-9-yl)styryl)-9H-fluoren-2-amine
tris(quinolin-8-yloxy)aluminum
bis(2-(benzo[d]oxazol-2-yl)phenoxy)zinc
bis(2-(benzo[d]thiazol-2-yl)phenoxy)zinc
bis(quinolin-8-yloxy)zinc
N4,N4,N4''',N4'''-tetraphenyl-[1,1':4',1'':4'',1'''-quaterphenyl]-4,4'''-diamine
9,9,9',9',9'',9''-hexamethyl-N7,N7''-diphenyl-N7,N7''-di-m-tolyl-9H,9'H,9''H-[2,2':7',2''-terfluorene]-7,7''-diamine
9,9,9',9',9'',9''-hexamethyl-N7,N7''-di(naphthalen-2-yl)-N7,N7''-diphenyl-9H,9'H,9''H-[2,2':7',2''-terfluorene]-7,7''-diamine
N9,N10-diphenyl-N9,N10-di-p-tolylanthracene-9,10-diamine
N9,N10-diphenyl-N9,N10-di-m-tolylanthracene-9,10-diamine
N9,N10-di(naphthalen-2-yl)-N9,N10-diphenylanthracene-9,10-diamine
N9,N9,N10,N10-tetra-p-tolylanthracene-9,10-diamine
N10,N10,N10',N10'-tetraphenyl-[9,9'-bianthracene]-10,10'-diamine
N10,N10,N10',N10'-tetra-p-tolyl-[9,9'-bianthracene]-10,10'-diamine
N10,N10'-bis(4-isopropylphenyl)-N10,N10'-di-p-tolyl-[9,9'-bianthracene]-10,10'-diamine
N10,N10'-di(naphthalen-1-yl)-N10,N10'-diphenyl-[9,9'-bianthracene]-10,10'-diamine
N,N-diphenyldibenzo[g,p]chrysen-2-amine
N5,N5,N9,N9-tetraphenylspiro[benzo[c]fluorene-7,9'-fluorene]-5,9-diamine
N5,N9-diphenyl-N5,N9-di-m-tolylspiro[benzo[c]fluorene-7,9'-fluorene]-5,9-diamine
2,6-bis(diphenylamino)anthracene-9,10-dione
9,9'-diphenyl-9H,9'H-3,3'-bicarbazole
3-(10-(naphthalen-1-yl)anthracen-9-yl)-9-phenyl-9H-carbazole
cyclopenta-1,3-diene-1,2,3,4-tetrayltetrabenzene
cyclopenta-1,3-diene-1,2,3,4,5-pentaylpentabenzene
15,15-difluoro-3,11-dimesityl-15H-14l4,15l4-[1,3,5,2]triazaborinino[1,6-a:3,4-a']diquinoline
10,10'-bis(3,5-bis(trifluoromethyl)phenyl)-9,9'-bianthracene
9,10-bis(4-(benzo[d]thiazol-2-yl)phenyl)anthracene
【０１０４】
【化４７】
2020031162.tif 000075
2020031162.tif 000076
【０１０５】
また、下記の公報に記載されている発光材料を、本発明の第３有機化合物として用いることができる。
JP2018-078242, JP2016-208021, JP2016-183331, WO2016/133058, WO2016/136425, JP2018-507909, WO2016/131521, JP2018-503619, WO2016/102048, JP2017-053941, WO2016/006674, JP2016-088927, JP2017-529316, WO2016/017919, WO2015/182547, JP2017-514878, WO2015/169412, WO2015/146912, JP2017-513855, WO2015/158411, JP2015-173263, JP2016-108297, JP2016-540381, WO2015/071473, WO2015/050057, WO2015/033559, JP2015-203027, JP2015-204357, JP2015-199670, JP2015-177138, WO2014/141725, JP2015-174901, JP2015-176694, JP2015-176693, WO2014/132917, WO2014/129048, JP2015-109370, JP2015-088563, WO2014/057874, JP2014-214148, JP2014-177442, JP2014-165346, JP2013-189426, WO2013/114941, JP2013-144675, JP2014-073986, JP2015-233024, JP2015-233023, JP2015-216135, JP2014-017373, JP2014-003247, JP2014-001349, JP2013-173726, JP2013-234221, WO2012/144176, JP2012-219098, JP2013-207139, JP2012-212662, WO2012/115218, JP2013-171736, JP2013-171735, JP2012-188416, JP2013-107845, WO2012/046839, JP2012-176928, JP2012-067077, JP2013-014525, JP2012-254948, JP2012-238445, JP2011-238922, JP2012-224569, JP2012-227244, JP2011-241383, WO2011/096506, WO2012/085982, WO2011/077691, WO2011/077690, WO2011/077689, WO2011/074254, WO2011/074253, WO2011/068083, JP2011-109098, JP2011-105718, JP2013-510890, WO2011/060877, JP2012-046478, JP2013-510889, WO2011/060859, JP2012-087187, JP2011-079822, JP2012-044010, JP2012-036096, JP2013-500585, WO2011/011501, JP2013-500281, WO2011/012212, JP2012-531383, WO2011/000455, JP2012-530695, WO2010/147318, JP2011-006405, WO2010/137285, JP2012-528208, WO2010/136110, JP2011-222831, JP2011-195515, JP2011-168550, JP2012-518275, WO2010/093457, JP2011-151108, JP2011-132419, JP2012-515734, WO2010/083873, JP2012-515733, WO2010/083872, JP2010-168363, JP2012-512912, WO2010/071871, JP2010-163430, JP2012-509317, WO2010/058946, JP2010-209059, JP2011-063550, WO2010/032453, WO2010/032447, JP2011-060878, JP2012-501354, WO2010/027181, JP2010-083868, WO2010/018842, JP2011-037743, WO2010/013676, JP2011-530802, WO2010/015306, JP2011-011994, WO2009/154207, WO2009/142230, JP2011-519971, WO2009/139580, JP2009-299049, WO2009/133917, JP2009-280576, JP2009-280571, JP2010-241874, JP2010-232533, JP2009-298770, WO2009/116628, JP2009-292806, WO2009/102054, WO2009/102026, JP2009-209133, JP2009-218568, JP2009-173642, JP2010-143879, JP2011-506564, WO2009/080716, JP2009-167175, WO2009/066600, JP2010-111635, JP2010-090085, JP2009-076450, JP2010-537383, WO2009/025810, JP2010-030973, JP2009-152529, JP2009-152528, WO2009/008357, WO2009/008311, JP2009-010364, WO2008/143229, JP2008-308685, JP2008-308673, WO2008/136522, JP2009-196970, JP2008-266309, JP2008-258603, WO2008/111554, WO2008/111553, JP2009-203203, WO2008/105472, WO2008/105471, JP2008-244465, WO2008/108177, JP2009-188136, JP2008-214339, JP2009-161468, JP2009-161465, JP2008-179614, JP2010-511696, WO2008/069586, WO2008/062773, JP2008-169197, JP2008-133264, JP2008-133263, WO2008/047744, JP2008-106063, JP2008-106055, JP2008-106054, JP2008-110965, JP2008-106044, JP2008-095080, JP2008-081497, JP2009-049094, JP2009-040731, JP2009-040730, JP2009-545156, WO2008/013399, JP2009-029725, JP2010-241687, JP2009-013066, JP2008-290999, JP2008-214332, JP2008-280312, JP2008-273861, JP2008-081490, JP2009-534376, WO2007/123339, JP2009-535813, WO2007/130259, JP2008-263112, WO2007/116828, JP2009-502778, WO2007/105917, JP2009-529035, WO2007/102683, JP2008-214271, JP2009-531341, WO2007/110129, WO2007/099983, JP2008-208065, JP2008-208039, WO2007/105448, JP2007-314510, JP2007-308477, JP2009-524653, WO2007/086695, JP2007-221113, JP2008-162911, JP2008-156316, JP2008-159779, JP2009-518342, WO2007/065678, JP2009-518328, WO2007/065550, JP2007-162009, WO2007/052759, JP2008-115093, JP2007-145834, JP2007-176928, JP2007-119457, JP2007-091721, JP2008-050308, JP2007-091715, JP2009-512179, WO2007/039344, JP2009-504730, WO2007/021117, JP2007-056006, JP2008-521243, WO2007/004799, JP2007-329176, JP2006-332668, JP2007-297302, JP2007-291012, JP2008-539189, WO2006/114364, JP2007-277113, JP2007-269736, JP2007-039431, JP2007-230887, WO2006/085434, JP2007-045809, JP2007-055996, WO2006/070712, WO2006/070711, JP2007-112729, JP2007-051208, JP2007-036127, JP2007-015961, JP2007-015933, JP2008-505449, WO2006/028546, WO2005/121057, JP2006-008663, WO2005/115950, JP2006-310351, JP2006-306732, JP2006-282533, WO2005/091686, JP2006-248900, JP2006-245172, JP2006-245021, JP2007-524745, WO2005/080527, JP2006-210747, JP2006-199629, JP2006-199628, JP2006-199595, JP2006-176448, WO2005/061656, WO2005/054162, WO2005/042621, JP2006-100756, JP2007-512685, WO2005/048370, JP2007-511067, WO2005/042668, WO2005/121203, WO2005/100437, JP2007-510294, WO2005/042667, JP2005-126431, JP2007-507449, WO2005/033051, JP2007-505074, WO2005/026088, JP2005-097283, JP2005-320277, JP2005-289842, JP2005-235633, JP2004-210786, JP2005-126399, JP2005-108746, JP2005-068366, WO2004/018587, JP2005-538999, WO2004/013080, JP2005-053806, JP2005-041804, JP2004-063465, WO2004/018588, JP2005-015420, JP2004-356033, JP2003-338377, JP2004-244400, JP2004-256469, JP2004-256468, JP2004-265623, JP2004-231563, JP2004-224766, JP2004-115441, JP2004-075580, JP2003-059668, JP2004-067528, JP2004-059535, JP2004-043646, JP2003-104916, JP2003-051388, JP2003-055652, JP2002-359081, JP2003-261560, JP2003-249372, JP2003-249371, JP2003-206289, JP2003-197375, JP2003-187980, JP2003-187979, JP2003-168563, JP2003-168562, JP2003-123978, JP2002-179630, JP2003-012612, JP2002-343569, JP2002-332420, JP2002-334784, JP2002-319490, JP2002-317175, JP2002-313575, JP2002-313573, WO2001/072673, JP2002-280182, JP2001-307885, JP2002-234892, JP2002-080822, JP2002-047282, JP2002-237386, JP2002-226484, JP2002-170682, JP2002-164176, JP2002-164175, WO2001/021729, JP2002-012861, JP2002-003833, JP2001-338763, JP2001-329257, JP2001-294585, JP2001-284050, JP2001-081090, JP2001-217077, JP2001-072683, JP2001-196179, JP2001-131434, JP2001-076876, JP2001-076875, JP2001-052869, JP2000-344691, JP2000-311786, JPH11-312588, JP2000-260569, JPH11-242995, JP2000-133457, JP2000-034234, JP2000-026325, JP2000-026324, JPH11-012205, JPH10-330295, JPH11-273864, JPH11-130817, JPH11-176575, JPH11-176573, JPH10-189248, JPH10-189247, JPH11-097178, WO1998/008360, JPH11-040360, JPH10-340783, JPH10-330743, JPH10-294179, JPH10-294177, JPH10-088122, JPH10-060427, JPH08-283256, JPH09-053068, JPH08-012600, JPH07-278537, JPH08-157815, JPH08-048726, JPH08-012967, JPH07-188340, JPH07-138561, JPH07-126330, JPH07-101911, JPH07-026254, JPH06-330032, JPH06-219973, JPH06-009892, JPH05-178810, JPH05-222361, JPH05-263072
ここでJPは日本国公報を表し、WOは国際公報を表し、Hは平成を表す。この段落に記載される公報は、いずれも本明細書の一部としてここに引用するものである。
【０１０６】
第２有機化合物や第３有機化合物の分子量は、例えば化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。第２有機化合物や第３有機化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。塗布法を用いれば、分子量が比較的大きな化合物であっても成膜することが可能である。
【０１０７】
本発明を応用して、第２有機化合物用または第３有機化合物用として上述した一般式で表される構造を分子内に複数個含む化合物を用いることも考えられる。
例えば一般式（１）を例にとると、一般式（１）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を第２化合物として用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）のＬ、Ａ、Ｄのいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を発光材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される構造を有する化合物どうしをカップリングさせることにより、二量体や三量体を得て、それらを発光材料として用いることも考えられる。
【０１０８】
第２有機化合物用または第３有機化合物用として上述した一般式で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式（２３）または（２４）で表される構造を含む重合体を挙げることができる。
【化４８】
2020031162.tif 000077
【０１０９】
一般式（２３）または（２４）において、Ｑは上記の一般式で表される構造を含む基を表し、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基は−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（２３）または（２４）において、Ｒ201、Ｒ202、Ｒ203およびＲ204は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
Ｌ1およびＬ2で表される連結基は、例えばＱを構成する一般式（１）の構造のＬ、Ａ、Ｄのいずれかに結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。
【０１１０】
繰り返し単位の具体的な構造例として、下記一般式（２５）〜（２８）で表される構造を挙げることができる。
【化４９】
2020031162.tif 000078
【０１１１】
これらの一般式（２５）〜（２８）を含む繰り返し単位を有する重合体は、例えば一般式（１）の構造のＬ、Ａ、Ｄのいずれかにヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化５０】
2020031162.tif 000079
【０１１２】
分子内に上記一般式で表される構造を含む重合体は、上記一般式で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【０１１３】
［化合物の含有量と組み合わせ］
発光層に含まれる各有機化合物の含有量は、特に限定されないが、第２有機化合物の含有量は第１有機化合物の含有量よりも小さいことが好ましい。これにより、より高い発光効率を得ることができる。具体的には、第１有機化合物の含有量Ｗ１と第２有機化合物の含有量Ｗ２と第３有機化合物の含有量Ｗ３の合計重量を１００重量％としたとき、第１有機化合物の含有量Ｗ１は１５重量％以上、９９.９重量％以下であることが好ましく、第２有機化合物の含有量Ｗ２は５．０重量％以上、５０重量％以下であることが好ましく、第３有機化合物の含有量Ｗ３は０．５重量％以上、５．０重量％以下であることが好ましい。
【０１１４】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物を１つの層のみに用いてもよいし、それ以外の層にも用いてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物の１つ以上を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。
【０１１５】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際に用いる第２化合物と第３化合物の具体的な組み合わせ例を以下に表で示す。縦軸は第２化合物として例示した化合物１〜６７８であり、横軸は第３化合物として例示した化合物Ｄ１〜Ｄ２５である。横軸の第２化合物と縦軸の第３化合物で特定される各組み合わせには、順に組み合わせ番号１〜１６９５０が付されている。
本発明で用いる第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物は金属原子を含まないものであることが好ましく、炭素原子、水素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、珪素原子およびハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）からなる群より選択される原子のみから構成される化合物であることがより好ましい。例えば、炭素原子、水素原子、窒素原子およびハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）からなる群より選択される原子のみから構成される化合物を選択したり、炭素原子、水素原子および窒素原子からなる群より選択される原子のみから構成される化合物を選択したりすることが可能である。
【０１１６】
【表９】
2020031162.tif 000080
2020031162.tif 000081
2020031162.tif 000082
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2020031162.tif 000091
2020031162.tif 000092
【０１１７】
［その他の有機化合物］
発光層は、第１有機化合物〜第３有機化合物のみから構成されていてもよいし、第１有機化合物〜第３有機化合物以外の有機化合物を含んでいてもよい。第１有機化合物〜第３有機化合物以外の有機化合物としては、例えば正孔輸送能を有する有機化合物、電子輸送能を有する有機化合物等を挙げることができる。正孔輸送能を有する有機化合物、電子輸送能を有する有機化合物としては、下記の正孔輸送材料、電子輸送材料をそれぞれ参照することができる。
【０１１８】
［基板］
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【０１１９】
［陽極］
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【０１２０】
［陰極］
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【０１２１】
［注入層］
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【０１２２】
［阻止層］
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【０１２３】
［正孔阻止層］
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【０１２４】
［電子阻止層］
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【０１２５】
［励起子阻止層］
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【０１２６】
［正孔輸送層］
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【０１２７】
［電子輸送層］
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０１２８】
［有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる材料の例示］
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ2〜Ｒ7は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。
【０１２９】
まず、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１３０】
【化５１】
2020031162.tif 000093
【０１３１】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１３２】
【化５２】
2020031162.tif 000094
【０１３３】
【化５３】
2020031162.tif 000095
【０１３４】
【化５４】
2020031162.tif 000096
【０１３５】
【化５５】
2020031162.tif 000097
【０１３６】
【化５６】
2020031162.tif 000098
【０１３７】
【化５７】
2020031162.tif 000099
【０１３８】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１３９】
【化５８】
2020031162.tif 000100
【０１４０】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１４１】
【化５９】
2020031162.tif 000101
【０１４２】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１４３】
【化６０】
2020031162.tif 000102
【０１４４】
【化６１】
2020031162.tif 000103
【０１４５】
【化６２】
2020031162.tif 000104
【０１４６】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１４７】
【化６３】
2020031162.tif 000105
【０１４８】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【０１４９】
【化６４】
2020031162.tif 000106
【０１５０】
［発光］
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【０１５１】
［応用］
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に本発明の条件を満たす第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【０１５２】
以下に実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ハイパフォーマンス紫外可視近赤外分光光度計（パーキンエルマー社製：Ｌａｍｂｄａ９５０）、蛍光分光光度計（堀場製作所社製：ＦｌｕｏｒｏＭａｘ−４）、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製：Ｃ１１３４７）、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ−３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。
【０１５３】
化合物の合成
（合成例１）  化合物１の合成
【化６５】
2020031162.tif 000107
【０１５４】
化合物zをAdv. Opt. Mater. 4, 688-693 (2016)に記載されている方法と同等の方法で合成した。
次に、窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％鉱物油分散物、０．０８ｇ、１．９８ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍL）に３，６−ジメチルカルバゾール（０．３９ｇ、１．９８ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却して化合物z（０．５ｇ、０．７９ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、黄色固体の化合物１（０．７９ｇ、０．７５ｍｍｏｌ、収率９５％）を得た。
1H NMR: (500 MHz, acetone-d6): δ (ppm) = 7.83 (d, J = 8.2 Hz, 4H), 7.71 (d, J = 7.1 Hz, 4H), 7.64 (d, J = 8.3 Hz, 2H), 7.45 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 7.34 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 7.09 (m, 12H), 6.72 (t, J = 7.9 Hz, 2H), 6.62 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 6.45 (d, J = 8.3 Hz, 4H), 2.11 (s, 12H)
【０１５５】
（合成例２）  化合物２の合成
【化６６】
2020031162.tif 000108
【０１５６】
窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．１４ｇ、３．５８ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍL）に３，６−ジ−tert−ブチルカルバゾール（１ｇ、３．５８ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却して化合物z（１．０４ｇ、１．６３ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１）で精製し、黄色固体の化合物２（１．８ｇ、１．５６ｍｍｏｌ、収率９６％）を得た。
【０１５７】
（合成例３）  化合物３の合成
【化６７】
2020031162.tif 000109
【０１５８】
窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．１３ｇ、３．１５ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍL）に３，６−ジフェニルカルバゾール（１ｇ、３．１５ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却して化合物z（０．８ｇ、１．２６ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、黄色固体の化合物３（１．３６ｇ、１．１０ｍｍｏｌ、収率８７％）を得た。
1H NMR: (500 MHz, acetone-d6): δ (ppm) = 7.82 (m, 14H), 7.72 (d, J = 8.7 Hz, 4H), 7.45 (m, 8H), 7.35 (m, 10H), 7.26 (t, J = 8.6 Hz, 4H), 7.16 (t, J = 8.3 Hz, 4H), 7.10 (t, J = 7.9 Hz, 4H), 6.98 (d, J = 8.6 Hz, 4H), 6.75 (m, 4H)
【０１５９】
（合成例４）  化合物４の合成
【化６８】
2020031162.tif 000110
【０１６０】
化合物yをAdv. Opt. Mater. 4, 688-693 (2016) に記載されている方法と同等の方法で合成した。
次いで、窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．０８ｇ、１．９２ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍL）に３，６−ジメチルカルバゾール（０．３７ｇ、１．９２ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却し、化合物y（１．０ｇ、１．２８ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、黄色固体の化合物４（１．０８ｇ、１．１３ｍｍｏｌ、収率８８％）を得た。
【０１６１】
（合成例５）  化合物５の合成
【化６９】
2020031162.tif 000111
【０１６２】
窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．０８ｇ、１．９２ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍL）に３，６−ジーtert−ブチルカルバゾール（０．５４ｇ、１．９２ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却して化合物y（１．０ｇ、１．２８ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、黄色固体の化合物５（１．１６ｇ、１．１１ｍｍｏｌ、収率８７％）を得た。
【０１６３】
（合成例６）  化合物６の合成
【化７０】
2020031162.tif 000112
【０１６４】
窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．０８ｇ、１．９２ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍL）に３，６−ジフェニルカルバゾール（０．６１ｇ、１．９２ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却して化合物y（１．０ｇ、１．２８ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、黄色固体の化合物６（１．１８ｇ、１．０９ｍｍｏｌ、収率８５％）を得た。
1H NMR: (500 MHz, acetone-d6): δ (ppm) = 7.82 (m, 8H), 7.75 (m, 4H), 7.67 (t, J = 7.8 Hz, 4H), 7.45 (m, 4H), 7.35 (m, 8H), 7.25 (t, J = 8.0 Hz, 2H), 7.11 (m, 8H), 6.95 (d, J = 8.6 Hz, 2H), 6.74 (m, 4H), 6.66 (t, J = 7.8 Hz, 4H)
【０１６５】
（合成例７）  化合物７の合成
【化７１】
2020031162.tif 000113
【０１６６】
窒素気流下で水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．０８ｇ、１．９８ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（１５ｍL）に３，９’−ビカルバゾール（０．６６ｇ、１．９８ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を０℃に冷却して化合物ｚ（０．５ｇ、０．７９ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で１２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ろ過することによって粗生成物を得た。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１）で精製し、黄色固体の化合物７（０．５４ｇ、０．４３ｍｍｏｌ、収率５４％）を得た。
【０１６７】
（合成例８）  化合物１１の合成
【化７２】
2020031162.tif 000114
【０１６８】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０％鉱油分散物、０．１５ｇ、３．７８ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（１５ｍL）に３−メチル−９Ｈ−カルバゾール（０．５１ｇ、．８３ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を５０℃に冷却し、化合物ｚ（０．６ｇ、０．９５ｍｍｏｌ）を加え、５０℃に加熱し１２時間撹拌した、反応混合物に水を加えて沈殿させ、沈殿物をろ取した。ろ取した混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、化合物Ｂ（０．６５ｇ、０．６８ｍｍｏｌ、収率７１．９％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：７．７６−７．７２（ｍ，４Ｈ）、７．３０−７．１２（ｍ，１０Ｈ）、７．１０−７．０２（ｍ，１０Ｈ）、６．９８（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ）、６．９１（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ）、６．７６−６．７１（ｍ，４Ｈ）、６．６１−６．５３（ｍ，４Ｈ）、６．４１（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ）、２．１７−２．１６（ｍ，６Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値９５６．４、観測値９５７．３
【０１６９】
（合成例９）  化合物３５の合成
【化７３】
2020031162.tif 000115
【０１７０】
窒素気流下、トリブチル錫クロリド（５．０６ｇ、４．４５ｍL、１３．７８ｍｍｏｌ）および、４−ブロモ−２，３，５，６−テトラフルオロベンゾニトリル（２．９２ｇ、１１．５０ｍｍｏｌ）のトルエン溶液（５０ｍL）に、トリ（о−トリル）ホスフィン（０．５２５ｇ、１．７２ｍｍｏｌ）およびトリス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）（１．５７ｇ、１．７２ｍｍｏｌ）を加え、１００℃に昇温し、２１時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、セライトろ過した。次に、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ジクロロメタン：ヘキサン＝１：２）で精製し、白色固体の化合物ａ（２．４２ｇ、９．６３ｍｍｏｌ、収率８３．７％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：７．５６−７．５１（ｍ，３Ｈ），７．４８−７．４５（ｍ，２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値２５１．０、観測値２５１．１
【０１７１】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０％  鉱物油分散物、０．１２５ｇ、３．１４ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（１０ｍL）に９Ｈ−カルバゾール（０．３９７ｇ、２．３８ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を−５０℃に冷却し、化合物ａ（０．３ｇ、１．１９ｍｍｏｌ）を加え、冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら２２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝１：２）で精製し、黄色固体の化合物ｂ（０．４８６ｇ、０．８９ｍｍｏｌ、収率７４．８％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．１６（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ）、７．６２−７．５９（ｍ，２Ｈ）、７．５４−７．４９（ｍ，７Ｈ）、７．３８（ｄｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．０Ｈｚ，４Ｈ），７．３０（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ）、
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値５４５．２、観測値５４５．２
【０１７２】
【化７４】
2020031162.tif 000116
【０１７３】
１００ｍＬの三口フラスコに３−フェニル−９Ｈ−カルバゾール０．５７５ｇ（２．３６ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム０．７０２ｇ（３．９４ｍｍｏｌ）、化合物ｂ  ０．５ｇ（０．７８８ｍｍｏｌ）を入れ、当該フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ脱水１−メチル−２−ピロリドン１０ｍＬを加えた後、窒素雰囲気下、１００℃で１２時間加熱撹拌した。撹拌後、この混合物を室温に戻した後、水を加えて吸引ろ過した。得られた固体をトルエンへ溶解させシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。得られたフラクションを濃縮し、クロロホルムとアセトニトリルの混合溶媒で再結晶したところ淡黄色固体の化合物３５（収量：０．６０ｇ、収率：７７％）を得た。
1Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．７７（ｄ，Ｊ＝１．２，２Ｈ），７．５５−７．６９（ｍ，４Ｈ），７．６０（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），７．５１（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．４２（ｔｄ，Ｊ＝８．０，Ｊ＝２．０，４Ｈ），７．３２−６．９４（ｍ，２４Ｈ），６．７５（ｄ，Ｊ＝７．５，２Ｈ），６．５５（ｔｄ，Ｊ＝７．５１，Ｊ＝１．２，１Ｈ），６．４６（ｔ，Ｊ＝７．５，２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値９９１．３７、観測値９９２．３９
【０１７４】
（合成例１０）  化合物３８の合成
【化７５】
2020031162.tif 000117
【０１７５】
窒素気流下、３，６−ジフェニルカルバゾール（０．６６ｇ、２．０６ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．４３ｇ、３．１１ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（１０ｍＬ）に合成例９で得た化合物ｂ（０．４５ｇ、０．８２５ｍｍｏｌ）を加え、１００℃、４８時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝１：１）で精製し、黄色固体の化合物３８（０．５７５ｇ、０．５０２ｍｍｏｌ、収率６０．９％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：７．８１（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，４Ｈ）、７．７２−７．７０（ｍ，４Ｈ）、７．５４−７．５２（ｍ，８Ｈ）、７．４３（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，８Ｈ）、７．３２（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ、４Ｈ）、７．２９−７．０６（ｍ，２０Ｈ）、６．８６−６．８３（ｍ，２Ｈ）、６．６１−６．５８（ｍ，１Ｈ）、６．５６−６．５２（ｍ，２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１１４３．４、観測値１１４３．４
【０１７６】
（合成例１１）  化合物４８の合成
【化７６】
2020031162.tif 000118
【０１７７】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０％  鉱油分散物、０．３１５ｇ、７．８８ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（１０ｍL）に３，６−ジフェニルカルバゾール（０．９５ｇ、２．９７ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を−５０℃に冷却し、合成例９で得た化合物ａ（０．３ｇ、１．１９ｍｍｏｌ）を加え、冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら１７時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝１：２）で精製し、黄色固体の化合物ｃ（０．３０８ｇ、０．３６２ｍｍｏｌ、収率３０．４％）および黄色固体の化合物ｄ（０．７０ｇ、０．６０９ｍｍｏｌ、収率５１．２％）を得た。
化合物ｃ：
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．４２（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，４Ｈ）、７．８０（ｄｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２．０Ｈｚ，４Ｈ）、７．７４（ｄｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，１．０Ｈｚ，８Ｈ）、７．６８−７．６５（ｍ，２Ｈ）、７．５８−７．４８（ｍ，１１Ｈ）、７．４２（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、４Ｈ）、７．４０−７．３６（ｍ，４Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値８４９．３、観測値８４９．３
化合物ｄ：
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．４７（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．８９（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．８３（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．８０−７．７８（ｍ，４Ｈ）、７．７４（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ、２Ｈ）、
７．６６（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、７．５４−７．５２（ｍ，４Ｈ）、７．４８−７．４４（ｍ，８Ｈ）、７．４２−７．２７（ｍ，１８Ｈ）、７．１９−７．１６（ｍ，７Ｈ）、７．０１（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１１４８．４、観測値１１４８．４
【０１７８】
【化７７】
2020031162.tif 000119
【０１７９】
窒素気流下、９Ｈ−カルバゾール（０．１７５ｇ、１．０５ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．１８４ｇ、１．３３ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（１０ｍL）に化合物ｃ（０．３０ｇ、０．３５ｍｍｏｌ）を加え、１００℃、２０時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：ヘキサン＝１：２）で精製し、黄色固体の化合物４８（０．３１７ｇ、０．２７７ｍｍｏｌ、収率７９．１％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：７．９６（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，４Ｈ）、７．５９−７．５５（ｍ，１２Ｈ）、７．４５（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，８Ｈ）、７．３５−７．３１（ｍ，１２Ｈ）、７．０７−７．０１（ｍ，４Ｈ）、７．００−６．９４（ｍ，８Ｈ）、６．７６−６．７４（ｍ，２Ｈ）、６．５８−６．５４（ｍ、１Ｈ）、６．４５（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１１４３．４、観測値１１４３．３
【０１８０】
（合成例１２）  化合物５５の合成
【化７８】
2020031162.tif 000120
【０１８１】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０％  鉱油分散物、０．９０ｇ、２２．５１ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（１２０ｍL）に９Ｈ−カルバゾール（４．７８ｇ、２８．５９ｍｍｏｌ）を加え、１時間攪拌した。この混合物を−５０℃に冷却し、２，３，５，６−テトラフルオロベンゾニトリル（２．５０ｇ、１４．２８ｍｍｏｌ）を加え、冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら１１０時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１）で精製し、淡黄色固体の化合物ｅ（２．４２ｇ、５．１５ｍｍｏｌ、収率３６．１％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．１６（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ）、７．６８（ｔ，ＪH-F＝９．０Ｈｚ，１Ｈ）、７．５１（ｄｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．０Ｈｚ，４Ｈ）、７．３８（ｄｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．０Ｈｚ，４Ｈ），７．２３（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ）、
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値４６９．１、観測値４６９．１
【０１８２】
窒素気流下、３，６−ジフェニルカルバゾール（０．５７ｇ、１．８１ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．３８ｇ、２．７５ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（９ｍL）に化合物ｅ（０．３４ｇ、０．７２４ｍｍｏｌ）を加え、１００℃、２４時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１）で精製し、黄色固体の化合物５５（０．５１５ｇ、０．４８２ｍｍｏｌ、収率６６．６％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．５４（ｓ，１Ｈ）、８．０４（ｓ，４Ｈ）、７．８１（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ）、７．６１−７．５９（ｍ，８Ｈ），７．４７−７．３９（ｍ，２０Ｈ），７．３６−７．３３（ｍ，４Ｈ），７．２５−７．２２（ｍ，４Ｈ），７．１８−７．１５（ｍ，４Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１０６７．４、観測値１０６７．４
【０１８３】
（合成例１３）  化合物１０８の合成
【化７９】
2020031162.tif 000121
【０１８４】
１００ｍＬの三口フラスコに３，６−ジメチル−９Ｈ−カルバゾール１．５６ｇ（９．００ｍｍｏｌ）、水素化ナトリウム０．４００ｇ（６０％  鉱油分散物、１．００ｍｍｏｌ）を入れ、当該フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ脱水テトラヒドロフラン８０ｍＬを加えた後、窒素雰囲気下で１時間撹拌したのちテトラフルオロテレフタロニトリル０．８ｇ（４．００ｍｍｏｌ）を加えた。この混合物を５０℃で１２時間加熱撹拌した後、室温に戻した後、水を加え吸引ろ過により固体を得た。得られた固体を昇華法により精製したところ赤色固体の化合物ｆ（収量：０．８ｇ、収率：３６％）を得た。
１００ｍＬの三口フラスコに３，６−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール０．６９６ｇ（２．１８ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム０．６４７ｇ（３．６３ｍｍｏｌ）、化合物ｆ  ０．４ｇ（０．７２６ｍｍｏｌ）を入れ、当該フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ脱水１−メチル−２−ピロリドン１０ｍＬを加えた後、窒素雰囲気下、１００℃で１２時間加熱撹拌した。撹拌後、この混合物を室温に戻した後、水を加えて吸引ろ過した。得られた固体をクロロホルムとアセトニトリルの混合溶媒で再結晶したところ赤色固体の化合物１０８（収量：０．６２ｇ、収率：７４％）を得た。
1Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：８．０１（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，４Ｈ），７．６２（ｄｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，８Ｈ），７．５０−７．４３（ｍ，１２Ｈ），７．４１（ｄｄ，Ｊ＝７．５，Ｊ＝１．５，４Ｈ），７．３７（ｔ，Ｊ＝７．５，４Ｈ），７．３３（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．１７（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，４Ｈ），６．９９（ｄｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，４Ｈ），２．４１（ｓ，１２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１１４８．４６、観測値１１５０．５１
【０１８５】
（合成例１４）  化合物１４９の合成
【化８０】
2020031162.tif 000122
【０１８６】
窒素気流下、９Ｈ−カルバゾール（０．１４２ｇ、０．８４９ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．１８ｇ、１．３０ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（１０ｍL）に化合物ｄ（０．６５ｇ、０．５６６ｍｍｏｌ）を加え、１００℃、１２０時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチした。得られた沈殿物をメタノール洗浄し、これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、橙色固体の化合物１４９（０．２８４ｇ、０．２１９ｍｍｏｌ、収率３８．７％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：７．９８（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．８５（ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．７３（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．６０−７．５８（ｍ，６Ｈ）、７．４９−７．４４（ｍ，１２Ｈ）、７．３９−７．２４（ｍ，２０Ｈ）、７．１９−７．１６（ｍ，４Ｈ）、７．１２−７．０９（ｍ，２Ｈ）、７．０５−６．９７（ｍ，６Ｈ）、６．９３（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）、６．６４（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、１Ｈ）、６．５８（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１２９５．５、観測値１２９５．２
【０１８７】
（合成例１５）  化合物１５０の合成
【化８１】
2020031162.tif 000123
【０１８８】
窒素気流下、３−メチル−９Ｈ−カルバゾール（０．５７ｇ、３．２０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．９５ｇ、５．３３ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（１０ｍL）に化合物ｅ（０．５０ｇ、１．０７ｍｍｏｌ）を加え、１２０℃、３６時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えて沈殿させ、沈殿物をろ取した。ろ取した混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、化合物Ａ（０．４０ｇ、０．５１ｍｍｏｌ、収率４７．４％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．３８（ｓ，１Ｈ）、７．８３−７．７９（ｍ，４Ｈ）、７．７５−７．７２（ｍ，２Ｈ）、７．５８（ｄ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．４３−７．３３（ｍ，４Ｈ）、７．３０−７．１１（ｍ，１２Ｈ）、７．１０−７．０３（ｍ，４Ｈ）、７．００−６．９３（ｍ，２Ｈ）、２．４１（ｓ，３Ｈ）、２．３９（ｓ，３Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値７９１．３、観測値７９２．４
【０１８９】
（合成例１６）  化合物１５１の合成
【化８２】
2020031162.tif 000124
【０１９０】
アルゴン気流下、４−ブロモ−２，３，５，６−テトラフルオロベンゾニトリル（３ｇ，１１．９ｍｍｏｌ）をトルエン（１００ｍｌ）に溶解し、０．３Ｍの炭酸ナトリウム水溶液（６７ｍｌ）を加えた。Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（１．３８ｇ，１．１９ｍｍｏｌ）と５’−ｍ−テトラフェニルボロン酸
（３．９２ｇ，１４．３ｍｍｏｌ）を加え、一晩加熱還流した。室温に冷却後、有機層を分離し、水槽をジクロロメタンで抽出した。有機層をまとめ、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤をろ過、ろ液を減圧蒸留によって濃縮し、粗製物を得た。得られた粗製物をシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン：クロロホルム＝４：１）で生成し、白色粉末の化合物ｉ（２．３７ｇ，５．８８ｍｍｏｌ，４９．４％）を得た。
【０１９１】
アルゴン気流下、水素化ナトリウム（６０％鉱油分散物、０．２ｇ，４．９６ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン溶液（５０ｍｌ）に９Ｈ−カルバゾール（０．８３ｇ，４．９６ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を−５０℃に冷却し、化合物ｉ（１．０ｇ，２．４８ｍｍｏｌ）を加え、冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら２時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、ジクロロメタンにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：トルエン＝３：２）で精製し、白色固体の化合物ｊ（０．９６ｇ，１．３８ｍｍｏｌ，５５．６％）を得た。
【０１９２】
アルゴン気流下、水素化ナトリウム（６０％鉱油分散物、０．１７ｇ，４．１４ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン溶液（３０ｍｌ）に３，６−ジフェニルカルバゾール（１．３２ｇ，４．１４ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。化合物２（０．９６ｇ，１．３８ｍｍｏｌ）を加え、５０℃で一晩加熱した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、個体を回収した。得られた個体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、黄色固体の化合物１５１（１．１０ｇ，０．８５ｍｍｏｌ，６１．５％）を得た。
【０１９３】
（合成例１７）  化合物１５２の合成
【化８３】
2020031162.tif 000125
【０１９４】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０% 鉱油分散物、０．１７ｇ、７．１７ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（１５ｍL）に９Ｈ−カルバゾール（０．８０ｇ、４．７８ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を−５０℃に冷却し、化合物１（０．４ｇ、１．５９ｍｍｏｌ）を加え、冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら２４時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：トルエン＝２：１）で精製し、黄色固体の化合物ｈ（０．６９ｇ、１．００ｍｍｏｌ、収率６２．９％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．２０（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．７２−７．６８（ｍ，２Ｈ）、７．６１−７．５６（ｍ，４Ｈ）、７．５１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．４４（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．１６−７．１１（ｍ，４Ｈ）、７．１０−６．９４（ｍ，１３Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値６９２．２、観測値６９２．１
【０１９５】
窒素気流下、３，６−ジフェニルカルバゾール（０．３５ｇ、１．０８ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．２０ｇ、１．４４ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（１０ｍL）に化合物ｈ（０．５０ｇ、０．７２ｍｍｏｌ）を加え、１００℃、４８時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチし、得られた沈殿物をメタノール洗浄した。これをクロロホルム/メタノールにより再沈殿することで、黄色固体の化合物３（０．５６ｇ、０．５６４ｍｍｏｌ、収率７７．６％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：７．８０（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．７３−７．６８（ｍ，４Ｈ）、７．５９−７．５７（ｍ，２Ｈ）、７．５２（ｄｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，４Ｈ）、７．４２（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ）、７．３３−７．２２（ｍ，６Ｈ）、７．１９（ｄｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．１４−６．９２（ｍ，１６Ｈ）、６．７４（ｄｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、６．５５（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，１Ｈ）、６．４８（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値９９１．４、観測値９９１．８
【０１９６】
（合成例１８）  化合物３１３の合成
【化８４】
2020031162.tif 000126
【０１９７】
窒素気流下、水素化ナトリウム（６０％  鉱油分散物、０．２６５ｇ、６．６３ｍｍｏｌ)のテトラヒドロフラン溶液（４５ｍL）に９Ｈ−カルバゾール（１．４２ｇ、８．４９ｍｍｏｌ）を加え、室温１時間攪拌した。この混合物を−５０℃に冷却し、２，３，５，６−テトラフルオロ−４−ピリジンカルボニトリル（０．７４９ｇ、４．２５ｍｍｏｌ）を加え、冷却バスを取り外し、徐々に室温に戻しながら２４時間攪拌した。この反応混合物を氷水に加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物を酢酸エチル/メタノールにより再沈殿することで、橙色固体の化合物ｇ（０．９８９ｇ、２．１０ｍｍｏｌ、収率４９．４％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．１９（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ）、８．１５（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．６９−７．６７（ｍ，２Ｈ）、７．５４（ｄｔ，Ｊ＝７．５、１．０Ｈｚ、４Ｈ）、７．４４（ｄｔ，Ｊ＝７．５、１．５Ｈｚ、４Ｈ）、７．３０（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）
13Ｃ−ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：１５４．６６、１５４．６４、１５２．６７、１５２．６５、１５０．６６、１５０．６２、１４８．４７、１４８．４３、１３９．６３、１３８．５９、１２６．８０、１２６．７６、１２５．１４、１２４．５５、１２２．７１、１２２．１４、１２０．９８、１２０．５４、１２０．０２、１１９．７５、１１５．７４、１１５．６９、１１５．６２、１１５．５７、１１１．５３、１１１．５０、１０９．７４、１０８．７６、１０８．７３
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値４７０．１、観測値４７０．１
【０１９８】
窒素気流下、３，６−ジフェニルカルバゾール（０．８４９ｇ、２．６６ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（０．５５ｇ、３．９９ｍｍｏｌ）の１−メチル−２−ピロリドン溶液（１３ｍL）に化合物ｇ（０．５０ｇ、１．０６ｍｍｏｌ）を加え、１００℃、４８時間攪拌した。この混合物を室温に戻し、水を加えてクエンチし、酢酸エチルにより抽出、有機層を飽和食塩水により洗浄、無水硫酸マグネシウムにより乾燥させた。これを減圧濃縮し、得られた混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１）で精製し、橙色固体の化合物３１３（０．９６３ｇ、０．９０１ｍｍｏｌ、収率８４．７％）を得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3、δ）：８．０７（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、８．００（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ）、７．８４（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．７６（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ）、７．６３（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ）７．５８（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ），７．５４−７．４３（ｍ，１４Ｈ）、７．３８−７．３２（ｍ，８Ｈ）、７．３０―７．０７（ｍ、１０Ｈ）
ＡＳＡＰマススペクトル分析：理論値１０６８．４、観測値１０６８．３
【０１９９】
ΔＥstの測定
合成した化合物の最低励起一重項エネルギー準位ＥS1と、最低励起三重項エネルギー準位ＥT1を、以下の手順により求めた。また、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥstは、ＥS1とＥT1の差を計算することにより求めた。
（１）最低励起一重項エネルギー準位ＥS1
測定対象化合物をＳｉ基板上に蒸着して試料を作製し、常温（３００Ｋ）でこの試料の蛍光スペクトルを測定した。蛍光スペクトルは、縦軸を発光、横軸を波長とした。この発光スペクトルの短波側の立ち下がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値 λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥS1とした。
換算式：ＥS1［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
発光スペクトルの測定には、励起光源に窒素レーザー（Lasertechnik Berlin社製、ＭＮＬ２００）を検出器には、ストリークカメラ（浜松ホトニクス社製、Ｃ４３３４）を用いた。
【０２００】
（２）最低励起三重項エネルギー準位ＥT1
一重項エネルギーＥS1と同じ試料を７７［Ｋ］に冷却し、励起光（３３７ｎｍ）を燐光測定用試料に照射し、ストリークカメラを用いて、燐光強度を測定した。この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥT1とした。
換算式：ＥT1［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引いた。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１０％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
各化合物について測定したΔＥstは、以下の表に示すとおりであった。
【０２０１】
【表１０】
2020031162.tif 000127
【０２０２】
有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
（実施例１）
膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-5Ｐａ以下で積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを６０ｎｍの厚さに形成し、その上にＴｒｉｓＰＣｚを３０ｎｍの厚さに形成し、さらのその上にｍＣＢＰを５ｎｍの厚さに形成した。次に、ｍＣＢＰと化合物１とＴＢＰｂとを異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物１の濃度は２０重量％とし、ＴＢＰｂの濃度は０．５重量％とした。次に、ＳＦ３ＴＲＺを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＳＦ３ＴＲＺ：Ｌｉｑ（重量比７：３）を３０ｎｍの厚さに形成した。さらに、Ｌｉｑ：Ａｌ（重量比１：５０）を蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子を得て、これを素子１とした。
以下の表に示すように、発光層における第２有機化合物の濃度を変更したり、発光層における化合物１の代わりに化合物Ａ（ΔＥst＝０．１７ｅＶ）を使用したり、発光層におけるｍＣＢＰの代わりにＤＰＥＰＯを使用したりして製造することにより、素子２〜８も作製した。
これらの素子１〜８は、いずれも遅延蛍光を放射し、最大発光波長と０．０１ｍＡ／ｃｍ2における外部量子効率は以下の表に示すとおりであった。いずれも、発光層の第２有機化合物を使用せずに、その分だけ第１有機化合物を使用した比較素子よりも、格段に外部量子効率が向上していた。特に、第２有機化合物として、ベンゾニトリルに結合している５つのカルバゾール−９−イル基がすべて同じである化合物Ａを用いた素子２、４、６，８よりも、ベンゾニトリルに結合している５つのカルバゾール−９−イル基がすべて同じではない化合物１を用いた素子１、３、５、７の方がさらに大きく外部量子効率が向上していた。
【０２０３】
【表１１】
2020031162.tif 000128
【０２０４】
（実施例２）
膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-5Ｐａ以下で積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＴｒｉｓＰＣｚを２５ｎｍの厚さに形成し、さらのその上にｍＣＢＰを５ｎｍの厚さに形成した。次に、ｍＣＢＰと化合物３とＴＴＰＡとを異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物３の濃度は２０重量％とし、ＴＴＰＡの濃度は０．５重量％とした。次に、ＳＦ３ＴＲＺを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＳＦ３ＴＲＺ：Ｌｉｑ（重量比７：３）を４０ｎｍの厚さに形成した。さらに、Ｌｉｑ：Ａｌ（重量比１：５０）を蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子を得て、これを素子９とした。
以下の表に示すように、発光層における化合物３の代わりに化合物Ａを使用したり、発光層におけるＴＴＰＡの代わりに２ＤＰｈＡＰＡを使用したりして製造することにより、素子１０〜１２も作製した。
これらの素子９〜１２はいずれも遅延蛍光を放射し、最大発光波長と０．０１ｍＡ／ｃｍ2と１０００ｃｄ／ｍ2における外部量子効率は以下の表に示すとおりであった。いずれも、発光層の第２有機化合物を使用せずに、その分だけ第１有機化合物を使用した比較素子よりも、格段に外部量子効率も寿命も向上していた。特に、第２有機化合物として、ベンゾニトリルに結合している５つのカルバゾール−９−イル基がすべて同じである化合物Ａを用いた素子１０よりも、ベンゾニトリルに結合している５つのカルバゾール−９−イル基がすべて同じではない化合物３を用いた素子９の方がさらに大きく外部量子効率と寿命が向上していた。化合物Ａを用いた素子１２と化合物３を用いた素子１１でも同じ傾向が見られた。
【０２０５】
【表１２】
2020031162.tif 000129
【０２０６】
素子１の化合物１の代わりに、化合物２、４〜７、１１、３５、３８、４８、５５、１０８、１４９、１５０、１５１、１５２、３１３、化合物ｂ、化合物ｄを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子も、素子１と同等の優れた外部量子効率と寿命を有する。
【化８５】
2020031162.tif 000130
2020031162.tif 000131
【０２０７】
（実施例３）
素子１の発光層における第２有機化合物と第３有機化合物の組み合わせを、それぞれ表９に記載される組み合わせ１〜１６９５０の第２有機化合物と第３有機化合物に代えて製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、それぞれ素子１ａ〜１６９５０ａとする。
素子９の発光層における第２有機化合物と第３有機化合物の組み合わせを、それぞれ表９に記載される組み合わせ１〜１６９５０の第２有機化合物と第３有機化合物に代えて製造した有機エレクトロルミネッセンス素子を、それぞれ素子１ｂ〜１６９５０ｂとする。
【０２０８】
（実施例４）
素子１は、素子１の化合物１の代わりに下記の化合物Ｂ〜Ｋをそれぞれ用いて製造した素子１Ｂ〜１Ｋに比べて、外部量子効率と寿命が大きく向上している。
また、素子９は、素子９の化合物３の代わりに下記の化合物Ｂ〜Ｋをそれぞれ用いて製造した素子９Ｂ〜９Ｋに比べて、耐熱性と寿命が大きく向上している。
【化８６】
2020031162.tif 000132
2020031162.tif 000133
【産業上の利用可能性】
【０２０９】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は高い発光効率が得られるため、画像表示装置として様々な機器に適用することが可能である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０２１０】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  電子輸送層
７  陰極
【図１】
2020031162.tif 000137