(57)【要約】      （修正有）【課題】ポータブルリスニングデバイスには、ユーザの耳の上、中、又は近くに配置される。【解決手段】無線リスニングデバイスにおいて、ワイヤアタッチメント機構３５１は、様々な方向に曲げられて、横方向に圧縮可能なばねを形成するワイヤを含む機構である。ワイヤアタッチメント機構３５１は、第１のワイヤ状特徴部３５５ａと、第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部３５５ｂとを含む。第１のワイヤ状特徴部及び第２のワイヤ状特徴部はそれぞれ、中間セグメント３５６ａ、３５６ｂと、中間セグメントから延びるＵ字形セグメント３５７ａ、３５７ｂと、Ｕ字形セグメントから延びる端部セグメント３５８ａ、３５８ｂとを含む。【選択図】図３Ｆ
2020058032.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アタッチメント機構であって、
様々な方向に曲げられて、横方向に圧縮可能なばねを形成しているワイヤであって、
第１のワイヤ状特徴部と、
前記第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部と、
を含み、
前記第１のワイヤ状特徴部及び前記第２のワイヤ状特徴部がそれぞれ、
中間セグメントと、
前記中間セグメントから延びるＵ字型セグメントと、
前記Ｕ字型セグメントから延びる端部セグメントと、
を含む、ワイヤを備える、アタッチメント機構。
【請求項２】
前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおける前記Ｕ字型セグメントが、前記Ｕ字型セグメントの残りに対してある角度で配置された横方向屈曲部を含む、請求項１に記載のアタッチメント機構。
【請求項３】
前記横方向屈曲部が、面取りされた上側角部を有するエンドキャップによって覆われている、請求項２に記載のアタッチメント機構。
【請求項４】
前記ばねが、前記第１のワイヤ状特徴部と前記第２のワイヤ状特徴部との間に延在する中央セグメントを更に含む、請求項１に記載のアタッチメント機構。
【請求項５】
前記中央セグメントが直線状の外形を有し、前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおける前記中間セグメントが円弧状の外形を有する、請求項４に記載のアタッチメント機構。
【請求項６】
前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおいて、前記中間セグメントが第１の平面に配置され、前記Ｕ字型セグメントが前記第１の平面の外側に配置される、請求項１に記載のアタッチメント機構。
【請求項７】
前記Ｕ字型セグメントの一部が前記中間セグメントからオフセットしている、請求項６に記載のアタッチメント機構。
【請求項８】
前記第１のワイヤ状特徴部が第１の中間セグメントを備え、前記第２のワイヤ状特徴部が前記第１のワイヤ状特徴部から直接延びる第２の中間セグメントを含む、請求項１に記載のアタッチメント機構。
【請求項９】
前記第１の中間セグメント及び前記第２の中間セグメントが、単一連続ワイヤストリップの一部であり、共に円弧状の外形を形成する、請求項１に記載のアタッチメント機構。
【請求項１０】
前記第１のワイヤ状特徴部と前記第２のワイヤ状特徴部が、前記アタッチメント機構の中心線に対して左右対称である、請求項８に記載のアタッチメント機構。
【請求項１１】
インナーイヤヒアリングデバイスであって、
筐体であって、
音響開口部を画定する外側構造と、
前記音響開口部の周りに配置されたノズルと、
を含む、筐体と、
前記ノズルに脱着可能に取り付けられたイヤチップと、
前記イヤチップを前記筐体に取り付けるアタッチメント機構であって、
様々な方向に曲げられて、横方向に圧縮可能なばねを形成しているワイヤであって、
第１のワイヤ状特徴部と、
前記第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部と、
を含み、
前記第１のワイヤ状特徴部及び前記第２のワイヤ状特徴部がそれぞれ、
中間セグメントと、
前記中間セグメントから延びるＵ字型セグメントと、
前記Ｕ字型セグメントから延びる端部セグメントと、
を含む、ワイヤと、
を含む、アタッチメント機構と、
を備える、インナーイヤヒアリングデバイス。
【請求項１２】
前記ノズルが、前記アタッチメント機構の外形に一致する外形を有する内面を含み、前記内面が、前記アタッチメント機構を配置することができる領域を提供する、請求項１１に記載のインナーイヤヒアリングデバイス。
【請求項１３】
前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおける前記Ｕ字型セグメントが、前記Ｕ字型セグメントの残りに対してある角度で配置された横方向屈曲部を含む、請求項１１に記載のインナーイヤヒアリングデバイス。
【請求項１４】
前記ばねが、前記第１のワイヤ状特徴部と前記第２のワイヤ状特徴部との間に結合される中央セグメントを更に含む、請求項１１に記載のインナーイヤヒアリングデバイス。
【請求項１５】
前記中央セグメントが直線状の外形を有し、前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおける前記中間セグメントが円弧状の外形を有する、請求項１４に記載のインナーイヤヒアリングデバイス。
【請求項１６】
前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおいて、前記中間セグメントが第１の平面に配置され、前記Ｕ字型セグメントが前記第１の平面とは異なる第２の平面に配置される、請求項１１に記載のインナーイヤヒアリングデバイス。
【請求項１７】
ケース内に収納可能な無線リスニングデバイスであって、
音響開口部を画定する外側構造を含む筐体であって、前記音響開口部が、前記外側構造からサウンドを放出させる、筐体と、
前記音響開口部の周囲の筐体に取り付けられたノズルと、
前記ノズルに結合され、前記ノズルを通って延びるアタッチメント機構であって、
様々な方向に曲げられて、横方向に圧縮可能なばねを形成しているワイヤであって、
第１のワイヤ状特徴部と、
前記第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部と、
を含み、
前記第１のワイヤ状特徴部及び前記第２のワイヤ状特徴部がそれぞれ、
中間セグメントと、
前記中間セグメントから延びるＵ字型セグメントと、
前記Ｕ字型セグメントから延びる端部セグメントと、
を含む、ワイヤと、
を含む、アタッチメント機構と、
を備える、無線リスニングデバイス。
【請求項１８】
前記ばねが、前記第１のワイヤ状特徴部と前記第２のワイヤ状特徴部との間に結合される中央セグメントを更に含む、請求項１７に記載の無線リスニングデバイス。
【請求項１９】
前記中央セグメントが直線状の外形を有し、前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおける前記中間セグメントが円弧状の外形を有する、請求項１８に記載の無線リスニングデバイス。
【請求項２０】
前記第１及び第２のワイヤ状特徴部のそれぞれにおいて、前記中間セグメントが第１の平面に配置され、前記Ｕ字型セグメントが前記第１の平面とは異なる第２の平面に配置される、請求項１７に記載の無線リスニングデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、２０１８年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／７３８，７７２号、２０１８年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／７３８，７８８号、２０１８年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／７３８，８０３号、２０１８年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／７３８，８１３号、２０１８年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／７３８，８２８号、２０１８年９月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／７３８，８４３号、２０１９年６月２１日に出願された米国仮特許出願第６２／８６５，０７０号、及び２０１９年９月１３日に出願された米国仮特許出願第６２／９００，３０７号に対する優先権を主張する。これらの開示は、あらゆる目的のため、参照によりその全体が本明細書に援用される。
【背景技術】
【０００２】
ポータブルリスニングデバイスは、ポータブルメディアプレーヤ、スマートフォン、タブレットコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ステレオシステム、その他の種類のデバイスなど、様々な電子デバイスで使用できる。ポータブルリスニングデバイスには、ユーザの耳の上、中、又は近くに配置される１つ以上の小型スピーカ、スピーカを所定の位置に保持する構造コンポーネント、及びポータブルリスニングデバイスをオーディオ源に電気的に接続するケーブルが含まれている。他のポータブルリスニングデバイスは、ケーブルを含まず、その代わりに無線オーディオ源からオーディオデータのストリームを無線で受信する無線デバイスであり得る。そのようなポータブルリスニングデバイスは、例えば、ペアで（各耳に１つ）又は個別にユーザにサウンドを出力し、ユーザからサウンドを受信するように動作する無線イヤバッドデバイス又はインナーイヤヒアリングデバイスを含むことができる。
【０００３】
無線リスニングデバイスには、有線のポータブルリスニングデバイスよりも多くの利点があるが、潜在的な欠点もいくつかある。例えば、各リスニングデバイス内で使用可能なスペースが限られているため、リスニングデバイスから最上位の音響性能を実現するのは難しい場合がある。また、より良いパフォーマンスを達成するために外耳道内に延びる一部の無線リスニングデバイスは、ポータブルリスニングデバイスと外耳道との間の封止が不適切であることが多く、ユーザに低品質のサウンドをもたらす。更に、無線リスニングデバイスのサイズが小さいと、多くの場合、ユーザインタフェース特徴部が損なわれ、センサ及び／又はマイクロフォンが遮断され、全体的なユーザエクスペリエンスが低下することになる。
【発明の概要】
【０００４】
本開示のいくつかの実施形態は、音響性能及び機能性が改善された無線リスニングデバイスを提供することにより、豊かなユーザエクスペリエンスをもたらす。場合によっては、無線リスニングデバイスは、筐体と、筐体に取り付け可能なイヤチップと、を含むことができる。イヤチップは、ユーザの耳に挿入して、筐体で生成されたサウンドをユーザに出力するための手段を提供するように構成され得る。筐体は、無線リスニングデバイスがユーザの外耳道に挿入されたときの検出、イヤチップと外耳道の間の適切な封止が行われたか否かの判断、無線リスニングデバイスの１つ以上のセンサの不適切な遮断が存在するか否かの判断などを含むが、それらに限定されない各種機能を実行するために、単独で、又はイヤチップと連動して作用し得る各種センサを含むことができる。筐体は、無線リスニングデバイスに近接したユーザの耳の解剖学的部分の動きだけでなく、ユーザの声のみ又は追加の感知測定と連動して、ユーザ入力を認識するように構成することもできる。これらの追加の特徴は、ユーザエクスペリエンスだけでなく、無線リスニングデバイスの音響性能を向上させることができる。
【０００５】
いくつかの実施形態では、アタッチメント機構は、様々な方向に曲げられて横方向に圧縮可能なばねを形成するワイヤを含む。ワイヤは、第１のワイヤ状特徴部と、第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部とを含み、第１のワイヤ状特徴部及び第２のワイヤ状特徴部はそれぞれ、中間セグメントと、中間セグメントから延びるＵ字形セグメントと、Ｕ字形セグメントから延びる端部セグメントとを含む。
【０００６】
いくつかの追加の実施形態では、インナーイヤヒアリングデバイスは、音響開口部を画定する外側構造と、音響開口部の周りに配置されたノズルとを含む筐体を含む。インナーイヤヒアリングデバイスは、ノズルに脱着可能に取り付けられたイヤチップと、イヤチップを筐体に取り付けるアタッチメント機構と、を更に含む。アタッチメント機構は、様々な方向に曲げられて、横方向に圧縮可能なばねを形成するワイヤを含むことができる。ワイヤは、第１のワイヤ状特徴部と、第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部とを含み、第１のワイヤ状特徴部及び第２のワイヤ状特徴部はそれぞれ、中間セグメントと、中間セグメントから延びるＵ字形セグメントと、Ｕ字形セグメントから延びる端部セグメントとを含む。
【０００７】
いくつかの更なる実施形態では、無線リスニングデバイスは、ケース内に収納可能な無線リスニングデバイスを含み、無線リスニングデバイスは、外側構造からサウンドを放出させる音響開口部を画定する外側構造を含む筐体と、音響開口部の周囲の筐体に取り付けられたノズルと、ノズルに連結され、ノズルを通って延在するアタッチメント機構と、を含む。アタッチメント機構は、様々な方向に曲げられて、横方向に圧縮可能なばねを形成するワイヤを含む。ワイヤは、第１のワイヤ状特徴部と、第１のワイヤ状特徴部から延びる第２のワイヤ状特徴部とを含み、第１のワイヤ状特徴部及び第２のワイヤ状特徴部はそれぞれ、中間セグメントと、中間セグメントから延びるＵ字形セグメントと、Ｕ字形セグメントから延びる端部セグメントとを含む。
【０００８】
以下の詳細な説明及び添付図面を参照することによって、本発明の実施形態の性質及び利点のより良好な理解を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、例示的な無線リスニングデバイスを含むポータブル電子リスニングデバイスシステムを示すブロック図である。
【図１Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、スマートフォンとして構成されるホストデバイスと、ケースと、イヤバッドとして構成される一対の無線リスニングデバイスと、を有する例示的なポータブル電子リスニングデバイスシステムの簡略図である。
【図２Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップが筐体に取り付けられている例示的な無線リスニングデバイスの側面図である。
【図２Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップが筐体から取り外されている無線リスニングデバイスの側面図である。
【図３Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、アタッチメント機構を介して筐体の外側構造に取り付けられているイヤチップの断面図である。
【図３Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップの上面図である。
【図３Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、アタッチメント機構を介して外側構造に取り付けられているアタッチメント機構の拡大断面図である。
【図３Ｄ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを筐体に取り付けるためのワイヤ状アタッチメント機構を含む例示的な無線リスニングデバイスの分解図である。
【図３Ｅ】本開示のいくつかの実施形態による、ワイヤ状アタッチメント機構によって筐体に取り付けるように構成されたイヤチップの断面図である。
【図３Ｆ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＳ字型外形を有するワイヤ状アタッチメント機構を示す図である。
【図３Ｇ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＳ字型外形を有するワイヤ状アタッチメント機構を示す図である。
【図３Ｈ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＳ字型外形を有するワイヤ状アタッチメント機構を示す図である。
【図３Ｉ】本開示のいくつかの実施形態による、ワイヤ状アタッチメント機構を介して筐体に取り付けられているイヤチップの断面図である。
【図３Ｊ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップをノズルに取り付けるプロセスに沿った異なるポイントを示す一連の図である。
【図３Ｋ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップをノズルに取り付けるプロセスに沿った異なるポイントを示す一連の図である。
【図３Ｌ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップをノズルに取り付けるプロセスに沿った異なるポイントを示す一連の図である。
【図３Ｍ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構を示す図である。
【図３Ｎ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構を示す図である。
【図３Ｏ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構を示す図である。
【図３Ｐ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに軸を中心にエンドキャップを回転させるように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構の図である。
【図３Ｑ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに軸を中心にエンドキャップを回転させるように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構の図である。
【図４Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、容量性センサとして構成された例示的なイヤチップの断面図である。
【図４Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されたときのイヤチップの断面図である。
【図４Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されたときのイヤチップの断面図である。
【図５Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、外側イヤチップ本体の内面に、スペースによって分離されたパターンラインを有して構成される例示的なイヤチップの下面図である。
【図５Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと、外側イヤチップ本体の内面を観察するための光学センサを有する筐体と、を有する例示的な無線リスニングデバイスの側面図である。
【図５Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道への挿入により偏向した後のイヤチップの下面図である。
【図６Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップに制御リークを有する例示的な無線リスニングデバイスの斜視図である。
【図６Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、異なる制御リーク構成を有する異なるイヤチップの断面図である。
【図６Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、異なる制御リーク構成を有する異なるイヤチップの断面図である。
【図６Ｄ】本開示のいくつかの実施形態による、垂直切断面に沿ったイヤチップの断面図である。
【図６Ｅ】本開示のいくつかの実施形態による、水平切断面に沿ったイヤチップの断面図である。
【図６Ｆ】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されたときに外側イヤチップ本体が屈曲し変形した場合の制御リークの閉塞を軽減するために様々な変更を施した例示的なイヤチップの斜視図である。
【図６Ｇ】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されたときに外側イヤチップ本体が屈曲し変形した場合の制御リークの閉塞を軽減するために様々な変更を施した例示的なイヤチップの斜視図である。
【図６Ｈ】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されたときに外側イヤチップ本体が屈曲し変形した場合の制御リークの閉塞を軽減するために様々な変更を施した例示的なイヤチップの斜視図である。
【図７】本開示のいくつかの実施形態による、筐体の更なる詳細を示す例示的な無線リスニングデバイスの断面図である。
【図８】本開示のいくつかの実施形態による、外耳道及び耳介に対する無線リスニングデバイスの位置決めを示す、ユーザが装着したときの無線リスニングデバイスの断面図である。
【図９Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、漏れが存在しないときの無線リスニングデバイスの断面図である。
【図９Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、漏れが存在するときの無線リスニングデバイスの断面図である。
【図１０】本開示のいくつかの実施形態による、１つ以上のポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォンが閉塞している、ユーザによって着用される無線リスニングデバイスの例示的な側面図である。
【図１１Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、筐体内のマイクロフォン用の様々な音響シールドコンポーネントを有する例示的な構成の断面図である。
【図１１Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、筐体内のマイクロフォン用の様々な音響シールドコンポーネントを有する例示的な構成の断面図である。
【図１２】本開示のいくつかの実施形態による、多層メッシュとして構築された例示的な音響シールドコンポーネントの分解図である。
【図１３】本開示のいくつかの実施形態による、バッテリ及びドライバが筐体のサイズを減少させるように一意に配置された無線リスニングデバイスの側面図である。
【図１４】本開示のいくつかの実施形態による、ユーザのリスニングステータスを表示するように構成された無線リスニングデバイスの側面図である。
【図１５】本開示のいくつかの実施形態による、ユーザの耳の解剖学的構造との相互作用によりユーザ入力を受信するように構成された無線リスニングデバイスの側面図である。
【図１６Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、ステムを含む筐体に結合されたイヤチップを含む例示的な無線リスニングデバイスの斜視図である。
【図１６Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、ステム内の電気コンポーネントの簡略断面図である。
【図１７Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、位置調整バーを有して構成された例示的な接触ヘッドの斜視図である。
【図１７Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、位置調整フレームを有して構成された例示的な接触ヘッドの斜視図である。
【図１８Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、単一層に２つの導電性トレースを有する例示的なバスバーの断面図である。
【図１８Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、異なる層に２つの導電性トレースを有する例示的なバスバーの断面図である。
【図１９Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図１９Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図１９Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図１９Ｄ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図１９Ｅ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図１９Ｆ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図１９Ｇ】本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。
【図２０Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、ケース内のコンポーネントの構成を前面から示すために透明である例示的なケースの正面図である。
【図２０Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、ケース内のコンポーネントの構成を背面から示すために透明である例示的なケースの背面図である。
【図２０Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、例示的なケースの断面図である。
【図２１Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、ケースの内部フレームの簡略斜視図である。
【図２１Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、ケースの内部フレームの簡略上面図である。
【図２２Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、図２１Ａの内部フレームの簡略断面図である。
【図２２Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、図２２Ａの断面図の一部を示す簡略拡大図である。
【図２３】本開示のいくつかの実施形態による、保持磁石セット及び無線リスニングデバイスの簡略断面図である。
【図２４Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、保持磁石セットの前面図である。
【図２４Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、保持磁石セットの上面図である。
【図２５】本開示のいくつかの実施形態による、発光体と、発光体によって発せられた光をケースの本体内からケースの本体の外側領域に導くための光チューブと、を含む例示的な視覚インジケータの簡略斜視図である。
【図２６Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、ハイブリッド保持及びセンサシャントを含む例示的な磁気アタッチメント及びセンサシステムの簡略断面図である。
【図２６Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、ハイブリッド保持及びセンサシャントを含む例示的な磁気アタッチメント及びセンサシステムの簡略断面図である。
【図２７】本開示のいくつかの実施形態による、例示的な双安定ヒンジの斜視図である。
【図２８Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、双安定ヒンジの様々な状態の断面図である。
【図２８Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、双安定ヒンジの様々な状態の断面図である。
【図２８Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、双安定ヒンジの様々な状態の断面図である。
【図２８Ｄ】本開示のいくつかの実施形態に係る、ロッカーに結合された湾曲プレートで形成されたピストンを有する例示的な双安定ヒンジの簡略図である。
【図２８Ｅ】本開示のいくつかの実施形態に係る、ロッカーに結合された湾曲プレートで形成されたピストンを有する例示的な双安定ヒンジの簡略図である。
【図２８Ｆ】本開示のいくつかの実施形態に係る、ロッカーに結合された湾曲プレートで形成されたピストンを有する例示的な双安定ヒンジの簡略図である。
【図２９Ａ】本開示のいくつかの実施形態による、例示的なストラドルバッテリパックの簡略図である。
【図２９Ｂ】本開示のいくつかの実施形態による、例示的なストラドルバッテリパックの簡略図である。
【図２９Ｃ】本開示のいくつかの実施形態による、例示的なストラドルバッテリパックの簡略図である。
【図３０】本開示のいくつかの実施形態による、一対の無線リスニングデバイス用ケースの簡略平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本開示の実施形態は、最上位の音響性能及び改善されたユーザエクスペリエンスを達成する無線リスニングデバイスについて説明する。無線リスニングデバイスは、ユーザにサウンドを出力し、ユーザ及び／又は周囲環境からサウンドを入力するために、ユーザの左右の耳に収まるように構成された一対の無線リスニングデバイスの１つであり得る。場合によっては、無線リスニングデバイスは、筐体と、筐体に取り付け可能なイヤチップと、を含むことができる。筐体は、無線リスニングデバイスを操作する各種電気コンポーネント（例えば、バッテリ、プロセッサ、サウンドを生成するためのドライバなど）を包囲する剛性の外側構造を含むことができる。外側構造は、生成されたサウンドをイヤチップに出力できる開口部を含めることができ、この開口部からユーザの外耳道内へサウンドを導くことができる。イヤチップは、構造上、略可撓であり得るが、外側構造の開口部に挿入することにより筐体に容易に取り付けられるように堅固なアタッチメント構造を含むことができる。例示的なイヤチップの詳細については、図３Ａ〜３Ｅを参照して本明細書で説明する。
【００１１】
場合によっては、イヤチップは、取り外すのに大きな引抜力を必要としつつ、小さな挿入力でイヤチップを筐体に取り付けることができるワイヤ状アタッチメント機構を用いて装着され得る。ワイヤ状アタッチメント機構は、イヤチップのアタッチメント構造の凹部に挿入するためのエンドキャップを含むＳ字型外形を有することができる。エンドキャップは面取りされた上側角部を有し、垂直挿入力を水平力に変換して、ワイヤ状アタッチメント機構を圧縮できる。例示的なワイヤ状アタッチメント機構の詳細については、図３Ｆ〜３Ｑを参照して本明細書に記載する。
【００１２】
いくつかの追加又は代替の実施形態では、無線リスニングデバイスは、快適性を高めるために制御リークを含むことができる。例えば、イヤチップには、外耳道を大気にさらすことができるように特別に設計された開口部の形状の制御リークを含めることができる。制御リークは、イヤチップのアタッチメント構造によって画定され得る。制御リークが存在しない場合、圧力が外耳道に閉じ込められ、ユーザに不快感を覚えさせ、出力されるサウンドがこもってしまう場合がある。例示的な制御リークの詳細については、図６Ａ〜６Ｅを参照して本明細書に記載する。
【００１３】
いくつかの実施形態では、無線リスニングデバイスは、気流ノイズを軽減し、サウンド捕捉特性を向上させる音響シールドコンポーネントを更に含むことができる。音響シールドは、装飾用メッシュと補剛材の間に挟まれた音響メッシュを含む多層メッシュ構造にすることができる。気流ノイズを軽減できるように、装飾用メッシュの外面は筐体の外側外形と面一にすることができる。例示的な音響シールドコンポーネントの詳細については、図１１Ａ、１１Ｂ、及び１２を参照して本明細書に記載する。
【００１４】
いくつかの追加又は代替の実施形態では、無線リスニングデバイスは、各種機能を実行するための各種センサを含むことができる。例えば、イヤチップは、図４Ａ〜４Ｃを参照して本明細書に記載するように、いつイヤチップが外耳道に挿入されたかを判定する静電容量性センサを含むことができる。又は、別の例では、筐体は、本明細書で図５Ａ〜５Ｃを参照して記載するように、いつイヤチップが外耳道に挿入されたかを判定するために、イヤチップの特徴部と連動して作用する光学センサを含むことができる。無線リスニングデバイスはまた、図９Ａ及び９Ｂを参照して本明細書に記載するように、イヤチップと外耳道との間に適切な封止がなされたか否か、及び筐体の１つ以上のセンサが不適切に遮断されているか否かを判定するように構成することができる。
【００１５】
無線リスニングデバイスは、図７、８、１０、１４、及び１５を参照して本明細書に記載するように、ステータス光インジケータ、戦略的に配置された光学センサ、外向きマイクロフォン、及び／又は低電力加速度計などの様々な改良ユーザインタフェース特徴部を更に含むことができる。ステータス光インジケータは、アクティブノイズキャンセリング（ＡＮＣ）がアクティブであるか否かを示す様々な色の光を出力するように構成することができる。例えば、ステータス光インジケータは、ＡＮＣがオンのときは赤色光を、ＡＮＣがオフのときは緑色光を出力して、ユーザの周囲の人々にユーザの通信能力を知らせることができる。光学センサは、耳の各部を観察するように戦略的に配置できるため、ユーザが耳の特定の部分を引っ張ることで、例えば、無線リスニングデバイスから離れるように耳が移動するとき、無線リスニングデバイスはその移動を特定のユーザ入力と関連付けることができる。低電力加速度計は、外部対向マイクロフォンと併用して、ユーザの音声コマンドのみを検出することができる。例えば、無線リスニングデバイスは、低電力加速度計で振動の程度を測定することにより、たまたまユーザの隣で又はユーザに直接話している他の人ではなく、ユーザがコマンドを発声していると判断することができる。低電力加速度計は、ユーザが話すとき、閾値を超えて振動する場合がある。よって、無線リスニングデバイスは、コマンドが振動の閾値量と併せて発声されたときに、ユーザがコマンドを発声していると判断することができる。これらのユーザインタフェース特徴部は、無線リスニングデバイスのユーザエクスペリエンスを向上させることができる。
【００１６】
本明細書で使用される「ポータブルリスニングデバイス」という用語は、ユーザが聞くことができるサウンドを再生するように設計された任意のポータブルデバイスを含む。ヘッドフォンは１つのタイプのポータブルリスニングデバイスであり、ポータブルスピーカは別のタイプのポータブルリスニングデバイスである。「ヘッドフォン」という用語は、ユーザの頭又は周囲に装着するように設計された一対の小型のポータブルリスニングデバイスを指す。ヘッドフォンは、電気信号を、ユーザが聞くことができる対応サウンドに変換する。ヘッドフォンは、ユーザの頭に装着される従来のヘッドフォン、ヘッドバンドによって互いに接続された左右のリスニングデバイス、ヘッドセット（ヘッドフォンとマイクロフォンの組み合わせ）、イヤバッド（ユーザの耳に直接装着できるように設計された超小型ヘッドフォン）を含む。従来のヘッドフォンは、ユーザの耳を完全に包み込むイヤパッドを備えたオーバーイヤヘッドフォン（耳覆い型又はフルサイズヘッドフォンとも呼ばれる）と、耳を囲む代わりにユーザの耳を押圧するイヤパッドを備えたオンイヤヘッドフォン（耳載せ型ヘッドフォンとも呼ばれる）と、の両方を含む。
【００１７】
イヤバッド又は耳嵌合ヘッドフォンとも呼ばれる「イヤバッド」という用語は、外耳道に挿入されずに外耳道に面したユーザの外耳に収まる小型ヘッドフォンと、カナルフォンと呼ばれ外耳道自体に挿入されるインナーイヤヘッドフォンと、の両方を含む。よって、インナーイヤヒアリングデバイスは、ほぼユーザの耳内に配置されるように構成された別のタイプのポータブルリスニングデバイスである。他のタイプのポータブルリスニングデバイスは、周囲環境からのユーザへのサウンドを増強するヒアリングデバイスも含む。本明細書で使用する「イヤチップ」という用語は、イヤモールドとも呼ばれ、外耳道内に少なくとも部分的に嵌合する事前成形、事後成形、又はカスタム成形された音響誘導構造を含む。イヤチップは、長時間着用できる快適なフィット感を持つように形成され得る。イヤチップは、ユーザの外耳道及び／又は耳腔との密閉性を高めるために、様々なサイズと形状を有することができる。
【００１８】
本明細書で上述した無線リスニングデバイスに加えて、実施形態は、１つ以上の無線リスニングデバイスを収容するケースを更に含む。ケースは、互いに横方向に配置された磁石セットから成る磁石アレイを含むことができる。各磁石は、無線リスニングデバイス内の保持スラブに磁力を集中させる明確な方向に配向された特定の磁極性を有し、小さな設置面積で高い引力を生成できる。例示的な磁石アレイの詳細については、図２３、２４Ａ、及び２４Ｂを参照して本明細書に記載する。
【００１９】
いくつかの追加又は代替の実施形態では、ケースは２つの安定状態をとり得る双安定ヒンジを更に含むことができ、一方の状態では閉鎖するようにケースの蓋を引いており、他方の状態では開放するようにケースの蓋を押している。双安定ヒンジは、３つの旋回点、ばね、及びピストンロッドを含み、ピストンガイドがピストンロッドに沿って移動可能である。ばねによって加えられる力と２つの旋回点によって画定される変換軸との相対方向によって、双安定ヒンジが押す状態と引く状態を画定できる。双安定ヒンジは、ケースの蓋が開閉するときの良好な触感を提供するだけでなく、蓋を閉鎖させておくのに必要な磁石の数を最小限に抑えることができる。例示的な双安定ヒンジの詳細については、図２７及び２８Ａ〜２８Ｃを参照して本明細書に記載する。
【００２０】
場合によっては、ケースは、いつケースの蓋が閉位置に至ったかを検出するためにハイブリッド保持及びセンサシャントを更に含むこともできる。ハイブリッドシャントは、シャント本体を介して磁石からの磁場がシャントの下方領域にわたりセンサによって検出される一方で、蓋内の磁石により本体に向けて蓋を引き付け閉鎖したままにすることができる。このようにして、センサは、ケースの周囲に配置されて貴重なスペースを占有する代わりに、ハイブリッドシャントによって提供されたスペースを利用することができる。例示的なハイブリッド保持及びセンサシャントの詳細については、図２６Ａ及び２６Ｂを参照して本明細書に記載する。
Ｉ．無線リスニングデバイス
【００２１】
図１Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、例示的な無線リスニングデバイス１０１を含むポータブル電子リスニングデバイスシステム１００を示すブロック図である。上述したように、無線リスニングデバイス１０１は、筐体１０５を含むことができる。筐体１０５は、サウンドを生成及び受信して、ホストデバイス１３０用の高性能ユーザインタフェースを提供する電子デバイスコンポーネントであり得る。筐体１０５は、メモリバンク１０４に結合されたコンピューティングシステム１０２を含むことができる。コンピューティングシステム１０２は、筐体１０５を動作させる複数の機能を実行するためにメモリバンク１０４に記憶された命令を実行することができる。コンピューティングシステム１０２は、マイクロプロセッサ、コンピュータプロセシングユニット（ＣＰＵ）、グラフィックプロセシングユニット（ＧＰＵ）、及びフィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）などの１つ以上の適切なコンピューティングデバイスであってもよい。
【００２２】
コンピューティングシステム１０２はまた、筐体１０５が１つ以上の機能を実行できるように、ユーザインタフェースシステム１０６、通信システム１０８、及びセンサシステム１１０に接続されてもよい。例えば、ユーザインタフェースシステム１０６は、ユーザにサウンドを出力するためのドライバ（例えば、スピーカ）、環境又はユーザからサウンドを入力するためのマイクロフォン、及び任意のその他の適切な入出力デバイスを含むことができる。通信システム１０８は、筐体１０５がホストデバイス１３０からデータ／コマンドを送受信できるようにブルートゥースコンポーネントを含むことができる。センサシステム１１０は、光学センサ、加速度計、マイクロフォン、及び外部エンティティ及び／又は環境のパラメータを測定することができる任意の他のタイプのセンサを含むことができる。
【００２３】
筐体１０５は、エネルギーを貯蔵し、貯蔵されたエネルギーを放出して筐体１０５を動作させることができる、リチウムイオンバッテリなどの任意の適切なエネルギー貯蔵デバイスであり得るバッテリ１１２も含むことができる。放出されたエネルギーを使用して、筐体１０５の電気コンポーネントに電力を供給することができる。いくつかの実施形態では、貯蔵されるエネルギーを補充するために、バッテリ１１２を充電することもできる。例えば、バッテリ１１２は、受信素子１１６から電流を受け取ることができる電力受信回路１１４に結合することができる。受信素子１１６及び送信素子１１８が露出電気接点として構成される実施形態では、受信素子１１６は、ケース１０３の送信素子１１８と電気的に接続させることができる。ケース１０３は、エネルギーを貯蔵し、電力送信回路１２０にエネルギーを放出することができるバッテリ１２２を含むことができ、次いで、電力送信回路１２０は、送信素子１１８に電力を供給することができる。供給された電力は、電気接続部１２８を介して伝送され、バッテリ１１２を充電するための電力受信回路１１４に受け取られ得る。ケース１０３は、受信素子１１６を介してバッテリ１１２を充電するための電力を供給するデバイスであり得る一方、いくつかの実施形態では、ケース１０３は、無線リスニングデバイス１０１を収容し、ケース１０３での収容中の無線リスニングデバイス１０１を保護するデバイスでもあり得る。
【００２４】
ケース１０３は、ケースコンピューティングシステム１１９及びケース通信システム１２１も含むことができる。ケースコンピューティングシステム１１９は、ケース１０３を操作するための１つ以上のプロセッサ、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ、マイクロプロセッサなどであり得る。ケースコンピューティングシステム１１９は、ケース１０３の充電機能を動作させるために電力送信回路１２０に結合することができ、ケースコンピューティングシステム１１９は、ケース１０３と他のデバイス、例えば筐体１０５との相互作用機能を動作させるためにケース通信システム１２１に結合することもできる。いくつかの実施形態では、ケース通信システム１２１は、導電体で形成されたアンテナなど、筐体１０５の通信システム１０８とデータを送受信するブルートゥースコンポーネント又は任意のその他の適切な通信コンポーネントである。そのようにして、ケース１０３は、無線リスニングデバイス１０１のステータス（例えば、充電ステータスなど）を知ることができる。ケース１０３は、ケースコンピューティングシステム１１９に結合されたスピーカ１２３を更に含み、スピーカ１２３は、通知のためにユーザが聞くことができる可聴ノイズを発することができる。
【００２５】
筐体１０５がアクセサリであるホストデバイス１３０は、スマートフォン、タブレット、又はラップトップコンピュータなどのポータブル電子デバイスであり得る。ホストデバイス１３０は、ホストデバイス１３０を動作させるためにホストコンピューティングシステム１３２によって実行可能なコード行を含むホストメモリバンク１３４及びバッテリ１３５に結合されたホストコンピューティングシステム１３２を含むことができる。ホストデバイス１３０は、ホストデバイス１３０が環境を感知できるようにするための加速度計、ジャイロスコープ、光センサなどのホストセンサシステム１３６と、情報を出力しユーザから入力を受信するためのディスプレイ、スピーカ、ボタン、タッチスクリーンなどのホストユーザインタフェースシステム１３８と、を更に含むことができる。加えて、ホストデバイス１３０は、ホストデバイス１３０が、無線通信、例えば、ワイヤレス・フィディリティ（ＷＩＦＩ）、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）、コード分割多重アクセス（ＣＤＭＡ）、モバイル向けグローバルシステム（ＧＳＭ）、ブルートゥースなどを介して、インターネット又は基地局からデータを送信及び／又は受信できるようにホスト通信システム１４０を更に含むことができる。一部の実施形態では、ホスト通信システム１４０は、無線通信回線１４２を介して筐体１０５内の通信システム１０８とも通信することができるため、ホストデバイス１３０は、筐体１０５にサウンドデータを送信してサウンドを出力し、筐体１０５からデータを受信してユーザ入力を受信できる。通信回線１４２は、ブルートゥース接続などの任意の適切な無線通信回線であり得る。ホストデバイス１３０と筐体１０５との間の通信を可能にすることにより、無線リスニングデバイス１０１は、ホストデバイス１３０のユーザインタフェースを向上させることができる。
【００２６】
そのようなポータブル電子リスニングデバイスシステムの例が図１Ｂに示されており、図１Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、スマートフォンとして構成されたホストデバイス１５２と、ケース１５４と、及び一対のインナーイヤヒアリングデバイスとして構成された一対の無線リスニングデバイス１５６と、を有する例示的なポータブル電子リスニングデバイスシステム１５０の簡略図である。ホストデバイス１５２は、ケース１５４の充電レベルデータ及び／又は無線リスニングデバイス１５６の充電レベルデータを受信できるように、ケース１５４と無線通信可能に結合することができる。ホストデバイス１５２は、無線リスニングデバイス１５６にも無線通信可能に結合することができ、オーディオデータを無線リスニングデバイス１５６に送信しユーザに対して再生する、及びオーディオデータを無線リスニングデバイス１５６のマイクロフォンから記録／入力されるようにホストデバイス１５２で受信することができる。無線リスニングデバイス１５６は、ケース１５４からのオーディオデータを無線リスニングデバイス１５６に送信できるように、ケース１５４と無線通信可能に結合することができる。一例として、ケース１５４は、物理的接続、例えば補助ケーブル接続を介してホストデバイス１５２とは異なるオーディオ源に結合することができる。オーディオ源からのオーディオデータはケース１５４に出力することができ、ケース１５４はそのデータを無線リスニングデバイス１５６に無線送信することができる。そのようにして、オーディオデバイスが無線オーディオ出力機能を備えていない場合でも、ユーザは無線リスニングデバイス１５６を介して音声を聞くことができる。
【００２７】
本開示のいくつかの実施形態によると、各無線リスニングデバイス１５６は、本体１６０と、本体１６０から延びるステム１６２と、から形成される筐体１５８を含むことができ、筐体１５８は一体外側構造から成る。本体１６０は、図７〜１０を参照して本明細書に記載する目的で、内部対向マイクロフォン１６４と外部対向マイクロフォン１６６とを含むことができる。外部対向マイクロフォン１６６は、図１Ｂに示されるように、本体１６０及びステム１６２の部分によって画定される開口部内に配置することができる。本体１６０とステム１６２の両方へ延びることにより、マイクロフォン１６６は、ユーザの周囲のより広い領域からサウンドを受信できるように十分な大きさを有することができる。いくつかの実施形態では、筐体１５８は、内部オーディオドライバからのサウンドを筐体１５８からユーザの外耳道に導くことができるように、イヤチップ１７４に取り付けることができる。よって、無線リスニングデバイス１５６は、インナーイヤヒアリングデバイスとして構成され得る。ステム１６２は、略円筒形構造であり得るが、円筒構造の湾曲に追従しない平面領域１６８を含むことができる。平面領域１６８は、無線リスニングデバイスがユーザ入力を受信できるエリアを示すことができる。例えば、ユーザ入力は、平面領域１６８での絞りステム１６２によって入力させることができる。ステム１６２は、また、図２０Ａで説明するように、ケース１５４内の対応する電気接点と接触するための電気接点１７０及び１７２を、含む。
【００２８】
本明細書で理解されるように、無線リスニングデバイス１５６は、ユーザが一日中着用できるようにするいくつかの特徴部を含むことができる。イヤチップは柔らかくて可撓性があり、快適に装着できるように外耳道に閉じ込められた圧力を解放するための制御リークを含めることができる。その機能により、無線リスニングデバイス１５６は、ユーザがホストデバイス１５２のグラフィカルインタフェースを利用する必要をなくすように、オーディオインタフェースをホストデバイス１５２に設けることもできる。言い換えれば、無線リスニングデバイス１５６は、ユーザが無線リスニングデバイス１５６との双方向作用のみを通じてホストデバイス１５２から日常的操作を実行できるほど高性能であり得る。これにより、特に無線リスニングデバイス１５６の機能が音声制御機能と組み合わされている場合、ユーザがホストデバイス１５２と物理的に対話したり、ホストデバイス１５２の表示画面を見たりする必要がなくなるため、ホストデバイス１５２に更に頼らずに済むことができる。更に、無線リスニングデバイス１５６は、周囲環境からの可聴サウンドを外部対向マイクロフォン１６６で録音し、ユーザに聞こえるようにイヤチップ１７４を通じてそのサウンドを出力することによって直ちにユーザに対して複製することができる透過性モードで機能し得る。更に、難聴のユーザの場合、無線リスニングデバイス１５６は、ユーザに聞こえるように周囲環境におけるサウンドの音量を上げることができる。更に、ユーザが音楽コンサートなどの非常に騒がしい環境にいる場合、無線リスニングデバイス１５６は、周囲環境におけるサウンドの音量をより許容可能なレベルに下げることができる。いくつかの実施形態では、音量の増減の調整は、特定のデシベル範囲を維持するように自動的に行うことができる。よって、無線リスニングデバイス１５６は、ユーザに真のハンズフリー体験を与えることができる。
【００２９】
本開示のいくつかの実施形態によると、イヤチップ１２４は、図２Ａ及び２Ｂに示されるように、筐体１０５に取り付ける、及び筐体１０５から取り外すことができる。図２Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップ２０４が筐体２０２に取り付けられている、イヤチップ２０４及び筐体２０２を含む例示的な無線リスニングデバイス２００の側面図であり、図２Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップ２０４が筐体２０２から取り外されている無線リスニングデバイス２００の側面図である。図２Ａに示されるように、イヤチップ２０４は、一体構造を共に形成する先端領域２０６及びベース領域２０８と、先端領域２０６及びベース領域２０８の両方を通って延びるサウンドチャネル２１０とを含むことができる。先端領域２０６は、筐体２０２からユーザにサウンドを導くために外耳道に挿入する湾曲環状面２０７を含むことができ、音響封止を生成するために外耳道の内面に適合するように容易に屈曲させ得る可撓性材料で形成することができる。
【００３０】
イヤチップ１２４は、様々な方法で筐体１０５に取り付けることができる。例えば、イヤチップ１２４は、磁石を使用して筐体に磁気的に取り付けられて、イヤチップ１２４を筐体１０５に磁気的に吸引することができる。イヤチップ１２４はまた、ねじ及びねじ穴アタッチメントなどの機械的手段を使用して、筐体１０５に取り付けることができる。上記の例では、筐体１０５の開口部はねじ山を有することができ、イヤチップ１２４を筐体１０５にねじ込めるように、ベース領域２０８は対応するねじ山を形成することができる。更に、イヤチップ１２４は、接着剤又は任意の他の化学結合を使用して、筐体１０５に単に接着させることができる。特定の実施形態では、イヤチップ１２４は、筐体１０５に引っ掛ける機構を有することができる、又は別個のワイヤ状アタッチメント機構を筐体１０５内に実装してイヤチップ１２４にラッチすることができる。イヤチップ２０４の構造の更なる詳細については、図３Ａ〜３Ｃ及び３Ｅを参照して本明細書に記載する。図２Ｂに示されるように、イヤチップ２０４は、損傷したイヤチップを簡単に交換できるように、又は異なるタイプ及び／又はサイズのイヤチップを使用して、異なる解剖学的形状及びサイズの外耳道により快適にフィットできるように、筐体２０２から取り外すことができる。
【００３１】
イヤチップ２０４及び筐体２０２は、音質及びユーザエクスペリエンスの向上をもたらす異なる構成及び機能を有することができると理解されたい。そのような構成及び機能の詳細について、本明細書に更に記載する。
ＩＩ．イヤチップ
【００３２】
上述したように、イヤチップは無線リスニングデバイスの筐体に取り付けたり、筐体から取り外したりすることができる。インナーイヤヒアリングデバイス又はヒアリングデバイスとして構成されている場合、イヤチップはユーザの外耳道の内側に配置し、筐体から出力されたサウンドを外耳道に導くことができる。いくつかの実施形態では、図３Ａ〜３Ｃを参照して本明細書に記載するように、イヤチップのベースにアタッチメント機構を実装して、イヤチップを筐体に取り付けたり、筐体から取り外したりすることができる。
Ａ．イヤチップとアタッチメント機構の構築
【００３３】
図３Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、アタッチメント構造３０８を介して筐体の外側構造３０４に取り付けられたイヤチップ３０２の断面図３００である。イヤチップ３０２の構造をよりよく理解するために、図３Ｂを参照して図３Ａの説明がなされると理解されたい。図３Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップ３０２の上面図３０１である。
【００３４】
図３Ａを参照すると、イヤチップ３０２は、一体構造を共に形成する内側イヤチップ本体３１６及び外側イヤチップ本体３２２から成るイヤチップ本体を含むことができる。外側イヤチップ本体３２２は、内側イヤチップ本体３１６の周囲／外周に延びることができ、製造中、最初に変形可能なチューブとして共に形成された後、図示されるように外側イヤチップ本体３２２が内側イヤチップ本体３１６の外側に位置するように折り返すことができる。内側イヤチップ本体３１６は、中心軸３１３を中心とし、イヤチップ本体のインタフェース端部３１２とアタッチメント端部３１４との間でイヤチップ３０２を通って延びるサウンドチャネル３１０を画定することができる。サウンドチャネル３１０は、サウンドがアタッチメント端部３１４からインタフェース端部３１２まで移動できる空きスペースとすることができる。いくつかの実施形態では、アタッチメント端部３１４は、筐体の外側構造３０４に取り付けるように構成されるイヤチップ３０２の端部であり、筐体によって生成されるサウンドが外側構造３０４の音響開口部３１１を通ってサウンドチャネル３１０に入ることができる。インタフェース端部３１２は、アタッチメント端部３１４の反対側のイヤチップ３０２の端部であり、そこで外側イヤチップ本体３２４が内側イヤチップ本体３１６（イヤチップ３０２の上端など）から延在し始め、ユーザの外耳道とインタフェースをとるように構成される（例えば、挿入される）。イヤチップ３０２が外側構造３０４に取り付けられると、筐体からのサウンドがサウンドチャネル３１０に容易に伝播できるように、サウンドチャネル３１０を外側構造３０４の音響開口部３１１と略位置合わせさせることができる。
【００３５】
内側イヤチップ本体３１６は、特定の実施形態では、略円筒形であり、円筒形サウンドチャネル３１０を画定し得る。よって、図３Ｂの上面図３０１に示されるように、サウンドチャネル３１０は略円形であり得る。円形の外形は単なる例示であり、サウンドチャネル３１０の上面図の外形は、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、卵形、三角形、長方形、長方形などの他の外形であってもよいと理解されたい。
【００３６】
再び図３Ａを参照すると、いくつかの実施形態では、イヤチップ３０２は、先端領域３１８及びベース領域３２０（例えば、図２の先端領域２０６及びベース領域２０８）を含むことができる。先端領域３１８は、ユーザの外耳道に挿入するイヤチップ３０２の一部であり得、ベース領域３２０は、筐体の外側構造３０４に向かって延在し、取り付けられるイヤチップ３０２の一部であり得る。ベース領域３２０は、イヤチップ３０２が外側構造３０４から最小限に突出するように構成することができる。例えば、ベース領域３２０は、先端領域３１８が、外側構造３０４の非突出面から３ｍｍ未満、いくつかの実施形態では、２ｍｍ未満の距離Ｄ分離れて配置されるように構成することができる。筐体の外側構造３０４から最小限の距離だけ突出することにより、イヤチップ３０２は、不慮の分離力に更に抵抗して偶発的な脱離を最小限に抑えるだけでなく、見た目を良くするため着用者の耳から最小限にしか突出しない。
【００３７】
いくつかの実施形態では、外側イヤチップ本体３２２は、イヤチップ３０２のインタフェース端部３１２においてアタッチメント端部３１４に向かって内側イヤチップ本体３１６から延び、連結されている先端領域３１８の一部であり得る。外側イヤチップ本体３２２は屈曲して外耳道の外形に適合し、外耳道からサウンドが漏れないように音響封止を形成することができる。よって、本開示のいくつかの実施形態によると、外側イヤチップ本体３２２は、内側及び外側に容易に屈曲し偏向して、外耳道の様々な外形に適合できる、シリコーン熱可塑性ウレタン、熱可塑性エラストマーなどの薄い可撓性材料で形成され得る。外側イヤチップ本体３２２が内外に偏向できるように、外側イヤチップ本体３２２は、アタッチメント端部３１４に最も近い端部が内側イヤチップ本体３１６から離れて配置されたカンチレバー式であり、外側イヤチップ本体３２２が自由に偏向できる空きスペースから成る偏向ゾーン３２３を画定する。いくつかの追加及び代替の実施形態では、内側イヤチップ本体３１６は、外側イヤチップ本体３２２と同じ材料だが、異なる、例えば、より大きい厚さで形成することで、イヤチップ３００の相当部分を可撓性材料で形成することができる。内側イヤチップ本体３１６は、外耳道に接触せず、イヤチップ３００にある程度の構造的完全性を提供するために、外側イヤチップ本体３２２よりも厚くすることができる。よって、外耳道に適合するために、内側イヤチップ本体は外側イヤチップ本体３２２ほど柔軟である必要はない。
【００３８】
外側イヤチップ本体３２２は、無線リスニングデバイスがユーザに装着されたときに音響封止を形成するために、外耳道の内面と接触するサイズ及び形状の湾曲境界面３２４を含むことができる。外側イヤチップ本体３２２は、ユーザがイヤチップ３０２を自分の外耳道に挿入し易くなるように、インタフェース端部３１２に向かって先細にすることができる。いくつかの実施形態において、アタッチメント端部３１４に最も近い外側イヤチップ本体３２２の部分が内側イヤチップ本体３１６に向かって屈曲することで、外側イヤチップ本体３２２が裏返しになる可能性を低減することができる。
【００３９】
本開示のいくつかの実施形態によると、イヤチップ３０２は、外側構造３０４にしっかりと取り付けるためのアタッチメント構造３０８を含むことができる。本明細書で述べたように、イヤチップ３０２は、シリコーンなどの可撓性材料で形成することができる。可撓性材料は、硬性構造単独には簡単に付着しない場合がある。よって、イヤチップ３０２を外側構造３０４にしっかりと取り付けることができるように、アタッチメント構造３０８を実装して、イヤチップ３０２の特定の部分にある程度の剛性を与えることができる。いくつかの実施形態では、アタッチメント構造３０８は、ベース部３２０内に配置され、アタッチメント端部３１４に最も近い先端部３１８の一部に延びて、アタッチメント構造３０８がイヤチップ３０２を筐体の外側構造３０４に取り付けるのを助けることができる。アタッチメント構造３０８は、イヤチップ３０２を外側構造３０４に取り付けるのに適した所望の取付特性を達成するのに十分強靭であるプラスチック又は熱可塑性ウレタン（ＴＰＵ）などの硬い剛性材料で形成することができる。いくつかの実施形態では、アタッチメント構造３０８は、内側イヤチップ本体３１６及び外側イヤチップ本体３２２よりも剛性が高くなるように形成される。
【００４０】
アタッチメント構造３０８は、音響開口部３１１を通って筐体内に破片及び他の望ましくない粒子が落下するのを防ぐためのメッシュ３０９を含むことができる。メッシュ３０９は、サウンドを伝搬させるが、破片を通過させないワイヤ網で形成された織組構造であり得る。いくつかの実施形態では、メッシュ３０９は、アタッチメント構造３０８の一部に延び、アタッチメント構造３０８の剛性構造により、イヤチップ３０２内にしっかりと固定させることができる。アタッチメント構造３０８は、アタッチメント端部３０４から突出し、外側構造３０４と物理的に結合するように構成された複数のアタッチメント特徴部３２６を更に含むことができる。場合によっては、アタッチメント特徴部３２６は、外側構造３０４の離散的な位置に取り付けられるように、アタッチメント構造３０８の外周に別々に配置することができる。各アタッチメント特徴部３２６は、図３Ｃにより良く示されるように、外側構造３０４に固定するアーム及びフックを含むことができる。
【００４１】
図３Ｃは、本開示のいくつかの実施形態による、アタッチメント特徴部３２６を介して外側構造３０４に取り付けられたアタッチメント構造３０８の拡大断面図である。アタッチメント構造３０８は、一体構造を共に形成するフレーム部３２８及びアタッチメント特徴部３２６を含むことができる。フレーム部３２８は、中心軸３１３の周りに配置されたリングとすることができ、フレーム部３２８の周囲に延びる溝３３０を含むことができる。溝３３０は、内側イヤチップ本体３１６とアタッチメント構造３０８との間の構造的結合を強化するために、内側イヤチップ本体３１６と接触する表面積を増加させることができる。いくつかの実施形態では、アタッチメント特徴部３２６は、中心軸３１３に平行な方向にフレーム部３２８から延びて、外側構造３０４に取り付けることができ、外側構造３０４が取付位置において配向される（図３Ａでは水平に示されている）平面に略垂直な角度で中心軸３１３を配置することができる。各アタッチメント特徴部３２６は、外側構造３０４に取り付けるためのアーム３３２及びフック３３４を含むことができる。フック３３４は、アタッチメント構造３０８の中心軸３１３から離れるように屈曲するアタッチメント特徴部３２６の一部であり得、それにより、フック３３４は、外側構造３０４の音響開口部３１１内に突出する外側構造３０４のリップ部３３６を把持することができる。いくつかの実施形態では、リップ部３３６は音響開口部３１１内に延び、フック３３４を取付可能なアタッチメント面３３５を含む。アーム３３２は、フック３３４がリップ部３３６と係合したときに外向きの力を加えて、イヤチップ３０２を筐体の外側構造３０４に固定するカンチレバー構造をとることができる。いくつかの実施形態では、リップ部３３６は、外側構造３０４からわずかに離れて延び、図３Ｃに示されるように、イヤチップ３０２のベース部３２０が載置できる傾斜面を提供して、強固な取付を更に確保することができる。
【００４２】
いくつかの実施形態では、複数のアタッチメント特徴部３２６は、不慮の脱離に抵抗するには十分大きい（例えば、リスニングデバイスが外耳道内で位置を変えるとき、又はユーザの手によって保持されるとき）力であるが、ユーザが意図的に取り外すには十分小さい（例えば、ユーザがイヤチップのタイプを変更したいとき、又はユーザがイヤチップ３０２を掃除したいとき）力で、イヤチップ３０２を外側構造３０４に固定することができる。複数のアタッチメント特徴部３２６は、フック３３４がリップ部３３６と係合するときに、カチッという感覚のような係合時の触覚フィードバックを提供することができる。更に、本明細書で理解され得るように、アタッチメント構造３０８により、従来行われているように外側構造３０４の剛性突起の周りを覆うのではなく、外側構造３０４の開口部に挿入することにより、イヤチップ３０２を外側構造３０４に取り付けることができる。したがって、取り付けられると、イヤチップ３０２の一部は、筐体の外側構造３０４内に配置され得る。上記の実施形態では、アタッチメント構造３０８は、イヤチップ３０２を外側構造３０４にしっかりと取り付けるために必要な総スペースが少なくて済み、ドロップ／ベンド／ピンチイベントの際の欠陥ポイントを、筐体の外側構造３０４ではなくイヤチップ３０２のベース領域３２０に移動させる。これにより、無線リスニングデバイス／インナーイヤヒアリングデバイスの交換／修理のコストが大幅に削減される。
【００４３】
図３Ｂの上面図に示されるように、円形外形を有するイヤチップ３０２を構築することで、外側構造３０４の音響開口部３１１との位置調整が簡易化される。しかしながら、外側構造３０４に取り付けられたときにイヤチップ３０２が特定の方向に配向されるように意図されている場合、イヤチップ３０２が非円形であるとき、位置調整の達成がより困難であろう。よって、いくつかの実施形態では、位置調整磁石をイヤチップ３０２及び外側構造３０４に実装して、それらが互いに近接して配置されたときに適切な位置へと誘導することができる。例えば、第１の磁石３３８が、外側構造３０４との接触面に隣接するイヤチップ３０２の下部領域３２０内に配置され、第２の磁石３４０が、イヤチップ３０２との接触面に隣接する外側構造３０４のリップ部３３６内に配置されることで、磁石３３８が磁石３４０を引き付けて、取付中にイヤチップ３０２を外側構造３０４に対して適切に配向することができる。磁石３３８及び３４０をそれぞれ筐体のイヤチップ３０２及び外側構造３０４の両方に実装することにより、共に取り付けるときに２つのコンポーネントの位置調整を容易に達成し得る。
【００４４】
図３Ａ〜３Ｃは、複数の離散的なアタッチメント特徴部３２６を有するものとしてアタッチメント構造３０８を示しているが、実施形態はそのような構成に限定されない。例えば、いくつかの実施形態では、それぞれ個別のアーム及びフックを有する複数のアタッチメント特徴部を有する代わりに、外側構造３０４の音響開口部３１１の全周に取り付ける単一の環状アタッチメント特徴部を有することができる。本明細書では、外側構造３０４に取り付けるために音響開口部３１１内に延びる様々な他のタイプのフックを有するアタッチメント特徴部が想定され得ると理解されたい。例えば、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを筐体に取り付けるためのワイヤ状アタッチメントを組み込んだ様々なアタッチメント特徴部の設計については、図３Ｄ〜３Ｑを参照して本明細書に更に記載する。
【００４５】
図３Ｄは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップ３５２を筐体３５３に取り付けるためのワイヤ状アタッチメント機構３５１を含む例示的な無線リスニングデバイス３５０の分解図である。場合によっては、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付け、ノズル３５９を筐体３５３にしっかりと取り付ける、又は筐体３５３の一部とすることができる。筐体３５３にしっかりと取り付けられるように構成される場合、ノズル３５９は筐体３５３と別個の構造であり、筐体３５３から分離できないように溶接又は接着剤を介して筐体に取り付けられる。あるいは、筐体３５３の一部であるように構成される場合、ノズル３５９は、筐体３５３から外向きに突出する筐体３５３の一体部分であり得る。ノズル３５９は、開口部３６１を含むことができ、開口部３６１を通ってワイヤ状アタッチメント機構３５１の一部が延在して、イヤチップ３５２を筐体３５３にラッチすることができる。また、ノズル３５９は、図３Ｉを参照して更に記載するように、ノズル３５９の開口部を覆い、塵埃及び破片が筐体３５３に入るのを防止するメッシュ３０３を含むことができる。ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、ノズル３５９と筐体３５３の両方のコンポーネントと接触する、両コンポーネントとは別個の独立した構造であり得る。イヤチップ３５２は、ワイヤ状アタッチメント機構３５１によって筐体３５３に取り付けられるため、イヤチップ３５２は、本明細書で更に記載するように、ワイヤ状アタッチメント機構３５１の設計を補完するように構成され得る。
【００４６】
図３Ｅは、本開示のいくつかの実施形態による、ワイヤ状アタッチメント機構によって筐体に取り付けるように構成されたイヤチップ３５２の断面図である。図３Ａのイヤチップ３０２のように、イヤチップ３５２は、一体構造を共に形成する内側イヤチップ本体３２５及び外側イヤチップ本体３２７から形成されるイヤチップ本体を含むことができる。外側イヤチップ本体３２７は、内側イヤチップ本体３２５の周囲／外周に延びることができ、製造中、まず変形可能なチューブとして共に形成された後、外側イヤチップ本体３２７が図３Ｅに示されるように内側イヤチップ本体３２５の外側に位置するように折り返すことができる。内側イヤチップ本体３２５は、中心軸３２９を中心とし、イヤチップ本体のインタフェース端部３３３とアタッチメント端部３３７との間で内側イヤチップ本体３２５を通って延びるサウンドチャネル３３１を画定することができる。いくつかの実施形態では、アタッチメント端部３３７は、ノズル及びワイヤ状アタッチメント特徴部を介して筐体に取り付けられるように構成されたイヤチップ本体の端部であり、筐体によって生成されたサウンドが、筐体の音響開口部を通ってサウンドチャネル３３１に入ることができる。インタフェース端部３３３は、アタッチメント端部３３７の反対側のイヤチップ３５２の端部であり、外側イヤチップ本体３２７が、内側イヤチップ本体３２５から、例えば、イヤチップ本体の上端にて延在する。
【００４７】
内側イヤチップ本体３２５は、特定の実施形態では、略卵形であり、サウンドチャネル３３１を画定することができる。よって、上面図のイヤチップ３５２の外形は、場合によっては、略卵形又は楕円形であってもよい。しかしながら、実施形態はそのような構成に限定されず、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、円形、三角形、矩形などの他の外形を有することができる。
【００４８】
図３Ａのイヤチップ３０２のように、イヤチップ３５２は、先端領域３３９及びベース領域３４１を更に含むことができる。先端領域３３９は、ユーザの外耳道に挿入するイヤチップ３５２の一部であり、ベース領域３４１は、筐体に向かって延びて筐体に取り付けられるイヤチップ３５２の一部であり得る。ベース領域３４１は、イヤチップ３５２が筐体の外側構造から最小限に、例えば、図３Ａの距離Ｄ分突出するように構成することができ、それにより、イヤチップ３５２は不慮の分離力に抵抗して、偶発的な脱落を最小限に抑えるだけでなく、見た目を良くするために着用時にユーザの耳から最小限しか突出しない。
【００４９】
いくつかの実施形態では、イヤチップ３５２は、イヤチップ本体を構築するために使用されるものとは異なる、より硬い材料で形成されたアタッチメント構造３４３を含むことができる。アタッチメント構造３４３は、剛性が筐体への取付への適性を高めるように、より硬い材料で形成することができる。アタッチメント構造３４３は、上部領域３７８と、上部領域３７３から延びる下部領域３９９とを含むことができる。上部領域３７８は、下部領域３９９よりも水平に近く配置することができ、下部領域３９９は、上部領域３７８よりも垂直に近く配置することができる結果、図示されるように逆Ｕ字型の外形をとる。筐体を能動的に把持する特徴を有する図３Ａのアタッチメント構造３０８とは異なり、アタッチメント構造３４３は、取付に際してワイヤ状アタッチメント機構３５１に係止点を設けるために下部領域３９９の周りに凹部３４５ａ及び３４５ｂを含む。凹部３４５ａ及び３４５ｂは、アタッチメント構造３４３の下部領域３９９の内面３４４によって画定される空洞であり、これにより、ワイヤ状アタッチメント機構はイヤチップ３５２を筐体に受動的に固定することができる。例えば、凹部３４５ａ及び３４５ｂの下方の下部領域の部分は、図３Ｊ〜図３Ｌを参照して本明細書で更に記載するように、ワイヤ状アタッチメント構造のエンドキャップなど、外部構造に引っかかる逆張出構造を形成することができる。内側イヤチップ本体３２５は、破線で示されるように、内側イヤチップ本体３２５が最初にアタッチメント構造３４３と接触する境界３７６でアタッチメント構造３４３とインタフェースをとることができる。境界３７６は、図３Ｅに示されるように、インタフェース端部３３３とアタッチメント端部３３７との間に位置する想像上の水平線によって画定することができる。
【００５０】
本開示のいくつかの実施形態によると、内側イヤチップ本体３２５の側壁の厚さは、一端から他端まで徐々に変化させることができる。内側イヤチップ本体３２５の側壁は、境界３７６とインタフェース端部３３３との間に配置された内側イヤチップ本体３２５の一部によって画定され得る。一例として、内側イヤチップ本体３２５は、境界３７６に最も近い第１の側壁厚Ｔ１と、第１の側壁厚Ｔ１よりも小さい、インタフェース端部３３３に最も近い第２の側壁厚Ｔ２と、を有することができる。場合によっては、図３Ｅに示されるように、側壁の厚さは、第１の側壁厚Ｔ１から第２の側壁厚Ｔ２まで徐々に減少する。更に、いくつかの実施形態では、内側イヤチップ本体３２５の内面は略垂直である一方、内側イヤチップ本体３２５の外面は傾斜しているため、内側イヤチップ本体３２５の外面の傾斜により厚さが徐々に変化する。インタフェース端部３３３において側壁厚が小さくなることにより、イヤチップ本体はインタフェース端部３３３で可撓性が高まり、装着時にイヤチップ３５２がユーザにとってより快適になり得る。特定の実施形態では、外側イヤチップ本体３２７の厚さは、内側イヤチップ本体３２５の第２の側壁厚Ｔ２と同じにすることができる。
【００５１】
図３Ｅは、偏向ゾーンによって外側イヤチップ本体３２７から分離された内側イヤチップ本体３２５を含むイヤチップ本体を示しているが、実施形態はそのように限定されない。いくつかの実施形態では、内側イヤチップ本体３２５及び外側イヤチップ本体３２７は、シリコーンで形成された１つの中実柔軟構造であり得る。よって、偏向ゾーンは、内側イヤチップ本体３２５と外側イヤチップ本体３２７との間に画定されない場合がある。本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、他の任意のタイプの構成が本明細書で想定される。
【００５２】
イヤチップ３５２は、サウンドチャネル３３１を通って破片及び他の望ましくない粒子が落下するのを防ぐためのメッシュ３０３も含むことができる。メッシュ３０３は、サウンドを伝搬させるが、破片を通過させないソフトな多孔性布地であり得る。例えば、メッシュ３０３は、ポリエステル布地で形成することができる。いくつかの実施形態では、メッシュ３０３は、アタッチメント構造３４３の上部領域３７８内に延び、アタッチメント構造３４３の剛性構造により、メッシュ３０３をイヤチップ３５２内にしっかりと固定させることができる。
【００５３】
図３Ｅの例示から理解され得るように、イヤチップ本体（即ち、内側イヤチップ本体３２５及び外側イヤチップ本体３２７）の構造は、アタッチメント構造３４３を形成するために使用されるものとは異なる、より柔軟な材料で形成することができる。例えば、内側イヤチップ本体３２５及び外側イヤチップ本体３２７は、シリコーンで形成することができるが、アタッチメント構造３４３は、ポリカーボネートなどの剛性ポリマーで形成される。よって、イヤチップ３５２を形成するために、内側イヤチップ本体３２５の軟性かつ柔軟な構造は、アタッチメント構造３４３にしっかりと取り付けることができる。いくつかの実施形態では、内側イヤチップ本体３２５及び外側イヤチップ本体３２７は、製造プロセス中に２つの構造間のインタフェースにおいてある程度の化学結合が達成されるように、アタッチメント構造３４３上に成形される。しかしながら、いくつかの追加の実施形態では、内側イヤチップ本体３２５を形成する軟質材料が、アタッチメント構造３４３の外面３４２からアタッチメント構造３４３の内面３４４へ通過できるように、いくつかの貫通孔３４９がアタッチメント構造３４３の上部領域の周りに配置される。場合によっては、材料が貫通孔３４９を通過する結果、貫通孔３４９付近のアタッチメント特徴部３４３の内面３４４の一部にわたって延びる薄い環状構造３４６が形成される。環状構造３４６と、内側イヤチップ本体３２５とアタッチメント構造３４３との間の構造的通気孔との組み合わせにより、内側イヤチップ本体３２５とアタッチメント構造３４３との間の結合を更に強化する機械的連結特徴部が形成される。場合によっては、環状構造３４６は、アタッチメント構造３４３の内面３４４の少なくとも一部を覆う内側イヤチップ本体３２５の延長部であり得る。よって、環状構造３４６、通気孔３４９内の材料、内側イヤチップ本体３２５、及び外側イヤチップ本体３２７は、すべて同じ一体構造の一部であり得る。
【００５４】
いくつかの実施形態では、図６Ｄを参照して本明細書に更に記載するように、アタッチメント構造３４３は、空洞領域３０７に設定された制御リーク３４８を更に含む。制御リーク３４８が、外部環境とサウンドチャネル３３１との間に通気孔を提供することにより、イヤチップ３５２は外耳道を完全に封止して、外耳道内に圧力を閉じ込めることがない。このため、ユーザエクスペリエンスの快適さが増し、リスニングデバイスの音響性能も向上する。空洞領域３０７は、図６Ｅを参照して本明細書に更に記載するように、アタッチメント構造３４３の内面３４４によって画定される浅い空洞であり、制御リーク３４８が内側イヤチップ本体３２５の内側から閉塞される可能性を軽減する。いくつかの実施形態では、図６Ｆ〜６Ｈを参照して本明細書に更に記載するように、外側イヤチップ本体３２７は、制御リーク３４８が内側イヤチップ本体３２５の外側から閉塞される可能性を軽減するように変更することができる。
【００５５】
場合によっては、内側イヤチップ本体３２５は、アタッチメント端部３３７においてアタッチメント構造３４３の外周に延びる環状アタッチメントフランジ３６０を更に含むことができる。アタッチメントフランジ３６０は、筐体、例えば、図３Ｄの筐体３５３の内側面に押し付けることにより音響封止を形成することができる。アタッチメントフランジ３６０は、図３Ｅに示されるように、内側イヤチップ本体３２５の中心線３２９から離れて上方向及び横方向に延びることができる。アタッチメントフランジ３６０を上方及び側方に延びるように構成することにより、筐体と接触するときのアタッチメントフランジ３６０がつぶれる方向を制御することができる。アタッチメントフランジ３６０は内側イヤチップ本体３２５の一部であるため、アタッチメントフランジ３６０は、シリコーンなどの内側イヤチップ本体３２５と同じ材料で形成することができる。場合によっては、アタッチメントフランジ３６０は、アタッチメント構造３４３の外面３４２の少なくとも一部を覆う内側イヤチップ本体３２５の延長部であり得る。よって、アタッチメントフランジ３６０、内側イヤチップ本体３２５、及び外側イヤチップ本体３２７は、すべて同じ一体構造の一部であり得る。
【００５６】
再び図３Ｄを参照すると、本開示のいくつかの実施形態によると、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、イヤチップ３５２をノズル３５９に、ひいては筐体３５３に取り付けることができる。ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、筐体３５３に機械的に取り付けたり取り外したりできるように構成することができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ状アタッチメント機構３５１により、イヤチップ３５２は小さな挿入力でノズル３５９に係止することができ、いったんイヤチップ３５２がノズル３５９に係止されると、筐体３５３からの分離に抵抗することができる。いったんイヤチップ３５２がノズル３５９に取り付けられると、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、取付を維持するために能動的な力を加える必要がない。むしろ、ワイヤ状アタッチメント機構３５１の物理的構造により、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けた状態を維持することができる。このようにして、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、図３Ｉを参照して更に記載するように、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けた状態を保つために大きな能動的な力を加える必要がなく、小さな挿入力で取付を実行することができる。
【００５７】
ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、様々な方向に曲げられて単一連続ワイヤのストリップで形成された本体を含み、この本体は、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けるために横方向に圧力を加えることができる圧縮可能なばねを成すことができる。図３Ｆ〜３Ｈは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＳ字型外形を有するワイヤ状アタッチメント機構３５１の図である。具体的には、図３Ｆは、本開示のいくつかの実施形態による、非圧縮状態のワイヤ状アタッチメント機構３５１の上面図であり、図３Ｇは、圧縮状態に重ね合わされた非圧縮ワイヤ状アタッチメント機構３５１の上面図であり、図３Ｈは、解放状態に重ね合わされたワイヤ状アタッチメント機構３５１の側面図である。
【００５８】
図３Ｆに示されるように、ワイヤ状アタッチメント機構３５１を形成するワイヤストリップは、対向端部を有する中央セグメント３５４を含み、対向端部から２つのワイヤ状特徴部が延びるＳ字型外形を有することができる。２つのワイヤ状特徴部は、第１のワイヤ状特徴部３５５ａ及び第２のワイヤ状特徴部３５５ｂを含み、そのそれぞれが中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂ、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂ、及び端部セグメント３５８ａ及び３５８ｂを含むことができる。Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂは、図３Ｆに示されるように、中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂと端部セグメント３５８ａ及び３５８ｂとの間に配置することができる。曲げられたＵ字型外形のワイヤはページの内外まで延在しているため、図３Ｆの上面図ではＵ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂはＵ字型外形を有するように見えない場合があるが、ワイヤ状アタッチメント機構３５１の斜視図である図３Ｄでは、そのＵ字型外形がより明確になっている。再び図３Ｆを参照すると、いくつかの実施形態では、中央セグメント３５４は実質的に略直線状の外形／構造を有することができ、中央セグメント３５４から延びる中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂは円弧状の外形／構造を有することができる。中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂの湾曲は、ノズル３５９の対応する外側外形のセグメントに合致し得るため、中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂとノズル３５９とのより良好な適合が達成され得る。ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂのそれぞれの横方向屈曲部３７５ａ及び３７５ｂを覆うエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを更に含むことができる。図３Ｈの側面図に示されるように、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、傾斜した上側角部３７７ａ及び３７７ｂと平坦な下面３７９ｂとを有することができる。傾斜した上側角部３７７ａ及び３７７ｂは、取付中、垂直挿入力を横方向の力に変換して、ワイヤ状アタッチメント機構３８０を曲げることができ、平坦な下面３７９ｂは、いったんアタッチメント構造の対応部分（例えば、図３Ｅを参照して本明細書に記載した凹部３４５ａ及び３４５ｂの下方のアタッチメント構造の下部領域）に取り付けられ係止された後は、イヤチップの分離に抵抗することができる。
【００５９】
いくつかの実施形態では、中央セグメント３５４、中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂ、及び端部セグメント３５８ａ及び３５８ｂは、同じ第１の平面に実質上配置することができ、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂは、異なるが平行な第２及び第３の平面に実質上配置することができる。第１の平面は、第２及び第３の平面から斜めに配置することができる。例えば、第１の平面は、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、第２及び第３の平面に対して略垂直であり得る、又は他の適切な角度をとり得る。いくつかの実施形態では、ワイヤ状特徴部３５５ａ及び３５５ｂは、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂの中心部分を覆う対応エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを含み、イヤチップ３５２がワイヤ状アタッチメント機構３５１を介して筐体３５３に取り付けられたとき、ノズル３５９及びイヤチップ３５２とのより良好な適合を提供することができる。
【００６０】
取付中、図３Ｊ〜３Ｌを参照して本明細書に更に記載するように、イヤチップは、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂがノズルの凹部にかちりと嵌るまで、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを押すことができる。エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを押し付けるとき、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、図３Ｇにおいてワイヤ状アタッチメント機構３５１の各部の点線輪郭によって表されるように、圧縮状態３１５に屈曲して、イヤチップのアタッチメント構造がノズル上をスライドすることができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ状アタッチメント機構３５１の反対側の半分は、中央セグメント３５４の中点３１７から屈曲するカンチレバービームであり得る。ワイヤ状アタッチメント機構３５１の各半分は、短いビーム長を有する他の構成よりも小さい挿入力で屈曲するように、長いビーム長を有することができる。ビーム長は、中点３１７からビーム端のうちの一端までのワイヤ状アタッチメント機構３５１の長さによって画定することができる。
【００６１】
引抜中、イヤチップを筐体から引き離して、イヤチップの凹部からエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを解放することができる。図３Ｇに示されるように屈曲運動を生じさせてエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを凹部から解放する代わりに、引き抜くことで図３Ｈに示すようなねじれ運動が生じる可能性がある。ねじり運動中、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、端部セグメント３５８ａ及び３５８ｂ及び中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂがＵ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂと接する２点と交差する、紙面に垂直な線によって画定される（図３Ｈの軸３１９ａ及び３１９ｂによって示されるような）軸を中心として、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂを回転させることができる。そのようにして、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂが軸３１９ａ及び３１９ｂを中心に曲線３２１ａ及び３２１ｂに沿って回転するとき、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは内側に移動して、イヤチップを筐体から解放し分離することができる。Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂが沿って回転する曲線３２１ａ及び３２１ｂの方向は、互いに反対であり得る。例えば、図３Ｈに示されるように、曲線３２１ａは時計回りとし、曲線３２１ｂは反時計回りとすることができる。
【００６２】
本開示のいくつかの実施形態によると、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、ねじり回転するよりも屈曲し易いため、高い曲げ力対ねじれ力比を有することができる。この特性は、Ｓ字型外形から生じる長いビーム長だけでなく、長く細いワイヤのために屈曲剛性よりもねじり剛性が高くなり得るワイヤ自体の特性に一部起因する可能性がある。この高い比により、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、イヤチップを筐体から解放するためにより大きな引抜力を必要としつつ、小さな挿入力でイヤチップを筐体に取り付けることができる。この力プロファイルは、イヤチップを簡単だがしっかりと筐体に接続できるため、ユーザエクスペリエンスを向上させる。いくつかの実施形態では、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂをイヤチップの凹部に据える力が、イヤチップが取り付けられたことを確認するためにユーザに別の程度のフィードバックを与え得る可聴ノイズを生成することができる。
【００６３】
イヤチップ３５２及びノズル３５９を筐体３５３に取り付けるために、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、中央セグメント３５４から離れる水平方向に、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂに対して横方向の力を加えることができる。エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、図３Ｉにより適切に示されるように、ノズル３５９の開口部３６１を通ってイヤチップ３５２の対応凹部に嵌合して、イヤチップ３５２を筐体３５３に取り付けることができる。
【００６４】
図３Ｉは、本開示のいくつかの実施形態による、ワイヤ状アタッチメント機構３５１を介して筐体３５３に取り付けられているイヤチップ３５２の断面図である。イヤチップ３５２は、ノズル３５９に直接取り付けることができ、ノズルは、（１）図３Ｉに示されるように筐体３５３にしっかりと取り付けられる別個の構造であり得る、又は（２）筐体３５３の突出する一体部分（図示せず）であり得る。ノズル３５９は、塵埃及び破片が筐体３５３に入るのを防ぐためにノズル３５９の開口部を覆うメッシュ３０３を含むことができる。メッシュ３０３は、装飾用メッシュ３０５ａと、装飾用メッシュ３０５ａに接着された音響メッシュ３０５ｂとを含む多層構造として形成することができ、装飾用メッシュ３０５ａはノズル３５９の外面を形成し、剛性ワイヤの編組網で形成される一方、音響メッシュ３０５ｂは装飾用メッシュ３０５ａの内面に接着され、多孔質布地で形成される。例えば、装飾用メッシュ３０５ａは、編組ステンレス鋼で形成し、音響メッシュ３０５ｂはポリエステルで形成することができる。ノズル３５９を筐体３５３にしっかりと取り付けるために、溶接リング３６３を使用して筐体３５３をノズル３５９にしっかりと取り付けることができる。溶接リング３６３は、上面３６４と、上面３６４の反対側の下面３６５とを有する平坦なリングの形状の剛性構造であり得る。いくつかの実施形態では、筐体３５３及びノズル３５９は、筐体３５３及びノズル３５９が互いにしっかりと取り付けられるように、溶接リング３６３の上面３６４に溶接することができる。溶接リング３６３は、金属などの任意の適切な材料で形成することができる。図３Ｉは、ワイヤ状アタッチメント機構３５１がイヤチップ３５２の筐体３５３及びノズル３５９を取り付ける方法を示す拡大図であるため、イヤチップ３５２及び筐体３５３の部分のみが示されていると理解されたい。
【００６５】
図３Ｉに示されるように、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、中央部分がエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂによって覆われているＵ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂを含むことができる。エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、ノズル３５９の開口部３６１を通ってイヤチップ３５２内に延びることができる。いくつかの実施形態では、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、イヤチップ３５２の対応凹部３６８ａ及び３６８ｂ内に延びることができる。凹部３６８ａ及び３６８ｂは、イヤチップ３５２のフレーム部３６２に形成することができる。本明細書で述べるように、イヤチップ３５２は、シリコーンなどの可撓材料で形成することができ、この材料は、例えばエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂなどの剛性構造に単独では容易に取り付けられない場合がある。よって、ワイヤ状アタッチメント機構３５１を介してイヤチップ３５２をノズル３５９にしっかりと取り付けるために、フレーム部３６２をイヤチップ３５２に実装して、いくらかの剛性を加えることができる。フレーム部３６２は、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けるのに適した所望の取付特性を達成できるくらい強靭であるプラスチック又は熱可塑性ウレタン（ＴＰＵ）などの硬い剛性材料で形成することができる。いくつかの実施形態では、フレーム部３６２は、内側イヤチップ本体及び外側イヤチップ本体、例えば、図３Ａのイヤチップ３５２の内側イヤチップ本体３１６及び外側イヤチップ本体３２２よりも硬く形成される。
【００６６】
図３Ｊ〜３Ｌは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けるプロセスに沿った異なるポイントを示す一連の図である。イヤチップ３５２をノズル３５９に（ひいては筐体３５３に）取り付けるために、イヤチップ３５２は、図３Ｊに示されるように下方向３６９に筐体３５３に押し込むことができる。イヤチップ３５２を下方に押すと、図３Ｋに示されるように、イヤチップ３５２のフレーム部３６２が、ワイヤ状アタッチメント機構３５１のエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂに押し付けられる。場合によっては、イヤチップ３５２のフレーム部３６２は、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂがフレーム部３６２に沿ってスライドするときに内側に偏向するように、中央セグメント３５４に向けて横内向き方向３７０の力でエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを押圧する。ワイヤ状アタッチメント機構３５１の中央セグメント３５４により、各ワイヤ状特徴部は中央セグメント３５４に向かって横方向に移動することができる。いくつかの実施形態では、図３Ｋに示されるように、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂは、まとまって中央セグメント３５４に向かって水平に移動することができる。エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、対応する傾斜角３７３ａ及び３７３ｂを含むことができ、それにより、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、下方向３６９の力が加えられたときに、垂直下向きの力を、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを中央セグメント３５４に向けて内側に押す横方向内向きの力に変換して、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けることができる。いったんエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂが、図３Ｌに示されるように凹部３６８ａ及び３６８ｂに達すれば、ワイヤ状アタッチメント機構３５１のＳ字型状によって生成されるばね力が、中央セグメント３５４から離れる横外向き方向３７１に押して、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂはかちりと所定位置に嵌ることができる。エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂが所定位置にかちりと嵌ると、イヤチップ３５２はノズル３５９及び筐体３５３に首尾よく取り付けられ、アタッチメントフランジ３６０によってインタフェース３７４における音響封止が形成される。アタッチメントフランジ３６０は、筐体３５３の内面を横方向に押圧することができる。よって、アタッチメントフランジ３６０は、筐体３５３と放射方向の封止を形成することができる。いくつかの実施形態では、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを凹部３６８ａ内にかちりと嵌めることは、その触感によって、取付が成功したことを示すフィードバックをユーザに提供し、ユーザエクスペリエンスを向上させることができる。
【００６７】
再び図３Ｉを参照すると、イヤチップ３５２がノズル３５９及び筐体３５３に取り付けられると、ワイヤ状アタッチメント機構３５１は、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂでイヤチップ３５２の上方運動を阻止することにより、上方向３７２への分離力に抵抗できる。いくつかの実施形態では、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂは、フレーム部３６２の垂直移動を妨げるように配置されて、その構造により、筐体３５３からのイヤチップ３５２の分離に受動的に抵抗する。よって、ワイヤ状アタッチメント機構は、イヤチップ３５２を所定の位置に保持するために能動的な締付力を加える必要がない。この設計は堅固で信頼性が高く、時間の経過と共に抵抗強度が失われない。特定の実施形態では、下方向３６９の力が加えられてイヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けると、傾斜角３７３ａ及び３７３ｂの傾斜により、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂを中央セグメント３５４に向けて内側に容易に押すことができる。対照的に、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂの下側角部は、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂが実質上より大きな上方向３７２の分離力に抵抗できるように、傾斜角を含まなくてもよい。よって、イヤチップ３５２は、小さな下方向３６７の挿入力で取り付けると共に、大きな上方向３７２の力で分離させることができる。ワイヤ状アタッチメント機構３５１によって可能となるこの力プロファイルは、向上したユーザエクスペリエンスと信頼性の高い取付を提供できる。いくつかの実施形態では、イヤチップ３５２をノズル３５９に取り付けるのに十分な取付力は、磁石セット（図示せず）によって加えることができる。磁石は、イヤチップ５３２及びノズル３５９におけるインタフェース３７４又はイヤチップ５３２とノズル３５９が接する他のインタフェース近傍の領域に配置することができ、吸引力のある磁力が、取付を実行するのに十分な力でイヤチップ５３２をノズル３５９に引き寄せることができる。
【００６８】
いくつかの実施形態では、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂは、図３Ｉに示されるように、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂが取り付けられる横方向屈曲部３６７ａ及び３６７ｂをそれぞれ含むことができる。横方向屈曲部３６７ａ及び３６７ｂは、中央セグメント３５１並びに中間セグメント３５６ａ及び３５６ｂが重ならないように配置される平面に平行な水平面内に延在し得る。よって、横方向屈曲部３６７ａ及び３６７ｂは、Ｕ字型セグメント３５７ａ及び３５７ｂの残りに対して、９０度などのある角度で配置することができる。横方向屈曲部は、エンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂの構造強度を向上させて、取付可能な剛性フレームを提供する。
【００６９】
図３Ｄ〜３Ｌは、Ｓ字型外形で構成されたワイヤ状アタッチメント機構について述べているが、実施形態はそのような構成に限定されない。本開示の趣旨及び範囲から逸脱することなく、任意のワイヤ形状を使用してイヤチップを筐体に取り付けることができると理解されたい。ワイヤ状アタッチメント機構のいくつかの適切な変形例を、図３Ｍ〜３Ｏ及び図３Ｐ〜３Ｑを参照して本明細書に記載する。
【００７０】
図３Ｍ〜３Ｏは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに中心に向かって圧縮するように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構３８０を示す。具体的には、図３Ｍは、本開示のいくつかの実施形態による、非圧縮状態のワイヤ状アタッチメント機構３８０の上面図であり、図３Ｎは、圧縮状態に重ね合わされた非圧縮ワイヤ状アタッチメント機構３８０の上面図であり、図３Ｏは、ノズル内に配置されたワイヤ状アタッチメント機構３８０の下面斜視図である。
【００７１】
図３Ｍに示されるように、ワイヤ状アタッチメント機構３８０は、各自の端部セグメント３８２ａ及び３８２ｂに結合された横方向屈曲部３８１ａ及び３８１ｂを含むＵ字型セグメント（同図では見えない）を有するように曲げられた単一連続ワイヤストリップとして構成することができる。各端部セグメント３８２ａ及び３８２ｂは、Ｕ字型セグメントに結合される第１の端部と、垂れ下がっている、例えば、ワイヤ状アタッチメント機構３８０の任意の他の部分に接続されていない反対側の第２の端部と、を有することができる。図３Ｄのワイヤ状アタッチメント機構３５１とは異なり、ワイヤ状アタッチメント機構３８０は、中央セグメントを含まなくてもよく、代わりに、円弧状の外形を有する単一のワイヤ曲線で形成された接続セグメント３８３のみを有してもよい。よって、本開示のいくつかの実施形態によると、ワイヤ状アタッチメント機構３８０は、中心線３８６によって画定され、鏡像として構成される２つのワイヤ状特徴部を含むことができ、各ワイヤ状特徴部は、接続セグメント３８３のそれぞれの半分によって形成される中間セグメントを含む。接続セグメント３８３は、横方向屈曲部３８１ａ及び３８１ｂが取り付けられている端部とは反対の横方向屈曲部３８１ａ及び３８１ｂの端部に結合することができる。いくつかの実施形態では、エンドキャップ３８４ａ及び３８４ｂは、ノズルの各開口部に挿入してノズルにイヤチップを取り付けるために、図３Ｉを参照して本明細書に記載されるエンドキャップ３６６ａ及び３６６ｂ及び横方向屈曲部３７５ａ及び３７５ｂと同様、横方向屈曲部３８１ａ及び３８１ｂに取り付けることができる。
【００７２】
取付中、図３Ｊ〜３Ｌを参照して本明細書に記載するように、エンドキャップ３８４ａ及び３８４ｂがノズルの凹部にかちりと嵌る特定点まで、イヤチップがエンドキャップ３８４ａ及び３８４ｂを押すことができる。エンドキャップ３８４ａ及び３８４ｂに押し付けられると、ワイヤ状アタッチメント機構３８０は、図３Ｎにおいてワイヤ状アタッチメント機構３８０の各部の点線輪郭によって表されるように、圧縮状態３８５に屈曲して、イヤチップのフレーム部がノズル上をスライドすることができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ状アタッチメント機構３８０の対向半分（中心線３８６によって分割される場合）は、接続セグメント３８３の接合領域３８７で固定されるカンチレバービームであり得る。圧縮中、場合によっては、各半分全体は、接合領域３８７で屈曲しつつ、水平方向に中心線３８６に向かって移動することができる。圧縮状態では、中心線３８１によって分割されたワイヤ状アタッチメント機構３８０の対向半分は、ワイヤ状アタッチメント機構３８０が非圧縮状態にあるときよりも中心線３８１の近くに配置することができる。更に、接合領域３８７から遠くに位置するワイヤ状アタッチメント機構３８０の部分は、圧縮中に、接合領域３８７の近くに位置するワイヤ状アタッチメント機構３８０の部分よりも大きく移動する場合がある。
【００７３】
図３Ｏに示されるように、ノズル３５９は、ワイヤ状アタッチメント機構３８０の湾曲に合致する内面３８８を有することができる。内面３８８は、図３Ｎを参照して本明細書に記載するように、端部セグメント３８２ａ及び３８２ｂを配置するためのスペースを提供すると共に、ワイヤ状アタッチメント機構３８０が非圧縮状態から圧縮状態に移行するときに端部セグメント３８２ａ及び３８２ｂを移動させるための空隙を提供する凹部３８９を含むことができる。いくつかの実施形態では、ワイヤ状アタッチメント機構３８０の接合領域３８７は、内面３８８に自由に載置させることができる、又は接合領域３８７は、接着剤、溶接、又は任意の他の適切な取付方法により内面３８８にしっかりと取り付けることができる。接合領域３８７は、図３Ｎに示されるように、圧縮中にワイヤ状アタッチメント機構３８０の略大半が移動できるように比較的小さくすることができる。しかしながら、いくつかの実施形態において、接合領域３８７は、図３Ｐ及び３Ｑを参照して本明細書に記載するように、圧縮中にワイヤ状アタッチメント機構３８０のごく一部が移動できるように比較的大きくすることができる。
【００７４】
図３Ｐ及び３Ｑは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップと係合するときに軸を中心にしてエンドキャップを回転させるように構成されたＵ字型外形を有する例示的なワイヤ状アタッチメント機構３９０を示す。具体的には、図３Ｐは、本開示のいくつかの実施形態による、圧縮状態の上に重ね合わされた非圧縮状態のワイヤ状アタッチメント機構３９０の側面図であり、図３Ｑは、ノズル内に配置されたワイヤ状アタッチメント機構３９０の下面斜視図である。
【００７５】
ワイヤ状アタッチメント機構３８０と同様に、図３Ｐに示されるワイヤ状アタッチメント機構３９０は、図３Ｍに示されたものと略同様のＵ字型外形を有するように曲げられた単一連続ワイヤストリップから構成され得る。したがって、ワイヤ状アタッチメント機構３９０は、一対の横方向屈曲部３９１ａ及び３９１ｂを含み、屈曲部は、ワイヤの単一曲線で形成された接続セグメント３９３を介して共に結合されたＵ字型セグメント３９２ａ及び３９２ｂに結合することができる。本開示のいくつかの実施形態によると、ワイヤ状アタッチメント機構３９０は、中心線３９６によって画定され、鏡像として構成される２つのワイヤ状特徴部を含むことができる。各ワイヤ状特徴部は、端部セグメント、横方向屈曲部を含むＵ字型セグメント、及び接続セグメント３９３のそれぞれの半分によって形成される中間セグメントを含むことができる。接続セグメント３９３は、横方向屈曲部３９１ａ及び３９１ｂが取り付けられている端部とは反対側の横方向屈曲部３９１ａ及び３９１ｂの端部に結合することができる。エンドキャップ３９４ａ及び３９４ｂは、イヤチップをノズルの対応開口部に挿入してノズルに取り付けるために、横方向屈曲部３９１ａ及び３９１ｂに取り付けることができる。
【００７６】
取付中にイヤチップがエンドキャップ３９４ａ及び３９４ｂを押すと、ワイヤ状アタッチメント機構３９０は、図３Ｐにおいて、ワイヤ状アタッチメント機構３９０のコンポーネントの各部の点線輪郭によって表されるように、圧縮状態３９５に屈曲して、イヤチップのフレーム部がノズル上をスライドすることができる。取付中に半分全体が横方向に圧縮されるワイヤ状アタッチメント機構３８０とは異なり、ワイヤ状アタッチメント機構３９０は、軸を中心にＵ字型セグメント３９２ａ及び３９２ｂのみを回転させることができる。軸は、図３Ｍの軸３９６ａ及び３９６ｂで示されるように、端部セグメントと中間セグメントがＵ字型セグメント３９２ａ及び３９２ｂと出会う２点を交差する線によって画定することができる。そのようにして、図３Ｌを参照して本明細書に記載するように、Ｕ字型セグメント３９２ａ及び３９２ｂが軸３９６ａ及び３９６ｂの周りの曲線３９７ａ及び３９７ｂに沿って回転するとき、エンドキャップ３９４ａ及び３９４ｂは内側に移動して、エンドキャップ３９４ａ及び３９４ｂがイヤチップの凹部にかちりと嵌るまでイヤチップノズルに向かって動かすことができる。Ｕ字型セグメント３９２ａ及び３９２ｂが沿って回転する曲線３９７ａ及び３９７ｂの方向は、互いに反対であり得る。例えば、図３Ｐに示されるように、曲線３９７ａは時計回りとし、曲線３９７ｂは反時計回りとすることができる。
【００７７】
図３Ｑでは、ワイヤ状アタッチメント機構３９０は、ノズル３５９の内面３８８に載置させることができる。いくつかの実施形態において、接続セグメント３９３は、内面３８８に自由に載置することができ、又は接続セグメント３９３は、接着剤、溶接、又は任意の他の適切な取り付け方法により内面３８８にしっかりと取り付けることができる。特定の実施形態では、接続セグメント３９３の大部分、例えば、接続セグメント３９３の全長を内面３８８にしっかりと取り付けることができる。更に、端部セグメント３９８ａ及び３９８ｂは、ノズル３５９の内面３８８にもしっかりと取り付けることもできる。そのようにして、図３Ｐ〜３Ｎを参照して本明細書に記載するように、圧縮中にＵ字型セグメント３９２ａ及び３９２ｂのみが軸３９６ａ及び３９６ｂを中心に回転することができる。
Ｂ．容量性イヤチップ
【００７８】
本開示のいくつかの実施形態によると、イヤチップは、いつ無線リスニングデバイスがユーザに装着されるかを検出するためのセンサとして構成され得る。例えば、イヤチップは、イヤチップが外耳道に挿入されるときに静電容量が変化する静電容量性センサとして構成できる。
【００７９】
図４Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、容量性センサとして構成された例示的なイヤチップ４００である。容量性センサとして、イヤチップ４００は、イヤチップ４００の先端領域３１８内に配置され、偏向ゾーン３２３によって分離された第１の導電性構造４０２及び第２の導電性構造４０４を含むことができる。第１の導電性構造４０２は、いくつかの実施形態では、内側イヤチップ本体３１６の外面に配置され得る内側イヤチップ本体形状に曲げられた金属板、又は内側イヤチップ本体３１６に導電性材料をドープすることにより内側イヤチップ本体３１６を導電性構造に変換した導電性内側イヤチップ本体３１６であり得る。同様に、第２の導電性構造４０４は、外側イヤチップ本体３２２の内面に適合するように屈曲及び湾曲させられた金属板、又は外側イヤチップ本体３２２に導電材料をドープすることにより外側イヤチップ本体３２２を導電性構造に変換した導電性外側イヤチップ本体３２２であり得る。この構造により、２つの導電性構造４０２及び４０４並びに偏向ゾーン３２３は、イヤチップ３００が外耳道に挿入されない場合に第１の静電容量を決定し得るが、図４Ｂ及び４Ｃに示されるように、イヤチップ３００が外耳道に挿入されると、外側イヤチップ本体３２２が内側イヤチップ本体３１６に向かって偏向するため、静電容量の変化（例えば静電容量の増加）を決定し得る。いくつかの実施形態では、導電性構造４０２及び４０４はそれぞれ、イヤチップ４００の周囲全体に延在する。しかし、他のいくつかの実施形態では、導電性構造４０２及び４０４はそれぞれ、イヤチップ４００の全周囲の一部のみに延在してもよい。そのような場合、導電性構造４０２及び４０４は、互いに直接対向して配置されてコンデンサを形成する導電性めっきストリップとして構成することができる。
【００８０】
図４Ｂ及び４Ｃは、本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されたときのイヤチップ４００の断面図である。図４Ｂに示されるように、イヤチップ４００は、外耳道４０６に挿入されると、屈曲して外耳道４０６の内面に適合することができる。筐体２０２は、ユーザが無線リスニングデバイス、例えば、インナーイヤヒアリングデバイスを装着したとき、屈曲又は適合しなくてもよい。図４Ｃに示されるように、無線リスニングデバイスが装着されると、外側イヤチップ本体３２２が偏向ゾーン３２３に曲がることにより、第１及び第２の導電性構造４０２及び４０４のいくつかの部分が互いにより接近して配置される。そのため、導電性構造４０２及び４０４によって生成される静電容量、及び両者間の短い分離距離は、図４Ａに示されるイヤチップ４００が外耳道に挿入されないときの静電容量とは異なる、例えばより大きくなる場合がある。よって、イヤチップ４００は、外耳道に挿入されていないときの第１の静電容量と、外耳道に挿入されたときの第２の静電容量とを有するように構成することができる。イヤチップ４００を静電容量性センサに変更することによって、追加のかさばるセンサが筐体で不要になり、筐体の小型化を支援する。
【００８１】
無線リスニングデバイスは、静電容量の差を測定し、無線リスニングデバイスがユーザに装着されたことを判定するように構成できる。イヤチップ４００の静電容量が閾値を超えて変化したときに、このように判定することができる。デバイスが装着されたことを判定できるため、無線リスニングデバイスは、装着を検出したときに無線リスニングデバイスに関連する特定のターゲットＵＩ制御を自動的に開始する、例えば、音楽の場合、再生／休止オプションを提供する、電話に応答する／電話を終了することなどにより、ユーザエクスペリエンスを向上させることができる。
Ｃ．パターン付きイヤチップ
【００８２】
イヤチップを容量性センサとして構成する代わりに、又はそれに加えて、いくつかの実施形態は、イヤチップを外耳道に挿入したときに変化する光学インジケータとしてイヤチップを構成することができる。例えば、イヤチップは、図５Ａ〜５Ｃを参照して本明細書に更に記載するように、外側イヤチップ本体の内面にラインとスペースのパターンを含め、そのパターンを筐体内の光学センサで観察して、無線リスニングデバイスがユーザに装着されているかどうかを判断することができる。具体的には、図５Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、外側イヤチップ本体５０６の内面に、スペース５０４によって分離されたパターンライン５０２を有して構成された例示的なイヤチップ５００の下面図であり、図５Ｂは、イヤチップ５００と、外側イヤチップ本体５０６の内面を観察する光学センサ５０８を有する筐体５１０と、を備えた例示的な無線リスニングデバイス５０１の側面図であり、図５Ｃは、外耳道への挿入により偏向された後のイヤチップ５００の下面図である。
【００８３】
図５Ａに示されるように、外側イヤチップ本体５０６の内面は、隙間５０４によって分離された一連のパターンライン５０２を有することができる。ライン５０２は、外側イヤチップ本体５０６の全周囲に沿って延びることにより、略円形とすることができる。各ラインの太さは、他のパターンラインと同じでも異なっていてもよく、同様に、各隙間のサイズは他の隙間のサイズと同じでも異なっていてもよい。一連のパターンライン５０２は、イヤチップ５００に面する光学センサ５０８によって観察することができる。いくつかの実施形態では、光学センサ５０８は、イヤチップ５００が外耳道に挿入されたときにパターンライン５０２の変化を検出することができる。例えば、図５Ｃに示されるように、パターンライン５０２及び隙間５０４は、外側イヤチップ本体５０６が外耳道の内面に偏向して適合することにより、形状を変えることができる。特定の実施形態では、光学センサ５０８は、パターンライン５０２及び隙間５０４全体を観察することができる、又はパターンライン５０２及び隙間５０４の一部５１０を観察することができる。光学センサ５０８は、いくつかの実施形態では、光学センサ５０８の前方の一連のパターンライン５０２及び隙間５０４の一部のみを観察することができる。また、いくつかの実施形態では、複数の光学センサを実装して、イヤチップ５００の周囲のパターンライン５０２及び隙間５０４全体を観察することができる。複数の光学センサが使用される場合、イヤチップ５００が取り付けられている筐体の開口部の周りで軸対称に配置することができる。
【００８４】
無線リスニングデバイス５０１は、例えば図５Ａに示されるように、パターンライン５０２及び隙間５０４が、外耳道に挿入されていないときの初期位置から閾値距離だけ離れて偏向するとき、ユーザが装着していると判定できる。よって、イヤチップ５００は、外耳道に挿入されていないときに第１のラインパターンを有し、外耳道に挿入されたときに第１のラインパターンとは異なる第２のラインパターンを有するように構成できる。各ラインパターンは、略円形であり、イヤチップ５００の周囲に延びることができる。イヤチップ５００をパターンライン５０２と隙間５０４を持つように変更し、パターンライン５０２と隙間５０４を観察する光学センサを筐体５１０に設けることにより、イヤチップ５００は導電性構造を持たなくてもよく、そのために製造が簡易化され、故障の可能性が低減される。
【００８５】
パターンラインと隙間の偏向を測定することでデバイスの装着を判定できるため、無線リスニングデバイスは、装着を検出したときに無線リスニングデバイスに関連する特定のターゲットＵＩ制御を自動的に開始する、例えば、音楽の場合、再生／休止オプションを提供する、電話に応答する／電話を終了することなどにより、ユーザエクスペリエンスを向上させることができる。更に、無線リスニングデバイスは、一意の偏向パターンを検出し、それらの一意の偏向パターンを個々のユーザに関連付けるように構成することができる。これにより、無線リスニングデバイスは、ユーザ特有の所定設定を反映するように自動的に動作を設定することができる。更に、固有のパターンを検出できるため、無線リスニングデバイスは、どのイヤチップタイプが筐体に取り付けられているかを特定できる。例えば、イヤチップのサイズが異なると、ラインや隙間のパターンが異なる場合がある。筐体は、イヤチップが外耳道に挿入されていないときにラインと隙間の固有のパターンを観察し、観察されたラインと隙間のパターンを既知の各種イヤチップのラインと隙間パターンのリストと照合することにより、どのイヤチップが筐体に取り付けられているかを自動的に判断するように構成することができる。いくつかの実施形態では、個々のライン及び隙間パターンを観察する代わりに、光学センサ５０８は、イヤチップ５００の内面全体で観察された色を測定することができる。それにより、より安価な光学センサを使用して、イヤチップ５００の識別情報を特定することができる。
Ｄ．イヤチップの制御リーク
【００８６】
本明細書で理解され得るように、本開示のいくつかの実施形態によるイヤチップの外側イヤチップ本体は、外耳道の内面を押して音響封止を形成することができる。この音響封止は、ユーザによるサウンドエクスペリエンスの質を向上させることができるが、外耳道の圧力を閉じ込めて、ユーザに不快な感覚を引き起こす可能性がある。よって、いくつかの実施形態では、イヤチップは、外側イヤチップ本体に音響封止を形成させつつ、外耳道内の圧力の捕捉を防止する制御リークを含むことができる。
【００８７】
図６Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップ６０４に制御リーク６０２を有する例示的な無線リスニングデバイス６００の斜視図である。制御リーク６０２は、イヤチップ６０４の内側イヤチップ本体に配置することができる。いくつかの実施形態では、制御リーク６０２は、外耳道に蓄積された圧力を大気に放出することができる手段を提供する開口部であり、外耳道内に捕捉された圧力を解放し、ユーザが捕捉圧力から不快感を覚えるのを防ぐ。制御リーク６０２は、本開示の趣旨及び範囲から逸脱することなく、円形の穴であり得る、又は卵形、長円形、矩形、正方形、三角形、八角形などの任意の他の形状で構成され得る。
【００８８】
図６Ａに示されるように、イヤチップ６０４に配置された制御リークは、筐体６０６に実装される制御リークよりも鼓膜の近くに配置することができる。鼓膜の近くに制御リーク６０２を配置することにより、鼓膜のみに近接させることで、制御リーク６０２の有効性を高め得る。更に、イヤチップに制御リークを実装すると、筐体６０６の外側構造に追加の開口部を形成する必要がなくなり、製品の信頼性を高めるために、破片の侵入箇所が少ない筐体になる。更に、イヤチップ６０４の内側イヤチップ本体に制御リークを実装すると、外側イヤチップ本体が制御リークを保護するため、ユーザの耳の物理的な外形や突起によって制御リークが妨害される可能性が軽減される。更に、制御リークをイヤチップ６０４内に移動すると、イヤチップ６０４を筐体６０６から取り外すだけで、ユーザは制御リークに簡単にアクセスできる。よって、制御リークを定期的に清掃し、簡単に交換できる。
【００８９】
様々な形状やサイズの制御リークは、閉塞に対する耐性が多少なりとも異なり得る。細長制御リークは非細長制御リークよりも開口面積が大きいため、例えば、楕円形、矩形、又は長円形の開口部の形状の細長い制御リークは、円形又は正方形の形状の制御リークよりも破片による閉塞に対して耐性が高い。いくつかの実施形態では、イヤチップ６０４は、単一の制御リーク６０２を含むが、他の実施形態は、図６Ｂ及び６Ｃに示されるように、２つ以上の制御リークを有し得る。
【００９０】
図６Ｂ及び６Ｃは、異なる制御リーク構成を有する異なるイヤチップの断面図である。図６Ｂに示されるように、イヤチップ６０１は、少なくとも２つの制御リークとして第１の制御リーク６０８ａ及び第２の制御リーク６０８ｂを含む制御リーク構成を有することができる。圧力解放経路６０９ａ及び６０９ｂと開口部６１２を介して外耳道から圧力を解放することができるように、第１及び第２の制御リーク６０８ａ及び６０８ｂは同じ平面内であるが、内側イヤチップ本体の対向する半球に配置することができる。多数の制御リークは冗長性が高いことを意味するため、制御リークが増えるほど完全な閉塞の可能性は低下する。この場合、たとえ１つの制御リークが閉塞されても、他の制御リークは閉塞されず、捕捉された圧力を解放することができる。特定の実施形態では、制御リーク６０８ａ及び６０８ｂは、同じサイズ及び形状を有するように構成され得る。しかしながら、いくつかの実施形態では、図６Ｃに示されるように、制御リーク６０８ａ及び６０８ｂは、異なるサイズ及び形状を有するように構成されていてもよい。即ち、図６Ｃのイヤチップ６０３は、細長い第１の制御リーク６１０ａと細長ではない第２の制御リーク６１０ｂとを有する、又は第１の制御リーク６１０と形状は同じだがサイズの小さい第２の制御リーク６１０ｂとを有することができる。本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、任意の数、形状、及びサイズの制御リークがイヤチップの内側イヤチップ本体に実装されることが本明細書で想定されると理解されたい。
【００９１】
図６Ａ〜６Ｃは、イヤチップの内側イヤチップ本体によって形成される制御リークを示しているが、実施形態はそのような実施形態に限定されない。むしろ、図６Ｄ及び６Ｅを参照して本明細書に更に記載するように、１つ以上の制御リークが、イヤチップのアタッチメント構造に形成され得る。
【００９２】
図６Ｄ及び６Ｅは、本開示のいくつかの実施形態による、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂがアタッチメント機構に形成された例示的なイヤチップ６１２の断面図である。具体的には、図６Ｄは、イヤチップ６１２の垂直切断面に沿った断面図であり、図６Ｅは、イヤチップ６１２の水平切断面に沿った断面図である。イヤチップ６１２は、図３Ｅのイヤチップ３５２として構成されるように示されている。よって、イヤチップ３５２を参照して本明細書に記載した同様の特徴がイヤチップ６１２にも適用され、簡潔化のためにここでは説明しない。
【００９３】
図６Ａ〜図６Ｃの制御リーク６０２、６０８ａ、６０８ｂ、６１０ａ、及び６１０ｂと同様に、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂは、サウンドチャネル６３２を大気へ開放する開口部である。よって、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂは、外耳道／サウンドチャネル６３２に蓄積された圧力を受動的に大気中に放出できる経路を提供することにより、外耳道に捕捉された圧力を解放し、ユーザが捕捉圧力から不快感を覚えるのを防ぐ。制御リーク６１４ａ及び６１４ｂはそれぞれ、アタッチメント構造６１８の側壁の内面６２０から外面６２２まで延びることができる。アタッチメント構造６１８の側壁は、アタッチメント構造６１８の周囲に延びることができる。制御リーク６１４ａ及び６１４ｂに近接する外面６２２の領域は、外面６２２のそれらの領域がイヤチップ６１２の内側イヤチップ本体６２８の外面６２６と共面／面一になるように、外側に突出して対応するリップ部６２４ａ及び６２４ｂを形成することができる。リップ部６２４ａ及び６２４ｂは、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂに構造上の剛性及び完全性を提供することができる。いくつかの実施形態では、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂは、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、楕円形の穴であり得る、又は円形、卵形、矩形、正方形、三角形、八角形など、その他の形状で構成され得る。特定の実施形態では、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂは、水平に配置される、例えば、長軸が中心線６３０を中心にアタッチメント構造６１８の外周に沿って延びるように配置される楕円形開口部である。
【００９４】
図６Ｅに示されるように、イヤチップ３１２は、２つの制御リーク６１４ａ及び６１４ｂと２つの凹部６３２ａ及び６３２ｂを含むことができる。制御リーク６１４ａ及び６１４ｂは、第１の軸６３４に沿ってアタッチメント構造６１８の両側に配置することができる一方、凹部６３２ａ及び６３２ｂは、第２の軸６３６に沿ってアタッチメント構造６１８の両側に配置される。図６Ｅに示されるように、イヤチップ３１２が卵形の断面形状を有するいくつかの例では、第１の軸６３４は、卵形のイヤチップの長軸であり得、第２の軸６３６は、卵形のイヤチップの短軸であり得る。イヤチップの長軸に凹部６３２ａ及び６３２ｂを配置することで、ワイヤ状アタッチメント機構のエンドキャップがイヤチップ３１２とより大きな表面積で接触できるようになり、より確実な取付が実現できると同時に、エンドキャップが凹部６３２ａ及び６３２ｂにかちりと嵌るときに、より大きなスナップ音が発せられる。図６Ｅは、互いに垂直な軸に沿って配置された２つの制御リーク６１４ａ及び６１４ｂと２つの凹部６３２ａ及び６３２ｂを示しているが、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、任意の数の制御リーク及び凹部をアタッチメント構造６１８の周囲の任意の位置に沿って配置することができると理解されたい。
【００９５】
いくつかの実施形態において、空洞領域６３８ａ及び６３８ｂは、対応する制御リーク６１４ａ及び６１４ｂの周りに形成され得る。空洞領域６３８ａ及び６３８ｂは、アタッチメント構造６１８の内面６２０によって形成された浅い空洞であり、イヤチップ６１２の内側からの制御リーク６１４ａ及び６１４ｂの閉塞の可能性を軽減することができる。例えば、物体がイヤチップ６１２の内面６２０を押す場合でも、空洞領域６３８ａ及び６３８ｂは、サウンドチャネル６３２から圧力を解放できる開口部を依然として提供することができる。
【００９６】
いくつかの実施形態では、図６Ｄ及び６Ｅに示されるように、メッシュ６１６ａ及び６１６ｂが、対応する制御リーク６１４ａ及び６１４ｂ内に配置されて、破片の進入を防止することができる。メッシュ６１６ａ及び６１６ｂは、空気を通過させるが、破片を通過させないワイヤ網で形成された編組構造であり得る。いくつかの実施形態では、メッシュ６１６ａ及び６１６ｂはそれぞれ、アタッチメント構造６１８の内面６２０に取り付けられる、又はアタッチメント構造６１８内に延びて、メッシュ６１６ａ及び６１６ｂをイヤチップ６１２内にしっかりと固定できるようにする。
【００９７】
本明細書で理解され得るように、イヤチップ６１２が外耳道に挿入されると、外側イヤチップ本体６４０は、外耳道に押し付けられたときに屈曲及び変形することができる。外側イヤチップ本体６４０の屈曲及び変形は、１つ以上の制御リーク６１４ａ及び６１４ｂを閉塞させる可能性がある。したがって、このような閉塞を軽減するために、図６Ｆ〜６Ｈを参照して本明細書に更に記載するように、イヤチップ６１２が外耳道に挿入されて外側イヤチップ本体６４０が屈曲及び変形しても、制御リーク６１４ａ及び６１４ｂの空気経路を維持するように外側イヤチップ本体６４０を変更することができる。
【００９８】
図６Ｆ〜６Ｈは、本開示のいくつかの実施形態による、外耳道に挿入されて外側イヤチップ本体が屈曲し変形したときの制御リークの閉塞を軽減するために様々な変更を施した例示的なイヤチップの斜視図である。図６Ｆに示されるように、イヤチップ６５０は、イヤチップ６５０のアタッチメント端部に最も近い外側イヤチップ本体６５２の端部にスリット６５４を含むように変更された外側イヤチップ本体６５２を有することができる。スリット６５４は、外側イヤチップ本体６５２の端部までずっと延び、制御リーク６５６上に配置することができるため、外側イヤチップ本体６５２が屈曲してアタッチメント構造６５８を押すと、スリット６５４が空気が通る開口部を提供して、図６Ａ〜６Ｅを参照して本明細書に記載するような制御リーク６５６の機能を有効にすることができる。本明細書で理解され得るように、制御リークにとって空気が通過できる開口部を設ける多くの他のタイプの変更が想定される。
【００９９】
図６Ｇに示されるように、イヤチップ６６０は、イヤチップ６６０のアタッチメント端部近傍で、制御リーク６６６の上に配置される穴６６４を含むように変更された外側イヤチップ本体６６２を有することができる。穴６６４は円形の穴として示されているが、卵形、長円形、長方形、正方形、三角形などの任意の他の形状の穴６６４を形成することができる。
【０１００】
図６Ｈに示される別の例として、イヤチップ６７０は、イヤチップ６７０のアタッチメント端部に最も近い外側イヤチップ本体６７２の端部で、制御リーク６７６の上に配置される１つ以上の隆起部６７４ａ及び６７４ｂを含むように変更された外側イヤチップ本体６７２を有することができる。隆起部６７４ａ及び６７４ｂは、外側イヤチップ本体６７２の内面から制御リーク６７６に向かって延びる突起であり得る。そのため、外側イヤチップ本体６７２が屈曲してアタッチメント構造６７８に押し付けられると、隆起部６７４ａ及び６７４ｂは、封止フランジ６７２が制御リーク６７６を完全に密閉するのを防ぎ、空気を通過させ得る開口部により、図６Ａ〜６Ｅを参照して本明細書に記載するような制御リーク６５６の機能を有効にすることができる。
ＩＩＩ．筐体
【０１０１】
本明細書の開示によって理解され得るように、無線リスニングデバイスは、イヤチップが結合する筐体も含む。筐体は、スマートフォン、タブレット、ラップトップなどのホストデバイスと通信するように構成され得る電子デバイスとすることができる。例として、筐体は、ユーザにサウンド声を出力するためのデジタル化されたサウンドデータ／コマンドを受信することができる。更に、筐体は、マイクロフォンから受信したデジタルサウンドデータを送信する、及び／又はユーザ入力からホストデバイスにコマンドを送信することもできる。よって、図１Ａを参照して本明細書に記載するように、筐体は、１つ以上のプロセッサ、メモリ、通信システム、センサシステム、ユーザインタフェースシステム、電源、及び電力受信回路を含むことができる。本明細書で理解され得るように、筐体に様々な追加の特徴及び構成を実装して、無線リスニングデバイスのユーザエクスペリエンスを向上させることができる。例えば、本明細書に更に記載するように、無線リスニングデバイスの出力音質、快適性、及びユーザインタフェース方法を改善するために、１つ以上のサウンドポート、制御リーク、及びマイクロフォンを筐体に実装することができる。
【０１０２】
図７は、本開示のいくつかの実施形態による、筐体７０２の更なる詳細を示す例示的な無線リスニングデバイス７００の断面図である。図示されるように、筐体７０２は、複数の内部コンポーネントと、内部コンポーネントを収容し、環境及び落下事象時の物理的損傷から保護することができる内部空洞を画定する剛性材料、例えばプラスチックで形成される外側構造７０４と、を含むことができる。外側構造７０４は、サウンドが外側構造７０４を出てイヤチップ７０３のサウンドチャネル７１７に入ることができる音響開口部７１９を更に含むことができる。内部コンポーネントは、バッテリ７０６、相互接続構造７０８、電子デバイス７１０、及びドライバ７１５を含むことができる。バッテリ７０６は、リチウムイオンバッテリなどの、エネルギーを貯蔵し、貯蔵したエネルギーを放出できる任意の適切なエネルギー貯蔵デバイスであり得る。バッテリ７０６は、相互接続構造７０８を介して電子デバイス７１０及びドライバ７１５に電気的に結合することができるため、放電するとき、放電エネルギーを使用して電子デバイス７１０及びドライバ７１５に電力を供給することができる。相互接続構造７０８は、プリント配線基板（ＰＣＢ）又はフレキシブルＰＣＢなどの電子デバイス間で信号及び電力を伝送できる任意の適切なコンポーネントであり得る。電子デバイス７１０は、マイクロコントローラ、プロセッサ、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）など、無線リスニングデバイス７００を動作させるための任意の適切な半導体デバイスであり得る。本明細書に更に詳細に記載するように、電子デバイス７１０は、相互に及び様々な他の内部コンポーネントと対話して、ユーザエクスペリエンス及び無線リスニングデバイス７００の音質を改善する各種機能を実行するように構成することができる。ドライバ７１５は、スピーカ及び／又はサブウーファなどの音波を生成する電気デバイスであり得る。ドライバ７１５は、１つ以上の電子デバイス７１０に結合され、それによって動作させることができる。無線リスニングデバイス７００がユーザに装着されると、図８により良く示されるように、無線リスニングデバイス７００は、イヤチップ７０３を通じて外耳道にサウンドを提供することができる。
【０１０３】
図８は、本発明のいくつかの実施形態による、外耳道８０４及び耳介８０１に対する無線リスニングデバイス７００の位置決めを示す、ユーザが装着したときの無線リスニングデバイス７００の断面図８００である。無線リスニングデバイス７００は、インナーイヤヒアリングデバイスとして示されている。無線リスニングデバイス７００が装着されると、イヤチップ７０３の外側イヤチップ本体７０５が外耳道８０４の内面を押圧して音響封止を形成することにより、無線リスニングデバイス７００が出力するサウンドが密閉環境でユーザに聞こえ、無線リスニングデバイス７００の音質を向上することができる。
【０１０４】
本開示のいくつかの実施形態によると、無線リスニングデバイス７００はまた、小型化を達成しつつ、無線リスニングデバイス７００の機能性及び有用性を改善するために１つ以上のサウンドポート、制御リーク、及びマイクロフォンを含むことができる。
Ａ．制御リークとサウンドポート
【０１０５】
例えば、図７に更に示されるように、筐体７０２の外側構造７０４は、いくつかの実施形態では、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３を含むことができる。調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３は、無線リスニングデバイス７００が特定の機能を実現できるように特別に設計され、外側構造７０４内に配置された開口部である。例えば、調整低音ポート７１１は、音響開口部７１９の横に配置され、ドライバ７１５からポート経路７２４を介して音響経路７２３に結合された開口部であり、低周波サウンド、例えば、２０Ｈｚ未満の低音波用の音響経路内で空気を流れ易くさせる開口部である。低周波サウンドの場合、ドライバは音波を生成するときに大量の空気を動かす場合がある。ドライバが空気を移動させ易い場合、ドライバはより良い音質を実現することができる。よって、調整低音ポート７１１が、空気が大気に容易に出入りするための開口部を提供することにより、無線リスニングデバイス７００はより高品質の低音を提供することができる。調整低音ポート７１１は、ドライバ７１５が動作しているときに特定の空気流量を実現するように構成することができる。この空気流量は、調整低音ポート７１１の形状とサイズによって変更でき、設計に応じて様々な方法で調整することができる。
【０１０６】
調整低音ポート７１１と同様に、調整制御リーク７１３は、空気が筐体７０２から流出できるようにするための外側構造７０４内の開口部であり得る。しかしながら、筐体７０２から空気を放出することによって達成される結果は、調整低音ポート７１１によって達成される結果とは異なる場合がある。例えば、低音の音質を改善する代わりに、調整制御リーク７１３は、無線リスニングデバイス７００がユーザに装着されているときなど、外側イヤチップ本体７０５と外耳道８０４との間に封止が形成されたときに外耳道に捕捉された圧力を軽減するように構成することができる。いくつかの実施形態では、外耳道からの圧力は、開口部７１７から圧力解放経路７２６を通って外側構造７０４に流れ込んだ後、調整制御リーク７１３を通って大気中に放出され得る。よって、調整制御リーク７１３は、図６Ａを参照して本明細書に記載したイヤチップ６０４内の制御リーク６０２と機能が同様であり得る。外耳道８０４に捕捉された圧力を軽減することにより、無線リスニングデバイス７００は快適に装着できる。いくつかの実施形態では、調整制御リーク７１３は、外耳道に捕捉された圧力を大気に逃がすことができるように、内側イヤチップ本体７０７の開口部７１７からの音響経路から延びる。調整低音ポート７１１と同様に、調整制御リーク７１３は、外耳道に圧力がかかったときに一定の空気流量を実現するように構成することができる。この空気流量は、調整制御リーク７１３の形状とサイズによって変更でき、設計に応じて様々な方法で調整することができる。例えば、調整制御リーク７１３は、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、略円形の外形、又は卵形、長円形、矩形、六角形などの任意の他の形状及びサイズの開口部であり得る。
【０１０７】
以下本明細書のセクションＩＩＩのサブセクションＣに更に記載するように、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３の特定の位置は、閉塞及び他の内部コンポーネントとの音響結合を最小限に抑えるように具体的に選択され得ると理解されたい。
Ｂ．外部及び内部に面したマイクロフォン
【０１０８】
引き続き図７及び図８を参照すると、筐体７０２の複数の内部コンポーネントは、１つ以上の外部対向マイクロフォン７１２及び７１４と、１つ以上の内部対向マイクロフォン７１６とを更に含むことができる。外部対向マイクロフォン７１２及び７１４は、ユーザの外耳道の外側の領域からユーザに向かって伝搬する、筐体７０２の外部環境からのサウンドを受信するように構成される一方、内部対向マイクロフォン７１６は、ユーザの外耳道の中又は周囲の領域からユーザから遠ざかって伝播する、筐体７０２の外部環境からのサウンドを受信するように構成され得る。
【０１０９】
筐体７０２の両側に外部対向マイクロフォン７１２及び７１４と内部対向マイクロフォン７１６を配置することにより、各マイクロフォンは異なる機能を達成するために２つの異なる環境からサウンドを受信することができる。例えば、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４で外耳道の外側からサウンドを受信することにより、無線リスニングデバイス７００は、ユーザが外部環境からのサウンドを聞くことができるように、外耳道の外側から受信したサウンドを無線リスニングデバイス７００による増強あり又はなしで再生できる透明モードで動作し得る。これにより、ユーザは、ユーザの外耳道がイヤチップ７０３の外側イヤチップ本体７０５によって封止されている場合でも、ユーザが会話している人の話し言葉など、周囲のサウンドを聞くことができる。更に、外耳道の外でサウンドを受信することにより、無線リスニングデバイス７００は、能動的なノイズ低減を実行して、環境からのノイズ放散を選択的に最小化することもできる。即ち、無線リスニングデバイス７００は、外部対向マイクロフォン７１２及び／又は７１４から受信した外部環境のサウンドを特に打ち消すサウンドを出力することができる。
【０１１０】
内部対向マイクロフォン７１６で外耳道の内側からサウンド９０４を受信することにより、無線リスニングデバイス７００は外耳道８０４内のサウンドを測定し、サウンドが外側イヤチップ本体７０５に漏れているか否かを判定することができる。外側イヤチップ本体７０５と外耳道８０４との間の完全な耳内封止は、その封止の仮定に基づいて設計された製品の音響性能を大幅に向上させる。このような製品では、完全な封止が損なわれると、ユーザが感じる低周波サウンドの音量が小さくなり、周囲のノイズ量が増える可能性がある。完全な封止が損なわれる原因は、ユーザの耳の構造と使用されるイヤチップのサイズとの不一致の場合がある。よって、外側イヤチップ本体７０５と外耳道８０４との間の封止が不十分であるかどうかを判断できることにより、無線リスニングデバイス７００は、不適切な封止を伝えるアラートをユーザに送信し、場合によっては無線リスニングデバイス７００の嵌合の調整をユーザに指示するように構成することができる。
【０１１１】
いくつかの実施形態では、外部対向スピーカ７２３を筐体７０２の外側構造７０４内に実装することもできる。外部対向スピーカ７２３は、サウンドを生成する電子デバイスであり得る。外部対向スピーカ７２３は、外側構造７０４の開口部７２５を介して無線リスニングデバイスの外部環境にサウンドを出力できるように、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４の横に配置することができる。サウンドは、ユーザの外耳道から離れて出力されるため、ユーザのそばにいる人は、外部対向スピーカ７２３によって生成されるサウンドを聞くことができる。サウンドは、ユーザが隣の人と共有したいと考える音楽又は会話である。
【０１１２】
図９Ａ及び図９Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、ユーザが装着したときに外耳道の不適切な封止を検出するように構成された無線リスニングデバイス７００の断面図である。具体的には、図９Ａは、漏れが存在しないときの無線リスニングデバイス７００の断面図９００であり、図９Ｂは、漏れが存在するときの無線リスニングデバイス７００の断面図９０１である。
【０１１３】
図９Ａに示されるように、無線リスニングデバイス７００は、完全封止が損なわれた状態を検出するため内部対向マイクロフォン７１６を使用するように構成されたインナーイヤヒアリングデバイスであり得る。例えば、無線リスニングデバイス７００は、外耳道８０４内にテストサウンド９０２を生成することができ、内部対向マイクロフォン７１６を作動させて、外耳道８０４の封止の外側からサウンドを受信させることができる。漏れがなく、外耳道８０４が完全に封止されている場合、内部対向マイクロフォン７１６はテストサウンド９０２を検出し得ない。しかし、図９Ｂに示されるように、漏れが存在し、外耳道８０４で不適切な漏れ易い封止が成されている場合、内部対向マイクロフォン７１６は、テストサウンド９０２をある程度検出し、検出されたサウンドが封止の漏れに起因するか否かを判定することができる。例えば、無線リスニングデバイス７００は、制御サウンドのトーン又はパルスによって誘発される外耳道８０４内の共鳴サウンドのデシベルレベルを測定し、測定されたデシベルレベルを予想デシベルレベルと比較するように構成することができる。測定されたデシベルレベルが予想デシベルレベルよりも大きい場合、無線リスニングデバイス７００は、不適切な封止が存在すると判定し、リスニングデバイス７００の位置を修正するためのアラートをユーザに送信することができる。適切に封止することで、外部ノイズの減衰が改善され、アクティブノイズキャンセリング動作で消費電力を削減できる。更に、適切な封止は、イヤチップが外耳道としっかりと接触し、耳内の安定性が改善され得ることを示唆する。
【０１１４】
本明細書で理解され得るように、そのようなユーザの耳への近接は、１つ以上のポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォンの閉塞の機会をしばしばもたらす。閉塞した低音ポートでは、低音／低周波数応答の全体的な低下が生じることが多く、閉塞した制御リークでは、低音／低周波応答の異常な増加と、外耳道内の測定可能周囲ノイズの減少が生じることが多い。よって、本開示のいくつかの実施形態によると、内部対向マイクロフォン７１６により、無線リスニングデバイス７００が音響セルフテストを実行して、ポート、制御リーク、及び／又は外部マイクロフォンの閉塞の存在を判定し、閉塞が検出されたときの不適切な嵌合又は無線リスニングデバイス７００の位置／使用を変更して、可能な限り最良の音響性能を確保することができる。
【０１１５】
図１０は、１つ以上のポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォンが塞がれている場合にユーザが着用している無線リスニングデバイス１００１の例示的な側面図１０００である。装着されたとき、イヤチップ１００６は外耳道の内側に配置し、筐体１００８はユーザの耳１００４の耳介によって画定される空洞１００２内に配置することができる。場合によっては、無線リスニングデバイス１００１は、耳１００４内に不適切に配置されており、図１０に示されるように、耳１００４の外形が１つ以上のポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォン、例えば、外部対向マイクロフォン１０１２を塞いでいる、即ち、覆っている。外部対向マイクロフォン１０１２は、耳１００４で塞がれている場合、適切に機能できないことがある。よって、無線リスニングデバイス１００１は、外部対向マイクロフォン１０１２が塞がれていると判定してユーザに警告する、及び／又は無線リスニングデバイス１００１をマイクロフォン１０１２が塞がれない正しい位置に移動するようにユーザに指示するように構成することができる。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、無線リスニングデバイス１００１は、ポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォンの現在の動作を予想される動作と比較することにより、１つ以上のポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォンが塞がれていると判定することができる。一例として、無線リスニングデバイス１００１は、ケースに格納されるときの外部対向マイクロフォン１０１２の動作を測定することにより、外部対向マイクロフォン１０１２の予想動作を定義するように構成することができる。無線リスニングデバイス１００１は、ケース内でサウンドを発し、外部対向マイクロフォンによって受信したサウンドを測定することができる。いくつかの実施形態では、ケースは、外部対向マイクロフォン１０１２が塞がれないように確保し、制御された密閉環境を提供する１つ以上の空洞を有して構成され、この環境を用いて、無線リスニングデバイス１００１は外部対向マイクロフォン１０１２の動作の測定を実行することができる。外部対向マイクロフォン１０１２の測定された動作は、無線リスニングデバイス１００１のメモリ又はホストデバイス、例えば、無線リスニングデバイス１００１が無線で結合されるスマートフォンに記憶することができる。
【０１１７】
よって、無線リスニングデバイス１００１がユーザに装着されると、無線リスニングデバイス１００１は、外部対向マイクロフォン１０１２の動作を測定し、外部対向マイクロフォン１０１２の測定された動作を外部対向マイクロフォン１０１２の予想動作と比較することができる。測定された動作が予想動作と閾値を超えて異なる場合、無線リスニングデバイス１００１及び／又はホストデバイスは、外部対向マイクロフォン１０１２が塞がれていると判断し、無線リスニングデバイス１００１の位置を修正するために必要なアラート／指示をユーザに送信することができる。しかしながら、測定された動作が閾値未満、予想動作と異なる場合、無線リスニングデバイス１００１及び／又はホストデバイスは、図４Ａ〜４Ｃ及び５Ａ〜５Ｃを参照して本明細書に記載するようなイヤチップの容量性感知又はパターンラインなどの他の要因と併せて、無線リスニングデバイス１００１がユーザに装着されていることを判定する別の要因としてその情報を使用することができる。無線リスニングデバイス１００１が閉塞を判定できるように、各ポート、制御リーク、及びマイクロフォンに対して同じプロセスを実行することができる。１つ以上のポート、制御リーク、及び／又はマイクロフォンの閉塞を判定できることにより、無線リスニングデバイス１００１は、無線リスニングデバイス１００１の音質及び有用性をユーザが最大限享受できるように確保することができる。
Ｃ．マイクロフォン、ポート、及び制御リークの配置
【０１１８】
図７及び８に戻ると、マイクロフォン、ポート、及び制御リークはそれぞれ、耳及び外耳道の周囲の特定領域からサウンドを入力及び／又は出力するように設計されているため、位置決めが重要である。本開示のいくつかの実施形態によると、インナーイヤヒアリングデバイスとして構成された無線リスニングデバイス７００が装着されたとき、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４は、例えば、図８に示されるように、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４が外耳道の反対側に面し、内部対向マイクロフォン７１６が外耳道に面するように、筐体７０２に配置することができる。
【０１１９】
図８は、本開示のいくつかの実施形態による、無線リスニングデバイス７００の外部及び内部対向マイクロフォン７１２、７１４、及び７１６、調整低音ポート７１１、及び調整制御リーク７１３の配置を示す。図示されるように、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４は、耳腔８０２の内側に配置され、外耳道８０４の反対側に面する一方、内部対向マイクロフォン７１６は、耳腔８０２の内側に配置され、外耳道８０４に面する。耳腔８０２は、耳８０１の耳介によって画定される腔であり、外耳道８０４に隣接し得る。
【０１２０】
いくつかの実施形態において、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４、並びに内部対向マイクロフォン７１６は、分割線８０６によって半分に分割されるとき、筐体７０２のそれぞれの対向半分に配置される。分割線８０６は、筐体７０２を２分割する線であり得、一方の半分は他方の半分よりも外耳道８０４に近く配置される。いくつかの実施形態では、再度図７を参照すると、分割線８０６は、音響開口部７１９の軸７０９及び内側イヤチップ本体７０７に垂直であり得る。また、分割線８０６は、筐体７０２が２分割されるように配置することができる。よって、図７に示されるように、分割線８０６は、筐体７０２が寝かされたとき、斜めに配向することができ、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４は筐体７０２の一方の半分に配置され、内部対向マイクロフォン７１６は筐体７０２の他方の半分に配置される。いくつかの実施形態において、内部対向マイクロフォン７１６及びイヤチップ７０３は、分割線８０６によって２分割されるとき、筐体７０２の同じ半分に配置される。
【０１２１】
本明細書の開示から理解され得るように、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３は、筐体７０２内のチャネルを大気に結合するための開口部である。よって、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３が適切に動作するためには、ポート７１１及び制御リーク７１３に閉塞がないようにすべきである。よって、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３は、ユーザの耳の表面の特徴によって塞がれる可能性が最も低い場所に配置することができる。一例として、図７に示されるように、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３は、外側イヤチップ本体７０５を一括して覆う真下の領域で外側構造７０４に配置することができる。そのため、外側イヤチップ本体７０５は、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３の周りのスペースに間隙を提供することができる。
【０１２２】
外部対向マイクロフォン７１２及び７１４の近くに配置されたとき、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３がエコー及びフィードバックの歪みを引き起こす可能性がある。よって、いくつかの実施形態では、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３は、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４から離れて配置することができる。例えば、分割線８０６が筐体７０２を２分割し、外部対向マイクロフォン７１２及び７１４が筐体７０２の一方の半分に配置される場合、調整低音ポート７１１及び調整制御リーク７１３は、イヤチップ７０３に隣接する筐体７０２の他方の半分に配置することができる。
Ｄ．マイクロフォンの音響シールドコンポーネント
【０１２３】
マイクロフォン７１２、７１４、及び７１６は、サウンドを正確に測定できるように外側構造７０４に隣接して配置することができ、外側構造７０４は、サウンドが外側構造７０４の外部からマイクロフォン７１２、７１４、及び７１６に移動し得る道を提供する開口部７１８、７２０、及び７２２を含むことができる。開口部７１８、７２０、及び７２２によって画定される開放空洞は、筐体７０４の外面とそれぞれのマイクロフォン７１２、７１４、及び７１６の最外面との間に段差を形成する。空気がこれらの段差のそれぞれに吹き込むと（無線リスニングデバイスが屋外で使用されている場合など）、気流ノイズが発生し、可聴干渉が発生する可能性がある。よって、各開口部は、筐体７０４の外面と面一になるように構成された音響シールドコンポーネントを含むことができ、図１１Ａ及び１１Ｂを参照して本明細書に記載するように、前述の段差を取り除き、気流ノイズを軽減する。
【０１２４】
図１１Ａ及び１１Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、筐体内のマイクロフォン用の様々な音響シールドコンポーネントを有する、側面画像１１０３に示される切断線に沿った例示的なリスニングデバイス構成の断面図である。具体的には、図１１Ａは、筐体１１０６のマイクロフォン１１０４を保護するための音響シールドコンポーネント１１０２を含む第１の構成１１００の断面図であり、図１１Ｂは、筐体１１２６のマイクロフォン１１２４を保護するための多層メッシュ１１２２を含む第２の構成１１０１の断面図である。
【０１２５】
図１１Ａに示されるように、音響シールドコンポーネント１１０２は、マイクロフォンを大気にさらすことができるが、液体及び破片が筐体１１０６に入るのを防ぐ複数の細孔を画定する固体基材で構成される多孔質プラスチック材料で形成することができる。本開示のいくつかの実施形態によると、音響シールドコンポーネント１１０２は、外部対向マイクロフォン１１０４と筐体１１０６の外面１１０８との間で少なくとも部分的に延びる３次元多孔質構造であり得る。場合によっては、音響シールドコンポーネント１１０２は、音響シールドコンポーネント１１０２が、筐体１１０６の内面１１１２から筐体１１０６の外面１１０８まで延びるように、開口部１１１０を完全に埋めることができる。音響シールドコンポーネント１１０２の外面１１１４は、筐体１１０６の外側に面し、筐体１１０６の外面１１０８に直接隣接する領域と略平坦になり得る。いくつかの実施形態では、音響シールドコンポーネント１１０２の外面１１１４は、筐体１１０６の外面１１０８の湾曲／外形とシームレスに一体化するように湾曲している。外面１１１４と外面１１０８の間の実質的な平面性とシームレスな統合により、インタフェースでの構造的な段差や凹部の形成を回避することができることにより、マイクロフォン１１０４まで外部ノイズをフィルタリングしつつ、空気１１１６が開口部１１１０を迅速に通過する際の音響乱流の形成を大幅に軽減する。音響乱流を軽減することで、屋外環境でのマイクロフォンの性能が向上する。
【０１２６】
音響シールドコンポーネントを使用して筐体内のマイクロフォンを保護すると、追加の利点が得られることを理解されたい。例えば、特に音響シールドコンポーネントが外側筐体１１０６を形成するために使用される同様の材料で形成される場合、筐体１１０６の外観と調和させることにより、音響シールドコンポーネントは、筐体の審美性を向上させることができる。更に、多孔質プラスチックを使用することで、３次元構造の小さな開口アレイにより、液体や破片の侵入からの保護を向上させることができる。
【０１２７】
図１１Ａに示される多孔質プラスチックの実施形態の代わりに、音響シールドコンポーネントは、いくつかの実施形態では、図１１Ｂに示されるように、気流ノイズを軽減し、サウンドの捕捉を改善するための多層メッシュ構造として構成することができる。音響シールドコンポーネント１１２２は、外部対向マイクロフォン１１０４と筐体１１２６の外面１１２８との間を少なくとも部分的に延びる多層メッシュ構造として構築することができる。例えば、図１１Ａの音響シールドコンポーネント１１０２のように、音響シールドコンポーネント１１２２の外面１１３０は、筐体１１２６の外側に面し、筐体１１２６の外面１１２８の直接隣接する領域と略平坦になり得る。音響シールドコンポーネント１１１２の外面１１３０は、筐体１１２６の外面１１２８の曲率／外形とシームレスに一体化する（即ち、面一になる）ように湾曲させることができるため、インタフェースでの構造的段差及び凹部の形成を回避することにより、マイクロフォン１１２４まで外部ノイズをフィルタリングしつつ、空気１１３２が開口部１１３４を迅速に通過する際の音響乱流の形成を大幅に軽減することができる。
【０１２８】
図１１Ａの音響シールドコンポーネント１１０２とは異なり、音響シールドコンポーネント１１２２は、２つ以上の別個の層から形成され得る。例えば、音響シールドコンポーネント１１２２は、図１２を参照して本明細書に更に記載するように、装飾用メッシュ及び音響メッシュを含むことができる。場合によっては、音響シールドコンポーネント１１２２の多層メッシュ構造は、開口部１１３４の深さよりも薄い。よって、音響シールドコンポーネント１１２２の外面１１３０は、筐体１１２６の外面１１２８と平坦に配置されるため、この音響シールドコンポーネント１１２２の構造によって、開口部１１３４内で音響シールドコンポーネント１１２２の外面１１３０の下に空洞１１３６を画定することができる。音響シールドコンポーネント１１２２の外面１１３０の比較的大きな表面積、並びに空洞１１３６に対する薄い構造及び位置と相まって、音響シールドコンポーネント１１２２は、落下事象中の変形に特に脆弱となり得る。よって、そのような変形に抵抗するために、外面１１３０の反対側の音響シールドコンポーネント１１２２の内面１１４０に、支柱１１３８を当接させることができる。支柱１１３８は、音響シールドコンポーネント１１２２に向かって延び、場合によっては接触する筐体１１２６の延長部とすることができる。支柱１１３８は、音響シールドコンポーネント１１２２の中央領域と接触するように配置することができる。図１２を参照して更に記載するように、支柱１１３８に加えて、補鋼材を実装して、音響シールドコンポーネント１１２２に構造的剛性を提供することができ、接地タブ１１４２は音響シールドコンポーネント１１２２を接地させることができる。
【０１２９】
図１２は、本開示のいくつかの実施形態による、多層メッシュとして構築された例示的な音響シールドコンポーネント１２００の分解図である。音響シールドコンポーネント１２００は、装飾用メッシュ１２０４と補剛材１２０６との間に音響メッシュ１２０２を配置することができる。音響メッシュ１２０２は、筐体の外面構造に適合する外形を備えた単一層として構築することができる。場合によっては、音響メッシュ１２０２は、特定の音響インピーダンスに調整されて、下にあるマイクロフォンの適切な動作を可能にする多孔質層であり得る。いくつかの実施形態では、音響メッシュ１２０２は、多孔質ポリエステルなどの柔軟な多孔質材料で形成される。音響メッシュ１２０２は、無線リスニングデバイスの筐体への水の浸入に抵抗するように疎水性コーティングで覆うことができる。
【０１３０】
装飾用メッシュ１２０４は、無線リスニングデバイスを外側から見たときに、音響シールドコンポーネント１２００に可視のメッシュテクスチャを提供する剛性ワイヤ網で形成された編組構造であり得る。装飾用メッシュ１２０４のメッシュカバー１２０８は、無線リスニングデバイスの筐体の外部に配置することができる。よって、メッシュカバー１２０８の外面は、図１１Ｂの音響シールドコンポーネント１１０１の外面１１３０などの音響シールドコンポーネント１２００の外面を形成することができる。よって、メッシュカバー１２０８は、筐体の外面構造に適合する外形を備えた単一層として構築することができる。装飾用メッシュ１２０４の多孔性は、設計上無線リスニングデバイスの外観を補完するようにある程度の審美的魅力を与えつつ、多孔質シールド１２００を通過するサウンドにごくわずかな音響的影響を与えるのに役立てることができる。いくつかの実施形態において、装飾用メッシュ１２０４は、ステンレス鋼メッシュで形成される。音響メッシュ１２０２は、感圧接着剤（ＰＳＡ）などの任意の適切な接着剤を介して装飾用メッシュ１２０４に接着することができる。
【０１３１】
いくつかの実施形態では、メッシュカバー１２０８の内面の外周は上方に延びてメッシュ壁１２１０を形成し、筐体に接触して筐体に設置されたときの安定性を改善することができる。メッシュ壁１２１０は、メッシュカバー１２０８に略垂直にすることができる。特定の実施形態では、メッシュ壁１２１０は、メッシュ壁１２１０の一部から延びるタブ１２１２を画定することができる。タブ１２１２は、メッシュカバー１２０８から離れるように延びることで、設置されたときに、アンテナの接地面などの内部接地特徴部に結合することができる。図１１Ｂを簡単に参照してより良く示されるように、音響シールドコンポーネント１１２２のタブ１１４２は、外面１１３０からマイクロフォン１１２４を超えて延び、内部接地コンポーネントに結合する。装飾用メッシュ１２０４の接地により、静電放電によるデバイスの損傷を回避することができる。いくつかの実施形態では、メッシュカバー１２０８、メッシュ壁１２１０、及びタブ１２１２は共に装飾用メッシュ１２０４を形成する一体構造であり得る。
【０１３２】
補剛材１２０６は、多孔性の代わりに、音響シールドコンポーネント１２００に構造的完全性を提供して、落下事象時の変形に抵抗するための高い剛性を有する中実構造であり得る。補剛材１２０６は、補剛材壁１２１６ａと１２１６ｂとの間に配置された複数のリブ１２１４を含むことができる。リブ１２１４は、装飾用メッシュ１２０４の外形に応じることができる。よって、リブ１２１４は、筐体の外面構造に適合する外形を更に含むことができる。リブ１２１４は、互いに均等に間隔を空けて、音響シールドコンポーネント１２００の長全体にわたって分散させて、音響シールドコンポーネント１２００の長全体に構造的剛性を提供することができる。いくつかの実施形態では、補剛材１２０６の中心近傍のリブ１２１４間の距離は、他のリブ対間の距離よりも大きくすることができるため、隙間１２２０を形成して、支柱、例えば図１１Ｂの支柱１１３８のためのスペースを確保し、音響シールドコンポーネント１２００に追加の支持を提供することができる。隙間１２２０は補剛材１２０６によって形成されるように示されているが、他の補剛材は隙間を有さず、その代わりに等間隔の構成における隙間１２２０の位置にリブを有することができる。補剛材１２０６は、ステンレス鋼などの任意の適切な剛性材料で形成することができ、補剛材壁１２１６ａ及び１２１６ｂ上の複数のレーザ溶接点１２１８を介して装飾用メッシュ１２０４に取り付けることができる。補剛材壁１２１６ａ及び１２１６ｂは、装飾用メッシュ１２０４筐体との表面積接触を増加させて装飾用メッシュ１２０４との機械的結合を改善するために上方に曲げられた補剛材１２０６の部分であり得る。取り付けられると、補剛材１２０６はメッシュ壁１２１０で囲むことができる。
Ｅ．音響経路を画定するバッテリとドライバの配置
【０１３３】
本開示のいくつかの実施形態によると、無線リスニングデバイス用のバッテリ及びドライバは、筐体のサイズを縮小するように特に配置することができる。図１３は、本開示のいくつかの実施形態による、バッテリ１３０２及びドライバ１３０４が筐体１３０６のサイズを縮小するように一意に配置される無線リスニングデバイス１３００の側面図である。無線リスニングデバイス１３００がユーザによって着用されると、イヤチップ１３１０を外耳道に挿入することができる。これにより、筐体１３０６を耳の開口部まで更に延ばすことができるため、筐体１３０６が耳甲介を占有するスペースがより多く開放される。この拡張スペースを活用して、イヤチップ１３１０の隣に大きなコンポーネントを配置することができる。一例として、バッテリ１３０２は、最長寸法、例えば、幅がイヤチップ１３１０の軸１３１１に沿って配向されるように、イヤチップ１３１０に隣接して配置することができる。
【０１３４】
更に、他のより大きな内部デバイスをバッテリ１３０２の近くに配置して、比較的大きなコンポーネントを筐体１３０６の１つの領域に集中させて、外耳道のすぐ外側の大きなスペースを最大化することができる。例えば、ドライバ１３０４は、図１３に示されるように、バッテリ１３０２のすぐ横に配置され、最長寸法、例えば、幅が、耳介によって提供される余分なスペースを最大限に活用できるように配置することができる。このように配向されると、ドライバ１３０４の音響経路１３１６は、まずバッテリ１３０２の平坦側面に配向されるが、その後、側面によって筐体１３０６の開口部１３１２に向けて再配向され、最終的に開口部１３１２を出て、イヤチップ１３１０を通り外耳道に入る。よって、バッテリ１３０２は、開口部１３１２に隣接して配置されていても、音響経路がバッテリ１３０２の横の開口部１３１２内に依然として提供され得るように配置することができる。
【０１３５】
バッテリ１３０２を耳の最大開放領域（例えば、耳介）に配置することにより、バッテリ１３０２のサイズ、ひいては無線リスニングデバイス１３００の製品バッテリ寿命を最大化することができる。更に、バッテリ１３０２及びドライバ１３０４をこの構成に配置することにより、無線リスニングデバイス１３００のアンテナ１３１４は、ユーザの身体から可能な限り遠くに配置されて、アンテナ性能を最適化することができる。更に、筐体１３０６の他の領域に比較的小さなコンポーネントをよりコンパクトに配置することができるため、これらの筐体１３０６の領域が低減されて、筐体１３０６全体のサイズが縮小される。サイズの縮小により、装着時の無線リスニングデバイス１３００の快適さと外観を向上させることができる。
ＩＶ．無線リスニングデバイス用ユーザインタフェース
【０１３６】
本開示のいくつかの実施形態によると、本明細書に更に記載するように、無線リスニングデバイスの１つ以上のプロセッサは、ユーザのリスニングステータスを表示し、無線リスニングデバイスの１つ以上のセンサと対話し、メモリに記憶されたコマンドを実行して、ユーザが無線リスニングデバイスを操作できるようにするための様々な独自のユーザインタフェース方法を提供するように構成することができる。
Ａ．ノイズキャンセリングステータスインジケータ
【０１３７】
図１４は、本開示のいくつかの実施形態による、ユーザのリスニングステータスを表示するように構成された無線リスニングデバイス１４０２の側面図１４００である。本明細書で理解され得るように、無線リスニングデバイス１４０２は、外部サウンドを相殺することができるアクティブノイズキャンセリング機能を実行し得ると共に、ユーザに対する外部ノイズを増幅することができる透明機能を実行し得る。よって、無線リスニングデバイス１４０２が、ユーザが外部サウンドを聞くことができないアクティブノイズキャンセリングモードであるか、又はユーザが外部サウンドを聞くことができる透明モードであるかを示し得るのは有用であろう。
【０１３８】
本開示のいくつかの実施形態によると、動的な視覚インジケータ１４０４が無線リスニングデバイス１４０２に実装されて、ユーザのリスニングステータスを表示することができる。例えば、視覚インジケータ１４０４は、異なる色の光を表示することができ、ユーザが無線リスニングデバイス１４０２を装着したときに可視であるように筐体１４０６内に配置することができる発光ダイオードであり得る。いくつかの実施形態では、視覚インジケータ１４０４は、無線リスニングデバイス１４０２の特定の動作モードに応じて異なる色の光を表示することができる。一例として、無線リスニングデバイス１４０２は、無線リスニングデバイス１４０２がアクティブノイズキャンセリングモードにあるときに視覚インジケータ１４０４で赤色光を、無線リスニングデバイス１４０２が透明モードにあるときに緑色光を、及び／又は無線リスニングデバイス１４０２がサウンドを出力しているとき、例えば、ユーザが電話をかけているとき、又は音楽を聞いているときにオレンジ光を出力するように構成することができる。そのようにして、ユーザと話したいと思う人は、ユーザ自身が伝える必要なく、ユーザのリスニングステータスを知ることができる。
【０１３９】
視覚インジケータ１４０４の色を変更する以外に、無線リスニングデバイス１４０２は、視覚インジケータ１４０４で様々な点滅パターンを出力して、どのモードがアクティブであるかを示すように構成することができる。例えば、視覚インジケータ１４０４は、無線リスニングデバイス１４０２がアクティブノイズキャンセリングモードにあるときに高頻度で点滅し、無線リスニングデバイス１４０２が透明モードにあるときに一定光を出力し、無線時に低い周波数で点滅することができる。無線リスニングデバイス１４０２がサウンドを出力しているとき、例えば、ユーザが電話をしているとき、又は音楽を聞いているときに低頻度で点滅することができる。あるいは、無線リスニングデバイス１４０２は、視覚インジケータ１４０４から様々な強度の光を出力して、どのモードがアクティブであるかを示すように構成することができる。例えば、視覚インジケータ１４０４は、無線リスニングデバイス１４０２がアクティブノイズキャンセリングモードにあるときに明るい光を発し、無線リスニングデバイス１４０２が透明モードにあるときに光を発さず、ユーザが電話をかけているとき又は音楽を聞いているときに暗い光を発することができる。図１４は、無線リスニングデバイス１４０２が１つの視覚インジケータのみを有する実施形態を示すが、実施形態はそのように限定されない。他の実施形態では、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、複数の視覚インジケータを設けて、どのモードがアクティブであるかに基づいて様々な組み合わせの視覚インジケータが光を出力できる。
【０１４０】
更に、視覚インジケータ１４０４の代わりに他のタイプのインジケータを使用できると理解されたい。例えば、オーディオインジケータを使用して、ユーザのリスニングステータスを示すことができる。一例として、無線リスニングデバイスの外部対向スピーカがオーディオインジケータとして使用されて、ユーザのリスニングステータスを示すサウンドを出力することができる。つまり、オーディオインジケータは、ユーザのリスニングステータスを示すために特定の周波数及び／又は間隔で出力されるチャープサウンド及び／又はビープサウンドを出力することができる。
Ｂ．ユーザの解剖学的構造との相互作用によるユーザ入力
【０１４１】
本開示のいくつかの実施形態によると、無線リスニングデバイスは、様々なユーザ入力を受信するためにユーザの耳の解剖学的構造と相互作用するように構成することもできる。例えば、耳の様々な部分を引っ張って、ユーザ入力を有効にすることができる。図１５は、本開示のいくつかの実施形態による、ユーザの耳１５０１の解剖学的構造との相互作用によりユーザ入力を受信するように構成された無線リスニングデバイス１５０２の側面図１５００である。特定の例では、無線リスニングデバイス１５００は、ユーザが耳１５０１の特定の部分を引っ張ったときにユーザ入力を受信するように構成することができる。
【０１４２】
例えば、無線リスニングデバイス１５０２は、耳たぶ１５０６の下方の引っ張り１５０４を特定のユーザ入力と関連付けることができる。耳たぶ１５０６が下方に引っ張られると、耳１５０１の対珠１５０８も程度は少ないが下方に移動することができる。対珠１５０８のこの下方の移動は、無線リスニングデバイス１５０２の１つ以上の光学センサ又はマイクロフォンによって検出され、耳たぶ１５０６が引っ張られたことを識別することにより、下方の引っ張り１５０４に関連付けられた特定のユーザ入力を受信することができる。
【０１４３】
別の例では、無線リスニングデバイス１５０２は、耳輪１５１２の側面の外方の引っ張り１５１０を特定のユーザ入力と関連付けることができる。耳輪１５１２の側面が外側に引っ張られると、耳１５０１の対耳輪１５１４も程度は小さいが外側に移動することができる。対耳輪１５１４のこの外向きの移動は、無線リスニングデバイス１５０２の１つ以上の光学センサ又はマイクロフォンによって検出され、耳輪１５１２の側面が外向きに引っ張られたことを識別することにより、外方の引っ張り１５１０に関連付けられた特定のユーザ入力を受信することができる。
【０１４４】
更に別の例では、無線リスニングデバイス１５０２は、耳輪１５１２の上方の引っ張り１５０４を特定のユーザ入力と関連付けることができる。耳輪１５１２の頂部が上方に引っ張られると、耳１５０１の対耳輪１５１４も程度は小さいが上方に移動することができる。対耳輪１５１４のこの上方の移動は、無線リスニングデバイス１５０２の１つ以上の光学センサ又はマイクロフォンによって検出され、耳輪１５１２の上部が上方に引っ張られたことを識別することにより、上方の引っ張り１５１６に関連付けされた特定のユーザ入力を受信することができる。
【０１４５】
図１５は、様々なユーザ入力に対して耳を引っ張ることについて説明しているが、実施形態はそのように限定されない。一例として、無線リスニングデバイス１５０２は、任意のタイプの耳との相互作用、例えば、耳たぶ１５０６のフリックを特定のユーザ入力と関連付けるように構成することができる。耳たぶ１５０６がフリックされると、無線リスニングデバイス１５０２によって振動力が検出され、特定の入力が受信され得る。耳に加えて、ユーザの解剖学的構造の他の部分もユーザ入力に使用することができる。例えば、歯が「クリック」されたときにユーザ入力を示すようにユーザの歯を使用することができ、例えば、歯を噛み合わせてクリックサウンド又はタップサウンドを生成し得る。歯のクリックサウンドは１つ以上のマイクロフォンで傍受することができる、及び／又は歯のクリックで生じる頭蓋骨の特定の反響は、無線リスニングデバイス１５０２の１つ以上のセンサ、例えば加速度計で捕捉することができる。そのようなフリック振動及び／又は歯のクリックサウンドは、ユーザが最初に無線リスニングデバイス１５０２をホストデバイスとペアリングするときに前もって学習又は設定することができる。更に、無線リスニングデバイス１５０２は、指が無線リスニングデバイス１５０２の表面に触れ、その表面に沿って移動することによって生成される振動及び／又は他の信号を測定するように構成することができる。無線リスニングデバイス１５０２に触れるときの指の移動の方向及び位置は、無線リスニングデバイス１５０２による入力として受信することができる。例えば、ユーザは、無線リスニングデバイス１５０２のステム（図１５には示されていないが、図１６ではステム１６０６として示されている）を指で上下に移動させることができ、指でステムを上方に動かすと音量が上がり、指でステムを下方に動かすと音量が下がるようなユーザ入力を実行することができる。
Ｃ．音声制御によるユーザ入力
【０１４６】
ユーザの解剖学的構造との物理的相互作用の使用以外に、音声制御を使用して特定のユーザ入力を実行することができる。例えば、１つ以上の単語を含む発話フレーズは、音声コマンドなどのユーザ入力として受信することができる。大抵の場合、音声制御を可能にする電子デバイスは、ユーザ入力を受信するためにトリガーフレーズを使用する必要がある。トリガーフレーズは、ユーザが話し、ホストデバイスによって認識されるデフォルトのフレーズにすることができる。トリガーフレーズが認識されると、ホストデバイスは次の発話フレーズをユーザ入力として扱うことができる。トリガーフレーズを使用してユーザ入力を認識する場合、ユーザが１つではなく２つのフレーズを話す必要があるため、使いにくい可能性がある２ステップのプロセスである。更に、電子デバイスは、特定のユーザがコマンドを発声しているときを認識できない場合がある。電子デバイスは、通常の会話中、近くの非ユーザ（例えば、デバイスの制御を許可されていない人）の発話フレーズをトリガーフレーズ又は音声コマンドとして誤って解釈する場合が多い。その結果、電子デバイスは、会話の一部を意図しない音声コマンドとして誤って解釈することがある。又は、無許可のユーザが、トリガーフレーズに続いて音声コマンドを話すだけで、電子デバイスを不適切に操作することがある。
【０１４７】
本開示のいくつかの実施形態による無線リスニングデバイスでは、スマートフォン、タブレット、ラップトップなどのホストデバイスが、トリガーフレーズを必要とせずに、発話フレーズをユーザ入力として識別し、発話フレーズが実際にユーザ（例えば、ホストデバイスの制御を許可されたユーザ）によって話されているのを確認することによって、発話フレーズをユーザ入力として受信する前に発話フレーズの認証を実行することができる。一例として、ホストデバイスは、発話フレーズを受信し、その後、発話フレーズを所定の発話フレーズリスト照合することができる。発話フレーズが所定の発話フレーズリスト内の発話フレーズのいずれかと一致する場合、ホストデバイスは、発話フレーズがユーザによって話されたか否かを検証することによって発話フレーズを認証することができる。
【０１４８】
いくつかの実施形態では、ホストデバイスは、発話フレーズのサウンド（即ち、周波数）をユーザの声の既知のサウンドと比較することによって発話フレーズを認証することができる。サウンドが一致する場合、ホストデバイスは発話フレーズが入力であると判定することができる。サウンドが一致しない場合、ホストデバイスは発話フレーズをユーザ入力ではないとして無視することができる。発話フレーズを更に認証するために、いくつかの実施形態では、ホストデバイスは、無線リスニングデバイスの加速度計を利用することができる。例えば、ホストデバイスは、フレーズが話されたときに無線リスニングデバイスの加速度計が受ける振動力の測定値を受信することができる。振動力が閾値より大きい場合、発話フレーズの認証を確認する、又は独立して判定することができる。無線リスニングデバイスの１つ以上のマイクロフォンを使用することにより、ホストデバイスは更に追加の認証を実行することができる。一例として、ホストデバイスは、２つのマイクロフォン間でのサウンドの継時移動を分析することで、サウンドの方向を判定することができる。サウンドの方向が無線リスニングデバイスから遠ざかる方向である場合、発話フレーズの認証を確認する、又は独立して判定することができる。
【０１４９】
会話中にユーザが話すフレーズ（つまり、ユーザ入力であることを意図しない発話フレーズ）は、所定の発話フレーズリスト内の発話フレーズと一致する場合がある。ホストデバイスが、ユーザ入力を意図していない発話フレーズをユーザ入力であると判定する可能性を最小限に抑えるために、ホストデバイスは、発話フレーズの前後の時間間隔を測定し、測定された時間間隔と遅延閾値と比較するように構成することができる。測定された時間間隔が遅延閾値よりも大きい場合、ホストデバイスは発話フレーズがユーザ入力であると判定することができる。測定された時間間隔が遅延閾値よりも小さい場合、ホストデバイスは、発話フレーズがユーザ入力ではないと判定することができる。
【０１５０】
いくつかの実施形態では、所定の発話フレーズリスト及びユーザの音声のサウンドは、一回限りの初期化プロトコル中に設定することができる。初期化プロトコル中、ホストデバイスは、アクティブノイズキャンセリングモードをオンにする、透明モードをオンにする、音量を調整する、音楽を再生／一時停止する、及びその他の各種機能など、音声コマンドによって開始できる様々な機能をユーザに説明するスクリプトに従うことができる。ホストデバイスは、ユーザがどんな発話フレーズであるかを定義できるように構成することにより、ホストデバイスへの個人的結び付きを強化することもできる。
Ｖ．バスバー付きステムとイヤチップの形成方法
【０１５１】
本明細書で説明する実施形態は、略卵形／楕円形（図２Ａ、２Ｂ、５Ｂ、６Ａ、７、１１Ａ、及び１１Ｂを参照）及び／又は不定形（図１３を参照）の筐体を示しているが、実施形態はそのような構成に限定されない。むしろ、いくつかの実施形態は、筐体の本体から突出する外側構造、例えば図７の外側構造７０４の延長部であり得るステムを含むことができる。外側構造の延長部として、ステムは内部に１つ以上の電気コンポーネントを封入することもできる。いくつかの実施形態において、ステムは、電源と相互作用して無線リスニングデバイスを充電するために、遠位端に電気接点を有する管状構造であり得る。
【０１５２】
図１６Ａは、本開示のいくつかの実施形態による、本体１６０５及びステム１６０６を含む筐体１６０４に結合されたイヤチップ１６０２を含む例示的な無線リスニングデバイス１６００の斜視図である。筐体１６０４は、本体１６０５とステム１６０６の両方を形成する一体外側構造で形成することができる。よって、外側構造は、本体部１６０８と、本体部１６０８から延びるステム部１６１０と、を含むことができる。ステム１６０６の細長構造は、図２０を参照して本明細書に更に記載するように、無線リスニングデバイス１６０６をケースなどの充電デバイスに対して位置調整するための位置調整特徴部として使用することができる。ステム１６０６はまた、電気コンポーネントを収容し、充電デバイスと結合するために電気コンポーネントを筐体１６０４から離して配置することができる。ステム１６０６内の各種コンポーネントについては、図１６Ｂを参照して本明細書に更に詳細に記載する。
【０１５３】
図１６Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、ステム１６０６内の電気コンポーネントの簡略図である。図示されるように、ステム１６０６は、ステム１６０６の外側構造１６０７の最下部に配置された２つの外部接点１６１２及び１６１４を含むことができる。外部接点１６１２及び１６１４は、無線リスニングデバイス１６００がユーザによって未使用であるときに格納される場合など、外部充電デバイスのリードと接触するように構成された導電性構造であり得る。接点１６１２は、ステム１６０６の底部の所定位置に接点１６１２及び１６１４を保持するインサートモールド１６１６にしっかりと結合することができる（例えば、筐体１６０４から最も離れた点で接点１６１２及び１６１４をステム１６０６に取り付ける）。インサートモールド１６１６は、ステム１６０６の外側構造１６０７と同様の美観を有する装飾品であり、インサートモールド１６１６と外側構造１６０７との間の見た目に美しいシームレスな遷移を提供する。いくつかの実施形態では、インサートモールド１６１６及び接点１６１４は、インサートモールド１６１６及び接点１６１４を通って接点１６１４の外面からインサートモールド１６１６の内面まで延びる開口部１６１８を画定することができる。開口部１６１８は、マイクロフォン（図示せず）などの内部コンポーネントが音波を受信できるように、ステム１６０６の外側の音波がステム１６０６に入ることができる音響ポートであり得る。図１６Ｂに示されるように、インサートモールド１６１６とステム１６０７の外側構造１６０７との間にガスケットを実装することができる。そのようにして、両者の間に高品質の封止を形成して、湿気及び／又は破片の侵入を防ぐことができる。
【０１５４】
ステム１６０６は、相互接続構造１６２０、例えば、プリント配線基板（ＰＣＢ）などの電子デバイスを相互接続する任意の適切な相互接続構造であり得る図７の相互接続構造７０８を更に含むことができる。いくつかの実施形態では、相互接続構造１６２０は、ステム外側構造１６０７内に延びる図７の相互接続構造７０８の一部である、又はステム外側構造１６０７内に配置された完全に別個の相互接続構造である。相互接続構造１６２０は、図７を参照して本明細書に記載する電子デバイス７１０など、様々な電気コンポーネント（図示せず）を搭載することができる。いくつかの実施形態では、外部接点１６１２及び１６１４は、相互接続構造１６２０に電気的に結合されている。外部接点１６１２及び１６１４を相互接続構造１６２０に結合できるいくつかの方法には、相互接続構造１６２０が、半田付け、ホットバー処理、又はその他の手段により外部接点１６１２及び１６１４に直接取り付けることができるように、ステム外側構造１６０７を通じて下方に延びる相互接続構造を含むことが挙げられる。ただし、このような場合、最終組立、テスト、及び梱包（ＦＡＴＰ）中の半田付けによる高温は、インサートモールド１６１６の反り及び／又は変色を引き起こし、インサートモールド１６１６の美観と外側構造１６０７とのシームレスな美的統合とに悪影響を及ぼす可能性がある。
【０１５５】
よって、本開示のいくつかの実施形態によると、バスバーアセンブリ１６２２をステム１６０６に実装して、ＦＡＴＰ中、半田付け又はホットバー処理などの高熱プロセスをインサートモールド１６１６から遠ざけておくことができる。バスバーアセンブリ１６２２は、バスバー１６２４と、バスバー１６２４の底部の２つのリード１６２６及び１６２８と、バスバー１６２４の頂部の接触ヘッド１６３０と、を含むことができる。バスバー１６２４は、保護絶縁フィルムでコーティングされた１つ以上の銅トレース層で形成することができ、リード１６２６及び１６２８は、外部構造と接触するための１つ以上の銅トレース層の露出端であり、接触ヘッド１６３０は位置調整フレームに結合された１つ以上の銅トレース層の露出端を含むことができる。バスバー１６２４及び接触ヘッド１６３０の更なる詳細については、図１７Ａ、１７Ｂ、１８Ａ、及び１８Ｂを参照して本明細書に更に記載する。
【０１５６】
いくつかの実施形態において、バスバー１６２４は、リード１６２６及び１６２８を接触ヘッド１６３０に電気的に結合する可撓性ケーブルであり得るため、リード１６２６及び１６２８に接触する構造は、接触ヘッド１６３０に接触する構造に電気的に結合することができる。一例として、外部接点１６１２及び１６１４はリード１６２６及び１６２８に結合でき、相互接続構造１６２０は接触ヘッド１６３０に結合できるため、外部接点１６１２及び１６１４はバスバー１６２４を介して相互接続構造１６２０（又は相互接続構造１６２０に搭載される任意のその他の電子コンポーネント）に電気的に結合できる。バスバー１６２４を使用することにより、インサートモールド１６１６を高温プロセスにさらすことなくステム１６０６を構築することができる。例えば、製造中に、インサートモールド１６１６が存在しない場合、リード１６２６及び１６２８を最初に外部接点１６１２及び１６１４にレーザ溶接することができる。次に、接点１６１２及び１６１４をオーバーモールドして、インサートモールド１６１６を形成することができる。その後、ＦＡＴＰで、バスバーアセンブリ１６２２の接触ヘッド１６３０は、相互接続構造１６２０にホットバー処理又は半田付けすることができる。したがって、ホットバー処理／半田付けの高温プロセスステップは、インサートモールド１６１６から分離させ、インサートモールドが存在しないときにレーザ溶接プロセスを実行することができる。このようにして、インサートモールド１６１６の装飾完全性及び構造完全性を維持することにより、より見た目に美しく構造的に堅固な製品を形成し、製造歩留まりを改善することができる。また、バスバーアセンブリ１６２２を使用することで、インサートモールド１６１６と外側構造１６０７の間のインタフェース全体に接着剤を簡単に塗布できるように、インサートモールド１６１６が接点１６１２及び１６１４と共に動き回ることができる。これにより、製造が容易になり、両者間の封止が向上する。
【０１５７】
図１７Ａ及び１７Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、バスバーアセンブリ用の様々な接触ヘッドを示す斜視図である。具体的には、図１７Ａは、位置調整バーを備えて構成された例示的な接触ヘッド１７００の斜視図であり、図１７Ｂは、位置調整フレームを備えて構成された例示的な接触ヘッド１７００の斜視図である。
【０１５８】
図１７Ａに示されるように、導電性ヘッド１７００は、接点１７０４及び１７０６を含むことができる。接点１７０４及び１７０６は、接点特徴部１７０４及び１７０６を含むように形成されたバスバー１６２４の銅トレース１７０３及び１７０５の露出端であり得る。接点特徴部１７０４及び１７０６は、図１７Ａに示されるように円の形状であり得、銅トレース１７０３及び１７０５の表面積を増加させて相互接続構造、例えば、図１６Ｂの相互接続構造１６２０とのより強固な結合を可能にする。導電性ヘッド１７００は、接点特徴部１７０４及び１７０６を相互接続構造上の特定の接触位置に調整するための位置調整バー１７０２を更に含むことができる。位置調整バー１７０２は、バスバー１６２４の反対側の銅トレース１７０３及び１７０５の端部に配置することができる。いくつかの実施形態では、位置調整バー１７０２は、位置調整バー１７０２の横方向対向端に配置された位置調整特徴部１７０８及び１７１０を含むことができる。位置調整特徴部１７０８及び１７１０は、相補的な位置調整支柱と位置合わせするように構成された三日月の形状であり得、相互接続構造に配置することができる。位置調整バー１７０２は単一水平コンポーネントとして示されているが、位置調整バー１７０２は、図１７Ｂに記載したように、ＦＡＴＰ中の屈曲を防ぐように補強することができる。
【０１５９】
図１７Ｂを参照すると、導電性ヘッド１７０１は、接点特徴部１７０４及び１７０６の周りに配置された位置調整フレーム１７１２を含むことができる。位置調整フレーム１７１２は、一体構造を共に形成する、上部１７１４、下部１７１６、２つの側部１７１８及び１７２０の４つの部分を含む額縁形状であり得る。側部１７１８及び１７２０は、相互接続構造上の特定の接触位置に接点特徴部１７０４及び１７０６を位置合わせするのを助ける位置調整特徴部１７０８及び１７１０を含むことができる。位置調整フレーム１７１２の４つの部分は、製造を容易にするためにＦＡＴＰ中の屈曲及び／又は座屈により良く抵抗することができる。
【０１６０】
図１８Ａ及び１８Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、バスバーアセンブリのための様々なバスバーの断面図である。具体的には、図１８Ａは、単一層に２つの導電性トレースを有する例示的なバスバー１８００の断面図であり、図１８Ｂは、異なる層に２つの導電性トレースを有する例示的なバスバー１８０１の断面図である。
【０１６１】
図１８Ａに示されるように、バスバー１８００は、絶縁フィルム１８０６によって互いに絶縁されている第１の銅トレース１８０２及び第２の銅トレース１８０４を含むことができる。第１の銅トレース１８０２はアースに結合することができ、第２の銅トレース１８０４は電源に結合することができ、逆も当てはまる。第１及び第２の銅トレース１８０２及び１８０４は、両者が同一平面上にあるように単一層に形成することができる。絶縁フィルム１８０６は、ポリイミド（ＰＩ）又は任意の他のポリマー材料などの任意の適切な絶縁材料で形成することができる。図１８Ａでは、第１及び第２の銅トレース１８０２及び１８０４が単一層に配置されるように示されているが、実施形態はそのような構成に限定されない。いくつかの実施形態では、銅トレースは、図１８Ｂに示されるように、異なる層に配置することができる。
【０１６２】
図１８Ｂに示されるように、バスバー１８０１は第１の銅トレース１８０８及び第２の銅トレース１８１０を含み、両方とも絶縁フィルム１８１２内に配置することができる。第１の銅トレース１８０８は電源に結合することができ、第２の銅トレース１８１０はアースに結合することができ、逆も当てはまる。第１及び第２の銅トレース１８０８及び１８１０は、絶縁層１８１４によって分離された異なる層に形成することができる。絶縁フィルム１８１２及び絶縁層１８１４は、ポリイミド（ＰＩ）又は任意の他の非導電性ポリマー材料などの任意の適切な絶縁材料で形成することができる。第１及び第２の銅トレース１８０８及び１８１０を異なる層に配置することにより、各トレースはバスバー１８０１の幅全体を利用することができる。よって、任意の銅トレース、例えば、第２の銅トレース１８１０は、バスバー１８１０の幅全体に広がる幅を有することができる。幅を広くすると、第２の銅トレース１８１０の断面積が増加するため、第２の銅トレース１８１０の抵抗が小さくなり、バスバー１８０１の導電性が向上する。
ＶＩ．イヤチップの形成方法
【０１６３】
図１９Ａ〜１９Ｇは、本開示のいくつかの実施形態による、イヤチップを形成する例示的な方法の簡略図である。イヤチップは、図３を参照して本明細書に記載したイヤチップ３００とすることができる。図１９Ａに示されるように、第１のモールド１９００は、ワイヤメッシュ１９０２の第１の側１９０１にパターン化され得る。ワイヤメッシュ１９０２は、サウンドは通過させるが埃は通過させない、例えば、５０メッシュのワイヤクロスに適したワイヤ網で形成されたワイヤクロスのシートから切り取られた円形ディスクとすることができる。いくつかの実施形態では、ワイヤメッシュ１９０２は、切断線の後ろにある構造を表す点線で示されるように、ワイヤメッシュ１９０２の全周囲に９０度の角度で曲げられるリップ部１９０４を有することができる。リップ部１９０４は、後のプロセスの位置調整特徴部として使用され得る。特定の実施形態では、第１のモールド１９００は、平坦層１９０５と、平坦層１９０５の中心から延びる突起１９０６と、を含むことができる。平坦層１９０５は、リップ部１９０４によって境界付けられたワイヤメッシュ１９０２の表面を覆うことができ、突起１９０６は、ワイヤメッシュ１９０２から離れるにつれて狭くなる先細構造とすることができる。突起１９０６は、単独で、又は後の処理での位置調整のためにリップ部１９０５と連動して機能する位置調整特徴部として機能することができる。
【０１６４】
いくつかの実施形態では、第２のモールド１９１０は、第１の側１９０１の反対側のワイヤメッシュ１９０２の第２の側１９０３に形成され得る。第２のモールド１９１０は、第１のモールド１９００の鏡像として形成することができ、第１のモールド１９００と垂直方向に位置合わせするように配置することができる。よって、第２のモールド１９１０も、平坦層１９１２と、平坦層１９１２の中心から延びる突起１９１４と、を含むことができる。突起１９１４は、ワイヤメッシュ１９０２及び第１のモールド１９００から離れるにつれて狭くなる先細構造であり得る。突起１９１４は、後の処理、例えば、射出成形のための位置調整特徴部として機能することができる。いくつかの実施形態では、第１及び第２のモールド１９００及び１９１０は、本明細書に更に記載するように、特定の材料との結合に抵抗する材料から形成され、これらの特定の材料が第１及び第２のモールド１９００及び１９１０によって覆われたワイヤメッシュ１９０２の領域に形成されるのを防ぐマスクとして機能することができる。図１９Ａ及び１９Ｂは、第１のモールド１９００が第２のモールド１９１０の前に形成されるように順序付けられているが、これは単なる例であり、他の実施形態では、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、第１のモールド１９００の前に第２のモールド１９１０を形成できると理解されたい。
【０１６５】
いったん第２のモールド１９１０が形成されると、図１９Ｃに示されるように、結果として得られる構造をツール固定具１９１６に配置することができる。ツール固定具１９１６は、ワイヤメッシュ１９０２と第１及び第２のモールド１９００、１９１０とを含む構造を、処理のために正しい位置に収納及び配置するように設計された凹部１９１８を有する処理ツール、例えば、シリコン成形ツールの固定具であり得る。いくつかの実施形態では、第１のモールド１９００の突起１９０６を凹部１９１８に載置することにより、構造をツール固定具１９１６に正しく位置合わせすることができる。更に、リップ部１９０４は、ツール固定具１９１６の外縁の周りを覆うことにより、構造をツール固定具１９１６と位置合わせするのも助けることができる。
【０１６６】
構造が適切に位置調整された後、第１及び第２のモールド１９００及び１９１０の溶融部分にエネルギーを加えることができる。例えば、構造に超音波エネルギーを加えて、第１及び第２のモールド１９００及び１９１０を、第１及び第２のモールド１９００及び１９１０の間に配置されたワイヤメッシュ１９０２の一部の上で融解させ、それにより複合モールド１９２０を形成することができる。第１及び第２のモールド１９００及び１９１０を溶融させてワイヤメッシュ１９０２の一部を覆うことにより、第１及び第２のモールド１９００、１９１０間の隙間を除去することができ、ワイヤメッシュ１９０２をモールド１９００及び１９１０によってより良好に被覆及び保護することができる。その結果、図１９Ｅ及び１９Ｆを参照して本明細書に記載するように、アタッチメント機構やイヤチップの内側イヤチップ本体など、後の処理ステップで射出成形を利用する構造が、モールド１９００及び１９１０で覆われたワイヤメッシュ１９０２の部分へ漏れる及び／又は噴出／拡散するのを防ぐことができる。
【０１６７】
図１９Ｅに示されるように、アタッチメント機構１９２２は、射出成形によって形成することができる。アタッチメント機構１９２２は、図３Ａ及び３Ｃを参照して本明細書に記載したアタッチメント構造３０８と構造が実質的に同様であり得る。いくつかの実施形態では、アタッチメント構造３０８は、ワイヤメッシュ１９０２のリップ部１９０４上に成形することができる。リップ部１９０４上に成形することにより、アタッチメント機構１９２２をワイヤメッシュ１９０２としっかりと結合するのに十分な表面積を提供することができる。いくつかの実施形態では、アタッチメント構造３０８は、ポリカーボネートなどの剛性ポリマーで形成することができる。本明細書で理解され得るように、モールド１９００及び１９１０（及び複合モールド１９２０）は、ポリカーボネート（ＰＣ）材料との化学結合の形成に抵抗する材料、例えば、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）のような合成ポリマーで形成することができる。モールド１９００及び１９１０をＰＶＡで形成することにより、複合モールド１９２０は、ＰＣ材料がワイヤメッシュ１９０２の内側領域に噴出するのを防ぐマスクとして機能することができる。図１９Ｇを参照して本明細書で更に理解されるように、モールド１９００及び１９１０は、ワイヤメッシュ１９０２を無傷で残すためにきれいに除去できるように可溶性材料で形成することができる。
【０１６８】
次に、図１９Ｆに示されるように、イヤチップの残りの部分を形成することができる。例えば、内側イヤチップ本体１９２６及び外側イヤチップ本体１９２８を含む単一の一体構造１９２４を形成することができる。内側イヤチップ本体１９２６及び外側イヤチップ本体１９２８の構造及び目的は、図３Ａ〜４Ｃを参照して本明細書に記載したような内側イヤチップ本体３１６及び外側イヤチップ本体３２２と同様とすることができる。一体構造１９２４は、外耳道内に収まるように容易に屈曲及び変形することができる柔軟な軟質材料で形成することができる。一例として、一体構造１９２４、ひいては内側イヤチップ本体１９２６及び外側イヤチップ本体１９２８はそれと関連して、シリコーンで形成することができる。構造１９２４は、アタッチメント機構１９２２が構造１９２４をイヤチップに取り付けることができる堅固なストッパを提供できるように、アタッチメント機構１９２２の部分の上に形成することができる。
【０１６９】
図１９Ｇに示されるように、本開示のいくつかの実施形態によると、いったん内側イヤチップ本体１９２６及び外側イヤチップ本体１９２８を含む構造１９２４が形成されると、複合モールド１９２０を取り外して完成イヤチップを形成することができる。例えば、モールド１９２０は、熱湯などのＰＶＡを除去するのに適合する溶媒を使用して溶解する、及び洗い流すことができる。モールド１９２０を除去すると、ワイヤメッシュ１９０２のいったん覆われた部分を露出させ、そのまま残すことができる。そのようにして、ワイヤメッシュ１９０２は、破片に対する障壁として、及び図７の筐体７０２などの筐体によって生成されるサウンドが通過できる通路として残ることができる。
ＶＩＩ．無線リスニングデバイス用ケース
【０１７０】
本明細書で言及されるように、無線リスニングデバイスは、ユーザの耳に収まり、未使用時にはケース内に収まるように設計された一対の無線リスニングデバイスの１つであり得る。このケースは、無線リスニングデバイスを物理的な損傷から保護するだけでなく、無線リスニングデバイスを充電するための電源を提供することができる。
【０１７１】
図２０Ａ〜２０Ｃは、本開示のいくつかの実施形態による、一対の無線リスニングデバイスの例示的なケースの様々な図である。具体的には、図２０Ａは、ケース２０００の内部のコンポーネントの構成を正面から示すために透明であるケース２０００の正面図であり、図２０Ｂは、ケース２０００の内側のコンポーネントの構成を背面から示すために同じく透明であるケース２０００の背面図であり、図２０Ｃは、ケース２０００の断面図である。
【０１７２】
図２０Ａに示されるように、ケース２０００は、蓋２００２と、一対の無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂを収容するための内部空洞を形成する本体２００４と、を含むことができる。蓋２００２と本体２００４は、インタフェース２００５で接することができる。いくつかの実施形態では、ケース２０００は、部分２００８ａ〜２００８ｄを含む一体構造として形成される内部フレーム２００８を含むことができ、無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂが本明細書に記載する戦略的位置に置かれて、ケース２０００のサイズを最小化する外形のサイズ及び表面特徴を提供するように設計されている。部分２００８ａは、本体２００４と接触する内部フレームの一部であり、ケース２０００内部の部分２００８ａの下方領域を外部環境から封止することができる。部分２００８ｂ及び２００８ｃは、ステム２０１０ａ及び２０１０ｂをそれぞれ載置することができる部分であり、部分２００８ｄ及び２００８ｅは、イヤチップ２０１２ａ及び２０１２ｂ及び筐体２０１４ａ及び２０１４ｂをそれぞれ載置することができる部分であり得る。内部フレーム２００８の詳細については、図２１Ａ、２１Ｂ、２２Ａ、及び２２Ｂを参照して本明細書で更に例示し説明する。
【０１７３】
ケース２０００の全体サイズを最小化するために、無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂは、ケース２０００に配置する際に戦略的な角度で配置することができる。いくつかの実施形態では、無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂの各ステム２０１０ａ及び２０１０ｂは、２つの軸、つまり、ｘ軸とｙ軸に対して角度を付けず略垂直に配置される代わりに、ｘ軸及びｙ軸に対して角度を付けて配置される。説明上、ｘ軸は無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂ間を延び、ｙ軸はケースの前面と背面間を延び、ｚ軸は本体２００４の下部と蓋２００２の上部間を延びる。
【０１７４】
ケース２０００は、無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂがケース２０００に収容されているときに充電するように構成することができる。よって、ケース２０００は、ステム２０１０ａ及び２０１０ｂ上の対応するピンと電気的に接触するための２対の接点２０１６ａ及び２０１６ｂと２０１８ａ及び２０１８ｂを含むことにより、ケース２０００の内部バッテリから無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂの内部バッテリまで電荷が流れることができる。いくつかの実施形態では、各接点対の接点は、互いに対して９０度の角度で配向された軸２０２０ａ及び２０２０ｂ上に配置される。このように、２つの接点が互いに対して１８０度の角度で配置されている接点配置などの他の接点配置と比較して、接点２０１６ａ及び２０１６ｂを実装するのに必要なスペースの量が小さくなる。接点用のスペースが低減されることで、ケース２０００内の他のコンポーネント用のスペースが増大する、及び／又はケース２０００全体のサイズの低減を助ける。
【０１７５】
いくつかの実施形態では、接点２０１６ａ及び２０１６ｂと２０１８ａ及び２０１８ｂは外部環境に対して封止されて、湿気から保護することができる。例えば、封止リング２０２２ａ、２０２２ｂ、及び２０２２ｃは、接点２０１６ａ及び２０１６ｂと２０１８ａ及び２０１８ｂへの入口点であるインタフェース領域に戦略的に配置することができる。一例として、封止リング２０２２ａ及び２０２２ｂは、接点２０１６ａ及び２０１６ｂと２０１８ａ及び２０１８ｂの対向端に配置することができ、封止リング２０２２ｃは部分２００８ｂの周りの内部フレームの一部に配置することができる。
【０１７６】
ケース２０００は、異なる色の光を発するように構成された視覚インジケータ２０２４も含むことができる。視覚インジケータ２０２４は、ケースの充電状態に応じて色を変えることができ、例えば、ケースが充電されたときは緑色に発光し、ケースのバッテリが充電中のとき及び／又はフル充電未満であるときはオレンジ色に発光し、バッテリが空になったときは赤色に発光することができる。ケース２０００の外側から見ると、視覚インジケータ２０２４は、円形、又は正方形、長方形、楕円形などの任意のその他の適切な形状を有することができる。図２０Ｃに示されるように、視覚インジケータ２０２４は、発光体２０２５及び光チューブ２０２７を含むことができる。エミッター２０２４から放出された光は、光チューブ２０２７に投射され、ケース２０００から光を導くことができる。本開示のいくつかの実施形態によると、光チューブ２０２７の入力端及び光チューブ２０２７の出力端は、図２５を参照して本明細書に更に記載するように、異なる形状を有することができる。
【０１７７】
図２０Ｂのケース２０００の背面図に示されるように、ケース２０００は、それぞれの無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂの筐体本体の部分の下に配置された２セットの保持磁石２０３０ａ及び２０３０ｂを含むことができる。各保持磁石セットは、デバイス２００６ａ及び２００６ｂがケース２０００に配置されたときに、各自の無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂを所定の位置に引き付けて保持するように特別に構成することができる。例えば、各保持磁石セット２０３０ａ及び２０３０ｂは、図２３、２４Ａ、及び２４Ｂを参照して本明細書に記載するように、複数の磁石及びシャントを含むことができ、これらの磁石及びシャントは、無線リスニングデバイス２００６ａ及び２００６ｂの鉄保持スラブに非常に集中した磁気引力を生成するように独自に設計及び配置される。
【０１７８】
ケース２０００は、ＰＣＢなどのボタン基板２０３４に取り付けられたボタン２０３２を更に含むことができ、ボタン２０３２は、ユーザによって押されたときに電気信号を送るための導電性トレースを含む。ボタン２０３２は、押されたときに、リセットコマンドやスマートフォンなどの外部デバイスとのペアリングコマンドなどの様々なコマンドを開始するように構成できる。いくつかの実施形態では、ケース２０００は、外径２０３８と内径２０４０との間に複数の巻きで配置されたワイヤで形成された無線電力受信コイル２０３６を更に含むことができる。受信コイル２０３６は、ボタン２０３２が内径２０４０内の受信コイル２０３６の中心に位置するように、ボタン２０３２の周りに巻き付けることができる。受信コイル２０３６は、経時変化する磁束と相互作用して、ケース２０００の内部バッテリを充電するために使用できる電流を生成できる。受信コイル２０３６の高さ及び幅を最小限に抑えるために、内径２０４０が基板２０３４上に配置されるように、受信コイル２０３６の一部をボタン基板２０３４の一部と重複させることができる。この構成の別の図は、図２０Ｃの断面図で見ることができる。図示されるように、コイル２０３６の部分は、ボタン基板２０３４の外側領域と重複させることができ、ボタン２０３２は、コイル２０３６の内径内に配置することができる。いくつかの実施形態では、ボタン２０３２は、ボタン２０３２の動きと共に移動する動的封止として機能することができるＯリング２０３５を含むことができる。Ｏリング２０３５は、ボタン２０３２の周りの外部環境に対してケース２０００の内部コンポーネントを封止することができる。Ｏリング２０３５を使用することにより、ボタン２０３２によって利用されるスペースを最小化して、コイル２０３６をボタン基板２０３４の部分と重複させることができ、全体としてケース２０００のサイズを減少させるのに役立つ。
【０１７９】
再び図２０Ｂを参照すると、いくつかの実施形態では、ケース２０００は、可聴サウンドを発するように構成されたスピーカ２０４１を更に含むことができる。スピーカ２０４１は、デバイスの様々な状態を示すサウンドを発するように構成することができる。例えば、ケース２０００がスマートフォンなどの外部デバイスと正常にペアリングされると、スピーカ２０４１がビープサウンドを発する、及び／又はケース２０００が外部デバイスとの接続から外れると、サウンドを発することができる。更に、スピーカ２０４１は、ケースが紛失してユーザがケースを探しているときなど、携帯電話探索モードのときに繰り返しピンギングサウンド（高い金属音）を発するように構成することができる。
【０１８０】
ケース２０００は、無線周波数（ＲＦ）信号を送受信するためのアンテナ２０４２を更に含むことができる。アンテナ２０４２は、ケース基板２０４４上に形成された導電体とすることができ、アンテナ動作の干渉を緩和するために他の電気コンポーネントから離れて配置することができる。例えば、アンテナ２０４２の周囲に、他の電気コンポーネントを配置してはならない間隙ゾーン２０４６を設けることができる。アンテナを有することで、ケース２０００は他のデバイスと無線で通信して、データとコマンドを送受信することができる。例えば、ケースが紛失した場合、ユーザは、ケース２０００がペアリングされているスマートフォンにアクセスし、スピーカ２０４１が起動されて繰り返しピンギングノイズを発する携帯電話探索シーケンスを開始できる。アンテナ２０４２は、本体２００４内の、蓋２００２から離れたケース２０００の２つの下側角部のうちの一方に配置することができる。場合によっては、図２０Ｂに示されるように、本体２００４内の、蓋２００２から離れたケース２０００の２つの下側角部の他方にスピーカ２０４１を配置することができる。
【０１８１】
図２０Ｃに示されるように、ケース２０００は、蓋２００２を開閉するためのヒンジ２０４８を含むことができる。ヒンジ２０４８は、開状態と閉状態の２つの安定状態を持つ双安定ヒンジであり得る。双安定ヒンジを有することにより、多くの磁石を必要とせずにケース２０００を閉じて、蓋２００２を本体２００４に向けて引き寄せて蓋２００２を閉じるための高い磁気吸引力を生成することができる。したがって、蓋２００２を閉状態に保つには、単一の磁石２０５０だけで十分であり得る。よって、安定した閉状態では、ヒンジ２０４８により蓋２００２が本体２００４を押圧することができ、磁石２０５０は、蓋２００２の不慮の開放に抵抗するため閉じておくのに十分な力を必要とする場合がある。双安定ヒンジ２０４８の詳細について、図２７、２８Ａ、及び２８Ｃを参照して本明細書に更に記載する。
【０１８２】
蓋２００２を閉状態に保つのを助けるために、磁石２０５０は本体２００４内の磁気コンポーネントに引き付けられ得る。例えば、鋼などの鉄を含む材料ブロックで形成されたシャント２０５２は、本体２００４において、本体２００４の上面の真下に配置され、蓋２００２が閉位置にあるときに磁石２０５０と位置合わせすることができる。磁石２０５０からの磁場がシャント２０５２の鉄の性質と相互作用するとき、磁石２０５０はシャント２０５２に引き付けられ得る。本開示のいくつかの実施形態によると、図２６Ａ及び２６Ｂを参照して本明細書に更に記載するように、シャント２０５２はハイブリッド保持及びセンサシャントとして動作することができ、磁石２０５０を引き付けることによって蓋２００２を閉状態に保つのを助けるだけでなく、シャント２０５２の下に配置されるセンサ２０５４が、蓋２００２がシャント２０５２として開閉されるときを検出できるようにセンサコンポーネントとしても使用され得る。センサ２０５２は、ホール効果センサなど、磁場の存在を検出できる任意の適切なセンサであり得る。
【０１８３】
いくつかの実施形態では、ケース２０００は、１つ以上のエネルギー貯蔵デバイス２０５６ａ及び２０５６ｂを更に含むことができ、その上に複数の電気デバイスを取り付けることができる。エネルギー貯蔵デバイス２０５６は、ケース２０００を動作させるために放出させ得る電力を貯蔵することができる。いくつかの実施形態において、ケース２０００は、図２９Ａ〜２９Ｃを参照して本明細書に更に記載するように、垂直に配向されたケース基板２０４４の対向側に配置される２つのエネルギー貯蔵デバイス２０５６ａ及び２０５６ｂを含むことができる。図２０Ｂを参照して本明細書に記載したアンテナ２０４２のようなアンテナを含むことに加えて、ケース基板２０４４は、ケース２０００を動作させるためのマザーボードとして動作することができ、したがって、通信システム、コンピューティングシステム、及び回路、例えば、図１のケース通信システム１２１、ケースコンピューティングシステム１１９、及び電力送信回路１２０を含むことができる。
Ａ．内部フレーム
【０１８４】
図２０Ａを参照して本明細書に記載するように、内部フレームは、ケース内の電子コンポーネントを載置及び／又は取付可能な外形及び表面特徴を提供するように設計された一体構造で形成することができる。図２１Ａ及び２１Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、例示的な内部フレーム２１００を示す異なる図である。具体的には、図２１Ａは、内部フレーム２１００の簡略斜視図であり、図２１Ｂは、内部フレーム２１００の簡略上面図である。
【０１８５】
内部フレーム２１００は、図２０Ａの内部フレーム２００８と略同様であり、ケースの内部コンポーネントの構造的骨組みを提供することができる。図２０Ａを参照して本明細書に記載するように、内部フレームは、無線リスニングデバイス、プリント配線基板、バッテリ、スピーカなどのような電気デバイスを搭載及び区分し得る構造を提供することができる。よって、内部フレーム２１００は、各無線リスニングデバイスを受け入れるための２つの窪み領域２１０２ａ及び２１０２ｂ、バッテリパックと電気デバイスを備えたプリント基板とを保持するためのフラップ２０１７ａ及び２０１７ｂによって画定される中央領域２１０５、及び他の電気デバイスのための様々な他の外形を画定することができる。
【０１８６】
いくつかの実施形態では、内部フレーム２１００は、ケース本体の上部を通じて外部環境に対してケースの内部コンポーネントを封止するように構成することができる。よって、内部フレーム２１００は、封止に適した可撓性材料で形成された封止構造２１０４を含むことができる。封止構造２１０４は、内部フレーム２１００の上部隆起の外形に順応することができる。例えば、封止構造２１０４は、図２１Ａに示されるように、内部フレーム２１００の上部隆起の外周に延びることができる。ケース用のヒンジ（図示せず）の周囲領域を封止するために、封止構造２１０４は、第１の点２０１８で分岐し、ヒンジの一部を配置できる間隙領域２１０６の周りに延び、その後、第２の点２０２０で間隙領域２１０６を超えて再度収束して、引き続き封止構造２１０４の一部として働く。よって、封止構造２１０４は、第１の分岐部２０２３及び第２の分岐部２０２４を含むことができる。
【０１８７】
図２１Ａに示されるように、第１の分岐部２０２３は、第２の分岐部２０２４から距離を置いて配置することができる。いくつかの実施形態では、第１の分岐部２０２３は、第２の分岐部２０２４から垂直に距離を置いて配置することができる。また、図２１Ｂに示されるように、第１の分岐部２０２３は、第２の分岐部２０２４から横方向に距離を置いて配置することもできる。場合によっては、第１の分岐部２０２３を内部フレーム２１００の外周に配置することができ、第２の分岐部２０２４を内部フレーム２１００の外周内に配置することができる。図２２Ａ及び２２Ｂを参照して本明細書で更に理解されるように、第２の分岐部２０２４は、第１の分岐部２０２３を含む封止構造２１０４の残りの部分とは異なるように構成することができるため、内部フレーム２１００がケースの本体内に配置され、インサートが内部フレーム２１００上に配置されると、封止構造２０１４は、ケース本体内の電気コンポーネントを外部環境から封止することができる。
【０１８８】
図２２Ａ及び２２Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、本体２２００の上部にインサート２２０３が取り付けられたケースの本体２２００に実装されている内部フレーム２１００の断面図である。具体的には、図２２Ａは、内部フレーム２１００の簡略断面図２２００であり、図２２Ｂは、図２２Ａの断面図の一部の簡略拡大図２２０１である。これらの断面図は、図２１Ｂに示される切断線に沿った図であり得る。
【０１８９】
インサート２２０３は、内部フレーム２１００に押圧され、ケースの本体２２００の外側上部構造の一部として機能する構造であり得る。内部フレーム２１００の断面図２２００に見られるように、封止構造２１０４及び第１の分岐部２０２３はインサート２２０３と本体２２００の両方と接触できる一方、第２の分岐部２０２４はインサート２２０３のみと接触でき、本体２２００と接触できない。よって、第２の分岐部２０２４は、内部フレーム２１００との面封止を達成するように構成することができる一方、第１の分岐部２０２３を含む封止構造２１０４の残りは、インサート２２０３との面封止及び本体２２００との径方向封止の両方を達成するように構成することができる。
【０１９０】
図２２Ｂの封止構造２１０４の拡大断面図２２０１に示されるように、封止構造２１０４は、水平部２２０４と垂直部２２０６とを含み、水平部２２０４と垂直部２２０６との組み合わせが「Ｌ」字型外形の一体構造を形成することができる。水平部２２０４は、ケース２２００の内側面と接触することができ、垂直部２２０６は、インサート２２０３の下面と接触することができる。よって、封止構造２１０４の側方及び下方の領域は、外部環境に対して封止することができる。このように封止構造２１０４を構成することにより、封止構造２１０４は２つではなく１つの構造で、異なる軸の２つの封止点を達成することができる。第１の分岐部２０２３は、図２２Ｂに示される封止構造２１０４の部分と同じ構造及び機能を有することができるが、図２１Ｂから分かるように、第１の分岐部２０２３は、本体２２００の反対側で封止するため、封止構造２１０４の部分の鏡像として単に配置され得ると理解されたい。
Ｂ．磁気保持システム
【０１９１】
本明細書に記載するように、ケースは２セットの保持磁石を含むことができ、各セットは、デバイスがケースに配置されたときにそれぞれの無線リスニングデバイスを引き付けて保持するように特に構成できる。図２３は、デバイス２３０４内の他のコンポーネントと磁石２３０２及びデバイス２３０４の両方が配置されている場合を除く、保持磁石セット２３０２及び無線リスニングデバイス２３０４の簡略断面図２３００である。保持磁石セット２３０２は、無線リスニングデバイス２３０４の筐体内の保持スラブ２３０６を引き付けることができる。保持スラブ２３０６は、無線リスニングデバイス２３０４の筐体の湾曲面を補完する湾曲面を有することができる。保持スラブ２３０６は、鉄及びシリコン合金などの任意の適切な鉄材料で形成することができる。いくつかの実施形態では、保持スラブ２３０６は、筐体の下部領域で、無線リスニングデバイス２３０４のステム２３０８の上方に配置される。そのようにして、保持スラブ２３０６と保持磁石セット２３０２との間の距離を小さくして、保持磁石２３０２のセットで達成される潜在磁力を増加させる。いくつかの実施形態では、例えばステム２３０８の軸２３０９に沿った、方向に沿って達成される吸引磁力の量は約１〜１．５Ｎであり、いくつかの実施形態では１．２Ｎである。目標の吸引磁力の方向は斜めであるため、保持磁石セット２３０２が垂直方向で達成する実際の磁力量は１．５Ｎなど、１．２Ｎより大きくなり得る。
【０１９２】
特定のサイズ制約内で十分な吸引磁力を達成するために、保持磁石セット２３０２は、一方向の磁場を増強するように特別に設計することができる。また、場合によっては、保持磁石セット２３０２は、磁場を一増強方向内の小さな領域に集中させるように更に設計することができる。この例は、本開示のいくつかの実施形態による、例示的な保持磁石セット２４００の簡略図である図２４Ａ及び２４Ｂにより詳細に示される。具体的には、図２４Ａは、保持磁石セット２４００の前面図であり、図２４Ｂは、保持磁石セット２４００の上面図である。
【０１９３】
図２４Ａに示されるように、保持磁石セット２４００は、ハルバッハアレイのように互いに並んで配置されたいくつかの磁石を含むことができる。例えば、保持磁石セット２４００は、４つの磁石２４０２ａ〜２４０２ｄを含むことができ、磁石２４０２ｂ及び２４０２ｃの対は互いに直接並んで配置され、磁石２４０２ａと２４０２ｄは磁石２４０２ｂ及び２４０２ｃの反対側に配置される。磁場を特定領域、例えば磁石２４０２ｂ及び２４０２ｃの上の領域２４０４に集中させるために、保持磁石セット２４００内の各磁石は、異なる方向に向けられた極性を有することができる。一例として、磁石２４０２ａの極性は下向きに配向し、垂直寸法に対して磁石２４０２ｂから遠ざかるように角度２４０８で傾け、磁石２４０２ｂの極性は傾斜角なしで垂直に下方に配向し、磁石２４０２ｃの極性は傾斜角なしで垂直に上方に配向し、磁石２４０２ｄの極性は上方に配向し、垂直寸法に対して磁石２４０２ｃに近づくように角度２４１０で傾けることができる。保持磁石セット２４００の磁石をこのように配置することにより、保持スラブ２３０６を配置し得る領域２４０４に磁場が集中するため、保持磁石セット２４００が十分な高い吸引磁力を生成して、厳しいサイズ制約のある無線リスニングデバイスを保持することができる。参考のため、磁石２４０２ａ〜２４０２ｄの極性の向きは矢印で表され、北極は矢先で表され、南極は矢尾で表され、逆も当てはまる。
【０１９４】
磁石２４０２ａ及び２４０２ｄは両方とも、その向きが垂直軸に対してある角度で配置される極性を有するが、傾斜角の程度は領域２４０４の位置に依存し得る。領域２４０４が保持磁石セット２４００の中心に沿って配置される場合、角度２４０８及び２４１０は同じであり得る。しかしながら、領域２４０４を中心の少し左に配置する場合、角度２４０８及び２４１０はそれに応じて調整することができ、例えば、角度２４０８を減少させ、角度２４１０を増加させることができる。いくつかの実施形態では、角度２４０８及び２４１０の傾斜度は、特定例では、角度２４０８に関しては２８度、角度２４１０に関しては３４度など、２０度〜４０度の範囲であり得る。更に、磁石２４０２ｂ及び２４０２ｃは、一次元（ｚ次元）のみに配向された極性を有するものとして示され、磁石２４０２ａ及び磁石２４０２ｄは、シャント２３０６を垂直下方に引くための２次元（ｚ及びｘ次元）に配向された極性を有するものとして示されているが、実施形態はそのように限定されない。他の実施形態では、２次元（ｚ次元及びｙ次元）の極性を有する磁石２４０２ｂ及び２４０２ｃと、３次元の極性を有する磁石２４０２ａ及び磁石２４０２ｄとを含むことができる。このようにして、結果として生じる磁力は、垂直下方成分だけでなく横方向のｙ次元成分も有して、磁力の方向をステム２３０８の軸２３０９により整合させることによって、ステム２３０８の軸２３０９に沿った吸引力をより効率的に方向付ける。
【０１９５】
図２４Ａは、４つの磁石を有する保持磁石セットを示すが、実施形態はそのように限定されず、本開示の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の任意の数及び構成の磁石が本明細書で想定されると理解されたい。例えば、保持磁石セットには６個の磁石があり、２個の中央磁石は垂直の磁極性を有し、２個の中央磁石に連なる隣接する２個の磁石は傾斜した磁極性を有し、内側の４個の磁石に連なる最後の外側の２個の磁石はすぐ隣の２つの磁石よりも更に傾斜した磁極性を有する。本明細書に記載するように、保持磁石セットの上の特定領域に磁力を集中させるために、任意の数の磁石を異なる極性で使用することができると理解されたい。
【０１９６】
いくつかの実施形態では、保持磁石セット２４００は、無線リスニングデバイス２３０４の筐体を載置し得るインタフェース面の曲線に従うように湾曲した上面２４０６を有することができる。よって、一組の保持磁石セット２４００の上面２４０６の湾曲は、保持スラブ２３０６を配置し得る無線リスニングデバイス２３０４の筐体の底部の湾曲に従うことができる。上面２４０６は湾曲しているが、保持磁石セット２４００の各磁石２４０２ａ〜２４０２ｄは、略垂直構造であってもよい。例えば、保持磁石セット２４００の各磁石２４０２ａ〜２４０２ｄは、垂直側壁と水平下面を有することができ、上面は湾曲している。図２４Ａで更に理解され得るように、磁石２４０２ａ及び２４０２ｄの構造は略垂直であるが、それらの極性の向きは、矢印によって示されるように斜めであってもよい。
【０１９７】
磁石を使用すると特定の場所に磁場が集中する可能性があるが、そのような磁石の磁気特性は、望ましくない方向に伝播する磁場の漏れを引き起こす可能性もある。例えば、磁場は上方に集中することを目的としているが、一部の磁場は下方又は紙面の内外に伝播する場合がある。よって、いくつかの実施形態では、磁場の漏れを制御するための保持磁石セット２４００に加えて、１つ以上の磁気シャントを実装することができる。一例として、磁気シャント２４１２及び２４１４は、磁場が下方に漏れるのを防ぐために、保持磁石セット２４００の底部に配置することができる。場合によっては、シャント２４１２及び２４１４は、互いに距離を置いて配置されて、隙間２４１６を形成することができ、これにより、無線リスニングデバイスのステムを配置するための間隙を提供し得る。磁気シャント２４１２及び２４１４は、漂遊磁場を方向転換して、シャント２４１２及び２４１４を超えて下方に伝播するのを防ぐように構成することができる。よって、磁気シャント２４１２及び２４１４は、鋼などの高透磁率を有する任意の材料で形成することができる。シャント２４１２及び２４１４は、図２４Ａに示されるように構成された単純な鋼板で形成することができる。
【０１９８】
シャント２４１２及び２４１４に加えて、追加のシャントを、図２４Ｂの上面図によりよく示されるように、保持磁石セット２４００の背面に配置することができる。図２４Ｂに示されるように、第３のシャントであるシャント２４１８は、各磁石２４０２ａ〜２４０２ｄと接触するように保持磁石セット２４００の背面２４２０に取り付けることができる。シャント２４１８は、保持磁石セット２４００の磁石２４０２ａ〜２４０２ｄに接着して、それらの磁石を単一構造体として共に保持することができる。そのため、隣接磁石の間に接着剤又は他の取付方法を適用する必要がなくなることにより、保持磁石セット２４００の設置面積が更に減少する。保持磁石セット２４００の前面２４２２は、無線リスニングデバイスが配置される領域であり得るため、シャントを配置する必要がない。
【０１９９】
図２４Ａは、湾曲上面のみを有するように保持磁石セット２４００を示しているが、実施形態はそのような構成に限定されない。一例として、図２４Ｂの上面図に示されるように、保持磁石２４００のセットは、湾曲前面２４２２も有することができる。前面２４２２の湾曲は、無線リスニングデバイスの外形に従うことができるため、保持磁石セット２４００は、無線リスニングデバイスを配置する間隙を提供しつつ、無線リスニングデバイスの周囲での存在を最大化して磁力を増加させることができる。
Ｃ．視覚インジケータ
【０２００】
図２５は、本開示のいくつかの実施形態による、発光体２５０４と、発光体２５０４によって発せられた光２５０２をケースの本体内からケースの本体の外側領域に導くための光チューブ２５０１と、を含む例示的な視覚インジケータ２５００の簡略斜視図である。光チューブ２５０１は、入力端２５０６及び出力端２５０８を有することができ、入力端２５０６は、発光体２５０４から光２５０２を受け取り、受け取った光を出力端２５０８から出力する。入力端２５０６は、発光体２５０４の外形と略同様の外形を有することにより、光チューブ２５０１は、発光体２５０４からの大量の放出光を効率的に捕捉することができる。視覚インジケータ２５００がケースの外側からどのように見えるかに関する設計に応じて、出力端２５０８は、特定の外形、例えば、図２０Ａに示すような円形を有することができる。よって、入力端２５０６の外形は、出力端２５０８の外形と異なっていてもよい。
【０２０１】
いくつかの実施形態では、発光体２５０４は、正方形の外形を有する発光デバイス（ＬＥＤ）であり得る。よって、ケースの外側から見たときに視覚インジケータ２０２４が円形外形を有する実施形態では、光チューブ２５０１は、正方形状外形を有する入力端２５０６と、円形外形を有する出力端２５０８と、を有することができる。入力端２５０６と出力端２５０８との間の中間領域２５１０は、入力端２５０６の正方形状外形から出力端２５０８の円形外形まで徐々に移行する構造で形成することができる。よって、中間領域２５１０は、それぞれが入力端２５０６から延び、出力端２５０８に向かって先細になる、例えば、幅が徐々に減少する４つの表面２５１２を有することができるその結果、光チューブ２５０１の構造は正方形状外形から円形外形へ徐々に変化する。図２５は、光チューブ２５０１から離れて配置された発光体２５０４を示しているが、実施形態はそのように限定されない。いくつかの実施形態では、発光体２５０４は、発光体２５０４と光チューブ２５０１の入力端２５０６との間に最小距離が存在するように、光チューブ２５０１に隣接又は接触して配置することができる。
【０２０２】
入力端２５０６及び出力端２５０８は、任意の他の外形を有することができ、必ずしもそれぞれ正方形及び円形である必要はないと理解されたい。むしろ、入力端２５０６の外形は発光体２５０４の形状に依存し、出力端２５０８の外形は設計に依存し得る。よって、入力端２５０６及び出力端２５０８は、長方形、三角形、長円形など、任意の他の適切な形状を有することができる。いくつかの実施形態では、図２０Ｃに示されるように、光チューブ２５０１は、ケースの本体に光チューブ２５０１を固定するためのフランジ２５１４を含むことができる。フランジ２５１４は、内側イヤチップ本体２５０１の中心軸２５０３から外向きに、光チューブ２５０１の入力端２５０６と同じ平面に沿って延びることができる。
Ｄ．ハイブリッド保持及びセンサシャント
【０２０３】
図２０Ｃを参照して本明細書に記載するように、シャントは、ハイブリッド保持及びセンサシャントとして動作し、蓋の磁石を引き付けることで蓋を閉じたまま保持するのを助けるだけでなく、シャントによって蓋が開閉されたことを検出できるセンサがシャントの下に配置されるようにセンサコンポーネントとしても使用され得る。図２６Ａ及び２６Ｂは、本開示のいくつかの実施形態による、ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２を含む例示的な磁気アタッチメント及びセンサシステム２６００の簡略断面図である。具体的には、図２６Ａは、蓋２６１０が開かれているときの磁気アタッチメント及びセンサシステム２６００の簡略断面図であり、図２６Ｂは、蓋２６１０が閉じているときの磁気アタッチメント及びセンサシステム２６００の簡略断面図である。ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２及びセンサ２６０４は、ケースの本体２６０６内に配置することができ、磁石２０５０は、ケースの蓋２６１０内に配置することができる。
【０２０４】
図２６Ａに示されるように、蓋２６１０が開かれると、蓋２６１０はケースの本体２６０６から離れて位置する。蓋２６１０が本体２６０６から離れて位置すると、磁石２６０８によって生成される磁場２６１２は磁石２６０８の周りに伝播することができるが、センサ２６０４から遠く離れているため、センサ２６０４が磁場２６１２の存在を検出できない。この場合、センサ２６０４は、蓋２６１０が開いていることを示す信号を生成してもよい。
【０２０５】
しかしながら、蓋２６１０が閉じられると、図２６Ｂに示されるように、蓋２６１０は本体２６０６に接触することができる。蓋２６１０が本体２６０６と接触すると、磁場２６１２がハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２を通って伝播するため、磁気吸引力が生成されて、双安定ヒンジが蓋２６１０を引いて閉鎖するのを助けることができる。また、磁場２６１２は、ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２の上面に入り、ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２の下面から出ることにより、ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２を通って伝播することができる。ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２は鋼などの鉄を含む材料で形成されているため、磁場２６１２はハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２を容易に通過し伝搬して、ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２の下方に広がる。この場合、センサ２６０４は磁場２６１２の存在を検出し、蓋２６１０が閉じていることを示す信号を生成してもよい。いくつかの実施形態では、センサ２６０４は、蓋２６１０が本体２６０６とほぼ接触しているときに磁場２６１２の存在を検出することができる。例えば、蓋２６１０が本体２６０６と接触しているときを０度の角度とすると、センサ２６０４は蓋２６１０が１０度未満の角度であるときに、磁場２６１２の存在を検出することができる。このように、蓋２６１０が閉じられていることを検出するための公差が大きい。ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２を使用することにより、センサ２６０４をシャント２６０２の垂直下方に配置して、他の方法では不可能であった、遠距離に配置された磁石の存在を検出することができる。これにより、センサ２６０４は、ハイブリッド保持及びセンサシャント２６０２のために既に提供されているスペースを効率的に利用することができ、本体２６０６の周りの別のスペースをセンサ２６０４用に確保する必要がない。この構成は、複雑な感知及び保持システムよりもシンプルで簡潔なソリューションを提供する。
Ｅ．蓋ヒンジ設計
【０２０６】
図２０Ｃを参照して本明細書に記載したように、ケースは、蓋を開閉するためのばね式ヒンジを含むことができる。いくつかの実施形態では、ヒンジは、開状態及び閉状態の２つの安定状態を有する双安定ヒンジとすることができる。つまり、双安定ヒンジは、蓋を開閉するように引っ張らない中立位置をとることができるが、いったん蓋が中立位置を超えて一方向に移動すると、双安定ヒンジは蓋を引っ張って開ける、又は閉めることができる。よって、蓋を閉じるために高い磁気吸引力を生成する多数の磁石を必要とすることなく、蓋を閉じることができる。図２７及び２８Ａ〜２８Ｃは、本開示のいくつかの実施形態による、例示的な双安定ヒンジ２７００を示す。具体的には、図２７は、双安定ヒンジ２７００の斜視図であり、図２８Ａ〜２８Ｃは、双安定ヒンジ２７００の様々な状態を示す断面図である。
【０２０７】
図２７に示されるように、双安定ヒンジ２７００は、ケースの蓋２７０２の一部として形成され得る。双安定ヒンジ２７００はいくつかの旋回点を含み、この旋回点を中心として双安定ヒンジ２７００が移動して蓋２７０２の双安定開閉を達成することができる。一例として、双安定ヒンジ２７００は、双安定ヒンジ２７００が回転する第１ヒンジを形成する第１のシャフト２７０６に沿った第１の旋回点２７０４と、双安定ヒンジ２７００が回転する第２のヒンジを形成する第２のシャフト２７１０に沿った第２の旋回点２７０８と、を含むことができる。第１のシャフト２７０６と第２のシャフト２７１０との間の相対位置は、第１のシャフト２７０６及び第２のシャフト２７１０が互いに距離を置いて配置されるように固定することができる。第１及び第２の旋回点２７０４及び２７０８と交差する軸は、図２８Ａ〜２８Ｃを参照して本明細書に更に記載するように、双安定ヒンジ２７００が蓋２７０２を開閉するいずれの方向にも引っ張らない中立位置を画定することができる。
【０２０８】
第１及び第２の旋回点２７０４及び２７０８に加えて、双安定ヒンジ２７００は、ピストンガイド２７１６が回転できる第３のヒンジを形成する第３のシャフト２７１４に沿った第３の旋回点２７１２を更に含むことができる。ピストンガイド２７１６は、ピストンロッド２７１８を上下に移動させつつ、第３のシャフト２７１４を中心に回転して、ピストンロッド２７１８と同心位置を維持することができる。ピストンガイド２７１６は、ピストンロッド２７１８の円筒形状に適合するようにチューブとして成形された内径を有することができる。ピストンロッド２７１８の第１の端部は、双安定ヒンジ２７００が開位置と閉位置との間で移行するときにピストンロッド２７１８が第２の旋回点２７０４を中心に枢動できるように第２のシャフト２７１０に連結でき、第１の端部とは反対側にあるピストンロッド２７１８の第２の端部は、ストッパ２７２０に取り付けることができる。ストッパ２７２０は、環状構造であり、ピストンロッド２７１８の一部の周りに、ピストンロッド２７１８の外面に垂直に配置されたフランジ領域２７２２を含むことができる。ストッパ２７２０は、図２８Ｃを参照して本明細書に記載するように、蓋２７０２の一部と接触して、蓋２７０２が開位置を越えて移動するのを防ぐことができる。
【０２０９】
双安定ヒンジ２７００の動作のためのばね荷重力を生成するために、ピストンガイド２７１６と第２の旋回点２７０８との間にばね２７２１を実装することができる。ばね２７２１は、ピストンロッド２７１８の一部に巻き付けられて、ピストンガイド２７１６に力を加えることができるコイルばねとすることができる。特定の例では、ばね２７２１は一端で広く、他端で狭い円錐形状をとることで、ばね２７２１は圧縮状態と伸長状態との間の遷移中に線形力プロファイルを提供することができる。厳密には、円筒形のばねは、ある程度まで圧縮されると座屈し、非線形力プロファイルをもたらす可能性がある。いくつかの実施形態では、第３のシャフト２７１４は、ピストンガイド２７１６が蓋２７０２に対して移動できないように所定位置に固定されている。よって、ばね２７２１は、ピストンロッド２７１８の軸に沿うがピストンガイド２７１６から離れる方向に力を生成することができる。図２８Ａ〜２８Ｃを参照して本明細書に更に記載するように、この力の方向は、第１及び第２の旋回点２７０４及び２７０８によって形成される軸と比較した場合、ヒンジ２７００の双安定動作を実現できる。
【０２１０】
図２８Ａ〜２８Ｃは、本開示のいくつかの実施形態による、双安定ヒンジ２７００の様々な位置を示す簡略図である。本明細書に記載するように、双安定ヒンジ２７００は、開状態と閉状態の２つの安定状態をとることができる。閉状態では、双安定ヒンジ２７００は蓋を閉じるように押すプッシュねじり力を加え、開状態では、双安定ヒンジ２７００は蓋を開けるように引くプルねじり力を加える。開状態と閉状態との間の中立位置では、双安定ヒンジ２７００は、開状態又は閉状態のいずれかに押したり引いたりしない。いったん蓋が右又は左に少し動かされると、双安定ヒンジ２７００は蓋を２つの状態のいずれかに押したり引いたりし始める。いくつかの実施形態では、ヒンジが各状態に進むほど、その状態を維持するためにより大きなねじり力が加えられる。
【０２１１】
図２８Ａは、中立位置にある双安定ヒンジ２７００を示す。中立位置は、双安定ヒンジ２７００が閉状態又は開状態に向かって押したり引いたりしない位置であり得る。中立位置は、力の方向２８０２（矢印で表される）が、第１及び第２の旋回点２７０４及び２７０８の中心と交差する線によって画定される変換軸２８０４（破線で表される）と位置合わせするときに達成され得、その場合、第２のシャフト２７０６及び２７１０は、それぞれ図２８Ａに示されるように配置される。この位置では、ばね２７２１は、力２８０２を提供しながら圧縮されても良く２８１３、蓋２７０２は、水平に対して２０度〜４０度、例えば３０度の角度であってもよい。ばね２７２１はピストンロッド２７１８と同心であるため、力２８０２の方向はピストンロッド２７１８の軸と一致する。変換軸２８０４は、双安定ヒンジ２７００が閉状態と開状態との間を移動する角度を画定し得る。
【０２１２】
例えば、いったん双安定ヒンジ２７００が変換軸２８０４との整合状態から傾くと、双安定ヒンジ２７００は、力の方向２８０２と変換軸２８０４との間の角度が増加するにつれ、増加する力の量で傾斜し始める方向にねじり力を加え始め得る。一例として、蓋が閉じ始める場合、力の方向２８０２は変換軸２８０４から変換軸２８０４の左側に向かって角度を付け始め、図２８Ｂに示されるように、双安定ヒンジ２７００は、閉状態に達するまで、増加する量のねじり力２８０６を加え始めて蓋を閉状態へと押す。このとき、力２８０２を変換軸２８０４の左側に加えると、ばね２７２１も膨張し始める。双安定ヒンジ２７００は、蓋が水平寸法に対して平行にあるときなど（例えば、０度の角度）に蓋２７０２がケース本体を押すと、押圧を停止することができる。この場合、双安定ヒンジ２７００は完全に閉状態になり得る。
【０２１３】
あるいは、蓋が中立位置から開き始めると、力の方向２８０２は変換軸２８０４から変換軸２８０４の右側に向かって角度を付け始め、図２８Ｃに示されるように、双安定ヒンジ２７００は、開状態に達するまで、増加する量のねじり力２８０８を加え始めて蓋を開状態へ引っ張る。この時点で、ばね２７２１は、変換軸２８０４の右側に力２８０２を加えると、膨張し始める２８１６。いったんストッパ２７２０が蓋２７０２に形成された座部２８１０を押すと、例えば、蓋が水平寸法に対して１００度〜１３０度（１１５度など）の角度にあると、双安定ヒンジ２７００は押すのを停止することができる。この場合、双安定ヒンジ２７００は完全な開状態となる。
【０２１４】
本明細書で理解され得るように、双安定ヒンジ２７００は、第１のシャフト２７０６又は第１及び第２のシャフト２７０６及び２７１０の両方に結合された旋回ガイド構造２８１２を含むことができる。旋回ガイド構造２８１２は、ヒンジ２７００の双安定運動をガイドできるように、蓋２７０２とは関係なく移動することができる。例えば、図２８Ａ〜２８Ｃに示されるように、旋回ガイド構造２８１２が第１のシャフト２７０６を中心に旋回する一方、双安定ヒンジ２７００が開状態と閉状態との間を移行する際、第２のシャフト２７１０は旋回ガイド構造２８１２の外面に沿ってスライドする。
【０２１５】
いくつかの実施形態では、双安定ヒンジ２７００は、完全な閉状態又は開状態にあるときに最大量の力を加え、中立位置に近づくと徐々に少ない量の力を加えることができる。これは、いずれかの状態にあるときの力の方向２８０２と変換軸２８０４との間の角度が大きく、中立位置に近づくときの力の方向２８０２と変換軸２８０４との間の角度が小さいためであり得る。よって、蓋を押して閉状態又は開状態のいずれかから移動するときに、大きな抵抗が感じられ、高品質のユーザエクスペリエンスを実現する。
【０２１６】
図２８Ｄ〜２８Ｆは、双安定ヒンジ２８２０がロッカーに結合された湾曲プレートで形成されたピストンを有するという点で、図２７のヒンジ２７００とは異なる、本開示のいくつかの実施形態に係る例示的な双安定ヒンジ２８２０の簡略図である。具体的には、図２８Ｄは、例示的な双安定ヒンジ２８２０の斜視図である。図示されるように、双安定ヒンジ２８２０は、プッシュプレート２８２６と、第１のシャフト２８２２と第２のシャフト２８２４との間に結合されたロッカー２８２８とを含むことができる。プッシュプレート２８２６の第１の端部は、プッシュプレート２８２６と第１のシャフト２８２２との間の連結継手を保護することができるヒンジブロック２８３０内で第１のシャフト２８２２に連結することができる一方で、第１の端部と反対側のプッシュプレート２８２６の第２の端部は、第３のシャフト２８３２を介してロッカー２８２８の第１の端部に連結され得る。次に、その第１の端部と反対側のロッカー２８２８の第２の端部は、第２のシャフト２８２４に結合され得る。プッシュプレート２８２６及びロッカー２８２８の移動が組み合わせられて、双安定ヒンジ２８２０の移動を達成することができる。一部の実施形態では、プッシュプレート２８２６は、ケース内の他の構成要素のための隙間空間を提供するために湾曲プレートとして構築することができ、双安定ヒンジを開閉するばね力を提供するばね２８３４に連結することができる。プッシュプレート２８２６は、ばね２８３４が双安定ヒンジ２８２０の移動を案内するためにプッシュプレート２８２６と共に移動するように、ばね２８３４に押し付けられる単一構造であり得る。しかし、実施形態は、そのように限定されない。例えば、プッシュプレート２８２６は、図２８Ｅに示されるように、ばね２８３４がプッシュプレート２８２６に対して自由に枢動できるように２つの構造に分離することができる。
【０２１７】
図２８Ｅは、一次構造２８３８及び二次構造２８４０で構成された例示的なプッシュプレート２８３６の斜視図である。第３のシャフト２８３２は、図示されるように、一次構造２８３８及び二次構造２８４０の両方を貫通することができる。いくつかの実施形態では、一次構造２８３８の一部が二次構造２８４０の両側に配置されるように、二次構造２８４０が一次構造２８３８の切欠き領域２８４２内に設定される。特定の実施形態では、二次構造２８４０は一次構造２８３８とは関係なく移動することができ、ばね２８３４を一次構造２８３８から分離させることによって、ばね２８３４は一次構造２８３８とは関係なく移動することができる。この移動により、蓋の開閉時により良好なユーザの感触を提供することができる修正されたトルク曲線が可能になる。
【０２１８】
図２８Ｆは、本開示のいくつかの実施形態に係る、プッシュプレート２８２６及びロッカー２８２８を含む双安定ヒンジ２８２０を実装したケース２８４４の断面図である。プッシュプレート２８２６は、ヒンジブロック２８３０によってケース２８２０の本体２８４４に連結することができる。図２８Ｆに示されるように、プッシュプレート２８２６は、第３のシャフト２８３２を介してロッカー２８２８に連結する前に、ケース２８２０の内部構成要素の周りで屈曲させることができる。ロッカー２８２８は、プッシュプレート２８２６に対してある角度で配置することができ、ケース２８２０の蓋２８４８に固着された取付構造２８４６に連結することができる。ばね２８３４は、プッシュプレート２８２６と取付構造２８４６とに接触し、それらの間に配置することができるため、ばね２８３４によって加えられる力がプッシュプレート２８２６を押圧して、プッシュプレート２８２６とロッカー２８２８との間の角度を変更して蓋２８４８を解放することができる。取付構造２８４６及びプッシュプレート２８２６からそれぞれ延在する突出部２８５０及び２８５２は、ばね２８３４を定位置に保持することができる。
Ｆ．ストラドルバッテリパック
【０２１９】
本明細書に記載するように、ケースは、後でケースを操作するために放出され得るエネルギーを貯蔵するための複数のバッテリパックを含むことができる。例えば、ケースは、共に結合される２つのバッテリパックを有して、単一のバッテリパックの２倍のエネルギーを貯蔵することができる。そのような場合、占有スペースを最小限に抑えるように２つのバッテリパックが配置されて、ケースのサイズを小さくすることができる、及び／又は他の内部コンポーネントにより多くのスペースを利用させることができる。例えば、２つのバッテリパックは、並べて配置され、ＰＣＢなどのケース基板によって分離されて、スペースを最小限に抑えることができる。
【０２２０】
図２９Ａ〜２９Ｃは、本開示のいくつかの実施形態による、例示的なストラドルバッテリパック２９００の構成を示す。ストラドルバッテリパック２９００は、垂直に配向し並べて配置することができる２つのバッテリパックである第１のバッテリパック２９０２ａと第２のバッテリパック２９０２ｂとを含むことができる。共に一緒に動作するために、バッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂは、ケースを動作させる電力を供給するためにケース基板と結合できる接続ケーブル２９０４を介して、電気的に相互接続することができる。いくつかの実施形態では、バッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂは隙間２９０６によって分離することができ、その隙間に１つ以上のコンポーネントを戦略的に配置して、バッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂの設置面積を最小限に抑えることができる。
【０２２１】
一例として、図２９Ｂに示されるように、複数の電子デバイス２９１０が取り付けられたケース基板２９０８は、第１及び第２のバッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂの間の隙間２９０６内に配置され得る。ケースを動作させる電力を供給するために、接続ケーブル２９０４が、バッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂをケース基板２９０８に結合することができる。２つのバッテリパックの間にケース基板２９０８を挟むことにより、モジュールの全設置面積を、ケースの小さな領域にしまい込めるほど小さくすることができる。図２９Ｃに示す例として、バッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂは、ケース用の内側フレーム２９１４の窪み２９１２ａ及び２９１２ｂの間のスペースにしまい込むことができる。そのようにして、バッテリパック２９０２ａ及び２９０２ｂは、ケース内のスペースを最小限に抑えながら、十分な電力貯蔵を提供することができる。
Ｇ．片手用アプリケータとしてのケース
【０２２２】
図３０は、本開示のいくつかの実施形態による一対の無線リスニングデバイスのケース３０００の簡略平面図である。図３０に示されるように、ケース３０００は、一対の無線リスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂを受け入れるように構成された１つ以上の空洞３０１０ａ及び３０１０ｂを有する筐体３００５を含む。いくつかの実施形態では、空洞３０１０ａ及び３０１０ｂは、ケース３０００の中心面の対向側に互いに隣接して配置することができる。各空洞３０１０ａ及び３０１０ｂは、対応するリスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂの空洞に適合するサイズ及び形状にすることができる。各空洞は、ステム部３０１６ａ及び３０１６ｂと、バッド部３０１７ａ及び３０１７ｂとを含むことができる。ステム部３０１６ａ及び３０１６ｂは、各自のバッド部３０１７ａ及び３０１７ｂからケース３０００の下部３００６に向かって延びる細長い略円筒形空洞であり得る。バッド部３０１７ａ及び３０１７ｂは、対応するステム部３０１６ａ及び３０１６ｂからオフセットされ、筐体３００５の上面３００８で開放することができる。本開示の実施形態は、空洞３０１０ａ及び３０１０ｂの特定の形状、構成、又は数に限定されず、他の実施形態では、空洞３０１０ａ及び３０１０ｂは、異なるタイプのリスニングデバイスや異なる構成に対応するために異なる形状を有することができる、及び／又は単一の空洞又は３つ以上の空洞であり得る。
【０２２３】
ケース３０００は、筐体３００５に取り付けられた蓋３０２０を更に含む。蓋３０２０は、筐体内の一対のリスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂを完全に囲む１つ以上の空洞３０１０ａ及び３０１０ｂ上に位置合わせされる閉位置と、ユーザが空洞からリスニングデバイスを削除する、又は空洞内のリスニングデバイスを交換することができるように、筐体及び空洞３０１０ａ、３０１０ｂから変位する開位置との間で動作可能である。蓋３０２０は、筐体３００５に旋回可能に取り付けることができ、以下により詳しく説明するように、蓋３０２０に双安定動作を提供する磁気又は機械システム（図３０には図示せず）を含むことができる。ケース３０００は、リスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂの対を充電するように構成された充電システム３０２５を含むことができる。充電システム３０２５は、一対のリスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂの対の外部接点と電気的に接触して、リスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂに電力を供給することができる。
【０２２４】
本開示のいくつかの実施形態によると、ケース３０００は、一方の手でケースを保持し、他方の片手でリスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂをケース３０００から引き出しつつ、リスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂの一方又は両方を抜き取ることができる片手用アプリケータとして構成することができる。一例として、ケース３０００は、上方にスライドしてリスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂの一方又は両方を抜き取るように構成できる抜取特徴部３０２２を含むことができる。いくつかの実施形態では、抜取特徴部３０２２は、リスニングデバイス３０１５ａ及び３０１５ｂの下方に位置する係合部３０２６を含むフレームで形成することができ、抜取特徴部３０２２が上方にスライドされると、係合部３０２６が一方又は両方のリスニングデバイスを押し上げて、その一方又は両方を同時に抜き取ることができる。抜取特徴部３０２２は、ユーザが指を使用して抜取特徴部３０２２を始動させることができるように、ケース３０００の側面に露出する始動部３０２８を更に含むことができる。いくつかの実施形態では、始動部３０２８は、２つの部分を含むことができ、一方はケース３０００の対向側に配置され、抜取特徴部３０２２を作動させる際の柔軟性を可能にする。ケース３０００は、ケース３０００の側面にトラック（図示せず）を更に含み、始動部３０２８の上下移動を可能にする。いくつかの追加及び代替の実施形態では、始動部３０２８は、押圧されるボタン、又は抜取特徴部３０２２を作動させるためのスライド特徴部の代わりにパチンと入れるスイッチであり得る。本開示の趣旨及び範囲から逸脱することなく、任意の適切なタイプの始動特徴部が本明細書で想定できると理解されたい。
【０２２５】
本発明が特定の実施形態に関して説明されてきたが、本発明は、以下の請求項の範囲内にあるすべての修正物及び同等物に及ぶことが意図されることが理解されよう。
【図１Ａ】
2020058032.tif 000003
【図１Ｂ】
2020058032.tif 000004
【図２Ａ】
2020058032.tif 000005
【図２Ｂ】
2020058032.tif 000006
【図３Ａ】
2020058032.tif 000007
【図３Ｂ】
2020058032.tif 000008
【図３Ｃ】
2020058032.tif 000009
【図３Ｄ】
2020058032.tif 000010
【図３Ｅ】
2020058032.tif 000011
【図３Ｆ】
2020058032.tif 000012
【図３Ｇ】
2020058032.tif 000013
【図３Ｈ】
2020058032.tif 000014
【図３Ｉ】
2020058032.tif 000015
【図３Ｊ】
2020058032.tif 000016
【図３Ｋ】
2020058032.tif 000017
【図３Ｌ】
2020058032.tif 000018
【図３Ｍ】
2020058032.tif 000019
【図３Ｎ】
2020058032.tif 000020
【図３Ｏ】
2020058032.tif 000021
【図３Ｐ】
2020058032.tif 000022
【図３Ｑ】
2020058032.tif 000023
【図４Ａ】
2020058032.tif 000024
【図４Ｂ】
2020058032.tif 000025
【図４Ｃ】
2020058032.tif 000026
【図５Ａ】
2020058032.tif 000027
【図５Ｂ】
2020058032.tif 000028
【図５Ｃ】
2020058032.tif 000029
【図６Ａ】
2020058032.tif 000030
【図６Ｂ】
2020058032.tif 000031
【図６Ｃ】
2020058032.tif 000032
【図６Ｄ】
2020058032.tif 000033
【図６Ｅ】
2020058032.tif 000034
【図６Ｆ】
2020058032.tif 000035
【図６Ｇ】
2020058032.tif 000036
【図６Ｈ】
2020058032.tif 000037
【図７】
2020058032.tif 000038
【図８】
2020058032.tif 000039
【図９Ａ】
2020058032.tif 000040
【図９Ｂ】
2020058032.tif 000041
【図１０】
2020058032.tif 000042
【図１１Ａ】
2020058032.tif 000043
【図１１Ｂ】
2020058032.tif 000044
【図１２】
2020058032.tif 000045
【図１３】
2020058032.tif 000046
【図１４】
2020058032.tif 000047
【図１５】
2020058032.tif 000048
【図１６Ａ】
2020058032.tif 000049
【図１６Ｂ】
2020058032.tif 000050
【図１７Ａ】
2020058032.tif 000051
【図１７Ｂ】
2020058032.tif 000052
【図１８Ａ】
2020058032.tif 000053
【図１８Ｂ】
2020058032.tif 000054
【図１９Ａ】
2020058032.tif 000055
【図１９Ｂ】
2020058032.tif 000056
【図１９Ｃ】
2020058032.tif 000057
【図１９Ｄ】
2020058032.tif 000058
【図１９Ｅ】
2020058032.tif 000059
【図１９Ｆ】
2020058032.tif 000060
【図１９Ｇ】
2020058032.tif 000061
【図２０Ａ】
2020058032.tif 000062
【図２０Ｂ】
2020058032.tif 000063
【図２０Ｃ】
2020058032.tif 000064
【図２１Ａ】
2020058032.tif 000065
【図２１Ｂ】
2020058032.tif 000066
【図２２Ａ】
2020058032.tif 000067
【図２２Ｂ】
2020058032.tif 000068
【図２３】
2020058032.tif 000069
【図２４Ａ】
2020058032.tif 000070
【図２４Ｂ】
2020058032.tif 000071
【図２５】
2020058032.tif 000072
【図２６Ａ】
2020058032.tif 000073
【図２６Ｂ】
2020058032.tif 000074
【図２７】
2020058032.tif 000075
【図２８Ａ】
2020058032.tif 000076
【図２８Ｂ】
2020058032.tif 000077
【図２８Ｃ】
2020058032.tif 000078
【図２８Ｄ】
2020058032.tif 000079
【図２８Ｅ】
2020058032.tif 000080
【図２８Ｆ】
2020058032.tif 000081
【図２９Ａ】
2020058032.tif 000082
【図２９Ｂ】
2020058032.tif 000083
【図２９Ｃ】
2020058032.tif 000084
【図３０】
2020058032.tif 000085
【外国語明細書】
2020058032000001.pdf