(57)【要約】【課題】ユーザの運動を簡便に支援できること。【解決手段】ボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に設けられ、端末装置５０を載置可能な載置部と、載置部の周囲の一部または全部においてボード部の上面に対して突出し、且つ、載置部に端末装置を載置した状態で端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部１１と、を備えてバランスボードＢＢを構成する。【選択図】図１
2020058400.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内蔵したセンサにより自装置の傾き情報を表示可能な表示部を備える板状の端末装置を載置することで、バランスボードの傾き情報として当該表示部に表示可能な運動システムに用いるバランスボードであって、
ボード部の上面の中央領域に設けられ、前記端末装置を載置可能な載置部と、
前記載置部の周囲の一部または全部において前記ボード部の上面に対して突出し、且つ、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部と、
を備えるバランスボード。
【請求項２】
前記突出部は、前記載置部の周囲の四隅を含み、当該四隅のそれぞれは、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の隣接する２つの側面に対向する２つの壁面を有する
請求項１に記載のバランスボード。
【請求項３】
前記突出部は、前記載置部の周囲の全てを囲んでいない、
または、
前記載置部の周囲には、前記突出部の上部よりも低い低領域が形成されている
請求項１又は請求項２に記載のバランスボード。
【請求項４】
前記載置部には、載置された前記端末装置の滑りを抑制する載置面が形成され、
前記載置面は、前記ボード部の上面及び前記低領域よりも低く位置する、
請求項３に記載のバランスボード。
【請求項５】
前記載置部の載置面は、前記ボード部の上面よりも低く位置している、
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項６】
前記ボード部は、ボード本体と前記載置部とが別体で構成され、
前記ボード本体の中央に樹脂成形に伴う中空部が形成され、
前記載置部は、前記中空部を塞ぐ蓋として構成された部材である、
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項７】
使用状態での側面方向を第１方向とし、前記第１方向に直交する方向を第２方向としたとき、前記第１方向における前記ボード部の第１長さが、前記第２方向における前記ボード部の第２長さよりも長く、
前記載置部は、前記端末装置の厚さ方向から見たときの前記端末装置の一辺又は前記表示部の一辺が、前記第１方向又は前記第２方向に平行又は略平行にした状態で前記端末装置を載置するように形成される、
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項８】
前記表示部は、前記センサで検出された傾き量を、少なくとも前記バランスボードの前記第１長さ又は前記第２長さに基づいて補正した傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能である、
請求項７に記載のバランスボード。
【請求項９】
前記ボード部の上面は、第１長軸と前記第１長軸に直交する第１短軸に対して、線対称又は略線対称の形状に形成され、
前記載置部の載置面は、第２長軸と前記第２長軸に直交する第２短軸に対して、線対称又は略線対称の形状に形成され、
前記第１長軸は、前記第２長軸又は前記第２短軸と平行であり、
前記表示部は、前記センサで検出された傾き量を、少なくとも前記バランスボードの前記第１長軸方向の第１長さ又は前記第１短軸方向の第２長さに基づいて補正した傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能である、
請求項１から請求項７のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項１０】
前記表示部は、前記バランスボードの前記第１長さと前記第２長さのうち、長い方の傾きを短い方の傾きと比較して傾くように補正した傾き量に応じて、前記傾き情報を表示可能である、
請求項７又は請求項８に記載のバランスボード。
【請求項１１】
前記端末装置は、
開始の操作を受付ける受付部と、
前記受付部が前記操作を受付けてから開始するまでの所定のタイミングに、前記センサで検出された傾き量を、初期傾き量として特定する特定部と、
を備え、
前記表示部は、
前記所定のタイミングより前に、前記センサで検出された傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能であり、
前記所定のタイミングより後に、前記センサで検出された傾き量を前記初期傾き量に基づいて補正した傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能である、
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項１２】
前記表示部は、基準点との距離が前記バランスボードの傾き情報を示すポインターを表示可能である、
請求項１１に記載のバランスボード。
【請求項１３】
前記表示部は、前記所定のタイミングより後に、前記初期傾き量に応じた前記ポインターを、前記基準点の位置に表示可能である、
請求項１２に記載のバランスボード。
【請求項１４】
バランスボードと板状の端末装置とを具備する運動システムであって、
前記バランスボードは、
ボード部の上面の中央領域に設けられ、前記端末装置を載置可能な載置部と、
前記載置部の周囲の一部または全部において前記ボード部の上面に対して突出し、且つ、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部と、
を備え、
前記端末装置は、
自装置の傾き量を検出するセンサと、
自装置が前記載置部に載置された状態において、前記センサで検出された傾き量に基づいて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能な表示部と、
を備える運動システム。
【請求項１５】
バランスボードの上面に載置される端末装置であって、
自装置の傾き量を検出するセンサと、
自装置が前記バランスボードに載置された状態において、前記センサで検出された傾き量に基づいて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能な表示部と、
開始の操作を受付ける受付部と、
前記受付部が前記操作を受付けてから開始するまでの所定のタイミングに、前記センサで検出された傾き量を、初期傾き量として特定する特定部と、
を備え、
前記表示部は、
前記所定のタイミングより前に、前記センサで検出された傾き量に応じて、前記傾き情報を表示可能であり、
前記所定のタイミングより後に、前記センサで検出された傾き量を前記初期傾き量に基づいて補正した傾き量に応じて、前記傾き情報を表示可能である、
端末装置。
【請求項１６】
コンピュータを、請求項１５に記載の端末装置における各部として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、バランスボード、運動システム、端末装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子機器を備えた運動器具が知られている。特許文献１には、バランスボードに加速度センサ等のセンサを設け、バランスボードの傾きを表す角度データをグラフィック画像で表示するバランス感覚測定装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１４１３９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の構成では、運動器具のセンサを、シリアルケーブルを介して作業用コンピュータに接続し、角度データをモニタに出力させる。このため、例えば、特許文献１に記載の構成では、ユーザは、コンピュータやモニタ等の装置を準備し、さらに、各装置をケーブルで接続する必要がある。また例えば、特許文献１に記載の構成では、ユーザは、運動中に角度データを参照する場合、モニタに対向して運動する必要があり、運動の位置が制限される。
より簡便に、ユーザの運動を支援する運動器具が望まれている。
【０００５】
本発明のいくつかの態様は、ユーザの運動を簡便に支援するバランスボード、運動システム、端末装置及びプログラムを提供することを目的の１つとする。
【０００６】
また、本発明の他の態様は、後述する実施形態に記載した作用効果を奏することを可能とする運動器具を提供することを目的の１つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様は、内蔵したセンサにより自装置の傾き情報を表示可能な表示部を備える板状の端末装置を載置することで、バランスボードの傾き情報として当該表示部に表示可能な運動システムに用いるバランスボードであって、ボード部の上面の中央領域に設けられ、前記端末装置を載置可能な載置部と、前記載置部の周囲の一部または全部において前記ボード部の上面に対して突出し、且つ、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部と、を備えるバランスボードである。
【０００８】
本発明の一態様は、バランスボードと板状の端末装置とを具備する運動システムであって、前記バランスボードは、ボード部の上面の中央領域に設けられ、前記端末装置を載置可能な載置部と、前記載置部の周囲の一部または全部において前記ボード部の上面に対して突出し、且つ、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部と、を備え、前記端末装置は、自装置の傾き量を検出するセンサと、自装置が前記載置部に載置された状態において、前記センサで検出された傾き量に基づいて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能な表示部と、を備える運動システムである。
【０００９】
本発明の一態様は、バランスボードの上面に載置される端末装置であって、自装置の傾き量を検出するセンサと、自装置が前記バランスボードに載置された状態において、前記センサで検出された傾き量に基づいて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能な表示部と、開始の操作を受付ける受付部と、前記受付部が前記操作を受付けてから開始するまでの所定のタイミングに、前記センサで検出された傾き量を、初期傾き量として特定する特定部と、を備え、前記表示部は、前記所定のタイミングより前に、前記センサで検出された傾き量に応じて、前記傾き情報を表示可能であり、前記所定のタイミングより後に、前記センサで検出された傾き量を前記初期傾き量に基づいて補正した傾き量に応じて、前記傾き情報を表示可能である、端末装置である。
【００１０】
本発明の一態様は、上記の端末装置における各部として機能させるためのプログラムである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】一実施形態におけるバランスボードを用いたバランス運動の例を示す概略図である。
【図２】一実施形態におけるバランスボードの斜視図である。
【図３】一実施形態におけるバランスボードの分解斜視図である。
【図４】一実施形態におけるバランスボードであって、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は底面図である。
【図５】一実施形態におけるバランスボードであって、（ａ）は図４のVａ−Vａ矢視断面図であり、（ｂ）は図４のVｂ−Vｂ矢視断面図である。
【図６】一実施形態に係る各種設定に関するアプリ画面の一例を示す遷移図である。
【図７】一実施形態に係るトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ前）の一例を示す図である。
【図８】一実施形態に係るトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ後）の一例を示す図である。
【図９】一実施形態に係る「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードのトレーニング中の画面の一例を示す図である。
【図１０】一実施形態に係る「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」モードのトレーニング中の画面の一例を示す図である。
【図１１】一実施形態に係る携帯端末装置の構成の一例を示すブロック図である。
【図１２】一実施形態に係る第２の補正の説明図である。
【図１３】一実施形態に係る傾き情報表示処理の一例を示すフローチャートである。
【図１４】突出部の第１変形例〜第４変形例を示す平面図である。
【図１５】突出部の第５変形例〜第６変形例を示す平面図である。
【図１６】突出部の第７変形例〜第８変形例を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の一実施形態について図面を参照して説明する。なお、本実施形態では、バランスボード及び携帯端末装置の両方を備える運動システムを例に挙げて説明する。
【００１３】
〔運動システムＳｙｓの概要〕
図１は、本実施形態における運動システムＳｙｓを使用したバランス運動の一例を示す概略図である。
図１は、ユーザＵ（使用者の一例）が、運動システムＳｙｓを使用したバランス運動（以下、単に「バランス運動」とも称する）を行う場合の一例である。運動システムＳｙｓは、バランスボードＢＢ、及び携帯端末装置５０（端末装置の一例）を備える。
この図では、ユーザＵは、携帯端末装置５０が載置されたバランスボードＢＢの上に乗り、バランスを取っている。この図において、互いに直行するＸ軸方向、Ｙ軸方向、及びＺ軸方向は、それぞれ、バランスボードＢＢの幅方向、奥行方向、高さ方向である。
【００１４】
バランスボードＢＢは、ボード部Ｂを備える。ボード部Ｂの上面Ｂａは、楕円形状である。ここで、楕円形状の楕円の長軸方向が幅方向であり、短軸方向が奥行方向である。つまり、上面Ｂａは、幅方向の長さＬ１が奥行方向の長さＬ２よりも長く形成されている。高さ方向は、上面Ｂａの法線方向であり、ボード部Ｂの厚さ方向に対応する。図１に示すバランスボードＢＢの使用状態において、幅方向は、ユーザＵの両足又は両肩が並ぶ方向であり、ユーザＵの身体の側面方向、横方向又は左右方向に対応する。この使用状態において、奥行方向は、ユーザＵの身体の前後方向に対応し、高さ方向は、ユーザＵの身体の上下方向に対応する。
【００１５】
バランスボードＢＢは、アタッチメントＣをさらに備える。アタッチメントＣは、ボード部Ｂの厚さ方向（Ｚ軸方向）から見てボード部Ｂの中央に、ボード部Ｂの下側から突出するように脱着可能に取り付けられる。バランスボードＢＢは、アタッチメントＣが床面Ｓ側に向くように、バランスボードＢＢを床面Ｓ上に設置して使用される。ユーザＵは、幅方向において、中央領域の両側にそれぞれ自身の足を乗せてバランスを取るバランス運動を行う。すなわち、ユーザＵは、床面ＳとアタッチメントＣとの接触部分を支点とする揺動を抑制するようにバランスを取る。ユーザＵは、身体を鍛えるために、ボード部Ｂの縁が床面Ｓに接触しないようにバランス運動を行う。これにより、ユーザＵはバランス感覚や体幹等を鍛えることができる。
【００１６】
携帯端末装置５０は、例えばスマートフォンである。スマートフォンは、表示部５１とセンサを備える板状の端末装置である。携帯端末装置５０は、ユーザＵがバランス運動を行うときに、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に載置される。このとき、表示部５１は、ボード部Ｂの上側に向けられる。これにより、ユーザＵは、バランス運動しながら下を向くだけで、表示部５１を見ることができる。また、携帯端末装置５０が載置されている中央領域は、ユーザＵの頭部の真下に位置する。これにより、ユーザＵは、表示部５１を見る際に真下に顔を向ければよく、横方向に顔を向けたり頭を動かしたりしなくてもよい。したがって、バランスボードＢＢは、ユーザＵが表示部５１を見るために、幅方向のバランスを崩すことを抑制できる。
【００１７】
携帯端末装置５０は、内蔵したセンサにより、自装置の傾き量を示す傾き情報を表示する。ここで、携帯端末装置５０は、バランスボードＢＢに載置されることで、自装置の傾き情報をバランスボードの傾き情報として、表示部５１に表示することができる。これにより、運動システムＳｙｓは、ユーザＵのバランスボードＢＢを用いたバランス運動を支援する。
【００１８】
ボード部Ｂには、その上面Ｂａに対して突出する突出部１１が設けられている。突出部１１は、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に載置される携帯端末装置５０を囲む。これにより、突出部１１は、バランス運動の際に、上面Ｂａが水平に対して傾いた場合でも、携帯端末装置５０がバランスボードＢＢから滑り落ちることを抑制する。また、突出部１１は、例えば上面Ｂａが水平に対して傾いた場合に、ユーザＵの足が携帯端末装置５０の側面に当たることを抑制する。突出部１１が上面Ｂａに対して突出していることで、ユーザＵに対して突出部１１を踏まないように意識させ、ユーザＵが足で携帯端末装置５０を踏んでしまうことを抑制する。仮にユーザＵが携帯端末装置５０を踏んでしまったとしても、突出部１１がユーザＵの加重を受けるため、突出部１１を設けていない場合と比較して、携帯端末装置５０にかかる力を軽減させる。このように、バランスボードＢＢは、載置された携帯端末装置５０を破損から保護することができる。
【００１９】
〔バランスボードＢＢ〕
図２は、本実施形態におけるバランスボードＢＢの斜視図である。バランスボードＢＢは、ボード部Ｂを備えている。さらに、ボード部Ｂは、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に載置される携帯端末装置５０を囲む突出部１１を備えている。つまり、バランスボードＢＢは、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央に設けられた突出部１１により、独創性の高い意匠を実現している。つまり、バランスボードＢＢは、携帯端末装置５０を囲む突出部１１を上面Ｂａから突出させたことで携帯端末装置５０を破損から保護しつつ、携帯端末装置５０と連動したバランス運動をユーザＵに提供できるという新しいコンセプトに基づく意匠となり得る。この観点においては、ボード部Ｂの全体形状や、上面Ｂａに設けられた後述する突起部１４の形状や個数は、上記の独自の意匠性に関与しない部分である。この図において、図１と同様に、互いに直行するＸ軸方向、Ｙ軸方向、及びＺ軸方向は、それぞれ、バランスボードの幅方向、奥行方向、高さ方向である。
【００２０】
ボード部Ｂの上面Ｂａは、楕円形状に形成されている。上面Ｂａは、楕円の長軸である第１長軸ＭＡ１又は楕円の短軸である第１短軸ＭＢ１に対して、線対称となる形状でもある。第１長軸ＭＡ１の長さＬ１（長径）は、例えば、想定するユーザの足幅（一般的の足幅の平均値）の４倍以上で６倍以内である。これにより、ユーザＵに対して、両足を足幅１つ分程度広げた状態でバランス運動をさせることができる。また、第１短軸ＭＢ１の長さＬ２（短径）は、想定するユーザの足長（一般的の足長の平均値）の１倍以上で２倍以内である。つまり、バランスボードＢＢは、足を載せる領域が、幅方向に広く、奥行方向に狭い。
なお、本発明の上面Ｂａは、楕円形状に限らず、長円形状、矩形形状、又はひし形形状であってもよい。つまり、上面Ｂａの形状は、幅方向（第１方向の一例）における長さＬ１（第１長さの一例）が、奥行方向（第２方向の一例）における長さＬ２（第２長さの一例）よりも長い形状である。また、上面Ｂａの形状は、上面Ｂａの形状の中心又は重心を通り、幅方向に平行な軸である第１長軸ＭＡ１、又は、奥行方向に平行な軸である第１短軸ＭＢ１に対して、線対称又は略線対称となる形状でもある。ここで、略線対称となる形状は、上面Ｂａが第１長軸ＭＡ１又は第１短軸ＭＢ１に対して、若干非対称となる形状も含むことを意味する。
【００２１】
バランスボードＢＢは、載置部１２を備える。載置部１２は、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に設けられている。載置部１２は、携帯端末装置５０が載置される載置面１２ａを有する。板状の携帯端末装置５０は、その裏面（表示部５１と反対の面）を載置面１２ａに接した状態で載置される。換言すれば、載置面１２ａは、携帯端末装置５０の裏面と接する面である。
【００２２】
載置面１２ａは、ボード部Ｂの上面Ｂａに平行又は略平行である。略平行とは、載置面１２ａが、ボード部Ｂの上面Ｂａに対して、若干傾斜することを含む。載置面１２ａの形状は、携帯端末装置５０の平面視形状に対応する長方形状に形成されている。載置面１２ａは、第２長軸ＭＡ２と第２短軸ＭＢ２に対して、線対称となる形状でもある。
平面視した載置面１２ａの長辺と短辺の長さは、例えば、平面視した携帯端末装置５０の短辺と長辺よりも、数ｍｍから数ｃｍ長い。ただし、バランスボードＢＢでは、ユーザＵが自身の携帯端末装置５０を用いるので、様々な大きさの携帯端末装置５０が載置されることが想定される。したがって、載置面１２ａの長辺と短辺の長さは、想定する携帯端末装置５０のうち、最も長い長辺と短辺の長さよりも、数ｍｍから数ｃｍ長い。例えば、載置面１２ａの長辺（第２長軸ＭＡ２の長さも同じ）は、１６０ｍｍから１８０ｍｍであり、短辺（第２短軸ＭＢ２の長さも同じ）は、８０ｍｍから１００ｍｍである。
【００２３】
載置面１２ａの長辺及び第２長軸ＭＡ２は、バランスボードＢＢの奥行方向及び第１短軸ＭＢ１に平行である。一方、載置面１２ａの短辺及び第２短軸ＭＢ２は、バランスボードＢＢの幅方向及び第１長軸ＭＡ１に平行である。
これにより、携帯端末装置５０が載置された場合、その長辺がバランスボードＢＢの奥行方向と平行になり、短辺が幅方向と平行になる。したがって、ユーザＵは、図１に示す使用状態のようにバランスボードＢＢに乗った場合に、視覚の上下方向と左右方向が、携帯端末装置５０の表示部５１の鉛直方向と水平方向と一致する。つまり、ユーザＵは、携帯端末装置５０の表示を見易くなる。この場合には、携帯端末装置５０は、縦表示、つまり、表示部５１の垂直方向を上下方向とする表示が好適である。
なお、載置面１２ａは、その長辺及び第２長軸ＭＡ２がバランスボードＢＢの幅方向及び第１長軸ＭＡ１に平行であり、その短辺及び第２短軸ＭＢ２がバランスボードＢＢの奥行方向及び第１短軸ＭＢ１に平行であってもよい。この場合には、携帯端末装置５０は、横表示、つまり、表示部５１の水平方向を上下方向とする表示が好適である。
このように、バランスボードＢＢは、その上面Ｂａの形状に異方性を持たせ、それによるユーザＵの使用状態において、バランス運動中のユーザＵが見易い方向に、携帯端末装置５０が載置されるよう、載置面１２ａの形状や方向を定めている。また、表示部５１の表示（後述するアプリ画面）も、上下方向を定めて固定することもできる。
【００２４】
載置部１２には、凹部１２Ｂが載置面１２ａの中央に、且つ載置面１２ａから窪んで形成されている。凹部１２Ｂは、外部センサを収容する収容部である。収容部を設けることで、センサを内蔵しない携帯端末装置にも対応する。なお、センサを内蔵した携帯端末装置５０の使用に限定すれば、凹部１２Ｂはなくてもよい。
【００２５】
突出部１１は、前述したように、載置部１２の周囲において、ボード部Ｂの上面Ｂａに対して突出する。載置部１２の周囲とは、載置面１２ａの周縁に沿って延びて、載置面１２ａを囲む領域である。
突出部１１は、２つの長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び２つの短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄが一体に形成されている。各長辺突出部１１Ａ，１１Ｂは、それぞれ、載置面１２ａの各長辺に沿った方向に延びている。各短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄは、それぞれ、載置面１２ａの各短辺に沿った方向に延びている。
長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄは、それぞれ、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で、携帯端末装置５０の四方の各側面５０ｗに対向する壁面１１ｗを含んで構成されている。つまり、突出部１１は、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で、携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面１１ｗを含んで構成されている。なお、長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄの一部又は全部は、一体に形成されていなくてもよい。
【００２６】
短辺突出部１１Ｄは、２つの辺分割突出部１１Ｄ１，１１Ｄ２によって構成されている。２つの辺分割突出部１１Ｄ１，１１Ｄ２は、載置面１２ａの短辺の方向に、手指を入れられる程度の間隔をあけて形成されている。
辺分割突出部１１Ｄ１と１１Ｄ２の間隔は、短辺突出部１１Ｄの長手方向の中間に位置している。この間隔は、手指の幅よりも大きく、例えば、２０ｍｍ以上で２５〜３５ｍｍが好適である。また、携帯端末装置５０の側面５０ｗに対向する辺分割突出部１１Ｄ１と１１Ｄ２の壁面１１ｗの幅は、それぞれ少なくとも１０ｍｍ以上が好適である。
【００２７】
バランスボードＢＢの高さ方向（Ｚ軸方向）において、上面Ｂａから上端１１ｅ（突出部の上部の一例）に至る上面Ｂａを基準とした突出部１１の高さは、２つの長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び２つの短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄのそれぞれで同一である。なお、突出部１１の上端１１ｅは、図示例のような平坦な面（上面）として形成することが好適である。なお、突出部１１が、少なくとも携帯端末装置５０がバランスボードＢＢから滑り落ちることを抑制し得る範囲において、突出部１１の上端１１ｅは、平坦な面である必要はなく、例えば湾曲した曲面や凹凸面に形成されてもよく、デザイン性を出すための表面加工が上面に施されてもよい。
【００２８】
２つの辺分割突出部１１Ｄ１，１１Ｄ２の間には、ボード部Ｂの上面Ｂａから突出しない非突出部１３が設けられている。非突出部１３は、一方の辺分割突出部１１Ｄ１から他方の辺分割突出部１１Ｄ２まで、載置面１２ａの周縁に沿って延びている。非突出部１３の上端は、上面Ｂａと同じ高さに位置するが、例えば上面Ｂａよりも低く位置してもよい。これにより、突出部１１は、２つの辺分割突出部１１Ｄ１，１１Ｄ２の間を除いて、載置面１２ａの周囲を囲んでいることとなる。換言すれば、突出部１１は、載置面１２ａの周囲の全てを囲んでいない。
【００２９】
ボード部Ｂの上面Ｂａのうち、載置部１２を設けた中央領域や、突出部１１を設けた載置部１２の周囲の領域を除く領域のうち、外周側の縁領域の内側に位置する両足を乗せる足乗せ領域には、上面Ｂａから突出する滑り止め用の複数の突起部１４が形成されている。各突起部１４は、上面Ｂａの中央を中心とする弧状に、径方向に間隔をあけて形成されている。複数の突起部１４は、上面Ｂａで両足を乗せる位置の目印とすると共に、バランス運動中に両足が上面Ｂａ上で滑ることを抑制する。また、突起部１４は、突起部１４が形成されない場合と比較して、ボード部Ｂの上面Ｂａの強度を高める。なお、各突起部１４の形状や配置は任意である。
【００３０】
図３は、本実施形態におけるバランスボードＢＢの分解斜視図である。バランスボードＢＢは、ボード部Ｂと、ボード部Ｂに着脱可能なアタッチメントＣとで構成される。ボード部Ｂは、ボード本体Ｂ１と蓋部材Ｂ２とで構成される。蓋部材Ｂ２は、突出部１１、載置部１２及び非突出部１３とで一体に形成されている。載置部１２は、平面視で長方形に形成されている。ボード本体Ｂ１、蓋部材Ｂ２、及びアタッチメントＣのそれぞれは、樹脂成形部品である。ボード本体Ｂ１の中央には、上面Ｂａ側に開口した中空部２１が形成されている。樹脂成形部品であるボード本体Ｂ１は、樹脂パーツが薄肉で成形されるため、外形形状に応じた窪みとなる中空部２１が形成されることになる。
【００３１】
中空部２１内には、第１補強構造２３が設けられている。第１補強構造２３は、中空部２１の剛性を補強する構造である。第１補強構造２３は、筒状部２４及び複数の平板部２５を備える。筒状部２４は、中空部２１の中央において中空部２１の底部から上方に延びる。複数の平板部２５は、それぞれ筒状部２４の外周面から中空部２１の内周面まで延びる。複数の平板部２５は、中空部２１及び筒状部２４の周方向に間隔をあけて配列されている。第１補強構造２３は、ボード本体Ｂ１に一体に形成される。
【００３２】
また、ボード本体Ｂ１の中央領域には、ボード本体Ｂ１の上面Ｂａから窪む窪み部２７が形成されている。窪み部２７には、後述する蓋部材Ｂ２の一部を収容可能である。窪み部２７の底面２７ａは、ボード本体Ｂ１の上面Ｂａよりも低く位置する。窪み部２７の底面２７ａは、平坦に形成され、ボード本体Ｂ１の上面Ｂａに平行又は略平行である。窪み部２７の底面２７ａの中央には、前述した中空部２１が開口する。
【００３３】
窪み部２７の底面２７ａには、中央に位置する中空部２１から放射状に離れた位置に、４つの挿入孔２９が形成されている。蓋部材Ｂ２を窪み部２７に接合させる際に、４つの挿入孔２９と、蓋部材Ｂ２に形成された４つの突起（不図示）とが嵌合する。これにより、ボード本体Ｂ１に開口した中空部２１を蓋部材Ｂ２（特に載置部１２を構成する部位）で塞ぐように、ボード本体Ｂ１と蓋部材Ｂ２とが固着され、ボード部Ｂとして一体となる。なお、４つの挿入孔２９は、蓋部材Ｂ２を窪み部２７に接合させる際に、蓋部材Ｂ２をボード本体Ｂ１に対して位置決めする役割を果たす。蓋部材Ｂ２がボード本体Ｂ１に固着されたとき、突出部１１はボード本体Ｂ１の上面Ｂａから突出する。
【００３４】
窪み部２７は、ボード本体Ｂ１の上面Ｂａ側から見て、載置部１２の形状に対応する長方形状に形成されている。窪み部２７の長辺は、載置部１２の長辺に対応し、奥行方向（Ｙ軸方向）に平行である。窪み部２７の短辺は、載置部１２の短辺に対応し、幅方向（Ｘ軸方向）に平行である。
【００３５】
アタッチメントＣは、椀状に形成されている。アタッチメントＣの開口端には、幅の細い溝Ｃ１１が複数形成されている。溝Ｃ１１には、深さの小さい第１溝Ｃ１１Ａと、第１溝Ｃ１１Ａよりも深さの大きい第２溝Ｃ１１Ｂとがある。第１溝Ｃ１１Ａと第２溝Ｃ１１Ｂとは、アタッチメントＣの開口端の周方向に交互に配列されている。
【００３６】
図４（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ本実施形態におけるバランスボードＢＢの（ａ）平面図、（ｂ）正面図、（ｃ）右側面図及び（ｄ）底面図である。左側面図は右側面図と同様であるため図示していない。背面図は、短辺突出部１１Ｃに非突出部１３が無いことを除けば正面図と同様であるため図示していない。平面図は、バランスボードＢＢを上方側（Ｚ軸正方向側）から見た図である。右側面図は、バランスボードＢＢを右側（Ｘ軸正方向側）から見た図である。正面図は、バランスボードＢＢを後方側（Ｙ軸負方向側）から見た図である。底面図は、バランスボードＢＢを下方側（Ｚ軸負方向側）から見た図である。
【００３７】
図４（ａ）の平面図に示すように、突出部１１は、４つの隅部１１Ｆ（載置部１２の周囲の四隅の一例）を含んでいる。つまり、本実施形態では、４つの隅部１１Ｆは、突出部１１の部分的な領域である。各隅部１１Ｆは、長辺突出部１１Ａ又は１１Ｂのいずれか１つと、これに隣接する短辺突出部１１Ｃ又は１１Ｄのいずれか１つと、を接続してなる。４つの隅部１１Ｆは、載置部１２の周囲の四隅にそれぞれ位置する。各隅部１１Ｆは、突出部１１のうち、ボード部Ｂの上面Ｂａ側から見た平面視で、Ｌ字状に形成された部位である。突出部１１の４つの隅部１１Ｆは、それぞれ載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で、携帯端末装置５０の隣接する２つの側面にそれぞれ対向する２つの壁面を有する。例えば、右側に位置する長辺突出部１１Ａと、前側に位置する短辺突出部１１Ｃとを接続してなる隅部１１Ｆは、携帯端末装置５０の隣接する２つの側面にそれぞれ対向する２つの壁面１１Ｆ１，１１Ｆ２を有する。
【００３８】
図４（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）の正面図、右側面図及び底面図に示すように、ボード部Ｂのうち下方側に向く部位には、第２補強構造３５が設けられている。ボード部Ｂのうち下方側に向く部位には、アタッチメントＣをボード部Ｂに取り付けるための取付部３６が形成されている。
第２補強構造３５は、ボード部Ｂ（特にボード部Ｂの平坦な板状部分）の剛性を補強する構造である。第２補強構造３５は、第１楕円形状リブ３５Ａ、第２楕円形状リブ３５Ｂ、円形状リブ３５Ｃ、及び複数の直線状リブ３５Ｄを備える。第１楕円形状リブ３５Ａ、第２楕円形状リブ３５Ｂ、円形状リブ３５Ｃ、及び複数の直線状リブ３５Ｄは、それぞれボード部Ｂの平坦な板状部分から下方に突出する。
【００３９】
取付部３６は、ボード本体Ｂ１の平坦な板状部分から下方に突出する複数の取付用リブ３６Ａを備える。各取付用リブ３６Ａは、円形状リブ３５Ｃの内周からボード部Ｂの径方向に延びている。複数の取付用リブ３６Ａは、ボード部Ｂの周方向に間隔をあけて配列されている。複数の取付用リブ３６Ａの突出高さは、互いに等しい。複数の取付用リブ３６ＡがアタッチメントＣの複数の第１溝Ｃ１１Ａ又は複数の第２溝Ｃ１１Ｂにそれぞれ挿入されることで、アタッチメントＣをボード部Ｂに取り付けることができる。なお、取付用リブ３６Ａが第１溝Ｃ１１Ａに挿入される場合には、第２溝Ｃ１１Ｂに挿入される場合と比較して、ボード部Ｂの下方に突出するアタッチメントＣの突出高さが高くなる。
【００４０】
図５は、本実施形態におけるバランスボードＢＢの断面図である。
図５（ａ）は図４のVａ−Vａ矢視断面図である。図５（ｂ）は図４のVｂ−Vｂ矢視断面図である。
【００４１】
図５に示すように、ボード本体Ｂ１には、ボード本体Ｂ１の平坦な板状部分に対して下方に突出する凸部Ｂ１Ａが形成されている。バランスボードＢＢは、アタッチメントＣをボード本体Ｂ１から取り外した状態でも、凸部Ｂ１Ａが床面Ｓ側に向くように、バランスボードＢＢを床面Ｓ上に設置して使用できる。図３で示した中空部２１は、凸部Ｂ１Ａを含むボード本体Ｂ１を樹脂成形で製造する際に、成形不良が生じないように形成されている。
【００４２】
載置部１２は、ベース部１２１と、滑り抑制シート１２２を備える。ベース部１２１は、ボード本体Ｂ１の窪み部２７の底面２７ａに接合するように固着される。ベース部１２１には、載置部１２の凹部１２Ｂが形成されている。
【００４３】
滑り抑制シート１２２は、ベース部１２１の上面１２１ａに重ねた状態で、インサート成形によってベース部１２１と一体に成形される。なお、滑り抑制シート１２２は、例えば接着等によってベース部１２１の上面１２１ａに重ねた状態で固定されてもよい。滑り抑制シート１２２は、例えばベース部１２１の上面１２１ａよりも摩擦係数が大きいゴムシートである。滑り抑制シート１２２は、載置部１２の載置面１２ａを構成する。これにより、載置面１２ａは、これに載置される携帯端末装置５０の滑りを抑制する。
なお、滑り抑制シート１２２の上面（載置面１２ａ）には、凹凸が形成されていてもよい。凹凸によって、携帯端末装置５０との摩擦力を大きくできる。
【００４４】
載置面１２ａは、突出部１１の上端１１ｅよりも低く位置し、且つ、ボード部Ｂの上面Ｂａよりも低く位置する。バランスボードＢＢは、上面Ｂａを基準とする突出部１１の高さよりも厚みのある携帯端末装置５０でも、突出部１１から突出させることなく、載置部１２に載置できる。
また、載置面１２ａは、非突出部１３よりも低く位置する。つまり、滑り抑制シート１２２又はその側面は、非突出部１３よりも低く位置する。これにより、ユーザＵが、突出部１１の隙間である非突出部１３に手指を入れて、載置部１２に載置した携帯端末装置５０を取り出すときに、当該手指を滑り抑制シート１２２に引っ掛けてしまうことを抑制でき、滑り抑制シート１２２を損傷させることを軽減できる。
図５において、非突出部１３は、ボード部Ｂの上面Ｂａと同じ高さに位置するが、例えばボード部Ｂの上面Ｂａよりも低く位置してもよい。
【００４５】
載置面１２ａを基準とする非突出部１３の高さは、載置面１２ａに載置される携帯端末装置５０の厚さ（例えば、６〜１０ｍｍ）よりも小さく、例えば携帯端末装置５０の厚さの２/３以下であってよい。これにより、２つの辺分割突出部１１Ｄ１，１１Ｄ２の間（非突出部１３による突出部１１の隙間の一例）を通じて、載置面１２ａに載置された携帯端末装置５０の側面の一部を露出させることができる。
載置面１２ａを基準とする突出部１１の高さは、想定する携帯端末装置５０の厚さと同等以上である。すなわち、載置面１２ａに載置された携帯端末装置５０の上部（表示面）は、高さ方向において、突出部１１の上端１１ｅから突出しない。ただし本発明はこれに限られず、その突出部１１の高さは、携帯端末装置５０の厚さよりも小さくてよい。
【００４６】
非突出部１３の上端１３ａは、突出部１１よりも載置面１２ａの縁から離れて位置する、すなわち、載置面１２ａに対して間隔をあけて位置する。また、非突出部１３のうち載置面１２ａ側に向く側面１３ｈは、載置面１２ａの縁から非突出部１３の上端１３ａまで傾斜して延びている。非突出部１３の側面１３ｈは、当該側面１３ｈの傾斜角度が載置面１２ａから非突出部１３に向かうにしたがって大きくなるように湾曲している。なお、非突出部１３の上端１３ａは、図示例のような平坦な面（上面）として形成されてよいが、例えば湾曲した曲面や凹凸面に形成されてもよい。
非突出部１３の上端１３ａが載置部１２に対して間隔をあけて位置していることで、携帯端末装置５０を載置部１２上に載置した状態では、携帯端末装置５０の側面が、非突出部１３の上端１３ａに対して間隔をあけて位置する。このため、携帯端末装置５０を載置部１２から取り出す際に、ユーザＵの手指を非突出部１３の上端１３ａと携帯端末装置５０の側面との間に入れて、携帯端末装置５０の側面のうち載置面１２ａに近い領域まで届かせることができる。これにより、ユーザＵの手指を携帯端末装置５０の側面に引っ掛けやすくなり、載置部１２に載置された携帯端末装置５０を取り出しやすくすることができる。なお、滑り抑制シート１２２は、非突出部１３の側面１３ｈの一部または全部にも重なるように設けられてもよい。
【００４７】
なお、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、２つの辺分割突出部１１Ｄ１，１１Ｄ２の間には、非突出部１３の代わりに、ボード部Ｂの上面Ｂａから突出する低領域部（低領域の一例）が設けられてもよい。低領域部は、上面Ｂａからの高さが突出部１１よりも低い。すなわち、低領域部は、突出部１１の上端１１ｅよりも低く位置する。この場合、低領域部は、突出部１１の一部として、上端１１ｅよりも低い低領域を形成することとなる。
【００４８】
〔携帯端末装置５０〕
次に、携帯端末装置５０について説明する。
携帯端末装置５０は、インストールされたバランスボードＢＢ用のアプリケーション（以下、「バランスボードアプリ」と称する）を実行することにより、バランスボードＢＢを利用したバランス運動（バランス測定）の指示や運動結果（測定結果）を表示する。バランスボードアプリは、携帯端末装置５０に内蔵されたセンサ（加速度センサなど）を利用して携帯端末装置５０自身の傾き量を検出する。携帯端末装置５０がバランスボードＢＢに載置された状態において、バランスボードアプリは、上記センサで検出された傾き量に基づいて、バランスボードＢＢの傾き量を示す傾き情報を生成する。そして、バランスボードアプリは、携帯端末装置５０の表示部５１に表示させる画面において、バランスボードＢＢの傾き情報を、極座標上の基準点（原点、中心点）からの距離と方向によって表示させる。つまり、バランスボードＢＢに載置された携帯端末装置５０の表示部５１は、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。以下では、バランスボードアプリによって表示部５１に表示される画面のことを、「アプリ画面」と称する。
【００４９】
ここで、バランスボードアプリの機能について説明する。バランスボードＢＢを利用したバランス運動に必要な各種設定は、例えばバランスボードＢＢ上に携帯端末装置５０を載置する前にアプリ画面において行なうことができる。バランスボードアプリは、バランス運動を行うトレーニングに関する各種設定を行うアプリ画面を表示させ、ユーザＵの操作に応じて各種の設定を行う。全ての設定が終了するとアプリ画面がトレーニング開始画面に遷移する。この画面が表示されたら、携帯端末装置５０をバランスボードＢＢ上の所定の位置に載置し、トレーニング（バランス運動）を開始することができる。以下、図６に示すアプリ画面の遷移図を参照して、バランスボードアプリにおける各種設定の流れについて説明する。
【００５０】
図６は、本実施形態に係る各種設定に関するアプリ画面の一例を示す遷移図である。この図の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）に示す各種設定に関するアプリ画面のそれぞれは、（ａ）トレーニング方法の選択画面、（ｂ）モードの選択画面、（ｃ）ボードレベルの選択画面、（ｄ）セーフティエリアのレベル選択画面を示している。バランスボードアプリは、ユーザＵの操作に応じて（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）の順に画面遷移させる。以下、各アプリ画面について順に説明する。
【００５１】
（ａ）トレーニング方法の選択画面
バランス運動についてのトレーニング方法を選択する画面である。例えば、トレーニング方法には、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ（プラクティス）」と「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ（タイムトライアル）」の２つのモードがある。「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」は、バランスを養うためのものであり、バランスボードＢＢの傾きが所定の範囲を超えてもトレーニング（バランス運動）を継続できるモードである。「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」は、バランス力を測定するものであり、バランスボードＢＢの傾きが所定の範囲を超えない状態でバランスボードＢＢに乗っていられる時間を測定できるモードである。上記の所定の範囲とは、バランスボードＢＢのバランスが取れている状態であると判定する傾きの範囲を示すものであり、以下では「セーフティエリア」と称する。図示するトレーニング方法の選択画面では、トレーニング方法の選択を促すテキスト情報と、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」を選択するための操作領域と、「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」を選択する操作領域とが表示されている。バランスボードアプリは、いずれかの操作領域を選択する操作を受付けることにより、ユーザＵにトレーニング方法を選択させる。トレーニング方法が選択されると、（ｂ）モードの選択画面に遷移する。
【００５２】
（ｂ）モードの選択画面
バランス運動の運動モードを選択する画面である。例えば、運動モードには、セーフティエリアが中心に設定される「ＣＥＮＴＥＲ  ＭＯＤＥ（センターモード）」と、セーフティエリアがランダムな位置に表示される「ＲＡＮＤＯＭ  ＭＯＤＥ（ランダムモード）」の２つのモードがある。つまり、「ＣＥＮＴＥＲ  ＭＯＤＥ」は、バランスボードＢＢを地面と水平に保つモードである。「ＲＡＮＤＯＭ  ＭＯＤＥ」は、ランダムに決まる方向にバランスボードＢＢを傾けた状態を保つモードである。図示するモードの選択画面では、モードの選択を促すテキスト情報と、「ＣＥＮＴＥＲ  ＭＯＤＥ」を選択するための操作領域と、「ＲＡＮＤＯＭ  ＭＯＤＥ」を選択する操作領域とが表示されている。バランスボードアプリは、いずれかの操作領域を選択する操作を受付けることにより、ユーザＵに運動モードを選択させる。運動モードが選択されると、（ｃ）ボードレベルの選択画面に遷移する。
【００５３】
（ｃ）ボードレベルの選択画面
バランスボードＢＢへのアタッチメントＣの装着状態に応じてボードレベルを選択する画面である。ボードレベルとは、バランス運動の難易度に対応するレベルである。バランスボードＢＢへのアタッチメントＣの装着状態に応じてバランスボードＢＢの傾きやすさが変わりバランス運動の難易度が変わる。ボードレベルには、「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」と「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」と「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」の３種類がある。「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」は、アタッチメントＣを装着していない状態（取り外した状態）でバランスボードＢＢを使用する場合に選択するボードレベルである。このボードレベルは、バランスボードＢＢの下方への突出高さが最も低い状態であるためバランスボードＢＢの最大傾き量が小さく、トレーニング（バランス運動）をはじめたばかりの方向けである。「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」は、アタッチメントＣを深いスリット（図３に示す第２溝Ｃ１１Ｂ）に挿入することにより装着した状態でバランスボードＢＢを使用する場合に選択するボードレベルである。このボードレベルは、アタッチメントＣを装着していない状態よりはバランスボードＢＢの下方への突出高さが高くなり、バランス力がついてきた方向けである。「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」は、アタッチメントＣを浅いスリット（図３に示す第１溝Ｃ１１Ａ）に挿入することにより装着した状態でバランスボードＢＢを使用する場合に選択するボードレベルである。このボードレベルは、バランスボードＢＢの下方への突出高さがさらに高くなり、バランス力に自信のある方向けである。図示するボードレベルの選択画面では、ボードレベルの選択を促すテキスト情報と、「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」を選択するための操作領域と、「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」を選択する操作領域と、「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」を選択する操作領域とが表示されている。バランスボードアプリは、いずれかの操作領域を選択する操作を受付けることにより、ユーザＵにボードレベルを選択させる。ボードレベルが選択されると、（ｄ）セーフティエリアのレベル選択画面に遷移する。
【００５４】
（ｄ）セーフティエリアのレベル選択画面
セーフティエリアの大きさのレベルを選択する画面である。セーフティエリアのレベルには、「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」と「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」と「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」の３種類がある。「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」は、セーフティエリアが一番大きいレベルである。バランス力に自身がない方は、このレベルから始めることが推奨される。「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」は、セーフティエリアの大きさが「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」と「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」との中間の大きさのレベルである。このレベルは、バランス力がついてきてある程度不安定な状態でもバランスが取れる方向けである。「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」は、セーフティエリアが一番小さくもっとも難易度が高い上級者向けである。図示するセーフティエリアのレベル選択画面では、セーフティエリアのレベルの選択を促すテキスト情報と、「ＬＥＶＥＬ１：初心者向け」を選択するための操作領域と、「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」を選択する操作領域と、「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」を選択する操作領域とが表示されている。バランスボードアプリは、いずれかの操作領域を選択する操作を受付けることにより、ユーザＵにセーフティエリアのレベルを選択させる。セーフティエリアのレベルが選択されると、トレーニング方法、動作モード、トレーニングレベル（ボードレベル及びセーフティエリア）が確定する。つまり、２つのトレーニング方法と２つの動作モードとのそれぞれの組合せにおいて、ボードレベル３種×セーフティエリアレベル３種で９種類のレベルの選択が可能である。レベルの選択後は、バランス測定を開始できるアプリ画面（トレーニング開始画面）に遷移する。
【００５５】
図７は、本実施形態に係るトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ前）の一例を示す図である。図７の（ａ）に示すトレーニング開始画面は、トレーニングの開始前（トレーニング開始操作がされる前）に表示される画面であり、選択された運動モード、ボードレベル、及びセーフティエリアのレベルが表示される。図示する例では、「ＣＥＮＴＥＲ  ＭＯＤＥ」で、ボードレベルの選択が「ＬＥＶＥＬ２」、セーフティエリアの選択が「ＬＥＶＥＬ１」である。ユーザＵは、携帯端末装置５０をバランスボードＢＢの上面の中央領域に表示部５１を上にして載置する。その後、バランスボードアプリは、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けると、バランス測定を開始する。また、バランスボードアプリは、ボタンＧＢ５２に対する操作を受付けた場合は、図６の（ｂ）に示すモードの選択画面に遷移させ、各種設定のやり直しをさせる。
【００５６】
また、図７の（ａ）に示すトレーニング開始画面には、バランスボードＢＢの傾き情報として、当該傾きを示すポインターＰ５１が極座標系で表示される。基準点Ｋ５１は、極座標の中心（極）である。直線ＫＸと直線ＫＹとは、携帯端末装置５０をバランスボードＢＢの上面の中央領域に載置したときに、図１、２などに示すＸ軸とＹ軸とに対応する。ポインターＰ５１が基準点Ｋ５１に位置する場合、バランスボードＢＢが水平状態であることを示す。また、バランスボードＢＢの傾きは、ポインターＰ５１の基準点Ｋ５１からの距離と直線ＫＸまたは直線ＫＹからの偏角とによって示され、バランスボードＢＢの傾き量が大きくなるほど、ポインターＰ５１の位置は基準点Ｋ５１から遠い位置に表示される。
【００５７】
また、基準点Ｋ５１を中心とした円ＣＲ５１、ＣＲ５２、ＣＲ５３のそれぞれは、セーフティエリアのレベルごとの範囲を示している。基準点Ｋ５１からの半径が最も長い円ＣＲ５１の範囲が、「ＬＥＶＥＬ１：初心者」のセーフティエリアの範囲を示している。基準点Ｋ５１からの半径が最も短い円ＣＲ５３の範囲が、「ＬＥＶＥＬ３：上級者向け」のセーフティエリアの範囲を示している。円ＣＲ５１と円ＣＲ５３との間の大きさの円ＣＲ５２の範囲が、「ＬＥＶＥＬ２：中級者向け」のセーフティエリアの範囲を示している。選択されたセーフティエリアが判別可能なように、セーフティエリアに対応する円の範囲が特定の色（例えば、緑色）や色の濃さ、階調（明暗）などの表示態様で表示される。この図では、セーフティエリアが「ＬＥＶＥＬ１：初心者」であることを示し、円ＣＲ５１の範囲がセーフティエリアとしての表示態様（例えば、緑色）で表示される。なお、この場合も、例えば、基準点Ｋ５１に近いほど（より内側の円の範囲ほど）濃い色で表示されるようにしてもよい。なお、最も大きい円ＣＲ５１の基準点Ｋ５１からの半径は、バランスボードＢＢが最も傾いた状態の傾き量に対応する距離以下（または未満）に設定される。バランスボードＢＢが最も傾いた状態とは、バランスボードＢＢのボード（ボード部Ｂ）の端が地面に着いた状態である。
【００５８】
トレーニング開始画面において、ポインターＰ５１は、バランスボードＢＢのバランス状態にあわせて極座標上を移動する。ポインターＰ５１の極座標における位置が現在のバランスボードＢＢの傾きを示しているため、ポインターＰ５１が極座標中心の基準点Ｋ５１に近づくように（すなわち、バランスボードＢＢがほぼ水平になるように）、バランスボードの設置場所を選定する。なお、バランスボードＢＢの設置場所が水平であっても、バランスボードＢＢの上面に載置された携帯端末装置５０が傾いている場合もある。例えば、携帯端末装置５０が手帳型のケースに収容されている場合には少し傾いてしまうこともある。このように、ポインターＰ５１が示す傾きは、バランスボードＢＢと携帯端末装置５０の双方の傾きに影響する。よって、ここでは、「バランスボードＢＢの傾き」として説明するが、これには携帯端末装置５０の傾きも含まれたものである。
【００５９】
また、トレーニング開始画面で、バランスボードＢＢが大きく傾いていると判断された場合（例えば、ポインターＰ５１が所定の範囲（例えば、円ＣＲ５１の範囲）を超えている場合）には、バランスボードアプリは、バランス測定を開始できない状態にしてもよい。図７の（ｂ）は、ポインターＰ５１が所定の範囲を超えた場合のトレーニング開始画面の一例を示す図である。図示する例では、ポインターＰ５１が所定の範囲（例えば、円ＣＲ５１の範囲）を超えており、バランス測定を開始するためのＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けない状態となっている。なお、バランスボードアプリは、この状態でＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けるようにして、当該操作を受付けた場合に、バランス測定を開始せずにバランスボードＢＢまたは携帯端末装置５０が傾いていることを伝える情報、またはバランスボードＢＢまたは携帯端末装置５０を水平にしてからＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対して操作するように指示する情報等を表示させてもよい。この状態から、ポインターＰ５１が所定の範囲（例えば、円ＣＲ５１の範囲）内になると、バランスボードアプリは、再びＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付け、当該操作を受付けるとバランス測定を開始する。
【００６０】
なお、バランスボードＢＢが大きく傾いていると判断される場合（例えば、ポインターＰ５１が所定の範囲（例えば、円ＣＲ５１の範囲）を超えている場合）には、携帯端末装置５０が手帳型のケースに収容されていたるため載置面１２ａに対して水平に載置できなかったり、携帯端末装置５０に内蔵されたセンサが傾けて取り付けられていたりすることがある。そのため、バランスボードアプリは、バランスボードＢＢが大きく傾いていると判断された場合であっても、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けるようにしてもよい。すなわち、バランスボードアプリは、トレーニング開始画面で、バランスボードＢＢが大きく傾いていると判断された場合であっても、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けることにより、バランス測定を開始してもよい。
【００６１】
図７に示すトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ前）において、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けることによりバランス測定が開始されると、図８に示すトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ後）に遷移する。
【００６２】
図８は、本実施形態に係るトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ後）の一例を示す図である。図８の（ａ）は、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けたときのトレーニング開始画面を示している。ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けると、バランスボードアプリは、そのタイミングで加速度センサ等により検出された傾きの状態をバランスボードＢＢが水平な状態であるとみなし、当該検出された傾き量を初期傾き量とする校正（キャリブレーション）を行う。そのため、図８の（ａ）に示すトレーニング開始画面のように、上記校正が行なわれた場合に、ポインターＰ５１を基準点Ｋ５１の位置に移動する（元々ポインターＰ５１が基準点Ｋ５１の位置に表示されていた場合は、その位置のままとする）。以降は、加速度センサ等により検出された傾き量を上記の初期傾き量に基づいて補正した傾き量をバランスボードＢＢの傾き量とする。つまり、ポインターＰ５１は、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対して操作がされたタイミングの傾き状態が水平状態であるとみなして、その傾きからの差分に応じて極座標上を移動する。
【００６３】
このように、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付ける前では、バランスボードアプリは、加速度センサ等により検出された傾き量に応じてポインターＰ５１移動させる、一方、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けた後では、バランスボードアプリは、加速度センサ等により検出された傾き量を上記の初期傾き量に基づいて補正した傾き量（すなわち、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けたタイミングの傾き量を水平状態とみなして校正（キャリブレーション）した傾き量）に応じてポインターＰ５１移動させる。よって、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付ける前の傾き情報は、所謂水準器と同様であるが、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けた後の傾き情報は、ＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作を受付けたタイミングの傾き状態が水平状態であるとみなすため、所謂水準器とは異なる。また、トレーニング開始後は、初期傾き量で校正されるため、バランスボードＢＢの傾きの基準を実際の水平状態から意図的にずらした状態で、トレーニング（バランス運動）することも可能である。
【００６４】
バランスボードアプリは、上記校正を行うとともに、トレーニング開始までのカウントダウンを開始し、カウントダウンの秒数を画面の中央付近に表示させる。この図では、トレーニング開始まで３秒を切ったことを示す「３」が表示されている。例えば、カウントダウンの秒数は、予め設定された秒数（例えば、５秒）に設定されているが、バランスボードアプリは、ボタンＧＢ５３に対する操作を受付ける度に、カウントダウンの残りの秒数に所定の秒数（例えば、５秒）を加算する。ユーザＵは、このカウントダウンのうちに、バランスボードの上に乗るようにし、トレーニング（バランス運動）を開始する。カウントダウンが終了すると、バランス測定が開始されトレーニング中の画面に遷移する。
【００６５】
図９は、本実施形態に係る「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードのトレーニング中の画面の一例を示す図である。図９の（ａ）に示すように、バランスボードアプリは、ポインターＰ５１をバランスボードＢＢの傾き量にあわせて移動させる。これにより、バランスボードアプリは、ユーザＵに対して、セーフティエリア（例えば、円ＣＲ５１の範囲）からポインターＰ５１が出ないようにバランスをとらせるよう促す。また、バランスボードアプリは、図９の（ｂ）に示すように、ポインターＰ５１がセーフティエリア（例えば、円ＣＲ５１の範囲）の端に近づく、またはセーフティエリア（例えば、円ＣＲ５１の範囲）から出たと判断した場合、セーフティエリアの表示態様が注意を促す表示態様に変更する（例えば、緑色からピンク色などの色に変更する）。
【００６６】
なお、注意を促す表示態様は、色の変更に限らず、点滅表示への変更などであってもよい。また、バランスボードアプリは、ポインターＰ５１がセーフティエリアから出た場合にのみセーフティエリアの表示態様が注意を促す表示態様に変更してもよい。
【００６７】
また、バランスボードアプリは、バランス状態を音で報知してもよい。例えば、バランスボードアプリは、バランスボードＢＢの傾き量に応じて出力間隔を変えた電子音（例えば、「ピッ、ピッ、ピッ、・・・」）を出力させてもよい。一例として、バランスボードアプリは、バランスボードＢＢの傾き量が大きくなるほど電子音の出力間隔を短くする。なお、バランスボードアプリは、電子音の出力間隔に代えて、または加えて、音量を変えてもよい。また、バランスボードアプリは、トレーニング終了時に、所定の長さの電子音（ブザー音）を出力させてもよい。
【００６８】
この「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードでは、ポインターＰ５１がセーフティエリアから出ても、引続きトレーニング（バランス運動）が継続される。バランスボードアプリは、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードのトレーニングを終了させるためのボタンＧＢ５４に対する操作を受付けると、バランス測定を終了させる。終了後は、例えば、トレーニング結果を表示する画面に遷移した後、図６の（ａ）に示すトレーニング方法の選択画面に遷移する。トレーニング結果を表示する画面には、例えば、トレーニングをした日付、トレーニングした時間、トレーニングのモードやレベルなどの情報が表示される。
【００６９】
図１０は、本実施形態に係る「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」モードのトレーニング中の画面の一例を示す図である。バランスボードアプリは、カウントダウンが終了すると、図１０の（ａ）に示すように、セーフティエリア（例えば、円ＣＲ５１の範囲）からポインターＰ５１が出ない間は、カウントダウンが終了してからの経過時間の計測を行い、計測時間を画面の上部に表示させる。つまり、バランスボードアプリは、セーフティエリアからポインターＰ５１が出ない状態でユーザＵがバランスボードＢＢに乗っていられる時間を計測してトレーニング中の画面に表示させる。つまり、バランスボードアプリは、ユーザＵに対して、セーフティエリアからポインターＰ５１が出ないようにバランスをとりながらバランスボードＢＢに乗らせるようにする。そして、図１０の（ｂ）に示すように、バランスボードアプリは、ポインターＰ５１がセーフティエリアの範囲から外へ出てしまうと時間の計測を停止し、計測結果（セーフティエリアからポインターＰ５１が出なかった時間）を画面上部に表示させる。そして、トレーニング（バランス運動）が終了する。このとき、セーフティエリアの表示態様を、例えば、緑色からピンク色などの色に変更する。また、バランスボードアプリは、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードと同様に、バランス状態を音で報知してもよい。
【００７０】
トレーニングの終了後は、例えば、トレーニング結果を表示する画面に遷移した後、図６の（ａ）に示すトレーニング方法の選択画面に遷移する。トレーニング結果を表示する画面には、例えば、トレーニングをした日付、計測時間（タイムトライアル）の結果、トレーニングのモードやレベルなどの情報が表示される。
【００７１】
なお、バランスボードアプリは、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モード及び「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」モードのトレーニング結果を表示する画面を画像として生成し、その画像をＳＮＳ（Ｓｏｃｉａｌ  Ｖｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）やメールで共有可能な機能を有してもよい。
【００７２】
〔携帯端末装置５０の構成〕
次に、携帯端末装置５０の構成について説明する。図１１は、本実施形態に係る携帯端末装置５０の構成の一例を示すブロック図である。図示する携帯端末装置５０は、表示部５１と、入力部５２と、スピーカ５３と、センサ５４と、通信部５５と、記憶部５６と、制御部５７とを備えている。
【００７３】
表示部５１は、画像やテキスト等の情報を表示するディスプレイであり、例えば、液晶ディスプレイパネル、有機ＥＬ（ＥｌｅｃｔｒｏＬｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイパネルなどを含んで構成される。例えば、表示部５１は、制御部５７の制御により、図６〜１０に示すアプリ画面（各種の設定画面、トレーニング開始画面、トレーニング中の画面など）を表示可能である。また、表示部５１は、制御部５７の制御により、トレーニング開始画面及びトレーニング中の画面において、バランスボードＢＢの傾き情報などを表示可能である。
【００７４】
入力部５２は、例えば、表示部５１の表示画面に対する操作を検出するタッチパネルとして表示部５１と一体に構成されている。例えば、入力部５２は、ユーザＵの操作による入力を、表示画面に対するタッチ操作により受付ける。また、入力部５２は、入力された入力信号（例えば、タッチした位置を示す信号）を制御部５７へ出力する。なお、入力部５２は、機械的な操作子や、音声が入力されるマイクロホンなどが含まれてもよい。スピーカ５３は、制御部５７の制御により、電子音や音声などを出力する。
【００７５】
センサ５４は、携帯端末装置５０の傾き量の検出に利用可能なセンサを含んで構成されている。例えば、センサ５４は、加速度センサを含んで構成され、互いに直行する３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度（重力加速度）を検出する。センサ５４は、３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度（重力加速度）の検出結果を、携帯端末装置５０の傾き量の検出結果として制御部５７へ出力する。なお、センサ５４は、加速度センサに代えて、または加えて、ジャイロセンサ、磁気センサ、または傾きセンサなどを含んで構成されてもよい。なお、センサ５４の３軸であるＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸の方向は、携帯端末装置５０がバランスボードＢＢに載置された状態において、それぞれ、バランスボードＢＢの幅方向、奥行方向、高さ方向（図１のＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）と同じである。
【００７６】
通信部５５は、例えば、モバイル通信やＷｉＦｉ（登録商標）等の無線通信等を含んで構成される。通信部５５は、上記無線通信に接続されるインターネット等の通信網を介した通信処理を実行する。例えば、トレーニング結果を示す画像をＳＮＳやメールで共有する場合などに、通信部５５が通信処理を実行する。
【００７７】
記憶部５６は、例えば、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）やＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ-Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ-Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）などを含み、携帯端末装置５０が処理する各種情報や画像、ＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）やアプリケーション（例えば、バランスボードアプリ）のプログラム等を記憶する。なお、携帯端末装置５０は、不図示の音声出力端子、カメラ、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）受信モジュールなどのハードウェア構成を含んで構成されてもよい。
【００７８】
制御部５７は、携帯端末装置５０の制御中枢として機能するＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）等の情報処理装置を備えており、記憶部５６に記憶されているＯＳや、アプリケーション（例えば、バランスボードアプリ）のプログラムに基づいて処理を実行する。例えば、制御部５７は、バランスボードアプリを実行することにより実現される機能構成として、操作受付部５７１と、傾き検出部５７２と、初期傾き量特定部５７３と、表示制御部５７４と、設定部５７５と、傾き判定部５７６と、トレーニング処理部５７７とを備えている。
【００７９】
操作受付部５７１は、入力部５２から出力される入力信号に基づいて、各種のユーザＵの操作（タッチ操作）を受付ける。例えば、操作受付部５７１は、表示部５１に表示されるアプリ画面に対する操作を受付ける。アプリ画面に対する操作とは、例えば図６〜９に示す各種画面に対する操作であり、トレーニング方法、モード、ボードレベル、及びセーフティエリアのレベルを選択する操作、トレーニング開始の操作、モード選択画面に戻る操作、トレーニング開始までのカウントダウンの秒数を追加する操作、トレーニング終了の操作などである。
【００８０】
傾き検出部５７２は、センサ５４の検出結果に基づいて携帯端末装置５０の傾き量を検出する。傾き量とは、どの方向へどの程度傾いているかの量である。例えば、傾き検出部５７２は、センサ５４から出力される３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度に基づく値から３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）の回転角に応じた値を携帯端末装置５０の傾き量として算出する。このとき、傾き検出部５７２は、ボードレベルの設定（アタッチメントＣの装着状態）による補正（第１の補正）、バランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）と奥行方向（Ｙ軸方向）との長さが異なることによる補正（第２の補正）、ユーザＵの体重によりバランスボードＢＢが撓むことを考慮した補正（第３の補正）などを行う。これらの補正は、携帯端末装置５０の傾き量をバランスボードＢＢの傾き量とみなす際に行う補正である。これらの傾き量の補正の具体的な内容については後述する。また、傾き検出部５７２は、補正後の傾き量を極座標系に変換し、極座標におけるポインターＰ５１の位置を算出する。
【００８１】
初期傾き量特定部５７３は、操作受付部５７１がトレーニング開始の操作を受付けたタイミングで検出された傾き量を初期傾き量として特定する。トレーニング開始の操作とは、図７の（ａ）に示すトレーニング開始画面においてＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作である。初期傾き量として特定する傾き量の検出タイミングは、より詳細には操作受付部５７１がトレーニング開始の操作を受付けたタイミングに応じた所定のタイミングである。例えば、この所定のタイミングは、操作受付部５７１がトレーニング開始の操作を受付けてからトレーニング（バランス運動）が開始されるまでの所定のタイミングである。一例として、所定のタイミングは、トレーニング開始の操作を受付けた後に最短でセンサ５４の検出結果を取得できたタイミングである。例えば、初期傾き量特定部５７３は、トレーニング開始の操作を受付けた後に最短で取得できたセンサ５４の検出結果に基づく傾き量を初期傾き量として特定する。なお、操作受付部５７１がトレーニング開始の操作を受付けた直後は、タッチ操作の影響によりバランスボードＢＢのバランスが崩れる可能性も有り得る。したがって、所定のタイミングは、トレーニング開始の操作を受付けた後、所定時間（例えば、０．５秒）経過した後のセンサ５４の検出結果を取得できたタイミングでもよい。この所定のタイミングのことを、以下では「初期化タイミング」とも称する。
【００８２】
そして、初期傾き量特定部５７３は、特定した初期傾き量を記憶部５６に保存する。傾き検出部５７２は、初期化タイミングの後では、センサ５４の検出結果に基づいて携帯端末装置５０の傾き量を、初期傾き量特定部５７３が特定した初期傾き量に基づいて補正（校正）する。この補正は、センサ５４の検出結果に対して行ってもよいし、センサ５４の検出結果に基づいて検出した携帯端末装置５０の傾き量に対して行ってもよい。また、この補正は、上述した第１の補正、第２の補正、及び第３の補正の少なくとも一つの補正を行った後の補正後の傾き量に対して行ってもよい。
【００８３】
表示制御部５７４は、表示部５１に表示させるアプリ画面（図６〜１０参照）などの表示を制御する。例えば、表示制御部５７４は、傾き検出部５７２が検出した傾き量に基づいて算出した極座標におけるポインターＰ５１の位置に基づいて、バランスボードＢＢの傾き情報を生成し、トレーニング開始画面（図７及び図８参照）またはトレーニング中の画面（図９及び図１０参照）に表示させる。具体的には、表示制御部５７４は、トレーニング開始画面（図７及び図８参照）では、初期化タイミングの前であるため、センサ５４の検出結果に基づく傾き量に応じて算出された極座標におけるポインターＰ５１の位置に基づいてバランスボードＢＢの傾き情報を生成して表示させる。一方、表示制御部５７４は、トレーニング中の画面（図９及び図１０参照）では、初期化タイミングの後であるため、センサ５４の検出結果に基づく傾き量を初期傾き量に基づいて補正（校正）した傾き量に応じて算出された極座標におけるポインターＰ５１の位置に基づいてバランスボードＢＢの傾き情報を生成して表示させる。
【００８４】
このように、携帯端末装置５０の表示部５１は、初期化タイミングより前に、センサ５４で検出された傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。また表示部５１は、初期化タイミングより後に、センサ５４で検出された傾き量を初期傾き量に基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【００８５】
設定部５７５は、バランスボードアプリにおける各種の設定処理を行う。例えば、設定部５７５は、図６の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）に示す各種設定を行うアプリ画面を順に表示制御部５７４を介して表示部５１に表示させるとともに、操作受付部５７１が受付けた各画面に対するユーザＵの操作に基づいて、トレーニング方法、モード（運動モード）、ボードレベル、セーフティエリアのレベルなどを設定する。
【００８６】
傾き判定部５７６は、傾き検出部５７２が算出したポインターＰ５１の位置と設定部５７５で設定されたセーフティエリアのレベルとに基づいて、極座標上でポインターＰ５１の位置がセーフティエリアの範囲内であるか否かを判定する。
【００８７】
トレーニング処理部５７７は、設定部５７５で設定されたトレーニング方法、モード（運動モード）、ボードレベル、セーフティエリアのレベルなどに基づくトレーニング処理を実行する。例えば、トレーニング処理部５７７は、設定部５７５による各種設定が終了すると、設定に応じたバランス測定を開始するトレーニング開始画面（図７参照）を、表示制御部５７４を介して表示部５１に表示させる。また、トレーニング処理部５７７は、トレーニング開始画面（図７参照）においてＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対するユーザＵの操作を操作受付部５７１が受付けると、トレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ後）を、表示制御部５７４を介して表示部５１に表示させるとともに、スタート開始までのカウントダウン処理を実行する。
【００８８】
また、トレーニング処理部５７７は、カウントダウンが終了すると、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードの場合には図９に示すトレーニング中の画面を、「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」モードの場合には図１０に示すトレーニング中の画面を、表示制御部５７４を介して表示部５１に表示させる。トレーニング中において、トレーニング処理部５７７は、傾き判定部５７６の判定結果に基づいてバランスボードＢＢの傾き情報のセーフティエリアの表示態様や電子音などを制御する。また、トレーニング処理部５７７は、所定の条件に応じてトレーニング処理を終了させる。例えば、トレーニング処理部５７７は、「ＰＲＡＣＴＩＣＥ」モードの場合には、トレーニングを終了させるためのボタンＧＢ５４（図９参照）に対するユーザＵの操作を操作受付部５７１が受付けると、トレーニング処理を終了させる。また、トレーニング処理部５７７は、「ＴＩＭＥ  ＴＲＩＡＬ」モードの場合には、ポインターＰ５１がセーフティエリアを範囲から外へ出た場合、トレーニング処理を終了させる。
【００８９】
〔傾き量の補正〕
次に、傾き検出部５７２がバランスボードＢＢの傾き量とみなす際に行う補正についての具体例を説明する。上述したように、傾き検出部５７２は、ボードレベルの設定（アタッチメントＣの装着状態）による補正（第１の補正）、バランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）と奥行方向（Ｙ軸方向）との長さが異なることによる補正（第２の補正）、ユーザＵの体重によりバランスボードＢＢが撓むことを考慮した補正（第３の補正）を行う。
【００９０】
〔第１の補正：ボードレベルの設定（アタッチメントＣの装着状態）による補正〕
ボードレベルの設定（アタッチメントＣの装着状態）によってバランスボードＢＢの下方への突出高さが変わるため、バランスボードＢＢの最大傾き量（バランスボードＢＢ）が変わる。アタッチメントＣを装着していない状態（ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ１」）が、突出高さが最も低いためバランスボードＢＢの最大傾き量（θ１）が最も小さい。アタッチメントＣを深いスリット（図３に示す第２溝Ｃ１１Ｂ）に挿入して装着した状態（ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ２」）ではアタッチメントＣを装着していない状態よりも突出高さが高くなりバランスボードＢＢの最大傾き量（θ２）は上記最大傾き量（θ１）より大きくなる。アタッチメントＣを浅いスリット（図３に示す第１溝Ｃ１１Ａ）に挿入装着した状態（ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ３」）では、突出高さが最も高くなりバランスボードＢＢの最大傾き量（θ３）も最も大きくなる。このように、ボードレベルの設定によって３段階（θ１＜θ２＜θ３）に最大傾き量が変わる。そこで、傾き検出部５７２は、ボードレベルの設定によって３段階に最大傾き量が変わる中でバランスボードＢＢの傾きを示すポインターＰ５１を同じ極座標上に表示させるため、それぞれのボードレベルで最大傾き量となるポインターＰ５１の位置（基準点Ｋ５１からの距離）が極座標上で同じになるように補正を行う。
【００９１】
例えば、「ＬＥＶＥＬ１」の最大傾き量（θ１）×αと、「ＬＥＶＥＬ２」の最大傾き量（θ２）×βと、「ＬＥＶＥＬ３」の最大傾き量（θ２）×γとのそれぞれの値が等しくなるような補正値α、β、γが定められている。一例として、θ１＝２度、θ２＝３度、θ＝４度である場合に、α＝０．６、β＝０．４、γ＝０．３に定められている。傾き検出部５７２は、センサ５４で検出された傾き量（センサ５４から出力される３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度に基づく値）に、設定されたボードレベルの補正値を乗算する。つまり、第１の補正においては、傾き検出部５７２が検出した傾き量に対して、最大傾き量が小さいボードレベルほど、極座標におけるポインターＰ５１の位置が基準点Ｋ５１から遠い位置になる（傾きが大きくなる）ように補正する。
【００９２】
なお、上述した補正値は一例であって任意に定めることができる。例えば、上記例では各レベルの最大傾き量と補正値とを乗算した値が等しくなるように各レベルの補正値α、β、γが定められている例を示したが、各レベルの最大傾き量と補正値とを乗算した値が完全に一致しなくてもよい。また、全てのレベルについて補正を行わなくてもよく、例えばアタッチメントＣの装着状態によるバランスボードＢＢの下方への突出高さの違いが少ない場合などには、少なくとも一部のレベルについて補正を行わなくてもよい。
【００９３】
この第１の補正により、表示部５１は、センサ５４で検出された傾き量を、少なくともボードレベルの設定（アタッチメントＣの装着状態）に基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【００９４】
〔第２の補正：バランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）と奥行方向（Ｙ軸方向）との長さが異なることによる補正〕
この補正は、バランスボードＢＢの形状に応じた補正である。具体的には、バランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）と奥行方向（Ｙ軸方向）との長さが異なること、例えば、バランスボードＢＢが楕円形状（または楕円に近い形状）をしていることに対して、ポインターＰ５１を円形の極座標で表すための補正である。幅方向（Ｘ軸方向）の方が奥行方向（Ｙ軸方向）より長く最大傾き量が小さいため、幅方向（Ｘ軸方向）への傾き量についてはＸ軸方向へ変化量が大きくなるように伸ばして（増加させて）あげる必要がある。つまり、第２の補正においては、傾き検出部５７２が検出した傾き量に対して、長さが短いＹ軸方向より長いＸ軸方向の方が、極座標におけるポインターＰ５１の位置が基準点Ｋ５１から遠い位置になる（傾きが大きくなる）ように補正する。
【００９５】
図１２は、本実施形態に係る第２の補正の説明図である。図１２の（ａ）に示すように、バランスボードＢＢは、破線で示す円ＣＲに対してＸ軸方向に伸びた形状ＢＣＲをしている。なお、この図に示す円ＣＲは、形状の比較用として示しているものであり、バランスボードＢＢの構成に関係するものではない。図１２の（ａ）に示す例では、バランスボードＢＢの中央からＸ軸の正方向である右方向の領域（右半分の領域）とＸ軸の負方向である左方向の領域（左半分の領域）とのそれぞれにおいて、Ｘ軸に直交する線分で中央側からボードの端に向かう方向へ順にＥ１、Ｅ２、Ｅ３の３つの領域に分けて補正値を定めている。右半分の領域のＥ１、Ｅ２、Ｅ３の領域のそれぞれと左半分の領域のＥ１、Ｅ２、Ｅ３の領域のそれぞれとは、バランスボードＢＢの中央のＹ軸方向の線分に対して線対称の関係にある。
【００９６】
Ｅ１の領域では、バランスボードＢＢの形状ＢＣＲの円弧の曲線が円ＣＲの円弧の曲線より曲がりが緩やかである（すなわち、円ＣＲよりＸ軸方向に伸ばした形状である）。そのため、傾き検出部５７２は、センサ５４の検出結果のうちＸ軸方向の加速度に基づく値を増加させる方向に補正する。例えば、Ｅ１の領域では「補正値ＥＲ１＝１．２」に定められており、傾き検出部５７２は、センサ５４により検出されたＸ軸方向の傾き量（Ｘ軸方向の加速度に基づく値）に「補正値ＥＲ１＝１．２」を乗算する。
【００９７】
Ｅ２の領域では、Ｅ１の領域よりも更にバランスボードＢＢの形状ＢＣＲの円弧の曲線が円ＣＲの円弧の曲線より曲がりが緩やかである（すなわち、円ＣＲよりＸ軸方向に更に伸ばした形状である）。そのため、傾き検出部５７２は、センサ５４の検出結果のうちＸ軸方向の加速度に基づく値をＥ１の領域よりも更に増加させる方向に補正する。例えば、Ｅ２の領域では「補正値ＥＲ２＝１．４」に定められており、傾き検出部５７２は、センサ５４により検出されたＸ軸方向の傾き量（Ｘ軸方向の加速度に基づく値）に「補正値ＥＲ２＝１．４」を乗算する。
【００９８】
Ｅ３の領域では、バランスボードＢＢの形状ＢＣＲの円弧の曲線が円ＣＲの円弧の曲線より曲がりがきついため、傾き検出部５７２は、センサ５４の検出結果のうちＸ軸方向の加速度に基づく値を減少させる方向に補正する。例えば、Ｅ３の領域では「補正値ＥＲ３＝０．８」に定められており、傾き検出部５７２は、センサ５４により検出されたＸ軸方向の傾き量（Ｘ軸方向の加速度に基づく値）に「補正値ＥＲ３＝０．８」を乗算する。
【００９９】
上記第２の補正を行うことにより、幅方向（Ｘ軸方向）と奥行方向（Ｙ軸方向）との長さが異なる楕円形状（または楕円に近い形状）をしているバランスボードＢＢの傾き量を、円形の極座標上のポインターＰ５１の位置に変換することができる。
【０１００】
なお、上述したＥ１、Ｅ２、Ｅ３の各領域の補正値は一例であって、バランスボードＢＢの形状などに応じて任意に定めることができる。また、図１２の（ａ）に示す例では、バランスボードＢＢの右半分の領域と左半分の領域とのそれぞれを３つに分けて補正値を定める例を説明したが、補正値を定める領域の分割数は任意に定めることができる。
【０１０１】
また、図１２の（ａ）に示す例では、Ｘ軸に直交する線分で中央側からボードの端に向かう方向へ順にＥ１、Ｅ２、Ｅ３の３つの領域に分ける例を説明したが、分割する方向や形状もこれに限られるものではない。図１２の（ｂ）は、第２の補正を行う際に補正値を設定する領域の分け方の変形例を示す図である。図１２の（ｂ）に示すように、バランスボードＢＢの中央から放射状に伸びる線分で分けた領域Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３のそれぞれに補正値が定められてもよい。
【０１０２】
なお、上記例では、バランスボードＢＢの奥行方向（Ｙ軸方向）の第２長さＬ２を基準として、幅方向（Ｘ軸方向）の第１長さＬ１が第２長さＬ２（基準）より長いことに基づいてＸ軸方向への傾き量を補正する例を説明したが、幅方向（Ｘ軸方向）の第１長さＬ１を基準としてもよい。例えば、傾き検出部５７２は、バランスボードＢＢの奥行方向（Ｙ軸方向）の第２長さＬ２が幅方向（Ｘ軸方向）の第１長さＬ１（基準）より短いことに基づいてＹ軸方向への傾き量を補正してもよい。
【０１０３】
この第２の補正により、表示部５１は、センサ５４で検出された傾き量を、少なくともバランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）の長さ又は奥行方向（Ｙ軸方向）の第２長さに基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。例えば、表示部５１は、バランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）の長さと奥行方向（Ｙ軸方向）の長さのうち、長い方の傾きを短い方の傾きと比較して傾くように補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【０１０４】
〔第３の補正：体重によりバランスボードＢＢが撓むことを考慮した補正〕
ユーザＵの体重によってバランスボードＢＢに撓みが生じ、バランスボードＢＢの傾き量に影響することがあるため、傾き検出部５７２は、ユーザＵの体重に応じて傾き量の補正を行う。例えば、体重が重いほどバランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）への撓みが生じ、バランスボードＢＢがＸ軸方向へ傾いたときの傾き量が少なくてもボードの端が地面に着きやすくなる。つまり、体重が重いほどバランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）の長さが長いことに相当する。そのため、傾き検出部５７２は、センサ５４の検出結果のうちＸ軸方向の加速度に基づく値を体重が重いほど増加させる方向に補正する。つまり、第３の補正においては、傾き検出部５７２が検出した傾き量に対して、体重が重いほど極座標におけるポインターＰ５１の位置が基準点Ｋ５１から遠い位置になる（傾きが大きくなる）ように補正する。
【０１０５】
一例として、体重に応じた補正値ＷＲは、体重が１０ｋｇ未満では「１００」、１０ｋｇ以上２０ｋｇ未満では「９５」、２０ｋｇ以上３０ｋｇ未満では「９０」、・・・、８０ｋｇ以上９０ｋｇ未満では「６０」、９０ｋｇ以上１００ｋｇ未満では「５５」、１００ｋｇ以上では「５０」などに定められている。傾き検出部５７２は、ユーザＵの体重に応じて、センサ５４により検出されたＸ軸方向の傾き量（Ｘ軸方向の加速度に基づく値）に「１００／補正値ＷＲ」を乗算する。例えば、上記例では、体重が１００ｋｇ以上のユーザＵの補正値ＷＲは「５０」である。よって、体重が１００ｋｇ以上のユーザＵの場合には傾き量が２倍に補正される。一方、体重が１０ｋｇ未満のユーザＵの補正値ＷＲは「１００」である。よって、体重が１０ｋｇ未満のユーザＵの場合には傾き量に１が乗算されるため補正なしとなる。
【０１０６】
なお、上述した補正値は一例であって任意に定めることができる。例えば、上記例では、体重が１０ｋｇ未満では補正がされない例を説明したが、補正されない体重の範囲が体重１０ｋｇ未満に限定されるものではない。また、全ての体重に対して補正が行われてもよい。また、補正値を設定する体重の区分けも、１０ｋｇごとに限定されるものではなく、任意に定めることができる。なお、同じ体重でもボードレベルに応じて補正値ＷＲを異ならせてもよい。
【０１０７】
なお、ユーザＵの体重は、例えば、バランスボードアプリを最初に起動したときに、ユーザ情報を登録するアプリ画面から入力できるように構成されている。例えば、設定部５７５は、バランスボードアプリを最初に起動したときに表示制御部５７４を介してユーザ情報の登録画面を表示部５１に表示させる。そして、設定部５７５は、ユーザ情報の登録画面において入力された体重の情報を操作受付部５７１が受付けると、受付けた体重の情報を、この携帯端末装置５０でバランスボードアプリを利用するユーザＵの体重の情報として、記憶部５６に保存する。
【０１０８】
この第３の補正により、表示部５１は、センサ５４で検出された傾き量を、少なくともユーザＵの体重に基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【０１０９】
〔傾き情報の表示処理〕
次に、図１３を参照して、携帯端末装置５０の制御部５７が実行するバランスボードＢＢの傾き情報表示処理の動作について説明する。
図１３は、本実施形態に係るバランスボードＢＢの傾き情報表示処理の一例を示すフローチャートである。この図に示す傾き情報表示処理は、図６に示す各種設定のアプリ画面において、トレーニング方法、モード（運動モード）、ボードレベル、セーフティエリアのレベルなどの設定が終了した後、図７に示すトレーニング開始画面（ＳＴＡＲＴ前）への遷移に応じて開始される。
【０１１０】
制御部５７は、所定の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得する。例えば、制御部５７は、センサ５４により検出された３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度（重力加速度）の検出結果を携帯端末装置５０の傾き量の検出結果として取得する（ステップＳ１０１）。
【０１１１】
次に、制御部５７は、ステップＳ１０１で取得した傾き量に対して、設定されたボードレベルに応じた補正（第１の補正）を行う。例えば、制御部５７は、ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ１」の場合には補正値αを、ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ２」の場合には補正値βを、ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ３」の場合には補正値γを、センサ５４で検出された傾き量（センサ５４から出力される３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）方向の加速度に基づく値）に乗算する（ステップＳ１０３）。
【０１１２】
続いて、制御部５７は、ステップＳ１０３で補正した傾き量に対して、バランスボードの形状に応じた補正（第２の補正）を行う。例えば、制御部５７は、図１２の（ａ）に示すＥ１の領域では「補正値ＥＲ１＝１．２」を、Ｅ２の領域では「補正値ＥＲ２＝１．４」を、Ｅ３の領域では「補正値ＥＲ３＝０．８」を、ステップＳ１０３で補正した補正後のＸ軸方向の傾き量（Ｘ軸方向の加速度に基づく値）に乗算する（ステップＳ１０５）。
【０１１３】
さらに、制御部５７は、ステップＳ１０５で補正した傾き量に対して、ユーザＵの体重に応じた補正（第３の補正）を行う。例えば、制御部５７は、体重に応じた補正値ＷＲに基づいて、ステップＳ１０５で補正した補正後のＸ軸方向の傾き量（Ｘ軸方向の加速度に基づく値）に「１００／補正値ＷＲ」を乗算する（ステップＳ１０７）。
【０１１４】
次に、制御部５７は、トレーニング開始済みであるか否かを判定する（ステップＳ１０９）。例えば、制御部５７は、前回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得する前にトレーニング開始の操作（例えば、図７の（ａ）に示すＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作）が既にされている場合には、トレーニング開始済みであると判定する。一方、制御部５７は、前回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得する前にトレーニング開始の操作がされていない場合には、トレーニング開始済みではないと判定する。
【０１１５】
ステップＳ１０９においてトレーニング開始済みではないと判定された場合（ＮＯ）、制御部５７は、トレーニング開始操作がされたか否かを判定する（ステップＳ１１１）。例えば、制御部５７は、前回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得してから今回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得するまでの間にトレーニング開始の操作（例えば、図７の（ａ）に示すＳＴＡＲＴボタンＧＢ５１に対する操作）がされた場合、トレーニング開始操作がされたと判定する。一方、制御部５７は、前回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得してから今回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量を取得するまでの間にトレーニング開始の操作がされていない場合、トレーニング開始操作がされていないと判定する。
【０１１６】
ステップＳ１１１においてトレーニング開始操作がされていないと判定された場合（ＮＯ）、制御部５７は、ステップＳ１０５で補正した補正後の傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を生成して表示部５１に表示させる。具体的には、制御部５７は、図７に示すように、センサ５４により検出された傾き量に応じてバランスボードＢＢの傾き量を示すポインターＰ５１を極座標上に表示させる（ステップＳ１１７）。
【０１１７】
一方、ステップＳ１１１においてトレーニング開始操作がされたと判定された場合（ＹＥＳ）、制御部５７は、トレーニング開始操作がされた後の初期化タイミングで検出された傾き量（今回の検出周期でセンサ５４により検出された傾き量）を初期傾き量として特定し記憶部５６に保存する。例えば、ステップＳ１０７で補正した補正後の傾き量を初期傾き量として特定し保存する（ステップＳ１１３）。
【０１１８】
そして、制御部５７は、ステップＳ１０７で補正した補正後の傾き量（初期化タイミングで検出された傾き量の補正後の傾き量）を初期傾き量に基づいて補正（校正）する（ステップＳ１１５）。例えば、制御部５７は、ステップＳ１０７で補正した補正後の傾き量（初期化タイミングで検出された傾き量の補正後の傾き量）が極座標の基準点Ｋ５１（中心）となるように補正（校正）する（ステップＳ１１５）。そして、制御部５７は、ステップＳ１１５で初期傾き量に基づいて補正した補正後の傾き量を示すポインターＰ５１の位置が極座標の基準点Ｋ５１（中心）となるバランスボードＢＢの傾き情報を生成して表示部５１に表示させる（図８の（ａ）参照）（ステップＳ１１７）。
【０１１９】
一旦、ステップＳ１１１においてトレーニング開始操作がされたと判定されると、その後は、ステップＳ１０９においてトレーニング開始済みであると判定される（ＹＥＳ）。この場合、初期傾き量はすでに保存されているため、制御部５７は、ステップＳ１１５に進み、ステップＳ１０７で補正した補正後の傾き量を記憶部５６に保存された初期傾き量に基づいて補正する。つまり、トレーニング開始操作がされた後は、初期化タイミングで検出された傾き量が極座標の基準点Ｋ５１になるように校正した傾き量に補正される。そして、制御部５７は、初期傾き量に基づいて補正した補正後の傾き量（校正後の傾き量）に応じてバランスボードＢＢの傾き情報を生成して表示部５１に表示させる（図８の（ｂ）、図９、図１０参照）（ステップＳ１１７）。
【０１２０】
なお、図１３に示すバランスボードＢＢの傾き情報表示処理の例では、制御部５７は、トレーニング開始操作がされる前とされた後のいずれも第１の補正、第２の補正、及び第３の補正を行うが、トレーニング開始操作がされる前については第１の補正、第２の補正、及び第３の補正の一部または全部を行わなくてもよい。例えば、制御部５７は、トレーニング開始操作がされた後（ステップＳ１０９またはステップＳ１１１でＹＥＳの場合）のみ、ステップＳ１１５の前または後のステップで第１の補正、第２の補正、及び第３の補正を行ってもよい。
【０１２１】
また、第１の補正、第２の補正、第３の補正の順序は入れ替えてもよい。また、第１の補正、第２の補正、及び第３の補正のうちの一部の補正のみを行ってもよいし、全ての補正を行わなくてもよい。例えば、ボードレベルの設定（アタッチメントの装着状態）によって変わるバランスボードＢＢの下方への突出高さの変化量が少ない場合などは、第１の補正を行わない構成としてもよい。また、バランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）と奥行方向（Ｙ軸方向）との長さの差が小さい場合などは、第２の補正を行わない構成としてもよい。また、バランスボードＢＢの材質や大きさなどによって撓みの発生が少ない場合などは、第３の補正を行わない構成としてもよい。また、第３の補正は、ボードレベル（アタッチメントＣの装着状態）によって補正の有無が定められてもよい。例えば、アタッチメントＣを装着しない状態が、ユーザＵの体重によってバランスボードＢＢに撓みが生じたときに最も地面に着き易い。そのため、第３の補正は、アタッチメントＣを装着しないボードレベル（「ＬＥＶＥＬ１」）だけ行なうようにしてもよい。或いは、第３の補正は、ボードレベルが「ＬＥＶＥＬ１」と「ＬＥＶＥＬ２」の場合だけ行うようにしてもよい。
【０１２２】
［実施形態のまとめ］
以上説明したように、本実施形態の運動システムＳｙｓは、バランスボードＢＢ、及び携帯端末装置５０（板状の端末装置の一例）を具備する。
バランスボードＢＢは、載置部１２及び突出部１１を備える。載置部１２は、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に設けられる。載置部１２は、携帯端末装置５０を載置可能である。突出部１１は、載置部１２の周囲の一部又は全部においてボード部Ｂの上面Ｂａに対して突出する。突出部１１は、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面１１ｗを含んで構成する。携帯端末装置５０は、板状であり、内蔵したセンサ５４により自装置（携帯端末装置５０）の傾き情報を表示可能な表示部５１を備える。表示部５１は、携帯端末装置５０（自装置）を載置することで、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。板状の携帯端末装置５０とは、本体形状がフラットなもので、例えば、タッチ操作に対応した全面ディスプレイが採用された機器である。なお、板状の携帯端末装置５０には、操作ボタン等の多少の凹凸や湾曲した面があってもよい。
【０１２３】
上記構成によれば、携帯端末装置５０を載置部１２に載置するだけで、ユーザＵはボード部Ｂの上面Ｂａに乗った状態において、表示部５１に表示されるバランスボードＢＢの傾き情報を視認できる。これにより、運動システムＳｙｓ及びバランスボードＢＢは、簡便にユーザＵのバランス運動を支援できる。また、例えば、センサ５４及び表示部５１を備えた携帯端末装置５０と同等の機能を有するコントローラを搭載したバランスボードでは複数のユーザＵで使用することができても運動結果（測定結果）をデータとして取得することは難しいが、載置部１２に載置する携帯端末装置５０を取り換えることができるので、例えば、複数のユーザＵで同一のバランスボードＢＢを共有する場合でも、各ユーザＵが自身の携帯端末装置５０を載置部１２に載置して、バランスボードＢＢを使用できる。そして、運動結果（測定結果）を自身の携帯端末装置５０に記録することができる。
【０１２４】
また、ユーザＵがバランスボードＢＢに乗ってバランス運動を行うときに、バランスボードＢＢの傾きによって、載置部１２に載置された携帯端末装置５０が載置部１２上で滑り動こうとしても、又は、滑り動いたとしても、携帯端末装置５０の側面が突出部１１の壁面に当たる。これにより、携帯端末装置５０が載置部１２上で滑り動くことを抑制でき、携帯端末装置５０がバランスボードＢＢから落下することを防止できる。
また、載置部１２に載置された携帯端末装置５０が載置部１２上で回転することも防止できる。これにより、ユーザＵがバランスボードＢＢに乗ってバランス運動を行うときに、携帯端末装置５０の向きが変わって、携帯端末装置５０の表示部５１が見にくくなることを防止できる。
【０１２５】
また、ユーザＵがバランスボードＢＢに乗ってバランス運動を行うときに、バランスボードＢＢ上でバランスを崩した際、又は、バランスボードＢＢ上にユーザＵの足を載せる際、載置部１２に載置された携帯端末装置５０を踏む可能性がある。これに対し、バランスボードＢＢでは、突出部１１がボード部Ｂの上面Ｂａから突出しているため、ユーザＵが誤って携帯端末装置５０を踏んでしまうことを物理的にも心理的にも抑制できる。物理的に抑制できることは、例えば、ユーザＵの足が突出部１１に当たることで、携帯端末装置５０上に到達することを抑制できることを含む。心理的に抑制できることは、例えば、ユーザＵが突出部１１の存在を認識することで、ユーザＵ自身が突出部１１の内側（載置部１２）を踏まないように注意できることを含む。
また、ユーザＵが載置部１２に載置された携帯端末装置５０を踏んだ場合にも、突出部１１でユーザＵからの荷重を分散できるため、突出部１１がない場合と比較して、携帯端末装置にかかる力を軽減できる。
【０１２６】
また、ユーザＵがバランスボードＢＢに乗ってバランス運動を行うときに、ユーザＵは、バランスボードＢＢ上でバランスを保つために、足を開いた状態でボード部Ｂの上面Ｂａに両足を載せる。このため、携帯端末装置５０をボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に配しても、携帯端末装置５０がユーザＵの足によって踏まれることを抑制できる。
また、携帯端末装置５０がボード部Ｂの上面Ｂａの中央領域に配されることで、載置部１２に載置した携帯端末装置５０の重心は、バランスボードＢＢの中央付近に位置する。このため、携帯端末装置５０の重さによって、バランスボードＢＢの重心が前後方向や左右方向にずれてしまうことを防止できる。
【０１２７】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、突出部１１は、載置部１２の周囲の４つの隅部１１Ｆ（四隅の一例）を含み、突出部１１の４つの隅部１１Ｆのそれぞれは、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で携帯端末装置５０の隣接する２つの側面に対向する２つの壁面を有する。
【０１２８】
上記構成によれば、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の四隅を突出部１１の４つの隅部１１Ｆによってそれぞれ支持することができる。このため、ユーザＵがバランスボードＢＢに乗ってバランス運動するときに、携帯端末装置を載置部１２上に保持することができる。
【０１２９】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、突出部１１は、載置部１２の周囲の全てを囲んでいない。換言すれば、載置部１２の周囲に非突出部１３を有する。また、載置部１２の周囲には、非突出部１３の代わりに、突出部１１の上端１１ｅ（上部の一例）よりも低い低領域部（低領域の一例）が形成されてもよい。
【０１３０】
上記構成によれば、携帯端末装置５０を載置部１２に載置した状態において、載置部１２の周囲を囲んでいない隙間（非突出部１３）、または低領域部による突出部１１の隙間を通じて、携帯端末装置５０の側面の一部を露出させることができる。ユーザＵは、この隙間に手指を入れて携帯端末装置５０の側面に引っ掛けることができる。換言すれば、載置部１２の周囲を囲む突出部１１に隙間を設けることで、ユーザＵは、突出部１１の隙間から手指を入れて携帯端末装置５０の側面に引っ掛けることができる。これにより、載置部１２に載置した携帯端末装置５０を取り出し易くすることができる。なお、突出部１１の隙間（非突出部１３）は、ユーザＵの手指が突出部１１の外側から携帯端末装置５０の側面に到達できる空間であればよい。このため、例えば、突出部１１が設けられる載置部１２の周囲よりも外側において、突出部１１と同様にボード部Ｂの上面Ｂａに対して突出し、且つ、突出部１１の隙間の両端につながることで突出部１１の隙間を外側から囲う壁部を含む態様（突出部１１と同様にボード部Ｂの上面Ｂａに対して突出する壁部が、突出部１１の隙間の両端につながることで突出部１１の隙間を外側から囲う態様）であっても、突出部１１は載置部１２の周囲の全てを囲んでいない。なお、突出部１１の隙間を外側から囲う壁部は、突出部１１に一体に形成されてよいし、突出部１１と別個に形成されてもよい。壁部を含む態様では、ユーザＵの手指を上方から壁部の内側に入り込ませることで、突出部１１の隙間を通して携帯端末装置５０の側面に到達できる。
【０１３１】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、載置部１２には、載置された携帯端末装置５０の滑りを抑制する載置面１２ａが形成されている。また、載置部１２の載置面１２ａは、ボード部Ｂの上面Ｂａ及び低領域部（又は非突出部１３）よりも低く位置する。具体的に、携帯端末装置５０の滑りを抑制する載置面１２ａは、滑り抑制シート１２２によって構成されている。このような載置面１２ａが形成されることの例として、滑り抑制シート１２２がベース部１２１の材質よりも摩擦係数が大きい材質（ゴムシート等）で形成されることや、ベース部１２１の材質との異同に関わりなく滑り抑制シート１２２の表面が凹凸で形成されることが挙げられる。
【０１３２】
上記構成によれば、ユーザＵが、非突出部１３や低領域部による突出部１１の隙間に手指を入れて載置部１２に載置した携帯端末装置５０を取り出すときに、当該手指を載置部１２に引っ掛けてしまうことを防止できる。これにより、載置面１２ａの損傷を抑制できる。特に、載置部１２の載置面１２ａが滑り抑制シート１２２によって構成される場合、滑り抑制シート１２２の側面は、突出部１１の隙間から露出しない。このため、携帯端末装置５０を取り出すときに、ユーザＵの手指が滑り抑制シート１２２に引っ掛かることを防ぐことができる。これにより、滑り抑制シート１２２が損傷したり、載置部１２のベース部１２１から剥がれたりすることを抑制できる。
【０１３３】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、載置部１２の載置面１２ａは、ボード部Ｂの上面Ｂａよりも低く位置する。
【０１３４】
上記構成によれば、バランスボードＢＢは、載置面１２ａからの突出部１１の高さ分だけ突出部１１をボード部Ｂの上面Ｂａをから突出させることなく、突出部１１の上面Ｂａからの高さを抑えることができる。これにより、トレーニング（バランス運動）中に、突出部１１に足に引っ掛けることを抑制できる。
【０１３５】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、ボード部Ｂは、ボード本体Ｂ１と載置部１２とを別個に形成して構成される。また、ボード本体Ｂ１の中央には樹脂成形に伴う中空部２１が形成される。また、載置部１２は、中空部を塞ぐ蓋（蓋部材Ｂ２）として構成される。また、ボード本体Ｂ１と載置部１２とに嵌合部位が設けられ、嵌合部位が嵌合するように構成されて、ボード本体Ｂ１と載置部１２とが一体となる。
【０１３６】
上記構成によれば、載置部１２がボード本体Ｂ１の中空部２１を塞ぐ蓋を兼用するため、中空部２１を塞ぐための蓋を別途用意する必要がなくなり、バランスボードＢＢの構成部品点数を減らすことができる。また、ボード本体Ｂ１と載置部１２とに挿入孔２９と突起（嵌合部位の一例）が設けられることで、これらを嵌合させるときにボード本体Ｂ１に対する蓋部材Ｂ２の位置決めが容易になる。なお、嵌合部位の形状は任意である。
【０１３７】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、使用状態でのユーザＵの側面方向を幅方向（Ｘ軸方向）とし、幅方向に直交する方向を奥行方向（Ｙ軸方向）としたとき、幅方向におけるボード部Ｂの第１長さＬ１が、奥行方向におけるボード部Ｂの第２長さＬ２よりも長い。載置部１２は、携帯端末装置５０の厚さ方向から見たときの携帯端末装置５０の一辺又は携帯端末装置５０の表示部５１の一辺が、幅方向や奥行方向に平行又は略平行した状態で載置するように形成されている。
【０１３８】
上記構成によれば、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の表示部５１が、幅方向（左右方向）や奥行方向（前後方向）に対して斜めに傾斜しない。このため、ユーザＵは、バランスボードＢＢを使用する際に、ユーザＵの両足（又は両腕）が幅方向に並ぶようにボード部Ｂの上面Ｂａに配された状態で、携帯端末装置５０の表示部５１を見やすくなる。
【０１３９】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、上記携帯端末装置５０の表示部５１は、センサ５４で検出された傾き量を、少なくともバランスボードＢＢの幅方向（Ｘ軸方向）の第１長さＬ１又は奥行方向（Ｙ軸方向）の第２長さＬ２に基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【０１４０】
上記構成によれば、携帯端末装置５０は、幅方向（Ｘ軸方向）の第１長さＬ１と奥行方向（Ｙ軸方向）の第２長さＬ２とが異なるバランスボードＢＢの傾き情報を、極座標上のポインターＰ５１の位置で表示することができる。よって、ユーザＵは、携帯端末装置５０をバランスボードＢＢに載置することで、ボード部Ｂの上面Ｂａに乗った状態において、表示部５１に表示されるバランスボードＢＢの傾き情報を容易に確認できる。
【０１４１】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、ボード部Ｂの上面Ｂａは、第１長軸ＭＡ１と第１長軸ＭＡ１に直交する第１短軸ＭＢ１に対して、線対称又は略線対称の形状に形成される。また、載置部１２の載置面１２ａは、第２長軸ＭＡ２と、第２長軸ＭＡ２に直交する第２短軸ＭＢ２とに対して、線対称又は略線対称の形状に形成される。そして、ボード部Ｂの上面Ｂａの第１長軸ＭＡ１は、載置面１２ａの第２長軸ＭＡ２又は第２短軸ＭＢ２と平行である。
【０１４２】
上記構成によれば、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の表示部５１が、ボード部Ｂの上面Ｂａの第１長軸ＭＡ１の方向（左右方向）や第１短軸ＭＢ１の方向（前後方向）に対して斜めに傾斜しない。このため、ユーザＵは、バランスボードＢＢを使用する際に、ユーザＵの両足（又は両腕）が第１長軸ＭＡ１の方向に並ぶようにボード部Ｂの上面Ｂａに配された状態で、携帯端末装置５０の表示部５１を見やすくなる。
【０１４３】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、携帯端末装置５０の表示部５１は、センサ５４で検出された傾き量を、少なくともバランスボードＢＢの第１長軸ＭＡ１の方向（第１長軸方向）の第１長さＬ１又は第１短軸ＭＢ１の方向（第１短軸方向）の第２長さＬ２に基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【０１４４】
上記構成によれば、携帯端末装置５０は、第１長軸ＭＡ１の方向の第１長さＬ１と第１短軸ＭＢ１の方向の第２長さＬ２とが異なるバランスボードＢＢの傾き情報を、極座標上のポインターＰ５１の位置で表示することができる。
【０１４５】
また、本実施形態のバランスボードＢＢにおいて、携帯端末装置５０の表示部５１は、バランスボードＢＢの上記第１長さＬ１と上記第２長さＬ２のうち、長い方の傾きを短い方の傾きと比較して傾くように補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。なお、長い方の傾きを短い方の傾きと比較して傾くようにする補正は、換言すれば、バランスボードＢＢの形状に応じた補正である。さらに、設定されたボードレベルに応じた補正や、ユーザＵの体重に応じた補正を傾き量の補正に加えてもよい。すなわち、長径（Ｌ１）と短径（Ｌ２）の楕円形状に形成されたバランスボードＢＢに載置された携帯端末装置５０の表示部５１は、バランスボードＢＢの形状に応じた補正、設定されたボードレベルに応じた補正、及びユーザＵの体重に応じた補正のうち少なくとも一つで補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【０１４６】
上記構成によれば、携帯端末装置５０は、幅方向（Ｘ軸方向）の第１長さと奥行方向（Ｙ軸方向）の第２長さとが異なるバランスボードＢＢの傾き情報を、極座標上のポインターＰ５１の位置で表示することができる。換言すれば、楕円形状のバランスボードＢＢの傾き情報を、円形の極座標上のポインターＰ５１の位置で表示することができる。
【０１４７】
例えば、本実施形態の携帯端末装置５０は、表示部５１と、センサ５４と、操作受付部５７１（受付部の一例）と、初期傾き量特定部５７３（特定部の一例）とを備えている。センサ５４は、携帯端末装置５０（自装置）の傾き量を検出する。表示部５１は、携帯端末装置５０（自装置）がバランスボードＢＢに載置された状態において、センサ５４で検出された傾き量に基づいて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。操作受付部５７１は、開始（例えば、トレーニング開始）の操作を受付ける。初期傾き量特定部５７３は、操作受付部５７１が開始の操作を受付けてから開始するまでの初期化タイミング（所定のタイミングの一例）に、センサ５４で検出された傾き量を、初期傾き量として特定する。そして、表示部５１は、初期化タイミングより前に、センサ５４で検出された傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。また、表示部５１は、初期化タイミングより後に、センサ５４で検出された傾き量を初期傾き量に基づいて補正した傾き量に応じて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示可能である。
【０１４８】
上記構成によれば、携帯端末装置５０は、バランスボードＢＢに載置された状態において、バランスボードＢＢの傾き情報を表示できる。よって、携帯端末装置５０を載置部１２に載置するだけで、ユーザＵはボード部Ｂの上面Ｂａに乗った状態において、表示部５１に表示されるバランスボードＢＢの傾き情報を視認できる。これにより、運動システムＳｙｓ及びバランスボードＢＢは、簡便にユーザＵのバランス運動を支援できる。また、バランス測定を開始する際に、バランスボードＢＢに携帯端末装置５０を載置した状態で傾き量を初期化して校正できるため、バランスボードＢＢを設置する場所の水平状態、バランスボードの傾きの程度や有無、携帯端末装置５０をバランスボードＢＢに載置したときのバランスボードＢＢに対する水平度合い、または携帯端末装置５０における傾き量の検出精度（センサ５４の検出精度）などをそれほど気にしなくとも、バランスボードＢＢを利用したバランス運動を行うことができる。例えば、携帯端末装置５０は、載置したバランスボードＢＢが物理的に傾いている状態であっても、その傾きが無い（傾きがゼロである）ものとして、トレーニング処理を開始する。なお、バランスボードＢＢの傾きの基準を実際の水平状態から意図的にずらした状態で、トレーニング（バランス運動）することも可能である。この点において、校正が行われた後に被測定物に載せて傾き量を測定するもの（所謂、水準器）とは相違する。
【０１４９】
また、本実施形態の携帯端末装置５０において、表示部５１は、基準点Ｋ５１との距離がバランスボードＢＢの傾き情報を示すポインターＰ５１を表示可能である。
【０１５０】
上記構成によれば、携帯端末装置５０は、バランスボードＢＢの傾き情報をポインターＰ５１の基準点Ｋ５１からの距離で表すため、ユーザＵに分かりやすく表示することができる。
【０１５１】
また、表示部５１は、初期化タイミング（所定のタイミングの一例）より後に、初期傾き量に応じたポインターＰ５１を、基準点Ｋ５１の位置に表示可能である。
【０１５２】
上記構成によれば、携帯端末装置５０は、初期化タイミングで校正したときのポインターＰ５１を基準点Ｋ５１の位置に表示するため、校正されたことが分かりやすい。
【０１５３】
［変形例］
以上、本発明に係る運動システムの一実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。
【０１５４】
〔バランスボードの変形例〕
本発明の一態様において、突出部は、少なくとも、載置部１２に載置された携帯端末装置５０が、載置部１２に対してボード部Ｂの上面Ｂａに沿う方向に大きく平行移動したり、載置部１２上で回転したりしないように、携帯端末装置５０を支持する構成であればよい。
本発明の一態様において、突出部は、４つの隅部を含んでいれば、その周方向の任意の位置において分割されてよい。また、突出部は、その周方向の複数の位置において分割されてよい。すなわち、載置部の周囲の全てを囲んでいない非突出部１３は、任意の位置に設けられてよく、数も任意である。図１４（ａ）〜（ｄ）に示す第１〜第４変形例の突出部１１１〜１１４は、いずれも、上記実施形態と同様の４つの隅部を含み、２つの長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び２つの短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄを有する。
【０１５５】
図１４（ａ）に示す第１変形例の突出部１１１では、左側（Ｘ軸負方向側）に位置する第２長辺突出部１１Ｂだけが、２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２によって構成されている。２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２は、第２長辺突出部１１Ｂの長手方向（Ｙ軸方向）に間隔をあけて配列されている。２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２の間の隙間である非突出部１３は、第２長辺突出部１１Ｂの長手方向の中間に位置している。つまり、非突出部１３の位置は任意であり、この第１変形例に限定されない。
【０１５６】
図１４（ｂ）に示す第２変形例の突出部１１２では、第１変形例の突出部１１１と同様に、第２長辺突出部１１Ｂが２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２によって構成されている。ただし、第２変形例の突出部１１２では、２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２の隙間である非突出部１３が、第１変形例と比較して大きい。非突出部１３が大きい場合には、例えば複数本の手指を同時に２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２の間の隙間に入れることができる。これにより、載置部１２に載置された携帯端末装置５０を複数本の手指で取り出すことができる。つまり、非突出部１３の位置や大きさは任意であり、この第２変形例に限定されない。
【０１５７】
図１４（ｃ）に示す第３変形例の突出部１１３では、第１、第２変形例の突出部１１１，１１２と同様に、第２長辺突出部１１Ｂが２つの辺分割突出部１１Ｂ１，１１Ｂ２によって構成されている。さらに、第３変形例の突出部１１３では、長辺突出部１１Ａも２つの辺分割突出部１１Ａ１，１１Ａ２によって構成されている。長辺突出部１１Ａの２つの辺分割突出部１１Ａ１，１１Ａ２は、長辺突出部１１Ａの長手方向（Ｙ軸方向）に間隔をあけて配列されている。２つの辺分割突出部１１Ａ１，１１Ａ２の間の隙間である非突出部１３は、長辺突出部１１Ａの長手方向の中間に位置している。このように第３変形例の突出部１１３は、その周方向の２つの位置において分割（２つの分割突出部で構成）されている。つまり、非突出部１３の位置や大きさや個数は任意であり、この第３変形例に限定されない。
【０１５８】
図１４（ｄ）に示す第４変形例の突出部１１４では、長辺突出部１１Ａが３つの辺分割突出部１１Ａ３，１１Ａ４，１１Ａ５によって構成されている。また、第２長辺突出部１１Ｂが３つの辺分割突出部１１Ｂ３，１１Ｂ４，１１Ｂ５によって構成されている。各長辺突出部１１Ａ，１１Ｂの３つの辺分割突出部１１Ａ３，１１Ａ４，１１Ａ５，１１Ｂ３，１１Ｂ４，１１Ｂ５は、各長辺突出部１１Ａ，１１Ｂの長手方向（Ｙ軸方向）に間隔をあけて配列されている。このように第４変形例の突出部１１４は、その周方向の４つの位置において分割（４つの分割突出部で構成）されている。つまり、非突出部１３の位置や大きさや個数は任意であり、この第４変形例に限定されない。
【０１５９】
本発明の一態様において、突出部は、４つの隅部を含んでいれば、２つの長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び２つの短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄによって構成されることに限られない。
図１５（ａ）に示す第５変形例の突出部１１５は、載置部１２の周囲の四隅に設けられた４つの隅突出部１１Ｈ（載置部１２の周囲の四隅の一例）のみによって構成されている。載置部１２の周囲の四隅に設けられた４つの隅突出部１１Ｈを除いた部分は、非突出部１３となる。各隅突出部１１Ｈは、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で携帯端末装置５０の隣接する２つの側面に対向する２つの壁面１１Ｌを有する。各隅突出部１１Ｈの２つの壁面１１Ｌは、ボード部Ｂの上面Ｂａ側から見てＬ字状に形成されている。
【０１６０】
４つの隅突出部１１Ｈのうち周方向に隣り合う２つの隅突出部１１Ｈは、それぞれ載置部１２に載置された携帯端末装置５０の同一の側面に対向する壁面１１Ｌを有する。例えば、載置部１２の右側（Ｘ軸正方向側）において前後方向（Ｙ軸方向）に配列された２つの隅突出部１１Ｈ１，１１Ｈ２は、載置部１２に載置された携帯端末装置５０のうち右側（Ｘ軸正方向側）に向く一つの側面に対向する壁面１１Ｌ１，１１Ｌ２を有する。すなわち、第５変形例の突出部１１５は、載置部１２の周囲の一部において載置部１２に載置された携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部の一例である。
【０１６１】
第５変形例において、非突出部１３は、載置部１２の周囲において周方向に隣り合う２つの隅突出部１１Ｈの間に位置する。また、非突出部１３は、載置部１２の載置面１２ａと同じ高さに位置している。また、載置部１２の周囲の周方向における各非突出部１３の長さは、隅突出部１１Ｈの各壁面１１Ｌの長さと比較して長い。
【０１６２】
図１５（ｂ）に示す第６変形例の突出部１１６は、前述した４つの隅突出部１１Ｈに加え、２つの辺突出部１１Ｎを備える。載置部１２の周囲の四隅に設けられた４つの隅突出部１１Ｈ及び２つの辺突出部１１Ｎを除いた部分は、非突出部１３となる。各辺突出部１１Ｎは、載置部１２の周囲のうち載置部１２の長辺に沿う方向（Ｙ軸方向）に間隔をあけて配列された２つの隅突出部１１Ｈの間において載置部１２の長辺に沿って延びている。各辺突出部１１Ｎは、その長手方向の両側に配された２つの隅突出部１１Ｈに対して間隔をあけて位置する。辺突出部１１Ｎは、載置部１２の長辺に沿う方向に間隔をあけて配列された２つの隅突出部１１Ｈの壁面１１Ｌと共に、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の同一の側面に対向する壁面１１Ｊを有する。すなわち、第６変形例の１６は、載置部１２の周囲の一部において載置部１２に載置された携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部の一例である。第６変形例において、非突出部１３は、辺突出部１１Ｎとその長手方向の両側に位置する２つの隅突出部１１Ｈとの各間に位置する。また、非突出部１３は、載置部１２の載置面１２ａと同じ高さに位置している。
【０１６３】
実施形態、及び第１変形例から第６変形例に示す突出部１１及び突出部１１１〜１１６は全て、載置部１２の周囲の少なくとも四隅を含み、且つ、載置部１２に端末装置を載置した状態で携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成している。上述した実施形態及び変形例から分かるように、突出部は一体であっても、複数に分割（複数の分割突出部で構成）されていてもよい。すなわち、これらの本発明の一態様の突出部は、載置部１２の周囲の一部または全部においてボード部Ｂの上面Ｂａに対して突出し、且つ、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成している。したがって、載置部１２の周囲の突出部以外の非突出部１３となる位置、大きさ、数は任意である。
【０１６４】
本発明の一態様において、突出部は、４つの隅部の代わりに４つの辺部を含んで構成されてもよい。図１６（ａ）に示す第７変形例の突出部１１７は、２つの長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び２つの短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄによって構成される。ただし、突出部１１７の周方向に隣り合う長辺突出部１１Ａ，１１Ｂと短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄとは、接続されていない。すなわち、４つの隅部を含まずに、長辺突出部１１Ａ，１１Ｂと短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄとは、突出部１１７の周方向に間隔をあけて位置している。突出部１１７が形成されない載置部１２の周囲の四隅の部分は、非突出部１３となる。非突出部１３は、載置部１２の載置面１２ａと同じ高さに位置している。この突出部１１７は、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の四辺の各一部を支持することができる。すなわち、突出部１１７は、上述した実施形態及び変形例と同様に、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成されている。また、長辺突出部１１Ａ，１１Ｂと短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄとが間隔をあけて位置することで、長辺突出部１１Ａ，１１Ｂと短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄとの間の隙間に手指を入れることができる。これにより、載置部１２に載置された携帯端末装置５０を取り出しやすくすることができる。
【０１６５】
突出部が複数の分割突出部で構成された形態として、４つの隅部を含んだ分割突出部で構成した第３変形例から第６変形例を説明し、４つの辺部の分割突出部で構成した第７変形例を説明したが、異なる変形例の分割突出部どうしを組合せてもよい。例えば、図１４（ｃ）に示す第３変形例の短辺突出部１１Ｄを含む１つの分割突出部と、図１５（ａ）に示す第５変形例の２つの隅突出部１１Ｈとを組合せた態様、図１５（ａ）に示す第５変形例の２つの隅突出部１１Ｈと、図１６（ａ）に示す第７変形例の短辺突出部１１Ｄとを組合せた態様であってもよい。すなわち、載置部１２に携帯端末装置５０を載置した状態で携帯端末装置５０の四方の側面５０ｗのそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成されていれば、分割突出部の配置や形状は任意である。また、第１変形例から第７変形例に示す突出部１１１〜１１７の隙間には、非突出部１３の代わりにボード部Ｂの上面Ｂａから突出する低領域部（低領域の一例）が設けられてもよい。
【０１６６】
上述した変形例や変形例どうしを組合せた態様のバランスボードＢＢであっても、ボード部Ｂの上面Ｂａの中央に設けられた突出部１１１〜１１７により、独創性の高い意匠を実現する。つまり、これらの態様のバランスボードＢＢは、携帯端末装置５０を囲む突出部１１を上面Ｂａから突出させたことにより携帯端末装置５０を破損から保護しつつ、ユーザＵ自身の携帯端末装置５０と連動したバランス運動をユーザＵに提供できるという新しいコンセプトに基づく意匠となり得る。
【０１６７】
本発明の一態様において、突出部が２つの長辺突出部１１Ａ，１１Ｂ及び２つの短辺突出部１１Ｃ，１１Ｄによって構成される場合、突出部は、例えば分割されなくてもよい。すなわち、突出部は、載置部１２の周囲の全部においてボード部Ｂの上面Ｂａに対して突出してよい。
【０１６８】
本発明の一態様において、突出部は、長方形状に形成された載置部１２の周囲に沿うように形成されることに限られない。
図１６（ｂ）に示す第８変形例の突出部１１８は、ボード部Ｂの上面Ｂａ側から見て、載置部１２を囲む楕円形状に形成されている。突出部１１８は、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の側面に対向する突出部１１８の壁面１１Ｋが、平面視で長方形状に形成された載置部１２（携帯端末装置５０）の四隅に接するように形成される。すなわち、ボード部Ｂの上面Ｂａ側から見て楕円形状に形成された突出部１１８の壁面１１Ｋは、載置部１２（携帯端末装置５０）の四隅に外接する楕円形状に形成されている。
【０１６９】
図１６（ｂ）に示した構成では、載置部１２に載置された携帯端末装置５０の四隅が突出部１１８の壁面１１Ｋに接することで、携帯端末装置５０が載置部１２上で滑り動くことを抑制できる。また、携帯端末装置５０が載置部１２上で回転することも防止できる。
【０１７０】
また、図１６（ｂ）に示した構成では、突出部１１８の壁面１１Ｋが、載置部１２の四隅の各間において、載置部１２に配された携帯端末装置５０の側面に対して間隔をあけて位置する。このため、突出部１１８の壁面１１Ｋと携帯端末装置５０の側面との間にユーザＵの手指を入れて、載置部１２に載置した携帯端末装置５０を容易に取り出すことができる。すなわち、突出部１１８が周方向に分割されていなくても、携帯端末装置５０を容易に取り出すことができる。
【０１７１】
本発明の一態様のバランスボードＢＢは、ユーザＵの両腕をボード部Ｂの上面Ｂａのうち中央領域の両側に位置する２つの領域にそれぞれ配置するバランス運動にも適用できる。
【０１７２】
本発明の一態様のバランスボードＢＢは、例えばアタッチメントＣを備えず、ボード部Ｂのみ備えてよい。また、ボード部Ｂは、アタッチメントＣを装着することを前提とする場合は、例えば凸部Ｂ１Ａを備えなくてもよい。
【０１７３】
本発明の一態様において、ボード部Ｂの上面Ｂａは、例えば長方形やひし形などの形状に形成されてもよい。
【０１７４】
本発明の一態様において、突出部の隙間には、例えば非突出部１３や低領域部が設けられなくてもよい。すなわち、突出部の隙間は空洞であってもよい。
【０１７５】
本発明の一態様において、蓋部材Ｂ２は、例えば載置部１２のみ含んでよい。この場合、突出部や非突出部１３（又は低領域部）は、例えばボード本体Ｂ１に一体に形成されてよい。例えば突出部は、ボード本体Ｂ１の窪み部２７の周囲においてボード本体Ｂ１の上面Ｂａから突出してよい。
【０１７６】
本発明の一態様において、載置部１２は、例えばボード本体Ｂ１に一体に形成されてもよい。すなわち、載置部１２及びボード本体Ｂ１は一つの部品で構成されてよい。
【０１７７】
本発明の一態様において、載置部１２の載置面１２ａは、例えばボード部Ｂの上面Ｂａと同じ高さに位置してもよい。
【０１７８】
〔携帯端末装置５０の変形例〕
上記実施形態では、携帯端末装置５０をバランスボードＢＢに載置する前には傾き量の校正（キャリブレーション）を行わない構成を説明したが、バランスボードＢＢに載置する前に校正（キャリブレーション）を行う構成としてもよい。その場合、バランスボードＢＢに載置する前に携帯端末装置５０における傾き量の検出精度（センサ５４の検出精度）による誤差の影響を除外することができる。
【０１７９】
また、携帯端末装置５０は、バランスボードＢＢに載置または設置された外部センサから傾き量に関する検出結果を取得してもよい。例えば、携帯端末装置５０は、内蔵のセンサ５４に代えて、または加えてバランスボードＢＢに載置または設置された外部センサから傾き量に関する検出結果を取得し、当該外部センサで検出された傾き量に基づいて、バランスボードＢＢの傾き情報を表示部５１に表示してもよい。
【０１８０】
なお、上述の携帯端末装置５０が備える制御部５７の機能の一部または全部を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することにより制御部５７の一部または全部としての処理を行ってもよい。ここで、「記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行する」とは、コンピュータシステムにプログラムをインストールすることを含む。ここでいう「コンピュータシステム」とは、ＯＳや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、「コンピュータシステム」は、インターネットやＷＡＮ、ＬＡＮ、専用回線等の通信回線を含むネットワークを介して接続された複数のコンピュータ装置を含んでもよい。また、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。このように、プログラムを記憶した記録媒体は、ＣＤ−ＲＯＭ等の非一過性の記録媒体であってもよい。また、記録媒体には、当該プログラムを配信するために配信サーバからアクセス可能な内部または外部に設けられた記録媒体も含まれる。配信サーバの記録媒体に記憶されるプログラムのコードは、端末装置で実行可能な形式のプログラムのコードと異なるものでもよい。すなわち、配信サーバからダウンロードされて端末装置で実行可能な形でインストールができるものであれば、配信サーバで記憶される形式は問わない。なお、プログラムを複数に分割し、それぞれ異なるタイミングでダウンロードした後に端末装置で合体される構成や、分割されたプログラムのそれぞれを配信する配信サーバが異なっていてもよい。さらに「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、ネットワークを介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリ（ＲＡＭ）のように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、機能ごとに独立したものであってもよく、各プログラムにより実現される機能同士が例えば通信することにより恊働するようなものであってもよい。また、上記プログラムは、上述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。さらに、上述した機能をコンピュータシステムに既に記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル（差分プログラム）であってもよい。
【０１８１】
また、上述した携帯端末装置５０の機能の一部または全部を、ＬＳＩ（Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ）等の集積回路として実現してもよい。上述した各機能は個別にプロセッサ化してもよいし、一部、または全部を集積してプロセッサ化してもよい。また、集積回路化の手法はＬＳＩに限らず専用回路、または汎用プロセッサで実現してもよい。また、半導体技術の進歩によりＬＳＩに代替する集積回路化の技術が出現した場合、当該技術による集積回路を用いてもよい。
【０１８２】
上記実施形態では、携帯端末装置５０を載置する載置部１２を備えたバランスボードＢＢを用いて、携帯端末装置５０と連動した運動をユーザＵに提供できることの説明をしたが、この載置部１２を他の運動器具と組み合わせることで、その運動器具において携帯端末装置５０と連動した運動をユーザＵに提供することが可能となる。他の運動器具として踏み台（ステップ台）が例示できる。踏み台の上面の中央領域に窪み部２７を形成すれば蓋部材Ｂ２の一部または全部を収容可能となり、踏み台の上面を踏むタイミングやスピード等を支援することができる。
【符号の説明】
【０１８３】
Ｓｙｓ  運動システム、ＢＢ  バランスボード、Ｂ  ボード部、Ｂａ  上面、Ｂ１  ボード本体、Ｂ２  蓋部材、Ｃ  アタッチメント、１１，１１１，１１２，１１３，１１４，１１５，１１６，１１７，１１８  突出部、１１ｗ  壁面、１１ｅ  上端、１１Ｆ  隅部、１１Ｆ１，１１Ｆ２  壁面、１１Ｈ，１１Ｈ１，１１Ｈ２  隅突出部、１１Ｌ，１１Ｌ１，１１Ｌ２，１１Ｊ，１１Ｋ  壁面、１２  載置部、１２ａ  載置面、１２２  滑り抑制シート、１３  非突出部、２１  中空部、Ｌ１  第１長さ、Ｌ２  第２長さ、ＭＡ１  第１長軸、ＭＢ１  第１短軸、ＭＡ２  第２長軸、ＭＢ２  第２短軸、５０  携帯端末装置、５０ｗ  側面、５１  表示部、５２  入力部、５３  スピーカ、５４  センサ、５５  通信部、５６  記憶部、５７  制御部、５７１  操作受付部、５７２  傾き検出部、５７３  初期傾き量特定部、５７４  表示制御部、５７５  設定部、５７６  傾き判定部、５７７  トレーニング処理部
【図１】
2020058400.tif 000003
【図２】
2020058400.tif 000004
【図３】
2020058400.tif 000005
【図４】
2020058400.tif 000006
【図５】
2020058400.tif 000007
【図６】
2020058400.tif 000008
【図７】
2020058400.tif 000009
【図８】
2020058400.tif 000010
【図９】
2020058400.tif 000011
【図１０】
2020058400.tif 000012
【図１１】
2020058400.tif 000013
【図１２】
2020058400.tif 000014
【図１３】
2020058400.tif 000015
【図１４】
2020058400.tif 000016
【図１５】
2020058400.tif 000017
【図１６】
2020058400.tif 000018
【手続補正書】
【提出日】平成30年12月11日(2018.12.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内蔵したセンサにより自装置の傾き情報を表示可能な表示部を備える板状の端末装置を載置することで、バランスボードの傾き情報として当該表示部に表示可能な運動システムに用いるバランスボードであって、
ボード部の上面の中央領域に設けられ、前記端末装置を載置可能な載置部と、
前記載置部の周囲の一部または全部において前記ボード部の上面に対して突出し、且つ、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部と、
を備えるバランスボード。
【請求項２】
前記突出部は、前記載置部の周囲の四隅を含み、当該四隅のそれぞれは、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の隣接する２つの側面に対向する２つの壁面を有する
請求項１に記載のバランスボード。
【請求項３】
前記突出部は、前記載置部の周囲の全てを囲んでいない、
または、
前記載置部の周囲には、前記突出部の上部よりも低い低領域が形成されている
請求項１又は請求項２に記載のバランスボード。
【請求項４】
前記載置部には、載置された前記端末装置の滑りを抑制する載置面が形成され、
前記載置面は、前記ボード部の上面及び前記低領域よりも低く位置する、
請求項３に記載のバランスボード。
【請求項５】
前記載置部の載置面は、前記ボード部の上面よりも低く位置している、
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項６】
前記ボード部は、ボード本体と前記載置部とが別体で構成され、
前記ボード本体の中央に樹脂成形に伴う中空部が形成され、
前記載置部は、前記中空部を塞ぐ蓋として構成された部材である、
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項７】
使用状態での側面方向を第１方向とし、前記第１方向に直交する方向を第２方向としたとき、前記第１方向における前記ボード部の第１長さが、前記第２方向における前記ボード部の第２長さよりも長く、
前記載置部は、前記端末装置の厚さ方向から見たときの前記端末装置の一辺又は前記表示部の一辺が、前記第１方向又は前記第２方向に平行又は略平行にした状態で前記端末装置を載置するように形成される、
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項８】
前記表示部は、前記センサで検出された傾き量を、少なくとも前記バランスボードの前記第１長さ又は前記第２長さに基づいて補正した傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能である、
請求項７に記載のバランスボード。
【請求項９】
前記ボード部の上面は、第１長軸と前記第１長軸に直交する第１短軸に対して、線対称又は略線対称の形状に形成され、
前記載置部の載置面は、第２長軸と前記第２長軸に直交する第２短軸に対して、線対称又は略線対称の形状に形成され、
前記第１長軸は、前記第２長軸又は前記第２短軸と平行であり、
前記表示部は、前記センサで検出された傾き量を、少なくとも前記バランスボードの前記第１長軸方向の第１長さ又は前記第１短軸方向の第２長さに基づいて補正した傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能である、
請求項１から請求項７のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項１０】
前記表示部は、前記バランスボードの前記第１長さと前記第２長さのうち、長い方の傾きを短い方の傾きと比較して傾くように補正した傾き量に応じて、前記傾き情報を表示可能である、
請求項７又は請求項８に記載のバランスボード。
【請求項１１】
前記端末装置は、
開始の操作を受付ける受付部と、
前記受付部が前記操作を受付けてから開始するまでの所定のタイミングに、前記センサで検出された傾き量を、初期傾き量として特定する特定部と、
を備え、
前記表示部は、
前記所定のタイミングより前に、前記センサで検出された傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能であり、
前記所定のタイミングより後に、前記センサで検出された傾き量を前記初期傾き量に基づいて補正した傾き量に応じて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能である、
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載のバランスボード。
【請求項１２】
前記表示部は、基準点との距離が前記バランスボードの傾き情報を示すポインターを表示可能である、
請求項１１に記載のバランスボード。
【請求項１３】
前記表示部は、前記所定のタイミングより後に、前記初期傾き量に応じた前記ポインターを、前記基準点の位置に表示可能である、
請求項１２に記載のバランスボード。
【請求項１４】
バランスボードと板状の端末装置とを具備する運動システムであって、
前記バランスボードは、
ボード部の上面の中央領域に設けられ、前記端末装置を載置可能な載置部と、
前記載置部の周囲の一部または全部において前記ボード部の上面に対して突出し、且つ、前記載置部に前記端末装置を載置した状態で前記端末装置の四方の側面のそれぞれと対向する４つの壁面を含んで構成する突出部と、
を備え、
前記端末装置は、
自装置の傾き量を検出するセンサと、
自装置が前記載置部に載置された状態において、前記センサで検出された傾き量に基づいて、前記バランスボードの傾き情報を表示可能な表示部と、
を備える運動システム。