(57)【要約】【課題】マストの先端部とウエイト用ガイラインとを接続するウエイトシリンダが組立分解時に他の部材と干渉するのを回避しながらシリンダロッドがシリンダ本体に対して回転することを抑止することが可能なクレーンを提供する。【解決手段】クレーン１０は、旋回体１１と、ブーム１３と、ＨＬマスト１４と、左右一対のウエイトシリンダ３６１と、左右一対のウエイトガイリンク３６と、パレットウエイト３７と、左右一対の連結シリンダ５０と、を備える。ウエイトシリンダ３６１は、シリンダ本体３６１Ａと、シリンダロッド３６１Ｂと、を有する。連結シリンダ５０は、ウエイトシリンダ３６１の伸縮を許容しながらシリンダ本体３６１Ａに対するシリンダロッド３６１Ｂの相対回転を規制するように、ＨＬマスト１４と左右一対のシリンダロッド３６１Ｂとをそれぞれ連結する。【選択図】図３
2020019632.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
クレーン本体と、
前記クレーン本体に水平な回動軸回りに回動可能に支持されたブームと、
前記ブームの後側の位置で前記ブームの回動軸と平行なマスト回動軸回りに前記クレーン本体に回動可能に支持されたマスト基端部と前記マスト基端部とは反対のマスト先端部とを有するマストであって、前記クレーン本体から後方かつ上方に向かって延びる後傾姿勢で前記ブームの回動における支柱として機能するマストと、
前記マスト先端部の左右両端部から垂下され、かつ、その垂下される方向と平行なシリンダ伸縮方向に伸縮可能な左右一対のウエイトシリンダであって、前記マスト先端部に接続される筒状のシリンダ本体と、前記シリンダ本体から下方に延びるとともに前記シリンダ本体に対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位することが可能となるように当該シリンダ本体に連結されるシリンダロッドと、をそれぞれ有する、左右一対のウエイトシリンダと、
前記ウエイトシリンダの前記シリンダロッドから垂下される左右一対のウエイト用ガイラインであって、当該左右一対のウエイト用ガイラインは前記シリンダロッドに接続されるガイライン上端部とガイライン下端部とをそれぞれ有する、左右一対のウエイト用ガイラインと、
前記左右一対のウエイト用ガイラインの前記ガイライン下端部にそれぞれ接続され、前記クレーン本体のバランスを保持するウエイトと、
前記マスト先端部よりも前記マスト基端部に近い位置で、前記シリンダロッドが前記シリンダ本体に対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位することを許容しながら前記シリンダロッドが前記シリンダ本体に対して当該シリンダ本体の中心軸回りに相対回転することを規制するように、前記マストの左右両側部分と前記左右一対のシリンダロッドとをそれぞれ連結する左右一対のマストシリンダ連結部と、
を備える、クレーン。
【請求項２】
前記左右一対のウエイトシリンダよりも左右方向の内側において前記クレーン本体と前記マスト先端部とを互いに接続し前記マストを前記後傾姿勢に保持する、左右一対のマスト用ガイラインを、更に備え、
前記マストの姿勢は前記後傾姿勢と倒伏姿勢との間で変更可能であり、前記倒伏姿勢は、前記後傾姿勢の前記マストが前記マスト基端部を支点として前方に回動され鉛直方向に沿って延びる姿勢を経由して更に前方に回動された姿勢であって、
前記マストが前記後傾姿勢とされた状態の前記クレーンを左右方向に沿って見た場合、前記マストシリンダ連結部よりも下方において前記マスト用ガイラインが前後方向における前記マストと前記ウエイト用ガイラインとの間に配置され、
前記ウエイト用ガイラインの前記ガイライン下端部が前記ウエイトから脱離された状態で前記マストの姿勢が前記後傾姿勢から前記倒伏姿勢に変更される際に、前記マストシリンダ連結部よりも下方の位置で前記ウエイト用ガイラインが前記マスト用ガイラインを追い越して前記マストに近づくように、前記マスト用ガイラインおよび前記ウエイト用ガイラインの前記マスト先端部回りの回動範囲がそれぞれ設定されている、請求項１に記載のクレーン。
【請求項３】
左右方向における前記左右一対のウエイトシリンダ同士の間において前記マストの前記マスト先端部に回転可能に支持されたアイドラシーブと、
前記マスト基端部または前記クレーン本体に装着されたブーム起伏用ウインチと、
ブーム起伏用ロープと、を更に備え、当該ブーム起伏用ロープは、前記マストが前記後傾姿勢とされた状態の前記クレーンを左右方向に沿って見た場合、マストシリンダ連結部よりも下方において、前記ウエイト用ガイラインと前記マストとの間に位置するように、前記ブーム起伏用ウインチと前記アイドラシーブとの間に架け渡されている、請求項１または２に記載のクレーン。
【請求項４】
前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッド及び前記マストのそれぞれに前記マスト回動軸と平行な一対の回動連結軸回りに回動可能に連結され、かつ、前記ウエイトシリンダの前記シリンダ伸縮方向への伸縮を許容するように、前記一対の回動連結軸同士を結ぶ許容伸縮方向に伸縮可能である、請求項１乃至３の何れか１項に記載のクレーン。
【請求項５】
前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの一方に前記一対の回動連結軸のうちの一方の回動連結軸の回りに回動可能に接続される連結シリンダ本体と、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの他方に前記一対の回動連結軸のうちの他方の回動連結軸の回りに回動可能に接続され、かつ、前記連結シリンダ本体に対して前記許容伸縮方向に相対変位可能となるように当該連結シリンダ本体に連結される連結シリンダロッドと、を有する、請求項４に記載のクレーン。
【請求項６】
前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの一方に前記一対の回動連結軸のうちの一方の回動連結軸の回りに回動可能に接続される第１リンク部と、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの他方に前記前記一対の回動連結軸のうちの他方の回動連結軸の回りに回動可能に接続され、かつ、前記第１リンク部に対して前記マスト回動軸と平行なリンク回動軸回りに回動可能に接続される第２リンク部と、を有し、前記第１リンク部に対する前記第２リンク部の前記リンク回動軸回りの回動によって前記マストシリンダ連結部全体が前記許容伸縮方向に伸縮する、請求項４に記載のクレーン。
【請求項７】
前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの一方に前記一対の回動連結軸のうちの一方の回動連結軸の回りに回動可能に接続される第１スライド連結部と、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの他方に前記一対の回動連結軸のうちの他方の回動連結軸の回りに回動可能に接続され、かつ、前記第１スライド連結部に対して前記許容伸縮方向にスライド移動可能に接続される第２スライド連結部と、を有する、請求項４に記載のクレーン。
【請求項８】
前記マストシリンダ連結部は、前記ウエイトシリンダの伸縮を許容するように弾性変形することが可能な弾性部材を含む、請求項１乃至７の何れか１項に記載のクレーン。
【請求項９】
前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッドと前記マストとを互いに接続する少なくとも１本のワイヤである、請求項１乃至３の何れか１項に記載のクレーン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クレーンに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、クレーン本体と、ブームと、マストと、左右一対のマスト用ガイラインと、を備えたクレーンが知られている。ブームはクレーン本体の前部に水平な回転軸回りに起伏可能に取り付けられている。また、マストはブームの後方においてブームの回転軸と平行な回転軸回りにクレーン本体に起伏可能に備え付けられており、ブームの起伏における支柱として機能する。クレーンの使用時には、ブームは、前方に傾いた姿勢とされ、マストは後方に傾いた姿勢とされる。この際、マストの姿勢を維持するために、マストの先端部とクレーン本体との間に、左右一対のマスト用ガイラインが張力を付与された状態で配設される。
【０００３】
特許文献１には、上記のようなクレーン本体の後方に配置されたウエイトを備えたクレーンが開示されている。当該ウエイトは、マストの先端部から垂下された左右一対のウエイトガイリンク（ウエイト用ガイライン）によって支持されている。ウエイトガイリンクの下端部には１枚の板状部（オス形状部）が備えられ、ウエイトの上面部には２枚の板状部（メス形状部）が備えられている。各板状部には水平方向に沿って孔部が開口されており、オス形状部の孔部がメス形状部の孔部に合致された上で両孔部に連結ピンが挿入されると、ウエイトガイリンクがウエイトに接続される。
【０００４】
また、当該技術では、クレーンは、マストの先端部と左右一対のウエイトガイリンクとをそれぞれ接続する伸縮可能な左右一対の油圧シリンダ（ウエイトシリンダ）を備える。油圧シリンダは、マストの先端部に連結されたシリンダ本体と、当該シリンダ本体から下方に延びるとともにシリンダ本体に対して伸長、収縮可能なシリンダロッドとを備える。シリンダロッドは、ウエイトガイリンクの上端部に接続される。油圧シリンダのシリンダロッドが収縮するとウエイトガイリンクを介してウエイトが地面から上方に浮き上がり、クレーンのバランスが保持可能とされる。
【０００５】
更に、当該技術では、左右一対のシリンダロッドがシリンダ本体に対して上下方向に延びる軸回りに回転することを防止するために、クレーンが、左右一対のシリンダロッド同士を互いに接続する連結部材を備える。連結部材によってシリンダロッドの回転が防止されることで、ウエイトガイリンクの下端部およびウエイトにそれぞれ配置されたオス形状およびメス形状を有する接続部が容易に接続可能とされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第５３６８２９４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載された技術では、クレーンの組立分解時にウエイトシリンダと周囲の部材とが干渉する恐れがあるという問題があった。そして、このような干渉を回避するために、クレーンの組立分解時に連結部材を左右一対のシリンダロッドから取り外すまたは連結部材の一部を分離する必要がある、あるいは、前述のマスト用ガイラインの配置や回動範囲が大きく制限されることがあった。
【０００８】
具体的に、マストは、クレーンの通常作業時にクレーン本体から斜め後方に向かって延びる姿勢（後傾姿勢）とされている。一方、クレーンの分解作業時、マストはこの後傾姿勢から前方に回動された後、地上に倒伏される（倒伏姿勢）。この際、連結部材によって互いに連結されたシリンダロッドを含むウエイトシリンダは、マストの先端部を支点として前方に回動しながらマスト上に載置される。一方、マストの先端部とクレーン本体との間には、上記の左右一対のマスト用ガイラインが配設されている。クレーン本体の左右方向の幅を可能な限り小さくするために、左右一対のマスト用ガイラインは、左右一対のウエイトガイリンク（ウエイトシリンダ）よりも左右方向の内側に配設される。しかしながら、特許文献１に記載された技術のように、左右一対のシリンダロッドが連結部材によって互いに連結されていると、マストの回動時に連結部材がマスト用ガイラインと干渉する恐れがある。このため、連結部材との干渉を避けるため、マスト用ガイラインの配置や回動範囲が制限を受けることとなる。
【０００９】
更に、クレーンの作業姿勢におけるマストの背面（後面）には、ブームを起伏させるためのブーム起伏ロープが配設される。当該ブーム起伏ロープは、マストの背面の左右方向の中央部に配設されたアイドラシーブによって支持される。したがって、当該アイドラシーブによって支持されたブーム起伏用ロープも、左右一対のウエイトガイリンクの間に位置するため、マストの回動やクレーンの組立分解作業時に連結部材と干渉する恐れがあった。この場合、当該干渉を避けるために、組立分解時に、連結部材を左右一対のシリンダロッドから取り外すまたは連結部材の一部を分離する必要があった。
【００１０】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、組立分解時にマストの先端部とウエイト用ガイラインとを接続する左右一対のウエイトシリンダと他の部材との干渉を避けながら、当該ウエイトシリンダのシリンダロッドがシリンダ本体に対して相対回転することを抑止することが可能なクレーンを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記のような新たな問題を解決するために、本発明の一局面に係るクレーンは、クレーン本体と、前記クレーン本体に水平な回動軸回りに回動可能に支持されたブームと、前記ブームの後側の位置で前記ブームの回動軸と平行なマスト回動軸回りに前記クレーン本体に回動可能に支持されたマスト基端部と前記マスト基端部とは反対のマスト先端部とを有するマストであって、前記クレーン本体から後方かつ上方に向かって延びる後傾姿勢で前記ブームの回動における支柱として機能するマストと、前記マスト先端部の左右両端部から垂下され、かつ、その垂下される方向と平行なシリンダ伸縮方向に伸縮可能な左右一対のウエイトシリンダであって、前記マスト先端部に接続される筒状のシリンダ本体と、前記シリンダ本体から下方に延びるとともに前記シリンダ本体に対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位することが可能となるように当該シリンダ本体に連結されるシリンダロッドと、をそれぞれ有する、左右一対のウエイトシリンダと、前記ウエイトシリンダの前記シリンダロッドから垂下される左右一対のウエイト用ガイラインであって、当該左右一対のウエイト用ガイラインは前記シリンダロッドに接続されるガイライン上端部とガイライン下端部とをそれぞれ有する、左右一対のウエイト用ガイラインと、前記左右一対のウエイト用ガイラインの前記ガイライン下端部にそれぞれ接続され、前記クレーン本体のバランスを保持するウエイトと、前記マスト先端部よりも前記マスト基端部に近い位置で、前記シリンダロッドが前記シリンダ本体に対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位することを許容しながら前記シリンダロッドが前記シリンダ本体に対して当該シリンダ本体の中心軸回りに相対回転することを規制するように、前記マストの左右両側部分と前記左右一対のシリンダロッドとをそれぞれ連結する左右一対のマストシリンダ連結部と、を備える。
【００１２】
本構成によれば、左右一対のマストシリンダ連結部は、それぞれ左右一対のウエイトシリンダのシリンダ伸縮方向の伸縮を許容しながら当該左右一対のウエイトシリンダのシリンダロッドを前記マストに個別に連結することによって、当該左右一対のウエイトシリンダのシリンダロッドがシリンダ本体に対してシリンダ本体の中心軸回りに相対回転することを抑止する。このことは、従来のような左右一対のシリンダロッド同士の相互連結による前記相対回転の抑止と異なり、クレーンの組立分解時におけるウエイトシリンダと前記連結部材等の他の部材との干渉の回避を容易にする。そして、前記シリンダ本体に対する前記シリンダロッドの相対回転の抑止は、従来と同じく、ウエイト用ガイラインのガイライン下端部とウエイトとの接続を容易にし、また、ウエイト接続後にシリンダロッドの回転に応じてウエイト用ガイラインに捻りが発生することを抑止する。
【００１３】
上記の構成において、前記左右一対のウエイトシリンダよりも左右方向の内側において前記クレーン本体と前記マスト先端部とを互いに接続し前記マストを前記後傾姿勢に保持する、左右一対のマスト用ガイラインを、更に備え、前記マストの姿勢は前記後傾姿勢と倒伏姿勢との間で変更可能であり、前記倒伏姿勢は、前記後傾姿勢の前記マストが前記マスト基端部を支点として前方に回動され鉛直方向に沿って延びる姿勢を経由して更に前方に回動された姿勢であって、前記マストが前記後傾姿勢とされた状態の前記クレーンを左右方向に沿って見た場合、前記マストシリンダ連結部よりも下方において前記マスト用ガイラインが前後方向における前記マストと前記ウエイト用ガイラインとの間に配置され、前記ウエイト用ガイラインの前記ガイライン下端部が前記ウエイトから脱離された状態で前記マストの姿勢が前記後傾姿勢から前記倒伏姿勢に変更される際に、前記マストシリンダ連結部よりも下方の位置で前記ウエイト用ガイラインが前記マスト用ガイラインを追い越して前記マストに近づくように、前記マスト用ガイラインおよび前記ウエイト用ガイラインの前記マスト先端部回りの回動範囲がそれぞれ設定されていることが望ましい。
【００１４】
本構成によれば、クレーンの組立分解時にマストの回動に伴ってウエイトシリンダがマスト先端部に対して回動する際に、マストシリンダ連結部がウエイトシリンダとマスト用ガイラインとが干渉することを抑止する。
【００１５】
上記の構成において、左右方向における前記左右一対のウエイトシリンダ同士の間において前記マストの前記マスト先端部に回転可能に支持されたアイドラシーブと、前記マスト基端部または前記クレーン本体に装着されたブーム起伏用ウインチと、ブーム起伏用ロープと、をさらに備え、当該ブーム起伏用ロープは、前記マストが前記後傾姿勢とされた状態の前記クレーンを左右方向に沿って見た場合、マストシリンダ連結部よりも下方において、ウエイト用ガイラインと前記マストとの間に位置するように、前記ブーム起伏用ウインチと前記アイドラシーブとの間に架け渡されているものでもよい。
【００１６】
本構成によれば、クレーンの組立分解時に、ブーム起伏用ウインチとアイドラシーブとの間でブーム起伏用ロープが架け渡される作業時でのウエイトシリンダとブーム起伏用ロープとの干渉の回避が容易になる。
【００１７】
上記の構成において、前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッド及び前記マストのそれぞれに前記マスト回動軸と平行な一対の回動連結軸回りに回動可能に連結され、かつ、前記ウエイトシリンダの前記シリンダ伸縮方向への伸縮を許容するように、前記一対の回動連結軸同士を結ぶ許容伸縮方向に伸縮可能なものが、好適である。
【００１８】
例えば、前記マストシリンダ連結部は、前記許容伸縮方向に伸縮可能な連結シリンダを含み、当該連結シリンダは、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの一方に前記一対の回動連結軸うちの一方の回動連結軸の回りに回動可能に接続される連結シリンダ本体と、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの他方に前記一対の回動連結軸のうちの他方の回動連結軸の回りに回動可能に接続されかつ前記連結シリンダ本体に対して前記許容伸縮方向に相対変位可能となるように当該連結シリンダ本体に連結される連結用シリンダロッドと、を有するものでもよい。
【００１９】
前記マストシリンダ連結部は、あるいは、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの一方に前記前記一対の回動連結軸のうちの一方の回動連結軸の回りに回動可能に接続される第１リンク部と、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの他方に前記一対の回動連結軸のうちの他方の回動連結軸回りに回動可能に接続され、かつ、前記第１リンク部に対して前記マスト回動軸と平行なリンク回動軸回りに回動可能に接続される第２リンク部と、を有し、前記第１リンク部に対する前記第２リンク部の前記リンク回動軸回りの回動によって前記マストシリンダ連結部全体が前記許容伸縮方向に伸縮するものでもよい。
【００２０】
また、前記マストシリンダ連結部は、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの一方に前記一対の回動連結軸のうちの一方の回動連結軸の回りに回動可能に接続される第１スライド連結部と、前記シリンダロッドおよび前記マストのうちの他方に前記一対の回動連結軸のうちの他方の回動連結軸の回りに回動可能に接続され、かつ、前記第１スライド連結部に対して前記許容伸縮方向にスライド移動可能に接続される第２スライド連結部と、を有するものでもよい。
【００２１】
前記マストシリンダ連結部は、前記ウエイトシリンダの伸縮を許容するように弾性変形することが可能な弾性部材を含むものでもよい。前記マストシリンダ連結部は、あるいは、前記シリンダロッドと前記マストとを互いに接続する少なくとも１本のワイヤであってもよい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、マストの先端部とウエイト用ガイラインとを接続するウエイトシリンダが組立分解時に他の部材と干渉するのを回避しながら、当該ウエイトシリンダのシリンダロッドがシリンダ本体に対して相対回転することが抑止されるクレーンが、提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態に係るクレーンの側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るクレーンのマストおよびウエイト用ガイラインの背面図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るクレーンのマスト先端部、ウエイトシリンダおよびマストシリンダ連結部の周辺を拡大した側面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るクレーンのマストシリンダ連結部の側面図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係るクレーンのマスト先端部、ウエイトシリンダおよびマストシリンダ連結部の周辺を拡大した側面図である。
【図６】本発明の第４実施形態に係るクレーンのマスト先端部、ウエイトシリンダおよびマストシリンダ連結部の周辺を拡大した側面図である。
【図７】本発明の第４実施形態に係るクレーンのマストシリンダ連結部の周辺を拡大した底面図（Ａ）、（Ｂ）である。
【図８】本発明の第５実施形態に係るクレーンのマスト先端部、ウエイトシリンダおよびマストシリンダ連結部の周辺を拡大した側面図である。
【図９】本発明の各実施形態に係るクレーンと比較される他のクレーンのマスト先端部、ウエイトシリンダおよびロッド連結部の周辺を拡大した側面図である。
【図１０】クレーンのマストが回動される様子を示す側面図である。
【図１１】クレーンのマストが回動される様子を示す側面図である。
【図１２】クレーンのマストが倒伏された状態を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照しつつ、本発明の第１実施形態について説明する。図１は、本実施形態に係るクレーン１０の側面図である。なお、以後、各図には、「上」、「下」、「左」、「右」、「前」および「後」の方向が示されているが、当該方向は、本実施形態に係るクレーン１０の構造および組立方法を説明するために便宜上示すものであり、本発明に係るクレーンの移動方向や使用態様などを限定するものではない。
【００２５】
クレーン１０は、クレーン本体に相当する旋回体１１と、この旋回体１１を旋回可能に支持する走行体１２と、起伏部材としてのブーム１３と、ブーム起伏用部材であるＨＬ（Heavy Lifting）マスト１４（マスト）と、箱マスト１５と、を備える。
【００２６】
図１に示されるブーム１３は、旋回体１２の前部に水平な回動軸回りに起伏方向に回動可能となるように支持される。ブーム１３は、ブームフット１３Ｓを備える。ブームフット１３Ｓは、ブーム１３の回動における支点部となる。当該ブームフット１３Ｓが、左右方向（横方向）に延びる水平な回転軸を形成する。
【００２７】
また、ブーム１３は、ブームアイドラシーブ１３０、１３１、１３２と、を有する。ブームアイドラシーブ１３０は、ブーム１３の長手方向の中央部の後側面に配置されている。ブームアイドラシーブ１３１、１３２は、ブーム１３の先端部にそれぞれ回転可能に支持されている。
【００２８】
ブーム１３の基端部側には左右一対のブームバックストップ２８が設けられる。これらのブームバックストップ２８は、ブーム１３が図１に示される起立姿勢まで到達した時点で旋回体１１に当接する。この当接によって、ブーム１３が強風等で後方に煽られることが規制される。
【００２９】
ＨＬマスト１４（マスト）は、ブーム１３の後側の位置でブーム１３の回動軸と平行な回動軸（マスト回動軸）回りに旋回体１１に回動可能に支持された基端部（マスト基端部）と、当該基端部とは反対の先端部（マスト先端部）とを有する。すなわち、ＨＬマスト１４もブーム１３の起伏方向と同方向に回動可能である。ＨＬマスト１４は、ＨＬマストフット１４Ｓを備える。ＨＬマストフット１４Ｓは、左右方向（横方向）に延びる上記の回転軸を形成する。ＨＬマスト１４は、図１に示すように、旋回体１１から後方かつ上方に斜めに向かって延びる後傾姿勢でブーム１３の回動における支柱として機能する。なお、他の実施形態において、ＨＬマスト１４によって例示される本発明のマストは、箱型のマストなど他の形態からなるものでもよい。また、ＨＬマスト１４は、マストアイドラシーブ１４０と、マスト先端シーブ１４Ｔ（アイドラシーブ）と、を備える。マストアイドラシーブ１４０は、ＨＬマスト１４の長手方向の中央部の後側面に配置されている。マスト先端シーブ１４Ｔは、ＨＬマスト１４のマスト先端部にＨＬマスト１４の回動軸と平行な回転軸回りに回転可能に支持されている。なお、マスト先端シーブ１４Ｔは、マスト先端部のうち左右方向において後記の左右一対のウエイトシリンダ３６１同士の間に配置されている。より詳しくは、マスト先端シーブ１４Ｔは、マスト先端部の左右方向の中央部に配置されている。
【００３０】
ＨＬマスト１４の基端部側には左右一対のマストバックストップ２９が設けられる。これらのマストバックストップ２９は、ＨＬマスト１４の回動軸（ＨＬマストフット１４Ｓ）よりも後側の位置で、図１に示される後傾姿勢（起立姿勢）のＨＬマスト１４から延びるとともに旋回体１１に配置された不図示の受け部に当接し、ＨＬマスト１４が強風等で後方へ転倒することを阻止する。マストバックストップ２９は、ＨＬマスト１４の後側面に配置されたマストバックストップ支持部２９Ｓ（図１）によって支持される。
【００３１】
左右一対のマストバックストップ２９は、それぞれ、バックストップ上端部２９０と、バックストップ下端部２９５と、を有する。バックストップ上端部２９０は、図１に示すように、ＨＬマスト１４に接続される。バックストップ下端部２９５は、旋回体１１に配置された前記不図示の受け部に当接する。マストバックストップ２９は、バックストップ上端部２９０を支点として、ＨＬマスト１４に回動可能に支持される。
【００３２】
箱マスト１５は、ＨＬマスト１４の後側（下方）で旋回体１１に回動可能に連結される。箱マスト１５は、断面視で矩形形状からなる。箱マスト１５の回動軸は、ブーム１３の回動軸と平行でかつＨＬマスト１４の回動軸とほぼ同じ位置に配置されている。すなわち、この箱マスト１５もブーム１３の起伏方向と同方向に回動可能である。箱マスト１５は、箱マストフット１５Ｓを備える。箱マストフット１５Ｓは、左右方向（横方向）に延びる回転軸を形成し、箱マスト１５の回動における支点部となる。
【００３３】
更に、クレーン１０は、下部スプレッダ１８と、上部スプレッダ１９と、左右一対のガイライン２０と、ブーム起伏用ロープ２１と、ブーム起伏用ウインチ２２と、を備える。
【００３４】
下部スプレッダ１８は、ＨＬマスト１４の先端部に支持される。下部スプレッダ１８は、不図示の下部シーブブロックを備えており、複数のシーブが幅方向（左右方向）に配列されている。
【００３５】
上部スプレッダ１９は、下部スプレッダ１８の前方に所定の間隔をおいて配置される。上部スプレッダ１９は、左右一対のガイライン２０を介してブーム１３の先端部に接続される。上部スプレッダ１９は、不図示の上部シーブブロックを備えており、複数のシーブが幅方向（左右方向）に配列されている。
【００３６】
左右一対のガイライン２０は、図１の紙面と直交する左右方向において互いに間隔をおいて配置されている。ガイライン２０の後端部は、上部スプレッダ１９に接続され、ガイライン２０の前端部は、ブーム１３の先端部に接続される。ガイライン２０は、ガイリンク（金属製の板材）、ガイロープ、ガイワイヤ（金属製の線材）などを含む。
【００３７】
ブーム起伏用ロープ２１は、ブーム起伏用ウインチ２２から引き出され、ＨＬマスト１４の先端部のマスト先端シーブ１４Ｔに掛けられた後、下部スプレッダ１８の下部シーブブロックと上部スプレッダ１９の上部シーブブロックとの間で複数回掛け回される。なお、下部シーブブロックおよび上部シーブブロックに掛け回された後のブーム起伏用ロープ２１の先端部は、ＨＬマスト１４の先端部に固定される。
【００３８】
ブーム起伏用ウインチ２２は、ＨＬマスト１４の基端部側（マスト基端部）に装着される。ブーム起伏用ウインチ２２は、ブーム起伏用ロープ２１の巻き取りおよび繰り出しを行うことで下部スプレッダ１８の下部シーブブロックと上部スプレッダ１９の上部シーブブロックとの間の距離を変化させ、ブーム１３をＨＬマスト１４に対して相対的に回動させながらブーム１３を起伏させる。なお、ブーム起伏用ウインチ２２は、旋回体１１に装着されてもよい。
【００３９】
更に、クレーン１０は、左右一対のマストガイリンク２３（マスト用ガイライン）と、マスト起伏用ロープ２４と、マスト起伏用ウインチ２５と、を備える。
【００４０】
左右一対のマストガイリンク２３は、ＨＬマスト１４のマスト先端部と箱マスト１５の先端部とを接続する。この接続は、ＨＬマスト１４の回動と箱マスト１５の回動とを連携させる。なお、左右一対のマストガイリンク２３は、後記の左右一対のウエイトシリンダ３６１の左右方向の内側にそれぞれ配置されている。また、左右一対のマストガイリンク２３は、マスト起伏用ロープ２４を介してＨＬマスト１４のマスト先端部と旋回体１１とを互いに接続することで、ＨＬマスト１４を図１に示される後傾姿勢に保持する。
【００４１】
マスト起伏用ロープ２４は、旋回体１１に配置され複数のシーブが幅方向に配列されたたシーブブロック２６と、箱マスト１５の先端部に配置され複数のシーブが幅方向に配列されたシーブブロック２７との間で複数回掛け回される。
【００４２】
マスト起伏用ウインチ２５は、旋回体１１に配置される。マスト起伏用ウインチ２５は、マスト起伏用ロープ２４の巻き取りおよび繰り出しを行う。マスト起伏用ウインチ２５によるマスト起伏用ロープ２４の巻き取り、繰り出し動作によって、箱マスト１５の先端部のシーブブロック２７と旋回体１１の後端部のシーブブロック２６との間の距離が変化し、旋回体１１に対して箱マスト１５およびＨＬマスト１４が一体的に回動しながら、ＨＬマスト１４が起伏する。なお、ＨＬマスト１４および箱マスト１５の回動は、主にクレーン１０の組立分解時に行われ、クレーン１０の使用時にはＨＬマスト１４および箱マスト１５の位置（対地角）はほぼ固定されている。
【００４３】
クレーン１０には、前述のマスト起伏用ウインチ２５およびブーム起伏用ウインチ２２以外に、吊り荷の巻上げ及び巻下げを行うための主巻用ウインチ３０及び補巻用ウインチ３１が搭載される。本実施形態に係るクレーン１０では、主巻用ウインチ３０および補巻用ウインチ３１がいずれも旋回体１１に据え付けられる。クレーン１０のウインチ３０、３１はブーム１３の基端部に搭載されていてもよい。また、図１に示すように、ＨＬマスト１４の基端部には、主巻用アイドラ３０Ｓおよび補巻用アイドラ３１Ｓが配置されている。主巻用アイドラ３０Ｓおよび補巻用アイドラ３１Ｓは、それぞれ回転可能なシーブを備える。
【００４４】
主巻用ウインチ３０は、主巻用ロープ３２（図１）による吊り荷の巻上げ及び巻下げを行う。この主巻について、ブーム１３の先端部には前述のブームガイドシーブ１３１、１３２が回転可能に設けられ、さらにブームガイドシーブ１３２に隣接する位置に複数の主巻用ポイントシーブが幅方向に配列された主巻用シーブブロックが設けられている。主巻用シーブブロックから垂下された主巻用ロープ３２には、吊り荷用の主フック３４が連結されている。そして、主巻用ウインチ３０から引き出された主巻用ロープ３２がブームガイドシーブ１３０、１３１、１３２に順に掛けられ、かつ、主巻用シーブブロックのシーブと、主フック３４に設けられたシーブブロックのシーブとの間に掛け渡される。従って、主巻用ウインチ３０が主巻用ロープ３２の巻き取りや繰り出しを行うと、主フック３４の巻上げ及び巻下げが行われる。
【００４５】
同様にして、補巻用ウインチ３１は、補巻用ロープ３３による吊り荷の巻上げ及び巻下げを行う。この補巻については、上記の主巻と同様の不図示の構造が備えられている。そして、補巻用ウインチ３１が補巻用ロープ３３の巻き取りや繰り出しを行うと、補巻用ロープ３３の末端に連結された図略の吊荷用の補フックが巻上げられ、または巻下げられる。
【００４６】
図２は、本実施形態に係るクレーン１０のＨＬマスト１４、左右一対のウエイトシリンダ３６１および左右一対のウエイトガイリンク３６の背面図である。図３は、本実施形態に係るクレーン１０のＨＬマスト１４のマスト先端部、ウエイトシリンダ３６１および連結シリンダ５０の周辺を拡大した側面図である。クレーン１０は、左右一対の上端リンク３６０（図３）と、油圧式の左右一対のウエイトシリンダ３６１（図１）と、左右一対のウエイトガイリンク３６（ウエイト用ガイライン）と、パレットウエイト３７（ウエイト）と、を更に備える。
【００４７】
パレットウエイト３７は、クレーン１０のバランスを保持するために旋回体１１の後方に配置されている。パレットウエイト３７は、板状のウエイト（錘）が上下に積載されることで構成されている。パレットウエイト３７は、クレーン１０が重量物を吊り上げるために備えられるＳＨＬ（Super Heavy Lifting）用ウエイトとして、クレーン１０のバランスを保つ機能を有する。パレットウエイト３７は、左右一対の上端リンク３６０、左右一対のウエイトシリンダ３６１および左右一対のウエイトガイリンク３６（ウエイト用ガイライン）を通じてＨＬマスト１４のマスト先端部に接続されている。
【００４８】
上端リンク３６０は、ＨＬマスト１４のマスト先端部から垂下され、ウエイトシリンダ３６１に接続される。上端リンク３６０は、上端支点部３６Ａを有する。上端支点部３６Ａは、ＨＬマスト１４のマスト先端部に水平な回動軸回りに回動可能に支持される。図３に示すように、上端支点部３６Ａの回動軸心とマスト先端シーブ１４Ｔの回転軸とは同じ軸線上に配置される。
【００４９】
左右一対のウエイトシリンダ３６１は、上端リンク３６０を介してＨＬマスト１４のマスト先端部から垂下される。当該左右一対のウエイトシリンダ３６１のそれぞれは、その垂下される方向と平行なシリンダ伸縮方向に伸縮可能であり、シリンダ本体３６１Ａと、シリンダロッド３６１Ｂと、を有する（図３）。
【００５０】
シリンダ本体３６１Ａは、ＨＬマスト１４のマスト先端部に接続される筒状の部材からなる。シリンダ本体３６１Ａの内部には筒状の内部空間が形成されており、当該内部空間は不図示のピストンによって２つの油室に仕切られている。当該ピストンは前記シリンダ本体３６１Ａ内において前記シリンダ伸縮方向に変位することが可能である。
【００５１】
シリンダロッド３６１Ｂは、シリンダ本体３６１Ａから下方に延びるとともにシリンダ本体３６１Ａに対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位することが可能となるように当該シリンダ本体３６１Ａに連結されている。具体的に、シリンダロッド３６１Ｂは、シリンダ本体３６１Ａ内に配置された上記のピストンに接続されている。当該ピストンによって仕切られた２つの油室に対して、作動油の給排が行われることで、当該ピストンが変位し、これにより前記シリンダロッド３６１Ｂが前記シリンダ本体３６１Ａに対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位する。図１に示すように、ウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂがパレットウエイト３７に接続された状態で、前記シリンダロッド３６１Ｂが前記シリンダ本体３６１Ａに対して上向きに相対変位すると、つまり前記ウエイトシリンダ３６１全体が収縮すると、パレットウエイト３７が地面から上方に離間する。この結果、クレーン１０の前後方向におけるバランスが保持される。
【００５２】
左右一対のウエイトガイリンク３６（図１）は、複数のライン部３６２と、複数のリンク部３６３と、を有する。複数のリンク部３６３は、複数のライン部３６２がＨＬマスト１４の回動軸（マスト回動軸）と平行に延びる軸回りに互いに回動可能となるように複数のライン部３６２同士を接続する。このため、ＨＬマスト１４の回動軸と直交する平面内において、ウエイトガイリンク３６は、各リンク部３６３を支点として屈曲することができる。
【００５３】
なお、複数のリンク部３６３のうち最も上方に位置するリンク部３６３（図３）は、ガイライン上端部としてウエイトシリンダ３６１のシリンダロッド３６１Ｂに接続される。また、左右一対のウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂ（ガイライン下端部、図１、図２）は、それぞれパレットウエイト３７に接続される。左右一対のウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂには不図示の１枚の板状部（オス形状部）が備えられ、パレットウエイト３７の上面部には不図示の２枚の板状部（メス形状部）が備えられている。各板状部には水平方向に沿って孔部が開口されており、オス形状部が２枚のメス形状部の間に挿入されたのちオス形状部の孔部がメス形状部の孔部に合致された上で両孔部に不図示の連結ピンが挿入されると、左右一対のウエイトガイリンク３６がパレットウエイト３７に接続される。
【００５４】
なお、ＨＬマスト１４の前記後傾姿勢では、左右一対のウエイトガイリンク３６は、ＨＬマスト１４の回動軸と直交し左右一対のマストバックストップ２９を通る一対の平面上にそれぞれ配置されるように左右一対のウエイトシリンダ３６１から垂下されている（図２）。
【００５５】
＜シリンダロッド３６１Ｂの回転について＞
前述のように、左右一対のウエイトガイリンク３６は、それぞれ複数のライン部３６２と、複数のリンク部３６３とを備える。複数のリンク部３６３は、ＨＬマスト１４の回動軸（マスト回動軸）と平行な軸回りにライン部３６２同士を回動可能に連結する。一方、前述のように、ウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂに配置された１枚の板状部（オス形状部）は上下方向および前後方向に沿って延びるように配置された姿勢でパレットウエイト３７の２枚の板状部（メス形状部）に接続される。すなわち、ウエイトガイリンク３６とパレットウエイト３７とが接続されるためには、ウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂが所定の方向に沿うように配置される必要がある。このため、ウエイトガイリンク３６の最も上方に位置するリンク部３６３（図３）を介してウエイトガイリンク３６に接続されるシリンダロッド３６１Ｂがシリンダ本体３６１Ａに対して回転すると、ウエイトガイリンク３６とパレットウエイト３７との接続が困難になる、または、接続作業に時間を要することとなる。更に、ウエイトガイリンク３６がパレットウエイト３７に接続されパレットウエイト３７が地面から上方に離間した状態で、シリンダロッド３６１Ｂがシリンダ本体３６１Ａに対して回転すると、ウエイトガイリンク３６に捻りが発生し、パレットウエイト３７の姿勢が不安定になりやすい。このため、シリンダロッド３６１Ｂのシリンダ本体３６１Ａに対する回転を阻止する機構が必要とされる。
【００５６】
ここで、図９は、本実施形態に係るクレーン１０と比較される他のクレーンのＨＬマスト１４のマスト先端部、ウエイトシリンダ３６１およびロッド連結部３６６の周辺を拡大した側面図である。図１０および図１１は、図１および図９に示されるクレーンのマスト１４が旋回体１１に対して回動される様子を示す側面図である。また、図１２は、図１および図９に示されるクレーンのマスト１４が倒伏された状態（倒伏姿勢）を示す側面図である。図９は、旋回体１１に対してＨＬマスト１４が前方に倒伏された状態のＨＬマスト１４の先端部を示している。また、図９に示す他のクレーンは、図１に示す本実施形態に係るクレーン１０と比較して、左右一対の連結シリンダ５０（図３）を備えず、ロッド連結部３６６（図９）を備える点で主に相違する。詳しくは、当該クレーンは、本実施形態に係るクレーン１０と同様に、ＨＬマスト１４と、上端リンク３６０と、シリンダ本体３６１Ａおよびシリンダロッド３６１Ｂを含む左右一対のウエイトシリンダと、マストアイドラシーブ１４０と、ブーム起伏用ロープ２１と、左右一対のマストガイリンク２３と、を有するとともに、左右一対のシリンダ受け部３６５と、ロッド連結部３６６と、を更に有する。
【００５７】
上端リンク３６０は、ＨＬマスト１４のマスト先端部に回動可能に連結されるとともに、シリンダ本体３６１Ａの端部に配置されたシリンダ本体リンク部３６１Ａ１に回動可能に連結されている。シリンダロッド３６１Ｂは、シリンダ本体３６１Ａに対して伸縮可能とされており、シリンダロッド３６１Ｂには、図１のウエイトガイリンク３６と同様にリンク部３６３が連結されている。更に、図９に示されるようなＨＬマスト１４の倒伏姿勢では、左右一対のシリンダ受け部３６５がシリンダ本体３６１Ａをそれぞれ支持する。シリンダ受け部３６５はＵ字状の先端部を有し、シリンダ本体３６１Ａの外周部を受け入れる。また、ロッド連結部３６６は、左右一対のシリンダロッド３６１Ｂを左右方向において互いに接続する棒状部材である。
【００５８】
図９を参照して、図９の紙面と直交する左右方向において、左右一対のウエイトシリンダ３６１の間に、左右一対のマストガイリンク２３が配置されている。更に、左右一対のマストガイリンク２３の間、すなわち、ＨＬマスト１４の左右方向の中央部において、マストアイドラシーブ１４０がＨＬマスト１４に回転可能に支持されている。ブーム起伏用ロープ２１は、ブーム起伏用ウインチ２２（図１）から引き出され、マストアイドラシーブ１４０の周面に掛けられた後、図９の更に前方に引き延ばされる。
【００５９】
図９乃至図１１に示されるクレーンの組立段階では、図１２のように、箱マスト１５の先端部から吊り下げられた補助シリンダ１５ＨによってＨＬマスト１４の基端部が吊り上げられ、旋回体１１に装着される。この際、ＨＬマスト１４の基端部には、予め下部スプレッダ１８および上部スプレッダ１９が装着されている。当該下部スプレッダ１８および上部スプレッダ１９のシーブブロックにはブーム起伏用ウインチ２２から引き出されたブーム起伏用ロープ２１が掛けられている。そして、図１２に示すように、不図示の補助クレーンによって下部スプレッダ１８および上部スプレッダ１９が吊り上げられた後、ＨＬマスト１４の基端部からＨＬマスト１４の先端部（図１２の前端部）に移動される。この際、ブーム起伏用ウインチ２２から引き出されたブーム起伏用ロープ２１が、前方に引き延ばされるとともに、マストアイドラシーブ１４０の周面に掛けられる。
【００６０】
図９に示される他のクレーンでは、左右一対のシリンダロッド３６１Ｂは、ロッド連結部３６６によって互いに連結されている。このため、図１２に示すように、下部スプレッダ１８および上部スプレッダ１９の前方への移動とともにブーム起伏用ロープ２１がブーム起伏用ウインチ２２から引き延ばされる過程において、ブーム起伏用ロープ２１がロッド連結部３６６に干渉するという問題がある。したがって、ブーム起伏用ロープ２１が引き延ばされる際には、一時的にロッド連結部３６６が左右一対のシリンダロッド３６１Ｂから脱離されるか、ロッド連結部３６６が左右方向の中央部において分離可能とされる必要がある。このような構造を備えることで、図９に示すように、ブーム起伏用ロープ２１がロッド連結部３６６の下方を通過するように、ブーム起伏用ロープ２１を引き延ばすことが可能となる。しかしながら、図９に示される他のクレーンでは、シリンダロッド３６１Ｂに対するロッド連結部３６６の脱着構造や分離構造が複雑化するという問題がある。
【００６１】
更に、図１２に示すように、ＨＬマスト１４が旋回体１１に支持された状態で、箱マスト１５の先端部とＨＬマスト１４の先端部とがマストガイリンク２３によって接続された後、ＨＬマスト１４の対地角θが大きくなるようにマスト起伏用ウインチ２５がマスト起伏用ロープ２４の巻上げ動作を実施すると、図１０に示すように、ＨＬマスト１４が起立姿勢とされる。なお、ウエイトガイリンク３６は、ＨＬマスト１４の後面部に予め備えられた第１受け部１４１Ａ、第２受け部１４１Ｂ、第３受け部１４１Ｃ、第４受け部１４１Ｄ、第５受け部１４１Ｅおよび第６受け部１４１Ｆに嵌め込まれており、更に、ウエイトガイリンク３６の下端部は、マストバックストップ２９に備えられたバックストップ受け部２９２に嵌め込まれている。図１０に示すようにＨＬマスト１４が鉛直方向に沿って延びる姿勢から、マスト起伏用ウインチ２５がマスト起伏用ロープ２４を更に巻き上げると、ＨＬマスト１４が図１１に示すような姿勢とされる。この際、ウエイトガイリンク３６が第１受け部１４１Ａ〜第６受け部１４１Ｆおよびバックストップ受け部２９２から後方に脱離し、その自重によって鉛直方向に沿って延びるようにＨＬマスト１４の先端部から垂下される。図１１に示される姿勢から更にマスト起伏用ウインチ２５がマスト起伏用ロープ２４を巻き上げると、ＨＬマスト１４が図１に示すような後傾姿勢となる。
【００６２】
ここで、ＨＬマスト１４が図１１に示される姿勢から図１に示される姿勢に姿勢変更する際、ウエイトシリンダ３６１に接続されたウエイトガイリンク３６が、マストガイリンク２３を追い越すように、ＨＬマスト１４の先端部を支点として後方に回動する。この際、図９に示す他のクレーンのように、左右一対のシリンダロッド３６１Ｂがロッド連結部３６６によって互いに連結されていると、ＨＬマスト１４の回動時にロッド連結部３６６が左右一対のマストガイリンク２３と干渉するという問題があった。当該干渉は、図１に示される後傾姿勢からＨＬマスト１４が前方に回動された場合にも同様に問題となる。
【００６３】
上記のように、図９に示される他のクレーンの左右一対のシリンダ本体３６１Ａ同士を連結するロッド連結部３６６（図９）と他の部材（マストガイリンク２３、ブーム起伏用ロープ２１）との干渉問題を解決するために、本実施形態では、クレーン１０が、左右一対の連結シリンダ５０（マストシリンダ連結部）を備える（図３）。左右一対の連結シリンダ５０は、ＨＬマスト１４のマスト先端部よりもマスト基端部に近い位置におけるＨＬマスト１４の左右両側の位置で、前記ウエイトシリンダ３６１の伸縮を許容しながら、詳しくはシリンダロッド３６１Ｂがシリンダ本体３６１Ａに対して前記シリンダ伸縮方向に相対変位することを許容しながら、シリンダロッド３６１Ｂがシリンダ本体３６１Ａに対して当該シリンダ本体３６１Ａの中心軸回りに、つまり上下方向に延びる軸回りに、相対回転することを規制するように、ＨＬマスト１４と左右一対のシリンダロッド３６１Ｂとをそれぞれ連結する。
【００６４】
図３を参照して、本実施形態に係るＨＬマスト１４は、左右一対の第１メインパイプ１４１と、左右一対の第２メインパイプ１４２と、第１メインパイプ１４１と第２メインパイプ１４２とを互いに接続する複数のラチスパイプ１４３と、を有する。なお、第１メインパイプ１４１同士および第２メインパイプ１４２同士も不図示のラチスパイプによって互いに接続されている。前記連結シリンダ５０は、前記シリンダロッド３６１Ｂの前記シリンダ本体３６１Ａに対する前記シリンダ伸縮方向の相対変位を許容するように許容伸縮方向に伸縮可能であり、筒状の連結シリンダ本体５０Ａと、連結シリンダロッド５０Ｂと、を有する。連結シリンダ本体５０Ａは、連結シリンダロッド５０Ｂを受け入れる内部空間と、マスト側支点部５０Ｓと、を備える。マスト側支点部５０Ｓは、連結シリンダ本体５０Ａの一端部に配置され、ＨＬマスト１４の左右側面（一対のラチスパイプ１４３の交点）にＨＬマスト１４の回動軸（マスト回動軸）と平行な第１の回動連結軸回りに回動可能に接続される。一方、連結シリンダロッド５０Ｂは、連結シリンダ本体５０Ａに対して前記許容伸縮方向に相対変位可能となるように当該連結シリンダ本体５０Ａに連結されている。連結シリンダロッド５０Ｂは、ガイリンク側支点部５０Ｔを備える。ガイリンク側支点部５０Ｔは、連結シリンダロッド５０Ｂの一端部に配置され、シリンダロッド３６１Ｂに前記マスト回動軸と平行な第２の回動連結軸回りに回動可能に接続される。前記許容伸縮方向は一対の回動連結軸である前記第１回動連結軸と前記第２回動連結軸とを相互に結ぶ直線と平行な方向である。なお、連結シリンダロッド５０ＢがＨＬマスト１４に接続されるように配置され、連結シリンダ本体５０Ａがシリンダロッド３６１Ｂに接続されるように配置される態様でもよい。
【００６５】
このように本実施形態では、クレーン１０が図１に示されるような作業姿勢とされた状態で、左右一対のウエイトシリンダ３６１のシリンダロッド３６１Ｂが連結シリンダ５０によってＨＬマスト１４にそれぞれ連結されている。このため、シリンダロッド３６１Ｂがシリンダ本体３６１Ａに対してその中心軸回りすなわち上下方向に延びる軸心回りに回転することが抑止される。また、ウエイトガイリンク３６とパレットウエイト３７との接続のために、作業者が不図示の油圧回路を制御してシリンダロッド３６１Ｂをシリンダ本体３６１Ａに対してシリンダ伸長方向に相対変位させると、連結シリンダ５０のガイリンク側支点部５０Ｔがシリンダロッド３６１Ｂに対して回動するとともに、マスト側支点部５０ＳがＨＬマスト１４に対して回動する。このため、連結シリンダ５０がウエイトシリンダ３６１の伸縮動作を妨げることが抑止される。この結果、作業者は、シリンダ本体３６１Ａに対するシリンダロッド３６１Ｂの相対回転が抑止された状態で、ウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂとパレットウエイト３７との接続を容易に実行することができる。更に、本実施形態では、パレットウエイト３７とウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂとが互いに接続された後に、シリンダロッド３６１Ｂの回転によってウエイトガイリンク３６に捻りが発生することが抑止される。
【００６６】
また、クレーン１０の分解作業時には、ウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂがパレットウエイト３７から脱離されたのち図１に示される状態からブーム１３が前方に倒伏され、更にＨＬマスト１４が前方に倒伏される。この際、ウエイトガイリンク３６は、その自重によって上下方向に沿って延びるような姿勢で、ＨＬマスト１４に追従して前方に移動する（図１１、図１０参照）。図１０に示すように、ＨＬマスト１４が鉛直方向に沿って延びる姿勢になると、ウエイトガイリンク３６が第１受け部１４１Ａ〜第６受け部１４１Ｆおよびバックストップ受け部２９２に格納される。前述のように、連結シリンダ５０のマスト側支点部５０Ｓおよびガイリンク側支点部５０ＴがそれぞれＨＬマスト１４およびシリンダロッド３６１Ｂに対して回動可能であるため、上記のようなウエイトガイリンク３６の移動が容易に実現される。
【００６７】
更に、本実施形態では、ＨＬマスト１４が前記後傾姿勢とされた状態の前記クレーン１０を左右方向に沿って見た場合（図１）、連結シリンダ５０（図３）よりも下方においてマストガイリンク２３が前後方向におけるＨＬマスト１４とウエイトガイリンク３６との間に配置されている。また、ＨＬマスト１４の姿勢は前記後傾姿勢と倒伏姿勢との間で変更可能であり、前記倒伏姿勢は、前記後傾姿勢のＨＬマスト１４が前記マスト基端部（ＨＬマストフット１４Ｓ）を支点として前方に回動され鉛直方向に沿って延びる姿勢（図１０）を経由して更に前方に回動された姿勢である。このようなクレーン１０が備える左右一対のウエイトガイリンク３６は左右方向において左右一対のマストガイリンク２３の両外側に配置されている。そして、ＨＬマスト１４が、図１に示される姿勢から図１０に示される姿勢を経て図１２の倒伏姿勢に姿勢変更される際、連結シリンダ５０よりも下方においてウエイトガイリンク３６がマストガイリンク２３を追い越すように（図１１）、ウエイトガイリンク３６およびマストガイリンク２３の前記マスト先端部回りの回動範囲がそれぞれ設定されている。このような場合であっても、左右一対のシリンダロッド３６１Ｂは、左右一対の連結シリンダ５０によってＨＬマスト１４にそれぞれ連結されており、左右一対のシリンダロッド３６１Ｂ同士の間には、図９のロッド連結部３６６のような連結部材が配置されていない。このため、上記のように、左右方向から見て、ウエイトガイリンク３６がマストガイリンク２３を追い越すようにＨＬマスト１４が姿勢変更（回動）した場合であっても、ウエイトガイリンク３６とマストガイリンク２３とが干渉することがない。換言すれば、本実施形態では、左右一対の連結シリンダ５０は、左右一対のウエイトシリンダ３６１同士の間の空間に他の部材が配置される、または、当該空間を他の部材が通過することを許容するように、左右一対のウエイトシリンダ３６１とＨＬマスト１４とをそれぞれ連結している。また、図３に示すように、連結シリンダ５０の許容伸縮方向への伸縮つまり前記連結シリンダロッド５０Ｂのシリンダ本体５０Ａに対する前記許容伸縮方向への相対変位は、前記ＨＬマスト１４が図１に示される姿勢から図１０に示される姿勢まで回動される際にウエイトシリンダ３６１がＨＬマスト１４側に容易に移動することも可能にする。
【００６８】
また、本実施形態では、図１に示されるように、ＨＬマスト１４が前記後傾姿勢とされた状態のクレーン１０を左右方向に沿って見た場合、連結シリンダ５０（図３）よりも下方において、ブーム起伏用ロープ２１が、ウエイトガイリンク３６とＨＬマスト１４との間に位置するようにブーム起伏用ウインチ２２とマストアイドラシーブ１４０（マスト先端シーブ１４Ｔ）との間に架け渡されている。すなわち、クレーン１０の作業姿勢では、シリンダロッド３６１ＢはＨＬマスト１４から見てマストガイリンク２３よりも遠い位置に配置される。そして、シリンダロッド３６１Ｂは、左右一対の連結シリンダ５０によってＨＬマスト１４に連結されている。このため、図１２に示されるようなＨＬマスト１４の倒伏姿勢において、補助クレーンによってブーム起伏用ロープ２１がＨＬマスト１４の上方の空間を通じてＨＬマスト１４の基端部と先端部との間で掛け渡される作業時に、ブーム起伏用ロープ２１が左右一対のウエイトシリンダ３６１と干渉することが抑止される。この結果、図９に示されるロッド連結部３６６によって左右一対のシリンダロッド３６１Ｂが互いに連結される場合と比較して、上記のブーム起伏用ロープ２１の掛け渡し作業（下部スプレッダ１８および上部スプレッダ１９の吊り移動作業）が短時間で実現可能とされる。
【００６９】
次に、本発明の第２実施形態に係るクレーンについて説明する。図４は、本実施形態に係るクレーンの連結スライド５４の側面図である。本実施形態では、クレーンは、図３の連結シリンダ５０の代わりに連結スライド機構５４（マストシリンダ連結部）を備える。連結スライド機構５４は、第１スライド部材５４Ａ（第１スライド連結部）と、第２スライド部材５４Ｂ（第２スライド連結部）とを有する。第１スライド部材５４Ａは、ＨＬマスト１４（図３）に前記マスト回動軸と平行な回動軸回りに回動可能に接続されるマスト側支点部５４Ｓを備える。また、第１スライド部材５４Ａには、長穴状のガイド穴５４１が開口されている。一方、第２スライド部材５４Ｂは、シリンダロッド３６１Ｂに前記マスト回動軸と平行な回動軸回りに回動可能に接続されるガイリンク側支点部５４Ｔを備える。更に、第２スライド部材５４Ｂは、一対のガイドピン５４２を有する。一対のガイドピン５４２は、ガイド穴５４１に嵌合している。この結果、第２スライド部材５４Ｂが、第１スライド部材５４Ａに対して許容伸縮方向に相対的にスライド可能に接続される。このスライドは、連結スライド機構５４全体の前記許容伸縮方向への伸縮を可能にする。このような構成においても、上記の第１実施形態と同様の効果が奏される。また、本実施形態によれば、先の第１実施形態に係る連結シリンダ５０と比較して連結スライド５４の軽量化が可能になるとともに、連結スライド５４を駆動する動力が不要になる。
【００７０】
次に、本発明の第３実施形態に係るクレーンについて説明する。図５は、本実施形態に係るクレーンのＨＬマスト１４のマスト先端部、ウエイトシリンダ３６１およびマストシリンダ連結部５１の周辺を拡大した斜視図である。本実施形態では、クレーンは、図３の連結シリンダ５０の代わりに連結リンク機構５１（マストシリンダ連結部）を備える。連結リンク機構５１は、第１リンク５１Ａ（第１リンク部）と、第２リンク５１Ｂ（第２リンク部）と、を有する。第１リンク５１Ａは、マスト側支点部５１Ｓを有する。マスト側支点部５１Ｓは、ＨＬマスト１４の第１メインパイプ１４１に前記マスト回動軸と平行な第１の回動連結軸回りに回動可能に接続される。一方、第２リンク５１Ｂは、ガイリンク側支点部５１Ｔを有する。ガイリンク側支点部５１Ｔは、シリンダロッド３６１Ｂに前記マスト回動軸と平行な第２の回動連結軸回りに回動可能に接続される。更に、第２リンク５１Ｂは、リンク支点部５１Ｃにおいて第１リンク５１Ａに対して前記マスト回動軸と平行なリンク回動軸回りに回動可能に接続される。前記第１リンク５１Ａに対する前記第２リンク５１Ｂの前記リンク回動軸回りの回動は、前記連結リンク機構５１全体の許容伸縮方向（一対の回動連結軸である前記第１及び第２回動連結軸を相互に結ぶ直線と平行な方向）への伸縮を可能にする。
【００７１】
このように本実施形態においても、連結リンク機構５１がシリンダロッド３６１ＢとＨＬマスト１４とを互いに連結している。このため、シリンダロッド３６１Ｂがシリンダ本体３６１Ａに対して上下方向に延びる軸心回りに回転することが抑止されるとともに、連結リンク５１がシリンダロッド３６１Ｂの伸縮動作を妨げることが抑止される。この結果、作業者は、シリンダロッド３６１Ｂの回転が抑止された状態で、ウエイトガイリンク３６の下端部３６Ｂとパレットウエイト３７との接続を容易に実行することができる。また、ＨＬマスト１４の回動動作やＨＬマスト１４上におけるブーム起伏用ロープ２１の掛け渡し作業時に、マストガイリンク２３およびブーム起伏用ロープ２１とウエイトシリンダ３６１とが干渉することが抑止される。また、本実施形態によれば、先の第２実施形態と比較して、連結リンク機構５１を更に簡易な構造にすることができる。また、連結リンク機構５１が屈曲可能であるため、格納時にウエイトシリンダ３６１をＨＬマスト１４に近づけることが可能となり、格納状態のＨＬマスト１４（クレーン１０）の省スペース化が実現される。
【００７２】
次に、本発明の第４実施形態に係るクレーンについて説明する。図６は、本実施形態に係るクレーンのＨＬマスト１４のマスト先端部、ウエイトシリンダ３６１および連結ワイヤ５２の周辺を拡大した斜視図である。また、図７は、本実施形態に係るクレーンの連結ワイヤ５２の周辺を拡大した底面図（Ａ）、（Ｂ）である。本実施形態では、クレーンは、図３の連結シリンダ５０の代わりに少なくとも一本の連結ワイヤ５２（マストシリンダ連結部、ワイヤ）を備える。図７（Ａ）に示されるように、１本の連結ワイヤ５２がマスト側支点部５２Ｓおよびガイリンク側支点部５２ＴにおいてＨＬマスト１４とシリンダロッド３６１Ｂとを互いに連結してもよいし、図７（Ｂ）に示されるように、２本の連結ワイヤ５２がＨＬマスト１４とシリンダロッド３６１Ｂとをそれぞれ連結するものでもよい。なお、図７（Ｂ）の態様では、ウエイトガイリンク３６の最も上方に位置するリンク部３６３から左右方向に沿って延びる支持部材５２Ａが設けられ、当該支持部材５２Ａに一対の連結ワイヤ５２が固定されればよい。なお、図７（Ｂ）に示される状態では、２本の連結ワイヤ５２は多少の緩みをもって配置されてもよい。このような構成においても、上記の第１および第２実施形態と同様の効果が奏される。また、本実施形態によれば、先の第３実施形態と比較して、連結ワイヤ５２を軽量かつ簡易な構造にすることができる。また、連結ワイヤ５２が、ウエイトガイリンク３６の左右方向の動きを許容することができる。更に、連結ワイヤ５２が、ウエイトガイリンク３６の瞬時の動きにも追従し、シリンダロッド３６１Ｂの回転を抑止することができる。
【００７３】
次に、本発明の第５実施形態に係るクレーンについて説明する。図８は、本実施形態に係るクレーンのＨＬマスト１４のマスト先端部、ウエイトシリンダ３６１および連結チューブ５３の周辺を拡大した斜視図である。本実施形態では、クレーンは、図３の連結シリンダ５０の代わりに連結チューブ５３（マストシリンダ連結部、弾性部材）を備える。連結チューブ５３は、シリンダロッド３６１ＢとＨＬマスト１４とを互いに接続するとともに、ウエイトシリンダ３６１の伸縮を許容するように許容伸縮方向（連結チューブ５３の長手方向）に伸縮するように弾性変形可能な弾性部材である。連結チューブ５３のマスト側支点部５３ＳはＨＬマスト１４に接続され、連結チューブ５３のガイリンク側支点部５３Ｔはシリンダロッド３６１Ｂに接続されている。連結チューブ５３は、ＨＬマスト１４に対するウエイトシリンダ３６１の回動およびシリンダ伸縮方向への伸縮動作に応じて、弾性変形することが可能である。このような構成においても、上記の第１および第２実施形態と同様の効果が奏される。また、前記弾性部材はマストシリンダ連結部の一部を構成するものであってもよい。また、本実施形態によれば、先の第４実施形態と比較して、連結チューブ５３が、ウエイトガイリンク３６の後方への動きを許容することができる。また、特段の動力機構を備えることなく、連結チューブ５３が、復元力によってウエイトガイリンク３６を前方に引き戻す機能を有する。この結果、ウエイトガイリンク３６の位置の安定性を向上することができる。
【００７４】
以上、本発明の各実施形態に係るクレーン１０について説明した。なお、本発明はこれらの形態に限定されるものではない。本発明は、例えば以下のような変形実施形態を取ることができる。
【００７５】
（１）本発明に係るウエイト用ガイラインは前記ウエイトガイリンク３６に限定されない。本発明に係るウエイト用ガイラインは、ガイリンク以外のケーブル、ロープ、ワイヤなどであってもよい。
【００７６】
（２）上記の実施形態では、図１に示されるように、ブーム１３の先端部から主巻用ロープ３２を介して主フック３４が垂下される態様にて説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。本発明は、例えば、ブーム１３の先端部に不図示のジブが回動可能に支持され、当該ジブの先端部から主巻用ロープ３２、主フック３４が垂下される態様も包含する。
【符号の説明】
【００７７】
１０  クレーン
１１  旋回体（クレーン本体）
１２  走行体
１３  ブーム
１４  ＨＬマスト（マスト）
１４０  マストアイドラシーブ
１４Ｔ  マスト先端シーブ（アイドラシーブ）
１５  箱マスト
１８  下部スプレッダ
１９  上部スプレッダ
２０  ガイライン
２１  ブーム起伏用ロープ
２２  ブーム起伏用ウインチ
２３  マストガイリンク（マスト用ガイライン）
２４  マスト起伏用ロープ
２５  マスト起伏用ウインチ
３０  主巻用ウインチ
３２  主巻用ロープ
３４  主フック
３６  ウエイトガイリンク（ウエイト用ガイライン）
３６０  上端リンク
３６１  ウエイトシリンダ
３６１Ａ  シリンダ本体
３６１Ｂ  シリンダロッド
３６２  ライン部
３６３  リンク部
３７  パレットウエイト（ウエイト）
３８  カウンタウエイト
５０  連結シリンダ（マストシリンダ連結部）
５０Ａ  連結シリンダ本体
５０Ｂ  連結シリンダロッド
５１  連結リンク機構（マストシリンダ連結部）
５１Ａ  第１リンク（第１リンク部）
５１Ｂ  第２リンク（第２リンク部）
５２  連結ワイヤ（マストシリンダ連結部、ワイヤ）
５３  連結チューブ（マストシリンダ連結部、弾性部材）
５４  連結スライド機構（マストシリンダ連結部）
５４Ａ  第１スライド部材（第１スライド連結部）
５４Ｂ  第２スライド部材（第２スライド連結部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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