(57)【要約】【課題】伸展可能電気光学ディスプレイの提供。【解決手段】伸展可能電気光学ディスプレイは、伝導性材料の層と、伝導性材料の層にラミネートされた電気泳動媒体とを含む。伝導性材料の層はまた、複数のノードと、複数のノードのうちの第１のノードおよび第２のノードを接続する伸展可能相互接続部とを含む。伸展可能電気光学ディスプレイを製造する方法もまた、提供され、伝導性材料の層をパターン化し、複数のノードと、複数のノードのうちの第１のノードおよび第２のノードを接続する伸展可能相互接続部とを画定するステップと、電気泳動媒体の層を伝導性材料の層にラミネートするステップとを含む。【選択図】図３Ａ
2020118982.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
明細書に記載された発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、２０１６年５月３１日に出願された米国仮出願第６２／３４３，７７５号に対する優先権およびその利益を主張するものであり、該米国仮出願の内容は、その全体が参照により本明細書中に援用される。
【０００２】
本発明は、電気光学ディスプレイおよび関連装置および方法に関する。より具体的には、一側面では、本発明は、伸展可能電気光学ディスプレイに関する。
【背景技術】
【０００３】
用語「電気光学」は、材料またはディスプレイに適用されるように、結像分野におけるその従来の意味において本明細書で使用され、少なくとも１つの光学的特性において異なる第１および第２のディスプレイ状態を有する材料を指し、材料は、材料への電場の印加によって、その第１のディスプレイ状態からその第２のディスプレイ状態に変化される。光学的特性は、典型的には、ヒトの眼に知覚可能な色であるが、光学透過率、反射率、ルミネセンス、または機械読取のために意図されるディスプレイの場合、可視範囲外の電磁波長の反射率における変化の意味における擬似色等、別の光学的特性であってもよい。
【０００４】
用語「グレー状態」は、本明細書中では結像技術におけるその従来的な意味で使用され、２つの極限ピクセルの光学状態の中間の状態を指し、必ずしもこれら２つの極限状態の間の黒色−白色遷移を含意するわけではない。例えば、下記に参照されるいくつかのＥＩｎｋ特許および公開された出願は、極限状態が白色および濃青色であり、その結果、中間「グレー状態」が実際には淡い青色であり得る、電気泳動ディスプレイを説明している。実際、すでに述べられたように、光学的状態の変化は、色の変化では全くない場合もある。用語「黒色」および「白色」は、以降では、本明細書中ではディスプレイの２つの極限光学状態を指すために使用され得、通常、厳密に黒色および白色ではない極限光学状態、例えば、前述の白色および濃青色状態を含むということを理解されたい。用語「モノクロ」は、以降では、介在グレー状態を伴わない、その２つの極限光学状態のみにピクセルを駆動する、駆動スキームを示すために本明細書で使用され得る。
【０００５】
用語「双安定」および「双安定性」は、当技術分野におけるそれらの従来の意味で、少なくとも１つの光学的特性が異なる第１および第２の表示状態を有する表示要素を備え、その第１または第２の表示状態のいずれかを呈するように、有限持続時間のアドレス指定パルスを用いて、任意の所与の要素が駆動されてから、アドレス指定パルスが終了した後に、表示要素の状態を変化させるために要求されるアドレス指定パルスの最小持続時間の少なくとも数倍、例えば、少なくとも４倍、その状態が持続するであろう、ディスプレイを指すために本明細書で使用される。グレースケール能力のあるいくつかの粒子ベースの電気泳動ディスプレイが、その極限黒色および白色状態においてだけではなく、また、その中間グレー状態においても安定しており、同じことがいくつかの他のタイプの電気光学ディスプレイに当てはまることが、米国特許第７，１７０，６７０号に示されている。本タイプのディスプレイは、適切には、「双安定性」ではなく、「多安定性」と呼ばれるが、便宜上、用語「双安定性」が、本明細書では、双安定性および多安定性ディスプレイの両方を網羅するために使用され得る。
【０００６】
何年にもわたって精力的研究および開発の対象となっている１つのタイプの電気光学ディスプレイは、複数の荷電粒子が電場の影響下で流体を通して移動する粒子ベースの電気泳動ディスプレイである。電気泳動ディスプレイは、液晶ディスプレイと比較したときに、良好な輝度およびコントラスト、広視野角、状態双安定性、および低電力消費の属性を有することができる。それにもかかわらず、これらのディスプレイの長期画質に伴う問題は、その広範な使用を妨げている。例えば、電気泳動ディスプレイを構成する粒子は、沈降する傾向があり、これらのディスプレイの不十分な耐用年数をもたらす。
【０００７】
Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（ＭＩＴ）およびＥ  Ｉｎｋ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎに譲渡された、またはそれらの名義である、多数の特許および出願は、カプセル化された電気泳動および他の電気光学媒体内で使用される種々の技術を説明している。そのようなカプセル化された媒体は、多数の小型カプセルを備え、それ自体がそれぞれ、電気泳動的可動粒子を流体媒体中に含有する内相と、内相を囲繞するカプセル壁とを備える。典型的には、カプセルは、それ自体が、ポリマー結合剤内に保持され、２つの電極間に位置付けられるコヒーレント層を形成する。これらの特許および出願に説明される技術として、以下が挙げられる。
（ａ）電気泳動粒子、流体、および流体添加物（例えば、米国特許第７，００２，７２８号および第７，６７９，８１４号参照）
（ｂ）カプセル、結合剤、およびカプセル化プロセス（例えば、米国特許第６，９２２，２７６号および第７，４１１，７１９号参照）
（ｃ）電気光学材料を含有するフィルムおよびサブアセンブリ（例えば、米国特許第６，８２５，８２９号、第６，９８２，１７８号、第７，２３６，２９２号、第７，４４３，５７１号、第７，５１３，８１３号、第７，５６１，３２４号、第７，６３６，１９１号、第７，６４９，６６６号、第７，７２８，８１１号、第７，７２９，０３９号、第７，７９１，７８２号、第７，８３９，５６４号、第７，８４３，６２１号、第７，８４３，６２４号、第８，０３４，２０９号、第８，０６８，２７２号、第８，０７７，３８１号、第８，１７７，９４２号、第８，３９０，３０１号、第８，４８２，８３５号、第８，７８６，９２９号、第８，８３０，５５３号、第８，８５４，７２１号、および第９，０７５，２８０号、および米国特許出願公開第２００９／０１０９５１９号、第２００９／０１６８０６７号、第２０１１／０１６４３０１号、第２０１４／００２７０４４号、第２０１４／０１１５８８４号、および第２０１４／０３４０７３８号参照）
（ｄ）バックプレーン、接着剤層、および他の補助層、およびディスプレイにおいて使用される方法（例えば、米国特許第７，１１６，３１８号および第７，５３５，６２４号参照）
（ｅ）色形成および色調節（例えば、米国特許第７，０７５，５０２号および第７，８３９，５６４号参照）
（ｆ）ディスプレイを駆動するための方法（例えば、米国特許第７，０１２，６００号および第７，４５３，４４５号参照）
（ｇ）ディスプレイの用途（例えば、米国特許第７，３１２，７８４号および第８，００９，３４８号参照）
（ｈ）非電気泳動ディスプレイ（例えば、米国特許第６，２４１，９２１号、第６，９５０，２２０号、第７，４２０，５４９８，３１９，７５９号、および第８，９９４，７０５号、および米国特許出願公開第２０１２／０２９３８５８号参照）。
【０００８】
本明細書に引用される全ての特許および出願は、参照することによってその全体として組み込まれる。
【０００９】
前述の特許および出願の多くは、カプセル化された電気泳動媒体内の離散マイクロカプセルを囲繞する壁が、連続相と置換され、したがって、電気泳動媒体が、電気泳動流体の複数の離散液滴と、ポリマー材料の連続相とを備える、いわゆるポリマー分散型電気泳動ディスプレイを生産し得、そのようなポリマー分散型電気泳動ディスプレイ内の電気泳動流体の離散液滴は、いかなる離散カプセル膜も各個々の液滴と関連付けられないにもかかわらず、カプセルまたはマイクロカプセルと見なされ得ることを認識する。例えば、前述の米国特許第６，８６６，７６０号を参照されたい。故に、本願の目的のために、そのようなポリマー分散型電気泳動媒体は、カプセル化された電気泳動媒体の亜種と見なされる。
【００１０】
関連タイプの電気泳動ディスプレイは、いわゆる「マイクロセル電気泳動ディスプレイ」である。マイクロセル電気泳動ディスプレイでは、荷電粒子および流体は、マイクロカプセル内にカプセル化されないが、代わりに、伝搬媒体、典型的には、ポリマーフィルム内に形成される複数の空洞内に保たれる。例えば、両方ともＳｉｐｉｘ  Ｉｍａｇｉｎｇ，  Ｉｎｃ．に譲渡された米国特許第６，６７２，９２１号および第６，７８８，４４９号を参照されたい。
【００１１】
電気泳動媒体は、多くの場合、不透明であり（例えば、多くの電気泳動媒体では、粒子は、ディスプレイを通る可視光の透過を実質的に遮断するため）反射モードで動作し得るが、多くの電気泳動ディスプレイは、１つのディスプレイ状態が実質的に不透明であり、１つは、光透過性である、いわゆる「シャッタモード」で動作するように作製されることができる。例えば、米国特許第５，８７２，５５２号、第６，１３０，７７４号、第６，１４４，３６１号、第６，１７２，７９８号、第６，２７１，８２３号、第６，２２５，９７１号、および第６，１８４，８５６号を参照されたい。誘電泳動ディスプレイは、電気泳動ディスプレイと類似するが、電場強度の変動に依拠し、類似のモードで動作することができる。米国特許第４，４１８，３４６号を参照されたい。他のタイプの電気光学ディスプレイもまた、シャッタモードで動作することが可能であり得る。シャッタモードで動作する電気光学媒体は、フルカラーディスプレイのために、多層構造で有用であり得る。そのような構造では、ディスプレイの視認表面に隣接する少なくとも１つの層は、シャッタモードで動作して、視認表面からより離れた第２の層を暴露または隠蔽する。
【００１２】
３層電気光学ディスプレイの製造は、通常、少なくとも１つのラミネート動作を伴う。例えば、前述のＭＩＴおよびＥＩｎｋ特許および出願のうちのいくつかでは、カプセル化された電気泳動ディスプレイを製造するためのプロセスが、説明されており、そこでは、結合剤中にカプセルを備えるカプセル化された電気泳動媒体が、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）または類似伝導性コーティング（最終ディスプレイの１つの電極として作用する）をプラスチックフィルム上に備える可撓性基板上にコーティングされ、カプセル／結合剤コーティングが、乾燥され、基板にしっかりと接着された電気泳動媒体のコヒーレント層を形成する。別個に、ピクセル電極のアレイと、ピクセル電極を駆動回路に接続する導体の適切な配列とを含有するバックプレーンが、調製される。最終ディスプレイを形成するために、カプセル／結合剤層をその上に有する基板が、ラミネート接着剤を使用して、バックプレーンにラミネートされる。（非常に類似したプロセスが、バックプレーンと、その上でスタイラスまたは他の可動電極が摺動し得るプラスチックフィルム等の単純保護層とを置換することによって、スタイラスまたは類似可動電極と併用可能な電気泳動ディスプレイを調製するために使用されることができる。）そのようなプロセスの１つの好ましい形態では、バックプレーン自体が、可撓性であって、ピクセル電極および導体をプラスチックフィルムまたは他の可撓性基板上に印刷することによって調製される。本プロセスによるディスプレイの大量生産のための分かりやすいラミネート技法は、ラミネート接着剤を使用したロールラミネートである。類似製造技法も、他のタイプの電気光学ディスプレイと併用されることができる。例えば、マイクロセル電気泳動媒体または回転二色部材媒体が、カプセル化電気泳動媒体と実質的に同一様式でバックプレーンにラミネートされてもよい。
【００１３】
ある用途では、伸展可能電気光学ディスプレイが、所望され得る。しかしながら、従来の電気光学ディスプレイは、たとえディスプレイが可撓性であったとしてもディスプレイの伸展を阻害し得る１つ以上の層を含む。例えば、フロント電極およびリア電極を電気光学層の両側に有する電気光学ディスプレイを検討すると、フロントおよび／またはリア電極は、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）等の堅く伸展に抵抗する材料から形成され得る。概して、可撓性ディスプレイは、伸展が電気光学ディスプレイ内の最も拘束性の高い層によって限定され得るため、１枚の紙が屈曲し得るように、単一軸曲線においてのみ屈曲可能である。したがって、可撓性かつ伸展可能の両方である、電気光学ディスプレイの必要性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】米国特許第７，１７０，６７０号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の一側面は、伝導性材料の層と、伝導性材料の層にラミネートされた電気泳動媒体とを備える電気光学ディスプレイを提供する。伝導性材料の層はさらに、複数のノードと、複数のノードの第１および第２のノードを接続する伸展可能相互接続部とを備えてもよい。
【００１６】
本発明の別の側面では、電気光学ディスプレイを製造する方法は、伝導性材料の層をパターン化し、複数のノードと、複数のノードの第１および第２のノードを接続する伸展可能相互接続部とを画定するステップと、電気泳動媒体の層を伝導性材料の層にラミネートするステップとを含む。
【００１７】
本発明のこれらおよび他の側面は、以下の説明に照らして明白となるであろう。
例えば、本願は以下の項目を提供する。
（項目１）
電気光学ディスプレイであって、
伝導性材料の層と、
伝導性材料の層にラミネートされた電気泳動媒体と
を備え、
伝導性材料の層は、複数のノードと、前記複数のノードのうちの第１のノードおよび第２のノードを接続する伸展可能相互接続部とを含む、電気光学ディスプレイ。
（項目２）
前記電気光学ディスプレイは、前記伸展可能相互接続部が伸展される第１の伸展状態と、前記伸展可能相互接続部が伸展されない第２の非伸展状態との間で伸展するように構成され、前記電気光学ディスプレイの長さまたは幅のうちの少なくとも１つは、前記第１の伸展状態の間、前記第２の非伸展状態の間よりも上回る、項目１に記載の電気光学ディスプレイ。
（項目３）
前記第１のノードと前記第２のノードとの間の距離は、前記電気光学ディスプレイが前記第１の状態にあるとき、前記第２の状態にあるときよりも大きい、項目２に記載の電気光学ディスプレイ。
（項目４）
前記伸展可能相互接続部は、正弦波形状を有する、項目１に記載の電気光学ディスプレイ。
（項目５）
前記電気光学ディスプレイは、前記伸展可能相互接続部が伸展状態にあるとき、少なくとも１つの複心曲線を有する形状に適合するように構成される、項目１に記載の電気光学ディスプレイ。
（項目６）
前記伸展可能相互接続部は、側方寸法および幅を有し、相互接続領域を伸展させる程度は、前記側方寸法および前記幅に依存する、項目１に記載の電気光学ディスプレイ。
（項目７）
前記ディスプレイの表面に接着され、機械的支持を前記電気光学ディスプレイに提供するように構成されるエラストマフィルムをさらに備える、項目１に記載の電気光学ディスプレイ。
（項目８）
電気光学ディスプレイを製造する方法であって、
伝導性材料の層をパターン化し、複数のノードと、前記複数のノードのうちの第１のノードおよび第２のノードを接続する伸展可能相互接続部とを画定するステップと、
電気泳動媒体の層を伝導性材料の層にラミネートするステップと
を含む、方法。
（項目９）
前記伝導性材料の層をパターン化し、複数のノードと、伸展可能相互接続部とを画定するステップは、少なくとも２つの正方形形状のノードをパターン化するステップを含む、項目８に記載の方法。
（項目１０）
前記伝導性材料の層をパターン化し、複数のノードと、伸展可能相互接続部とを画定するステップは、少なくとも２つの六角形ノードをパターン化するステップを含む、項目８に記載の方法。
（項目１１）
前記伝導性材料の層をパターン化し、複数のノードと、伸展可能相互接続部とを画定するステップは、前記第１のノードに結合される第１の端部と、前記第２のノードに結合される第２の端部とを有する蛇行相互接続部をパターン化するステップを含む、項目８に記載の方法。
（項目１２）
前記蛇行相互接続部をパターン化するステップはさらに、前記蛇行相互接続部をパターン化し、前記第１の端部と前記第２の端部との間の前記蛇行相互接続部に沿った点において、前記複数のノードのうちの第３のノードに結合するステップを含む、項目１１に記載の方法。
（項目１３）
前記伝導性材料の層をパターン化するステップは、レーザを用いて、フロント電極をパターン化するステップを含む、項目８に記載の方法。
（項目１４）
前記伝導性材料の層をパターン化するステップは、前記ラミネートするステップに先立って実施される、項目８に記載の方法。
（項目１５）
前記伝導性材料の層をパターン化するステップは、前記ラミネートするステップに続いて実施される、項目８に記載の方法。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
本願の種々の側面および実施形態は、以下の図を参照して説明されるであろう。図は、必ずしも、正確な縮尺で描かれていないことを理解されたい。図面は、本概念による１つ以上の実装を、限定ではなく、一例としてのみ描写する。図中、同様の参照番号は、同一または類似要素を指す。
【００１９】
【図１】図１は、電気光学ディスプレイの実施例の断面略図である。
【図２】図２は、複心曲線を伴う形状に適合可能なディスプレイを形成するための例示的方法を図示する概略図である。
【図３Ａ】図３Ａは、１つ以上の方向に伸展するように構造化される例示的ディスプレイ層を図示する概略図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３Ａに示されるディスプレイ層を有するディスプレイの例示的断面図を図示する概略図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、図３Ａに示されるディスプレイ層の伸展状態を図示する、概略図である。
【図４】図４は、非限定的実施形態による、１つ以上の方向に伸展するように構造化される例示的ディスプレイ層を図示する概略図である。
【図５】図５は、非限定的実施形態による、１つ以上の方向に伸展するように構造化される例示的ディスプレイ層を図示する概略図である。
【図６Ａ】図６Ａは、非限定的実施形態による、１つ以上の方向に伸展するように構造化される例示的ディスプレイ層を図示する概略図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６Ａの概略図の拡大バージョンである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下の発明を実施するための形態では、多数の具体的詳細が、関連する教示の完全な理解を提供するために、一例として記載される。しかしながら、本教示は、そのような詳細を伴わずに実践されてもよいことが当業者に明白となるはずである。
【００２１】
概して、図を参照すると、本発明の種々の実施形態は、伸展可能相互接続部をノードのうちの少なくとも２つ間に伴う複数のノード領域（本明細書では、単に、「ノード」とも称される）を有する層を含む電気光学ディスプレイを提供する。層の材料は、伸展不可能であり得るか、または、限定された伸展可能特性を有し得るが、伸展可能相互接続部の形状は、層の拡張を可能にし得る。伸展可能相互接続部は、蛇行、巻線、ジグザグ、湾曲、または好適に操作されると拡張および収縮し得るような他の形状であってもよい。このように、伸展可能相互接続部によって接続されるノード間の距離は、ディスプレイを操作すること（例えば、引っ張ること）によって変動されてもよい。ノードが、離れるように引っ張られると、蛇行相互接続部は、回転および撓曲するであろう。ディスプレイの可撓性および伸展性は、ディスプレイが、１つ以上の複心曲線を有する形状を含む種々の形状に適合することを可能にし得る。いくつかの実施形態では、電気光学ディスプレイは、電気泳動ディスプレイであり、ノードと伸展可能相互接続部とを有する層は、ディスプレイの電極である。
【００２２】
ディスプレイの種々の特徴は、建築ディスプレイおよびウェアラブルディスプレイ内等、有益な目的のためにその使用を促進し得る。１つのそのような特徴は、ディスプレイが１つ以上の方向に伸展する能力である。ディスプレイの可撓性は、ディスプレイが屈曲する能力に関するが、ディスプレイの伸展可能特性は、ディスプレイが伸長および延在し、より多くの表面積を被覆する能力を含む。ディスプレイの可撓性は、伸展するその能力と組み合わせられ、ディスプレイが３次元形状へと屈曲することおよび／または３次元形状に適合することを可能にする。伸展可能ディスプレイは、伸展するように構成されるディスプレイの部分を有するようにディスプレイを構造化することによって形成されてもよい。ディスプレイの他の部分は、伸展可能相互接続部によって接続されるノードと連続したままであってもよい。相互接続部を延在させることによって、近隣ノード間の距離は、増加し、ディスプレイ表面によって占有される面積の増加を可能にし得る。いくつかの実施形態では、ディスプレイの伸展可能相互接続部および可撓性は、ディスプレイが、１つ以上の複心曲線を有する形状に適合することを可能にする。別の特徴は、電気光学ディスプレイが伸展可能相互接続部をディスプレイの１つ以上の層内に含むように設計および構造化する能力に関する。電気光学ディスプレイの層は、任意の好適な技法を使用して（例えば、レーザカッタまたは鋏を用いて切断される）、伸展可能であるように構造化されてもよい。技法の分解能は、ノードおよび伸展可能相互接続部の寸法を決定し得る。別の特徴は、駆動信号を使用し、色、パターン、または他の視覚的効果を生成することによって、電気光学ディスプレイを制御する能力に関する。
【００２３】
本願の側面は、電気光学ディスプレイが伸展可能であるように設計および構造化される様式に関する。電気光学ディスプレイは、電気光学媒体をフロント電極とリア電極との間に含んでもよい。いくつかの実施形態では、電気光学ディスプレイは、セグメント化された電極を有してもよく、他の実施形態では、電気光学ディスプレイは、アクティブマトリクスピクセルを有するように構成されてもよい。本出願人は、電気光学ディスプレイ内で使用される材料の特性が、ディスプレイが伸展する能力を限定し、電気光学ディスプレイが形成され得る形状のタイプを制限し得ると理解する。故に、本願のいくつかの側面は、伸展可能相互接続部部分を有する電気光学ディスプレイの１つ以上の層を提供し、これは、ディスプレイが伸展し、異なる形状に適合する能力を改良し得る。いくつかの実施形態では、相互接続部は、相互接続部が伸展状態に伸長したときにディスプレイ層内の材料の歪みを低減させるように成形されてもよい。いくつかの実施形態では、伸展可能相互接続部の幅は、伸展可能相互接続部の長さに沿って実質的に均一寸法を有してもよい。加えて、伸展可能相互接続部は、依然として、伸展可能能力をディスプレイに提供しながら、ディスプレイのアクティブ面積を増加させるように構造化されてもよい。
【００２４】
上記に説明される種々の側面およびさらなる側面が、ここで、以下に詳細に説明されるであろう。これらの側面は、それらが相互に排他的ではない範囲において、単独で、全てともに、または２つ以上のものの任意の組み合わせにおいて使用されてもよいことを理解されたい。
【００２５】
いくつかの実施形態では、伸展可能ディスプレイは、電気泳動ディスプレイであってもよい。例示的電気泳動ディスプレイアーキテクチャの断面図が、図１に示される。ディスプレイ１００は、電気泳動媒体層１０１を含み、これは、懸濁流体と流体中に懸濁された電気泳動粒子１０６とを有する複数のカプセル１０４を備えてもよい。電気泳動媒体層１０１は、電極１０２と電極１１０との間にある。電気泳動粒子１０６は、帯電され、電極１０２および電極１１０によって生成された電場差に応答してもよい。好適な電気泳動媒体層の実施例は、米国特許第６，９８２，１７８号および第７，５１３，８１３号に説明される。いくつかの実施形態では、電気泳動媒体層は、電極１０２および電極１１０等のディスプレイ内の他の層よりも比較的に伸展可能であってもよく、伸展可能ディスプレイは、伸展可能相互接続部を含むように、当該他の層を構造化することによって形成されてもよい。このように、ディスプレイの全ての層が、伸展することを可能にしてもよい。
【００２６】
２つの電極の言及は、ディスプレイの表面の視認に基づいて説明され得る。例えば、電極１０２に近接するディスプレイ１００の表面が視認表面である場合、電極１０２は、フロント電極と称され得、電極１１０は、リア電極と称され得る。電極１０２および／または電極１１０は、光学的に透明であってもよい。電極１０２は、ディスプレイの長さに延在する電気泳動媒体層１０１の片側の単一共通透明電極であってもよい。電極１１０は、電極１０２とは電気泳動媒体層１０１の反対側にある。いくつかの実施形態では、電極１１０もまた、電極１０２のように、ディスプレイ１００の長さに延在する、共通電極であってもよい。代替として、電極１１０は、ディスプレイのピクセルを画定するようにピクセル化されてもよい。
【００２７】
ディスプレイ１００はまた、電極１０２および１１０に結合され、駆動信号をそれらの電極に提供するように構成される、電圧源１０８を含む。提供される電圧は、次いで、電場を電極１０２と１１０との間に生成する。したがって、電気泳動媒体層１０１によって被られる電場は、電極１０２および１１０に印加される電圧を変動させることによって制御されてもよく、それらの電極の一方または両方がピクセル化されるシナリオでは、所望のピクセルに印加される電圧を変動させることは、ディスプレイのピクセルの制御を提供し得る。電気泳動媒体層１０１内の粒子１０６は、電極１０２と１１０との間の電圧差によって生成された印加電場に応答して、その個別のカプセル１０４内を移動し得る。
【００２８】
電極１０２および／または１１０は、伸展可能相互接続部を含み、電極を形成する材料自体が有意に伸展可能ではなくても、伸展可能能力をディスプレイ１００に提供するように構造化されてもよい。例えば、電極１０２および／または電極１１０は、限定された伸展特性を有する酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）から形成され得るが、電極１０２および／または１１０が伸展可能相互接続部を有するように構造化することによって、電極１０２および／または１１０の伸展特性は、増加され得る。加えて、電極１０２および／または電極１１０は、可撓性であり得、ディスプレイ１００に可撓性を提供し得る。例えば、好適に薄い寸法では、ＩＴＯは、可撓性であり得る。したがって、いくつかの実施形態では、電極１０２および／または電極１１０は、ＩＴＯの薄層であってもよい。そのような状況では、ＩＴＯは、例えば、１５ｍｉｌ未満、１０ｍｉｌ未満、またはそれらの範囲内の任意の値、または可撓性ディスプレイが所望される状況において所望の可撓性を提供する任意の他の値であってもよい。電極１０２としてのＩＴＯの使用は、ＩＴＯ電極が透明であり得るため、電極１０２がディスプレイ１００の視認側を表す状況では有益であり得る。さらに他の電極材料も、代替として使用されてもよい。
【００２９】
電極１０２および／または電極１１０はそれぞれ、随意に、ポリエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）の基板等の基板上に形成されてもよい。そのような基板は、透明であり得、したがって、ディスプレイ１００のディスプレイ性能に悪影響を及ぼさないものであり得る。電極１０２および１１０自体と同様に、電極のための任意の基板も、材料から形成され、所望の伸展能力を提供する伸展可能相互接続部を用いて構造化されてもよい。電極１０２および１１０に関して上記で列挙されたものに類似する寸法が、ディスプレイの所望の可撓性を提供するために任意の基板に対して使用されてもよい。例証を容易にするために、基板は、図１では、別個に図示されない。
【００３０】
図１は、マイクロカプセルタイプ電気泳動ディスプレイを図示するが、種々のタイプのディスプレイが、本願に説明される技法に従って使用されてもよい。概して、マイクロカプセルタイプ電気泳動ディスプレイ、マイクロセルタイプ電気泳動ディスプレイ、およびポリマー分散電気泳動画像ディスプレイ（ＰＤＥＰＩＤ）を含む、電気光学ディスプレイが、本願の側面を利用してもよい。さらに、電気泳動ディスプレイは、本願の側面に従う好適なタイプのディスプレイを表すが、他のタイプのディスプレイもまた、本願の１つ以上の側面を利用してもよい。例えば、Ｇｙｒｉｃｏｎディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、およびポリマー分散液晶ディスプレイ（ＰＤＬＣＤ）もまた、本願の側面を利用してもよい。
【００３１】
本明細書に説明される電気光学ディスプレイは、任意の好適な寸法を有してもよく、いくつかの実施形態では、小型であってもよい。例えば、ディスプレイ１００は、少なくともいくつかの実施形態では、小型であってもよく、これは、その可撓性性質に寄与し得る。例えば、電極１０２および電極１１０はそれぞれ、１ｍｉｌ（千分の１インチ）〜１０ｍｉｌ、例えば、それぞれ、５ｍｉｌ、または０．１ｍｍ〜０．５ｍｍであってもよい。電気泳動媒体層は、０．５ｍｉｌ〜５ｍｉｌ、例えば、１ｍｉｌ、または約０．０３ｍｍ〜０．０６ｍｍであってもよい。したがって、いくつかの実施形態では、ディスプレイ１００は、総厚約１０〜１５ｍｉｌまたは約０．２ｍｍ〜０．４ｍｍを有してもよい。寸法の列挙された実施例は、非限定的であって、他の寸法も、使用されてもよい。
【００３２】
前述のように、電気泳動ディスプレイ内の層の一部または全部は、伸展可能相互接続部を有するように構造化されてもよい。連続層は、ディスプレイの全体的な伸展特性を制限し得、伸展可能相互接続部を有するように層を構造化することは、ディスプレイが伸展する能力を改良し得る。いくつかの実施形態では、ディスプレイの層が形成される材料は、比較的に伸展不可能であり得るが、層は、例えば、層の好適なパターン化によって、伸展可能相互接続部を有するように構造化され得る。伸展可能電極層（例えば、ＩＴＯから形成され、好適にパターン化された電極層）は、伸展可能相互接続部によって接続されるノードを有するように構造化されてもよいが、その一方で、電気泳動媒体層等のディスプレイの他の層は、連続である。いくつかの実施形態では、伸展不可能基板材料（例えば、ＰＥＴ）が、伸展可能相互接続部によって接続されるノードを有するようにディスプレイ層として構造化されてもよい。いくつかの実施形態では、ディスプレイ内の全ての層が、伸展可能相互接続部によって接続されるノードを有するように構成されてもよい。そのようなディスプレイは、ディスプレイの全ての層を通る開口部を有し得、ディスプレイ内の開口部が所望される目的のためにディスプレイが使用されることを可能にし得、そのような目的は、ディスプレイが人物によって装着され、開口部が空気および湿気の通路を提供し、布地に類似する通気性を可能にする、ウェアラブルディスプレイ用途を含む。いくつかの実施形態では、ディスプレイは、エラストマフィルム層等のエラストマを含んでもよい。エラストマは、機械的構造をディスプレイに提供し、および／または伸展可能相互接続部を有する１つ以上の層の構造を保護し得る。エラストマは、随意に、散乱充填材またはエラストマ層のテクスチャ化表面のいずれかを組み込み、相互接続部を境界する切断線を隠すことによって、光学的にぼかされてもよく、これは、電気光学ディスプレイの可読性を改良し得る。本願の側面は、ディスプレイ層を伸展可能であるように構造化し、本明細書に説明されるタイプの伸展可能ディスプレイを形成する様式に関する。図２は、本願の側面に従って伸展可能ディスプレイを形成するための例示的方法２００を図示する。方法２００は、ノードおよび伸展可能相互接続部の任意の好適な構成を有するように電気光学ディスプレイの１つ以上の層を構造化する行為２０２から開始し、この実施例は、図３Ａ、３Ｃ、および４に図示され、以下に詳細に説明される。いくつかの実施形態では、伸展可能相互接続部は、構造化された層および／または構造化された層を有するディスプレイに力が印加されると、変形するように構成されるが、その一方で、ノードは、構造化された層の連続領域であり、力の下で変形する限定された能力を有する。いくつかの実施形態では、ノードは、変形するように構成される。ノードは、少なくとも１つの相互接続部、好ましくは、少なくとも３つの相互接続部を有する。ノードの形状および相互接続部の場所は、ディスプレイが伸展する必要がある量および方向に依存し得る。ノードは、電気的接続および機械的接続を複数の相互接続部間に提供する。複数の相互接続部を各ノード上に有することは、相互接続部破損に対する耐性を提供する。例えば、相互接続部が破損する場合、他の相互接続部との接続部を有する、破損した相互接続部のいずれか側上のノードは、残りの相互接続部によって駆動および支持され続けるであろう。最も可能が高いのは、導体（例えば、ＩＴＯ）のみが亀裂し、支持材料（例えば、ＰＥＴ）が依然として接続され、電気光学層が依然として機能し得ることである。相互接続部の両端が、依然としてディスプレイの残りに電気的に接続されるノードに依然として電気的に接続され得るので、たとえ亀裂が入った相互接続部であっても動作し続け得る。言い換えると、アクティブ面積の損失は、存在しないであろう。
【００３３】
ノードおよび伸展可能相互接続部のための任意の好適な寸法が、使用されてもよい。いくつかの実施形態では、構造化された層の相互接続部は、構造化された層が伸展されたときに均一の変形を提供するように構造化されてもよい。ノードおよび相互接続領域は両方とも、類似断面材料組成を有してもよく、相互接続部が変形する能力は、主に、相互接続部の形状に基づく。層は、電極層、電気泳動媒体層、および／または基板層であってもよい。層は、最初に、連続層として形成されてもよく、層の一部を除去することによって、ノードおよび伸展可能相互接続部を有するように構造化されてもよい。ディスプレイ層の一部を除去するための任意の好適な技法、例えば、レーザ切断、鋏の使用、または他の切断ツールの使用等が使用されてもよい。伸展可能であるように構造化された層が、電気光学媒体層であって、例えば、１つ以上の開口部またはパターンをその中に有するとき、随意の障壁層または保護シートまたは縁シールが、ディスプレイに適用され、湿気を閉め出し、および／またはディスプレイからの電気光学材料の漏出を防止してもよい。そのようなシールの実施例は、米国特許第７，６４９，６７４号に説明される。
【００３４】
電気光学ディスプレイは、行為２０４において、ディスプレイの層をともに接着することによって形成されてもよい。電気光学ディスプレイは、２つの電極（フロントおよびリア電極）をその間の電気光学層とともにラミネートすることによって加工されてもよい。例えば、フロント電極および電気光学層が、相互に添着され、ラミネートされたフロントプレーンを構成してもよく、剥離シートがそこに添着された裏材ラミネート接着剤を有してもよい。剥離シートは、除去され、フロントプレーンラミネートが、リア電極に添着されてもよい。いくつかの実施形態では、フロント電極および電気光学層がリア電極上に圧延される、ロールツーロールプロセスが、使用されてもよい。本タイプの処理の実施例は、米国特許第６，９８２，１７８号および第７，５１３，８１３号に説明される。これらの技法は、図１のディスプレイ１００等のディスプレイを製造するために使用されてもよい。ディスプレイを作製するための代替プロセスが、使用されてもよい。アクティブマトリクスピクセルディスプレイを構造化するために使用される技法は、リア電極としてセグメント化された電極とともに電気光学ディスプレイを形成するために使用されてもよい。
【００３５】
行為２０４の結果は、伸展可能電気光学ディスプレイである。前述のように、伸展可能電気光学ディスプレイは、たとえ比較的に低い固有の伸展能力を伴う材料とともに形成されたとしても、伸展する能力を呈するように構造化（例えば、パターン化）される１つ以上の層（例えば、電極）と、比較的に高い伸展能力を呈する１つ以上の層（例えば、電気光学媒体層）とを含んでもよい。
【００３６】
伸展可能ディスプレイの１つ以上の個々の層は、駆動回路に結合されてもよい。本願の側面によると、個々のディスプレイ上の電気接続領域は、はんだ、伝導性糊、ピン接続、および／または他のタイプの電気接続を通して等の任意の好適な技法を使用して、駆動回路に結合されてもよい。いくつかの実施形態は、ディスプレイの２つの電極および電気光学層内の開口部を通して伝導性コネクタを挿入することによって形成されるリベット接続を使用してもよい。そのような実施形態では、コネクタは、２つの電極のうちの１つに機械的および電気的に接触するように位置付けられてもよい。いくつかの実施形態では、１つ以上の電気光学ディスプレイのための駆動回路を複合ディスプレイ内に保持する印刷回路基板（ＰＣＢ）が、１つ以上のディスプレイの電極に結合される。したがって、前述のように、伸展可能ディスプレイの個々の電気光学ディスプレイの制御が、提供され得る。
【００３７】
結果として生じる伸展可能ディスプレイは、１つ以上の複心曲線を有する形状に適合されてもよい。２つのノードを接続する伸展可能相互接続部は、ディスプレイが形状に適合するときに、非伸展状態または弛緩状態から伸展状態に伸展してもよい。伸展可能相互接続部の寸法は、伸展可能相互接続部のための伸展度を決定し得る。伸展可能相互接続部を有する層の材料特性もまた、伸展度を決定し得る。いくつかの実施形態では、相互接続部の寸法は、相互接続部が伸展状態に伸長したときに、相互接続部のある領域における歪みを低減させるように構成されてもよい。伸展可能相互接続部の長さは、非伸展状態から伸展状態に伸長し、２つのノード間の距離を増加させてもよい。このように、ディスプレイの領域は、非伸展状態から伸展し、形状に適合し得る。伸展状態におけるディスプレイは、非伸展状態におけるディスプレイより大きい表面積を被覆し得る。同様に、ディスプレイの伸展された領域は、形状に適合するように伸展されたディスプレイが非伸展状態に戻ったときに、低伸展状態または弛緩状態に収縮してもよい。相互接続部は、好ましくは、３ｍｍ幅であるが、伸展可能ディスプレイのサイズおよび用途に応じて、１ｍｍの小さい幅または１０ｍｍの大きい幅であってもよく、または、さらにより広くてもよい。幅の下限は、適用される切断技法によって限定される。例えば、大部分のレーザ切断は、典型的には、１ｍｍ特徴幅の実践的限界を有する。幅の上限は、その部分が伸展されるであろう表面の曲率によって限定される。曲率が小さいほど、より細かいノードおよび相互接続部を要求するであろう。相互接続部の長さは、ディスプレイが伸展し得る量を決定し得る。
【００３８】
ディスプレイを適合させ、ディスプレイを駆動回路に結合させる順序は、ディスプレイを適合させることに先立ってディスプレイを結合させることに限定されず、いくつかの実施形態は、ディスプレイを駆動回路に結合させることに先立って、ディスプレイを１つ以上の複心曲線を有する形状に適合させることを含むことを理解されたい。１つ以上の層は、ノードおよび伸展可能相互接続部の任意の好適な配列で構造化され、結果として生じるディスプレイの所望の伸展可能特性を達成してもよい。図３Ａは、ノード３０２ａ−３０２ｄおよび標識された相互接続部３０４ａ−３０４ｆおよび他の標識されていない相互接続部の例示的配列を有する電気光学ディスプレイの層３００を図示する。層３００を有するディスプレイは、伸展可能相互接続部の少なくとも一部を延在させることによって、１つ以上の方向に伸展されてもよい。層３００は、電極１０２および１１０等の電極層および／または基板層であってもよい。いくつかの実施形態では、ディスプレイは、開口部がディスプレイ内に存在するように、ノードおよび相互接続部の類似構造を有する複数の層を含んでもよい。
【００３９】
ディスプレイのアクティブ面積は、構造化された電極層が電極材料の連続部分を有するディスプレイの領域によって画定されてもよい。層３００の配列を有するように構造化された電極層を伴うディスプレイに関して、構造化された電極層のノードおよび相互接続部の構成は、電極層の連続部分が電気泳動媒体を駆動するため、ディスプレイのアクティブ表面積を画定し得る。そのような電極層は、連続ではないため、ノードまたは相互接続部のいずれかが存在する電極層の部分は、アクティブであるディスプレイの領域を形成し得る。一方、電極層材料を欠いている領域等の電極層の開口部は、電気泳動材料を駆動するための電極層が存在しないため、非アクティブであるディスプレイの領域を生成する。電極層は、ノードおよび相互接続部とパターン化され、ディスプレイの好適なアクティブ面積を達成し得る。いくつかの実施形態では、ノードおよび相互接続部の構成は、非アクティブ領域がディスプレイの視認者に目立たないように、十分なディスプレイアクティブ面積を提供してもよい。好ましくは、ディスプレイのアクティブ面積は、伸展されないとき、少なくとも８５％であろう。より好ましくは、ディスプレイのアクティブ面積は、伸展されないとき、少なくとも９５％であろう。最も好ましくは、ディスプレイは、１００％またはほぼ１００％アクティブである。いくつかの用途では、アクティブ面積の量は、あまり重要ではなく、約８５％またはそれ未満のアクティブ面積が、容認可能であってもよい。ディスプレイの非アクティブ面積は、任意のトッププレーン接続部と、ノードと相互接続部との間の切れ目の幅とを含んでもよい。好ましい切断方法である、レーザ切断は、ディスプレイの非アクティブ面積に寄与する、約０．１ｍｍの切断幅を有してもよい。
【００４０】
図３Ｂは、層３００として構造化された電極層３０６を有するディスプレイの図３における線Ａ−Ａ’に沿った断面図である。電極層３０６は、ノード３０２ｄおよび３０２ｃとしての電極材料の連続部分と、伸展可能相互接続部３０４ｃ、３０４ｅ、および３０４ｆを形成する部分とを有する。本例示的実施形態では、電極層３１０は、図３Ｂに示されるように、連続である。電気泳動媒体層３０８は、電極層３０６と３１０との間にある。ディスプレイは、電圧を電気泳動媒体層３０８を横断して印加することによって制御されるため、図３Ｂに示されるディスプレイのアクティブ面積は、電極層３０６の部分が存在する場所である。図３Ｂは、ノードおよび相互接続部を伴う、１つの構造化された電極層を示すが、ディスプレイ内の他の層も、類似構造を有してもよい。いくつかの実施形態では、電極３０６および３１０は両方とも、伸展能力をディスプレイに提供するように好適に構造化されてもよい。そのような実装は、両電極層のための材料が制限された伸展特性を有するとき、好適であり得る。いくつかの実施形態では、電気泳動層３０８および電極層３０６および３１０は、ノードおよび伸展可能相互接続部とともに構造化されてもよく、これは、ディスプレイが、ウェアラブルディスプレイ用途におけるように、伸展することと、湿気および空気が通過することを可能にすることとの両方が可能である用途に望ましくあり得る。
【００４１】
ノードは、任意の好適な設置、間隔、および形状を有するように、層３００内でパターン化されてもよい。便宜上、４つのノードのみが、図３Ａに図示されるが、実際は、ディスプレイ層は、より多くのもの（例えば、１０を上回るノード、１００を上回るノード、１，０００を上回るノード、１０〜５００ノード、またはそのような範囲内の任意の数または数の範囲）を有してもよい。ノードは、例えば、アレイにおいて均一に位置付けられてもよいが、他の配列も、可能性として考えられる。一実施形態では、ノードは、電気光学ディスプレイのバックプレーン上に配列され、トランジスタおよび蓄電コンデンサ等の繊細なアクティブコンポーネントが位置し得る面積を提供してもよい。
【００４２】
図３Ａでは、ノード３０２ａ−３０２ｄは、正方形配列にあって、相互接続部３０４ａ−３０４ｄによって接続されるが、しかしながら、ノードおよび相互接続部の他の配列も、結果として生じるディスプレイの所望の特性に応じて、好適であり得る。ノード３０２ａ−３０２ｄは、正方形に成形されるが、ノードは、任意の好適な形状および／または寸法を有してもよい。２つのノード間の間隔は、２つのノードを接続する相互接続部の寸法によって構成されてもよい。例えば、相互接続部３０４ａの長さＬ１は、ノード３０２ａと３０２ｂとの間の距離を画定し、相互接続部３０４ｄの長さＬ２は、ノード３０２ａと３０２ｄとの間の距離を画定する。
【００４３】
相互接続部は、任意の好適な設置および形状を有するように層３００内でパターン化されてもよい。１つの形状が、図３Ａに図示されるが、相互接続部は、蛇行、巻線、ジグザグ、湾曲、または相互接続部を有する層が好適に操作されると拡張および収縮し得るような他の形状等の任意の好適な形状を有するように構造化されてもよい。ノードおよび伸展可能相互接続部の形状および／または寸法は、結果として生じるディスプレイの用途に基づいて選択されてもよい。伸展可能相互接続部が延在し得る程度は、相互接続部の材料の幅および相互接続部の材料の側方寸法に依存し得る。実施例として、図３Ａは、相互接続部３０４ａのための幅ｗおよび側方寸法ｄを示す。相互接続部に関して、幅および／または寸法は、相互接続部のための所望の伸展量を提供するように変動してもよい。蛇行相互接続部の側方距離および幅は、電気光学ディスプレイへの損傷を伴わずに可能となるであろうノード間の延在の量を決定する。概して、側方距離が長いほどより長い経路にわたって変形が広げられるので、より大きな延在が可能となる。
【００４４】
相互接続部の寸法および形状は、相互接続部に沿った点における歪みの量を低減させるように、層３００の材料特性に基づいて選択されてもよい。いくつかの実施形態では、相互接続部の伸長を制限し得る相互接続部内の領域を低減させる幅および／または側方寸法を変動させることによって、相互接続部の長さにわたって均一の変形が達成されてもよい。いくつかの実施形態では、ディスプレイの電極層は、ディスプレイのためのある伸展度を伴うアクティブ表面積の量を達成するように、ノードおよび相互接続部とともに構造化されてもよい。典型的には、ディスプレイの伸展可能部分は、１つを上回る軸において動いてもよく、複数の平面に沿って動いてもよい。
【００４５】
ノード間の相対的距離は、１つ以上の相互接続部を伸展させることによって変動し得る。図３Ｃは、ｘ−方向に沿って伸展される層３００の伸展状態である。相互接続部３０４ａおよび３０４ｃは、伸長され、図３Ｃに示される伸展状態では、図３Ａに示される相互接続部３０４ａと３０４ｃとの間の長さＬ１を伴う層３００の低伸展状態または弛緩状態と比較して、ｘ−方向に沿ってより大きい長さＬ３を有する。相互接続部３０４ａをｘ−方向に伸展させ延在させることによって、ノード３０２ａと３０２ｂとの間の距離は、伸展状態（図３Ｃ）において、非伸展状態（図３Ａ）より大きくなる。構造化された層は、いくつかの相互接続部が、弛緩状態から伸長され、いくつかの相互接続部が、弛緩状態のままであるように、非均一に伸展されてもよい。このように、構造化された層を有する層またはディスプレイの伸展状態は、図３Ｃに示される相互接続部３０４ｄ等、無伸展または限定された伸展を伴う１つ以上の相互接続部を含んでもよい。図３Ｃに描写される伸展状態では、ｙ−方向に沿って限定された伸展または無伸展が存在するため、相互接続部３０４ｄは、長さＬ４を有し、これは、層３００が弛緩状態Ｌ２にあるときの長さに類似する。
【００４６】
図４は、ディスプレイの層４００のためのノード４０２ａ−４０２ｅおよび伸展可能相互接続部（いくつかが４０４ａ−４０４ｄとして標識される）の別の例示的配列である。図４に示されるように、ノード４０２ｅは、相互接続部４０４ａ−４０４ｄの中心部分に接続される。そのような配列は、層４００内に留まる材料の量を増加させ得、あるディスプレイ用途のために望ましくあり得る。実施例として、層４００の配列を有するように構成される電極層は、電極層の表面積がディスプレイ内の電気泳動媒体を駆動するため、望ましいアクティブ表面積の量を伴うディスプレイを生産し得る。ディスプレイのアクティブ面積は、構造化された電極層が電極材料の連続部分を有するディスプレイの領域によって画定されてもよい。
【００４７】
図５は、伸展可能相互接続部によって相互に接続され、ディスプレイの層を形成するノードの例示的配列である。示されるように、濃い黒色の波状線は、伸展可能相互接続部を形成する切断線を表すが、その一方で、ライトグレーの線は、単に、六角形ノードを指定する。図５に示されるように、ノードは、六角形形状の領域のパターン内に配列され、伸展可能相互接続部は、近隣ノードに接続する。ノード５０２ａは、伸展可能相互接続部５０４ａ−５０４ｆに接続され、これは、ノード５０２ａの周囲の半径方向に配列される。ノード５０２ａに接続される伸展可能相互接続部５０４ｃおよび５０４ｆはまた、ノード５０２ａの近隣にあるノードにも接続される。例えば、伸展可能相互接続部５０４ｃは、ノード５０２ａおよび５０２ｂの両方に接続され、伸展可能相互接続部５０４ｆは、ノード５０２ａおよびノード５０２ｃの両方に接続される。このように、ディスプレイのアクティブ面積は、ノードおよびノードを接続する伸展可能相互接続部によって画定されてもよい。
【００４８】
図６Ａは、変形可能ノードに接続する相互接続部の例示的配列である。示されるように、濃い黒色の線は、切断線を表し、ノード（正方形形状）６０２ａ、６０２ｂ、６０２ｃおよび６０２ｄを画定し、ライトグレーの線も同様に、切断線を表し、近隣ノードに接続するノード６０２ａの相互接続部６０４ａ、６０４ｂ、６０４ｃおよび６０４ｄを画定する。
【００４９】
図６Ｂは、図６Ａの拡大バージョンである。ノード６０２ａ、６０２ｂ、６０２ｃ、および６０２ｄは、近隣ノードであって、それぞれ、４つの相互接続部を有する。相互接続部のうちのいくつかは、６０４ａ−６０４ｇとして標識される。ディスプレイが伸展されると、相互接続部（すなわち、６０４ａ−６０４ｇ）は、非常に直線的な状態にとどまり、ノード６０２ａ−６０２ｄは、主にＺ−軸に沿って歪曲し、ディスプレイを伸展させる。相互接続部６０４ａ−６０４ｇを形成する切断線は、均一平行線として図示されるが、切断線間の間隔および切断線の相対的長さは、最終ディスプレイの所望の伸展能力および／または可撓性に応じて、変動されてもよい。例えば、濃い黒色の切断線により近接するライトグレーの切断線は、濃い黒色の切断線から比較的に遠いライトグレーの切断線よりも近くにともに離間されてもよい。これは、ノードの周縁よりノードの中心領域により多くのアクティブ面積を提供するであろう。
【００５０】
したがって、本願の技術のいくつかの側面および実施形態が説明されたが、種々の代替、修正、改良が容易に当業者に行われるであろうことが、理解されるであろう。そのような代替、修正、改良が、本願で説明される技術の精神および範囲内であることが、意図される。例えば、当業者は、本機能を果たすための、および／または、結果および／または明細書に説明される利点のうちの１つ以上のものを取得するための種々の他の手段および／または構造を容易に想定し、そのような変形例および／または修正はそれぞれ、本明細書で説明される実施形態の範囲内であると見なされる。当業者は、日常的にすぎない実験を使用して、本明細書に説明される本発明の具体的実施形態の多くの均等物を認識するであろう、または確認することができるであろう。したがって、前述の実施形態は、一例のみとして提示され、添付の請求項およびその均等物の範囲内で、具体的に説明されるもの以外の方法で本実施形態が実践され得ることを理解されたい。加えて、本明細書に説明されるそのような特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法が相互に矛盾していなければ、２つまたはそれを上回るそのような特徴、システム、物品、材料、キット、および／または方法の任意の組み合わせが、本開示の範囲内に含まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【外国語明細書】
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