(57)【要約】【課題】車上通信装置を搭載する周囲に金属物が存在する場合に、金属物による電磁的影響を容易かつ安価に打ち消し、電力波の出力効率低下を抑制する。【解決手段】車上通信装置は、ループコイルと、ループコイルに直列または並列に接続するコンデンサと、ループコイルおよびコンデンサに電力を供給する給電部と、ループコイル、コンデンサおよび給電部を格納する筐体と、筐体に取り外し可能に固定する導電体とを備え、ループコイルとコンデンサとから構成される共振回路による共振周波数を持つ電流によりループコイルが磁界を放射し、導電体は磁界と鎖交する向きに配置される。【選択図】図１
2020005438.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ループコイルと、
前記ループコイルに直列または並列に接続するコンデンサと、
前記ループコイルおよび前記コンデンサに電力を供給する給電部と、
前記ループコイル、前記コンデンサおよび前記給電部を格納する筐体と、
前記筐体に取り外し可能に固定する導電体と
を備え、
前記ループコイルと前記コンデンサとから構成される共振回路による共振周波数を持つ電流により前記ループコイルが磁界を放射し、
前記導電体は前記磁界と鎖交する向きに配置される
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項２】
請求項１に記載の車上通信装置であって、
前記導電体は金属板である
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の車上通信装置であって、
前記導電体が配置される位置は、前記ループコイルの導線近傍である
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項４】
請求項３に記載の車上通信装置であって、
前記導線近傍とは、前記ループコイルの内側の位置、前記ループコイルの外側の位置または前記ループコイル上の位置のいずれかである
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項５】
請求項３に記載の車上通信装置であって、
前記ループコイルが矩形形状の場合の前記導線近傍とは、当該ループコイルの四隅の内側の位置である
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の車上通信装置であって、
前記導電体の短手方向の寸法は、当該導電体の短手方向における前記ループコイルの寸法の２分の１以下である
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載の車上通信装置であって、
前記ループコイルは８の字型を含む形状を有する
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の車上通信装置であって、
前記導電体を前記ループコイルの中心に対して対称の位置に設置する
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の車上通信装置であって、
前記筐体と前記導電体との間に任意の厚みを有するスペーサを設ける
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか１項に記載の車上通信装置であって、
前記筐体を車両に設置するためのブラケットを備え、
前記筐体と前記ブラケットとの間に、前記導電体を設置する、または前記筐体側から順に前記スペーサおよび前記導電体を設置する
ことを特徴とする車上通信装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の車上通信装置であって、
前記車両は、鉄道車両であり、
当該車上通信装置は、列車制御および運転支援の少なくともいずれかの情報を送信する
ことを特徴とする車上通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車上通信装置に関し、特に鉄道車両の床下に搭載する車上通信装置に好適である。
【背景技術】
【０００２】
鉄道車両と地上設備との通信手段の１つに、車上子と地上子とを用いた非接触通信がある。非接触通信は、列車走行中に車上子が地上子を起動するための電力波を出力し、電力波を受けて起動した地上子が車上子との間で情報波を送受信することで、地上−車上間の情報伝達を行う。車上子は、電力波の出力効率向上のため共振ループアンテナを用い、同アンテナの共振周波数を電力波の周波数と一致させることで出力効率を高めている。
【０００３】
しかし、車上子を車両に搭載するに際して、車上子の周囲に金属物があると、金属物による電磁的影響を受けて車上子の共振周波数が変化し、電力波の出力効率が低下する。この金属物の配置条件は車両毎に異なるため、共振周波数の変化量も車両毎に異なり、調整が難化する。
【０００４】
上記課題に対して、例えば、特許文献１には、以下の記載事項がある。すなわち、「列車の運行を制御する信号機の設置位置から所定距離外方の地上に、前記信号機からの信号情報に基づいて共振周波数が制御される共振回路を備えた地上子を設置し、前記列車に一定周波数で発振する発振回路を備え、この発振回路に接続された帰還回路を備えた車上子を前記地上子に対向するように当該列車に設置し、前記信号機からの信号情報により、前記列車の進行を許可する場合は、前記共振回路の共振周波数を前記発振回路の発振周波数と一致させ、前記列車を停止させる場合は、当該共振周波数を当該発振周波数と異ならせるように制御し、前記車上子が当該地上子と対向する際に、前記発振周波数が前記共振周波数と異なると、当該車上子の帰還回路と当該地上子の共振回路との間の電磁誘導により当該発振周波数が当該共振周波数に変周される状態を前記列車側で検出させて自動停止させる自動列車停止システムにおいて、前記車上子の帰還回路の近傍に位置し、この帰還回路に対して電磁的影響を及ぼす導電体と当該帰還回路との間に、高透磁率、かつ、高抵抗率を有する材質によって形成されたシールド板を設ける」旨が記されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１０−５３１３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前記した特許文献１の記載事項によれば、シールド板を、帰還回路と当該帰還回路に電磁的影響を及ぼす導電体との間に設けるため、帰還回路の周囲に複数の導電体が存在する場合には、導電体の数に応じたシールド板が必要となり、質量およびコストが増加するという課題がある。また、導電体が、電磁ノイズや飛来物から装置を保護するための金属カバーである場合、シールド板を実装するスペースが確保できない可能性もある。
【０００７】
また、シールド板は、高透磁率かつ高抵抗率を有する材質であり、例えば酸化鉄を主成分とした焼結体のフェライトが考えられる。しかし、フェライトの中で抵抗率が高いＮｉ−Ｚｎフェライトは、磁心損失が大きいため電力波の送信効率が低下する。一方、磁心損失の小さいＭｎ−Ｚｎフェライトは、抵抗率が低いため特許文献１に示される条件を満たすことができない。さらに、フェライトは、振動や衝撃に脆く、鉄道車両のような移動体に使用すると破損する恐れがあり、破損すると磁性が著しく低下するため、目的である帰還回路のシールド効果が十分に得られなくなる。
【０００８】
このように、高透磁率、高抵抗率、低損失、かつ、鉄道車両のような移動体に使用可能な強度を有する高透磁率材料は、調査および入手が困難であるという課題がある。
【０００９】
そこで、本発明は、シールド板および高透磁率材料を使用することなく周囲の導電体の電磁的影響、すなわち共振周波数の変化を打ち消し、電力波の出力効率の低下を抑制可能な車上通信装置を提供する。
また、本発明は、使用する部材の寸法を抑え、質量およびコストの増加を抑制した車上通信装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、本発明に係る車上通信装置は、ループコイルと、ループコイルに直列または並列に接続するコンデンサと、ループコイルおよびコンデンサに電力を供給する給電部と、ループコイル、コンデンサおよび給電部を格納する筐体と、筐体に取り外し可能に固定する導電体とを備え、ループコイルとコンデンサとから構成される共振回路による共振周波数を持つ電流によりループコイルが磁界を放射し、導電体は当該磁界と鎖交する向きに配置されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る車上通信装置によれば、車上通信装置が備える導電体である金属板により電磁的影響をあらかじめ受けた状態で共振周波数を調整する。このため、車両搭載時に周囲に金属物が存在し、この金属物からの電磁的影響で共振周波数が変化する場合は、金属板を取り外すことで、あらかじめ与えていた電磁的影響を取り除き、共振周波数の変化を打ち消すことができる。
【００１２】
また、金属板の寸法を小さくし、磁束密度の高いループコイルの導線近傍に配置することで、小さい金属板で高い電磁的影響を与えることができ、金属板の質量とコストを抑制できる。
【００１３】
そしてまた、周囲の金属物から受ける電磁的影響の度合いが異なる車両に搭載する場合は、影響度に応じて、金属板とループアンテナの距離をスペーサで調節することで、金属板による電磁的影響、すなわち共振周波数の変化量を調整できるため、あらゆる金属物の配置条件を有する車両にも適応できる。
【００１４】
さらに、高透磁率材料が不要なため、鉄道車両のように振動条件が厳しい環境で使用しても部材が破損する心配が無く、また、磁心損失による電力波出力効率低下も防ぐことができる。
上記した以外の課題、構成および効果は、以下の実施形態の説明により明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施例１に係る車上通信装置の構成を示す斜視図である。
【図２】実施例１に係る車上通信装置から金属板を取り除いた構成を示す斜視図である。
【図３】本発明の実施例２に係る車上通信装置の構成を示す斜視図である。
【図４】本発明の実施例３に係る車上通信装置の構成を示す斜視図である。
【図５】金属板をループコイルの内側に配置する構成の一例を示す上面図である。
【図６】金属板をループコイルの外側に配置する構成の一例を示す上面図である。
【図７】ループコイルとコンデンサを並列共振させる構成の一例を示す上面図である。
【図８】ループコイルを８の字型とする構成の一例を示す上面図である。
【図９】ループコイルを８の字型とする構成の他の一例を示す上面図である。
【図１０】車上子を周囲に金属物が無い列車床下へ搭載する時の構成の一例を示す側面図である。
【図１１】車上子を離れた位置に金属物が存在する列車床下へ搭載する時の構成の一例を示す側面図である。
【図１２】車上子を近傍に金属物が有る列車床下へ搭載する時の構成の一例を示す側面図である。
【図１３】本発明に係る車上通信装置を適用するシステムの構成の一例を示す図である。
【図１４】金属板の形状をＵの字型とする構成を示す上面図である。
【図１５】本発明の実施例４に係る車上通信装置の金属板の配置構成を示す上面図である。
【図１６】金属板をループコイル上に配置する構成を示す上面図である。
【図１７】金属板を筐体側面に配置する構成を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る車上通信装置を実施するための形態として、実施例１〜４のそれぞれについて、図を参照しつつ詳細に説明を行う。
各実施例を説明するに先立ち、車上通信装置を使用するシステムについて説明する。
【００１７】
図１３は、本発明に係る車上通信装置を適用するシステムの構成の一例を示す図である。
図に示すように、列車２１０に搭載した車上子１００は、車上送受信器１１０からの送受信情報を車上子１００から地上子４００へ電磁波として送受信し、地上側信号設備である地上子４００と通信を行う。
【００１８】
地上子４００が自身で電源を持たない「無電源地上子」と呼ばれる地上子の場合は、列車２１０から地上子４００を駆動するための電力を、無線にて非接触で供給する必要がある。この無線で送信する電力を「電力波」と呼び、電力波４１０は、一定周波数の無変調信号である。
【００１９】
地上子４００では、列車２１０から送信された無変調の電力波４１０を受信後に整流し、直流変換した電力で自身の地上子内の回路を起動し、列車２１０から電力波４１０が供給されて自身の回路が起動している間（つまり列車２１０が地上子４００近傍に接近している間）、地上子４００から車上子１００に対して制御情報４２０を送信する。この制御情報４２０の電磁波を「情報波」と呼ぶ。なお、制御情報４２０は、列車２１０側からも送信される。
このように、無電源の地上子４００を起動するためには、列車２１０から車上子１００を介して電力（電力波４１０）を供給する必要がある。
【実施例１】
【００２０】
図１は、本発明の実施例１に係る車上通信装置の構成を示す斜視図である。
図１では、車上通信装置の一例としてトランスポンダ送受信システムの車上子１００を示す。車上子１００は、電力波を送信するためのループコイル２０、コンデンサ２１、給電部２２、給電部２２に電力を供給するための艤装線（車上子接続ケーブル）１１および、これらを格納する筐体１と、筐体１を車両に接続するための車両接続部３およびブラケット５とを備える。
【００２１】
実施例１に係る車上通信装置は、トランスポンダ送受信システムで使用する車上子に適用できる他、トランスポンダ送受信システムを用いる鉄道用保安システムＡＴＳ−Ｐ（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｔｒａｉｎ  Ｓｔｏｐ−Ｐａｔｔｅｒｎ）、自動運転システムであるＡＴＯ（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｔｒａｉｎ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ）およびデジタル式ＡＴＣ（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｔｒａｉｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）などにも適用できる。
【００２２】
車上子１００のループコイル２０は、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）とコンデンサ２１のＣでＬＣ共振回路を構成し、特定のひとつの電力波周波数に共振周波数を合わせることにより、電力波を効率よく送信する。しかし、この構成の場合、車上子１００の周辺に金属物（導電体）が存在すると、ループコイル２０が出力する磁界によって金属物に渦電流が発生することになる。
【００２３】
この渦電流は、ループコイル２０の出力磁界を妨げる方向の磁界を発生させるため、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）が低下し、共振周波数が高周波側に変化する。共振周波数と電力波周波数との乖離が大きくなると、車上子１００の電力波出力効率が低下し、地上子４００に必要な起動電力を供給できなくなる。
【００２４】
そのため、本発明を用いない場合は、車上子１００の周辺に金属物を配置しないように配慮するか、あるいは、周辺に金属物を配置せざるを得ない場合、金属物の影響による共振周波数の変化量を予測し、ＬＣ共振回路の共振周波数をあらかじめ低周波側に調整しておく等の対策が必要となる。
【００２５】
実施例１に係る車上通信装置は、構成要素として、電力波を送信するためのループコイル２０、コンデンサ２１、給電部２２、給電部２２に電力を供給するための艤装線（車上子接続ケーブル）１１およびこれらを格納する筐体１と、筐体１を車両に接続するための車両接続部３、ブラケット５およびブラケット５と筐体１との間に設ける金属板２とを備える。このとき、金属板２はループコイル２０の導線近傍に配置する。
【００２６】
車上子１００においては、艤装線１１を介して列車側から入力した電力を給電部２２に供給する。給電部２２は、ループコイル２０とコンデンサ２１で構成する共振回路により共振し電力波と同じ周波数の電流を、ループコイル２０に供給する。ループコイル２０に電流が流れることで磁界が放射され、これが電力波となる。
【００２７】
車上子１００の共振周波数の調整方法について、車上子１００の製造時と、列車２１０への搭載時の２段階で説明する。
【００２８】
まず、製造時における車上子１００の共振周波数の調整方法を説明する。
車上子１００は、ループコイル２０が出力する磁界と鎖交する向きに金属板２を備えるため、金属板２に渦電流が発生し、ループコイル２０の出力磁界を打ち消す方向の磁界を発生させる。これにより、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）は、金属板２が無い場合に比べて小さくなる。この状態で、すなわち、金属板２を取り付けた状態で、ループコイル２０およびコンデンサ２１の共振周波数が電力波周波数と一致するよう、コンデンサ２０の容量を調整しておく。
【００２９】
次に、車上子１００を列車２１０に搭載するときに、周囲の金属物の配置状況に応じて、車上子１００の共振周波数を補正する方法について説明する。
【００３０】
図１０は、車上子１００を周囲に金属物が無い列車床下２００へ搭載する時の構成の一例を示す側面図である。車上子１００は、ブラケット５を用いて列車床下２００に接続する。このとき、周囲に金属物が無いため、車上子１００の共振周波数は変化せず、製造時の状態（金属板２を取り付けたままの状態）で使用することができる。
【００３１】
図１２は、車上子１００を近傍に金属物１０が存在する列車床下２００へ搭載する時の構成の一例を示す側面図である。なお、車上子１００の近傍の金属物１０としては、電磁ノイズやバラスト等の飛来物から車上子１００を防護するシールドなどが想定される。車上子１００を取り囲む金属１０の影響により、車上子１００が出力する磁界の一部が金属物１０に鎖交するため、金属物１０に渦電流が発生し、車上子１００の出力磁界を打ち消す方向の磁界を発生させる。これにより、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）が低下し、車上子１００の共振周波数が高周波側に変化する。
【００３２】
このとき、図２に示すように、金属板２を車上子１００から取り外すと、金属板２で発生していた打消し方向の磁界が無くなり、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）が増加（製造時に金属板で低下させていたＬ（インダクタンス）が回復）し、共振周波数が低周波側に変化する。これにより、金属物１０の影響による高周波側への変化を相殺して、車上子１００の共振周波数を電力波の周波数と一致させることができる。
【００３３】
以上のように、本発明に係る車上子の共振周波数の調整方法の基本とする技術概念は、車上子１００に対して取外し可能にあらかじめ金属板２を取付けてループコイル２０のＬ（インダクタンス）を低下させた状態にして車上子１００の共振周波数を調整しておき、車上子１００を列車２１０に搭載するときに、車上子１００の周囲の金属物１０の設置状況に応じて金属板２を取り外すことで、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）を調整し車上子１００の共振周波数を補正して電力波周波数と一致させることである。
【００３４】
これにより、車上子１００の製造時に、車上子１００を搭載する列車２１０の金属物１０の設置状況を予測して予め共振周波数を調整する必要が無くなり、同一仕様の車上子１００を、車上子１００の設置位置周辺に金属物が有る場合と無い場合の両方に適用することが可能となる。
【００３５】
また、ループコイル２０の導線に近い位置ほど磁束密度が高いため、金属板２をループコイル２０の導線近傍に配置することで、金属板２の寸法が小さいものであっても多くの磁束を鎖交させることができ、大きな渦電流が発生する。これにより、十分な周波数変化量を得ることができ、金属板２の実装による質量およびコスト増加を抑制できる。
【００３６】
ここにおいて、本発明に係る車上子の共振周波数の調整方法に使用する部材としては、金属板２を想定しているが、これは、鉄道車両のような移動体においては、高透磁率材料のような振動および衝撃に脆い部材では破損する危険性が高く、装置の信頼性が確保できないためである。このような危険性を伴う可能性が高くなければ、金属板に限定されるものではなく、導電体であればよく、高透磁率であればより好ましい。
【００３７】
なお、実施例１における金属板２の固定方法については、ネジ、ボルトおよびバネなど着脱が容易な手段であればよい。
【００３８】
次に、各構成要素の態様や相互の関係について記す。
金属板２とループコイル２０との位置関係については、図５に示す、ループコイル２０の内側に金属板２を配置する場合、図６に示す、ループコイル２０の外側に金属板２を配置する場合、または、図１６に示す、ループコイル２０の上に金属板２を配置する場合、のいずれでも構わない。要するに、金属板２をループコイル２０の中心に対して対称の位置に配置する（後述する実施例３および実施例４における金属板２の配置も含むことになる）。
【００３９】
また、金属板２とループコイル２０との長さ（寸法）関係については、金属板２の短手方向の長さ（寸法）を、この金属板２の短手方向におけるループコイル２０の長さ（寸法）の２分の１以下にする。
【００４０】
ループコイル２０とコンデンサ２１との接続方法については、図５に示す直列共振のタイプ、図７に示す並列共振のタイプ、のどちらでもよい。
【００４１】
ループコイル２０の形状については、図８や図９に示す８の字型の形状でも、それ以外の形状でもよい。
【００４２】
金属板２の形状については、ループコイル２０の近傍に設置できれば、図１に示す矩形状に限定されるものではなく、例えば図１４に示すＵ字型の形状などでもよい。また、金属板２の数は、１枚でも、２枚以上の複数枚でもよい。
【００４３】
金属板２の材質については、安価で高強度のステンレス鋼、高導電率の銅または低比重のアルミなど、所望の特性に応じて選択すればよい。さらに、車上子１００を搭載する列車の金属物１０の配置状況に応じて、金属板２の材質を変えることで共振周波数に係る周波数の変化量を調節してもよい。
【実施例２】
【００４４】
図３は、本発明の実施例２に係る車上通信装置の構成を示す斜視図である。
実施例１との構成上の相違点は、金属板２と筐体１の間にスペーサ４を備える点であり、その他の構成は実施例１と同様である。
【００４５】
本実施例２によれば、車上子１００を列車２１０に搭載するときに、車上子１００の共振周波数の補正量を多段階から選択可能となる。
車上子１００の製造時における共振周波数調整方法は、実施例１の場合と同様である。このときには、スペーサ４を車上子１００に取り付けない。
【００４６】
図１１は、車上子１００を離れた位置に金属物１０が存在する列車床下２００に搭載する時の構成の一例を示す側面図である。
図において、実施例１と同様に車上子１００が出力する磁界の一部が金属物１０に鎖交するため、金属物１０に渦電流が発生し、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）が低下して車上子１００の共振周波数が高周波側に変化する。ただし、実施例１の場合と比較して金属物１０と車上子１００の距離が大きいため、金属物１０に発生する渦電流および車上子１００の共振周波数の変化量は、実施例１の場合より小さくなる。
【００４７】
このような場合には、筐体１と金属板２との間にスペーサ４を挿入し、両者の距離を拡大する。スペーサ４を用いて金属板２と筐体１との距離を拡大すると、金属板２に鎖交する磁界が減少し、ループコイル２０のＬ（インダクタンス）が増加（製造時に低下させていたＬ（インダクタンス）が回復）し、共振周波数が低周波側に変化する。このときの変化量は、スペーサ４の厚み（高さ）を任意に選択して金属板２と筐体１との距離を変えることにより、調節できるため、金属物１０の影響度に応じてスペーサ４の厚み（高さ）を設定すれば、金属物１０のあらゆる配置状況に対して、同一仕様の車上子で対応可能となる。
【実施例３】
【００４８】
図４は、本発明の実施例３に係る車上通信装置の構成を示す斜視図である。
実施例１および実施例２では、金属板２、ブラケット５および筐体１を車両接続部３で纏めて固定しているが、実施例３では、図４に示すように、金属板２を筐体１に固定するための金属板固定部６を別に設け、金属板２およびブラケット５それぞれを個別に筐体１に固定する。
【００４９】
また、金属板２は、ループコイル２０が出力する磁界に鎖交する向きであれば配置位置を問わない。そのため、例えば図１７に示すように、筐体１の側面に配置して固定するようにしてもよい。その際に、金属板２の形状としては、図のように平板でも、Ｕ字状でもよい。
【００５０】
本実施例３によれば、ブラケット５と金属板２およびブラケット５それぞれを個別に筐体１に固定するため、車上子１００を列車に搭載した後でも、金属板２のみ着脱することができるため、作業性が向上する。
【実施例４】
【００５１】
図１５は、本発明の実施例４に係る車上通信装置の金属板の配置構成を示す上面図である。
図１５に示すように、ループコイル２０が矩形形状であれば、ループコイル２０の四隅の内側に金属板２を配置すれば、金属板２に鎖交する磁束密度が更に密になるため、金属板２の寸法を更に縮小できる。
【００５２】
また、上記各実施例に係る車上通信装置を構成する各構成要素について、例えば、導電体としては金属板を代表的なものとして示したが、導電体の範疇であれば材質は適宜に変更可能であり、また、他の構成要素についても同様に材質等は適宜に変更可能である。
【００５３】
以上では、本発明を実施するための形態として、実施例１〜４について説明したが、本発明は、上記した実施例に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、本発明は、必ずしも上記で説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。また、ある実施例の構成の一部を他の実施例の構成に置き換えることが可能であるし、ある実施例の構成に他の実施例の構成を加えることも可能である。そしてまた、各実施例の構成の一部について、他の構成の追加・削除・置換をすることが可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１  筐体、２  金属板、３  車両接続部、４  スペーサ、５  ブラケット、
６  金属板固定部、１０  金属物、１１  艤装線、２０  ループコイル、
２１  コンデンサ、２２  給電部、１００  車上子、１１０  車上送受信器、
２００  列車床下、２１０  列車、４００  地上子、４１０  電力波、４２０  情報波
【図１】
2020005438.tif 000003
【図２】
2020005438.tif 000004
【図３】
2020005438.tif 000005
【図４】
2020005438.tif 000006
【図５】
2020005438.tif 000007
【図６】
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【図７】
2020005438.tif 000009
【図８】
2020005438.tif 000010
【図９】
2020005438.tif 000011
【図１０】
2020005438.tif 000012
【図１１】
2020005438.tif 000013
【図１２】
2020005438.tif 000014
【図１３】
2020005438.tif 000015
【図１４】
2020005438.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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