(57)【要約】【課題】カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の含有量が低減されながらも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供する。【解決手段】ホウ酸エステル（Ａ）、無灰系酸化防止剤（Ｂ）、及び無灰系分散剤（Ｃ）、並びに、潤滑油基油（Ｄ）を含有する潤滑油組成物であって、  金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である、潤滑油組成物とした。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホウ酸エステル（Ａ）と、脂肪族アミン化合物（Ｂ）と、無灰系酸化防止剤（Ｃ）と、無灰系分散剤（Ｄ）と、潤滑油基油（Ｅ）とを含む、潤滑油組成物であって、
金属系清浄剤（Ｆ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１，０００質量ｐｐｍ以下である、潤滑油組成物。
【請求項２】
前記脂肪族アミン化合物（Ｂ）が、脂肪族モノアミン（Ｂ１）、脂肪族ポリアミン（Ｂ２）、及びアルカノールアミン（Ｂ３）から選択される１種以上である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記ホウ酸エステル（Ａ）由来のホウ素原子と、前記脂肪族アミン化合物（Ｂ）由来の窒素原子との含有量比が、質量比で、０．１〜３．０である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子を含まない、請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
内燃機関に用いられる、請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球環境問題への意識の高まりから、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの削減は喫緊の課題とされている。かかる状況下、機械装置や自動車等の車両からの排出ガスの削減において、潤滑油組成物が果たす役割は大きい。
【０００３】
ところで、潤滑油組成物には、金属系清浄剤等の添加剤が一般的に用いられる。
ここで、「清浄剤」とは、主に高温運転において劣化物の沈積を予防及び抑制する機能を有する添加剤である。
従来、金属系清浄剤としては、カルシウム、マグネシウム、及びバリウムから選択される１種以上のアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレート、ホスホネート、及びこれらの過塩基価物等が一般に用いられている。
しかし、上記のアルカリ土類金属を含む添加剤は、機械装置や自動車等の車両に備えられる排ガス浄化装置に対して問題を引き起こし得る。具体的には、排ガス中の煤等の微粒子を捕集及び除去するパティキュレートトラップ等のフィルター類を閉塞させ得る。
【０００４】
このような問題を回避すべく、金属系清浄剤の使用量を低減することが検討されている。
例えば、特許文献１には、潤滑油基油に、コハク酸イミド系無灰分散剤とフェノール系無灰酸化防止剤とを特定の割合で配合することにより、金属系清浄剤の使用量を低減する技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−２５６６９０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の実施例に記載されている潤滑油組成物は、金属系清浄剤由来のカルシウム原子を、潤滑油組成物の全量基準で１１００質量ｐｐｍ含んでいる。上記排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞を抑えるためには、金属系清浄剤由来のカルシウム原子の潤滑油組成物中の含有量をさらに低減することが望まれる。また、カルシウム原子以外にも、上記排ガス浄化装置のフィルター類を閉塞し得る原子であるマグネシウム原子やバリウム原子の潤滑油組成物中の含有量も十分に低減することが望まれる。
つまり、上記排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞を抑えるためには、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の潤滑油組成物中の含有量を十分に低減することが望まれる。
その一方で、例えば前記金属系清浄剤の使用量を低減して、潤滑油組成物中の前記金属原子を低減すると、潤滑油組成物の高温清浄性や塩基価維持性が低下し、潤滑油組成物の寿命が短くなるという問題が生じる。このため、潤滑油組成物中の金属原子量を低減する際は、潤滑油組成物の高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性も十分に確保することも求められる。
【０００７】
本発明は、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の含有量が低減されながらも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、ホウ酸エステル、特定のアミン系化合物、無灰系酸化防止剤、及び無灰系分散剤を併用した潤滑油組成物が、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００９】
すなわち、本発明は、以下の［１］〜［５］に関する。
［１］ホウ酸エステル（Ａ）と、脂肪族アミン化合物（Ｂ）と、無灰系酸化防止剤（Ｃ）と、無灰系分散剤（Ｄ）と、潤滑油基油（Ｅ）とを含む、潤滑油組成物であって、
金属系清浄剤（Ｆ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１，０００質量ｐｐｍ以下である、潤滑油組成物。
［２］前記脂肪族アミン化合物（Ｂ）が、脂肪族モノアミン（Ｂ１）、脂肪族ポリアミン（Ｂ２）、及びアルカノールアミン（Ｂ３）から選択される１種以上である、上記［１］に記載の潤滑油組成物。
［３］前記ホウ酸エステル（Ａ）由来のホウ素原子と、前記脂肪族アミン化合物（Ｂ）由来の窒素原子との含有量比が、質量比で、０．１〜３．０である、上記［１］又は［２］に記載の潤滑油組成物。
［４］前記金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子を含まない、上記［１］〜［３］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
［５］内燃機関に用いられる、上記［１］〜［４］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤由来のアルカリ土類金属原子の含有量を低減しながらも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供することが可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書において、好ましい数値範囲（例えば、含有量等の範囲）について、段階的に記載された下限値及び上限値は、それぞれ独立して組み合わせることができる。例えば、「好ましくは１０〜９０、より好ましくは３０〜６０」という記載から、「好ましい下限値（１０）」と「より好ましい上限値（６０）」とを組み合わせて、「１０〜６０」とすることもできる。
【００１２】
［潤滑油組成物の実施態様］
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル（Ａ）、脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、無灰系分散剤（Ｄ）、及び潤滑油基油（Ｅ）を含有する潤滑油組成物であって、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である。
このように、本発明の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｆ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量が潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下であるため、排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞の問題を引き起こし難く、排ガス浄化装置を長期に亘り安定に機能させ続けることができる。しかも、本発明の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｆ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量が少ないにもかかわらず、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる。
以降の説明では、ホウ酸エステル（Ａ）、脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、無灰系分散剤（Ｄ）、及び潤滑油基油（Ｅ）、及び金属系清浄剤（Ｆ）を、それぞれ「成分（Ａ）」、「成分（Ｂ）」、「成分（Ｃ）」、「成分Ｄ」、「成分（Ｅ）」、及び「成分（Ｆ）」ともいう。
【００１３】
ここで、排ガス浄化装置をより長期に亘って安定に機能させ続ける観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が極力少ないことが好ましい。
かかる観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｆ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５００質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは１００質量ｐｐｍ以下であり、より更に好ましくは５０質量ｐｐｍ以下であり、更になお好ましくは５０質量ｐｐｍ未満である。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、このように金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が極めて少ない状況下でも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる。
【００１４】
更に言えば、排ガス浄化装置を更に長期に亘って安定に機能させ続ける観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、前記アルカリ土類金属原子を実質的に含有しないことが好ましい。
本明細書において、「前記アルカリ土類金属原子を実質的に含有しない」とは、「ある特定の動機をもって、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子を含む金属系清浄剤（Ｆ）を意図的に配合してなる潤滑油組成物」を除外することを意味している。したがって、本発明の一態様の潤滑油組成物は、不純物として含有し得る程度の金属系清浄剤（Ｆ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有は許容される。この場合の金属系清浄剤（Ｆ）由来の前記アルカリ土類金属原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、通常１０質量ｐｐｍ未満、好ましくは５質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは１質量ｐｐｍ未満である。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、このように金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属原子が実質的に存在しない状況下でも、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる。換言すれば、本発明の一態様の潤滑油組成物は、アルカリ土類金属原子を含む金属系清浄剤（Ｆ）に依拠することなく、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を発揮し得る。
【００１５】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、排ガス浄化装置をより更に長期に亘って安定に機能させ続ける観点から、低灰分の潤滑油組成物であることが好ましく、無灰分の潤滑油組成物であることが好ましい。
したがって、本発明の一態様の潤滑油組成物は、少なくとも、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは５００質量ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは３００質量ｐｐｍ以下であり、より更に好ましくは１００質量ｐｐｍ以下であり、更になお好ましくは質量５０ｐｐｍ以下である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物のより好ましい態様としては、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０質量ｐｐｍ未満、より好ましくは１０質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは５質量ｐｐｍ未満、より更に好ましくは１質量ｐｐｍ未満である。
【００１６】
なお、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子の含有量は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５に準拠して測定することができる。
【００１７】
加えて、本発明の一態様の潤滑油組成物は、排ガス浄化装置の触媒の被毒等を抑制する観点から、低リン型の潤滑油組成物であることが好ましい。
なお、低リン型の潤滑油組成物とは、潤滑油組成物中のリン原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、通常８００質量ｐｐｍ以下、好ましくは３００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以下である。
なお、潤滑油組成物中のリン原子の含有量は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５に準拠して測定することができる。
【００１８】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、上記成分（Ａ）〜（Ｆ）以外の他の成分を含んでいてもよい。
【００１９】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、上記成分（Ａ）〜（Ｆ）の合計含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上、より更に好ましくは７５質量％以上、更になお好ましくは８０質量％以上である。
なお、本発明の潤滑油組成物における成分（Ｆ）の含有量は微量である。また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、成分（Ｆ）を実質的に含有しない。故に、上記合計含有量の好適な範囲は、上記成分（Ａ）〜（Ｅ）の合計含有量についても同様に適用することができる。
【００２０】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜５．０質量％であることが好ましく、０．３〜４．０質量％であることがより好ましく、０．５〜３．５質量％であることが更に好ましく、０．６〜３．０質量％であることがより更に好ましい。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、成分（Ａ）由来のホウ素原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、５０〜２，０００質量ｐｐｍであることが好ましく、１００〜１，５００質量ｐｐｍであることがより好ましく、１５０〜１０００質量ｐｐｍであることが更に好ましく、２００〜９００質量ｐｐｍであることがより更に好ましい。
【００２１】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｂ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜８．０質量％であることが好ましく、０．２〜６．０質量％であることがより好ましく、０．３〜５．０質量％であることが更に好ましく０．４〜４．５質量％であることがより更に好ましい。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、成分（Ｂ）由来の窒素原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、５０〜４，０００質量ｐｐｍであることが好ましく、１５０〜３，０００質量ｐｐｍであることがより好ましく、２００〜２，５００質量ｐｐｍであることが更に好ましく、２５０〜２３００質量ｐｐｍである。
【００２２】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｃ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜５．０質量％であることが好ましく、０．５〜４．０質量％であることがより好ましく、１．０〜３．５質量％であることが更に好ましい。
【００２３】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｄ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜３５質量％であることが好ましく、０．５〜３５質量％であることがより好ましく、１．０〜３０質量％であることがより好ましく、５．０〜３０質量％であることがより好ましく、１０〜３０質量％であることが更に好ましい。
【００２４】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）と成分（Ｂ）との含有比率［（Ａ）／（Ｂ）］が、質量比で、０．０５〜５．０であることが好ましく、０．１０〜３．０であることがより好ましく、０．１５〜２．５であることが更に好ましい。
【００２５】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）と成分（Ｃ）との含有比率［（Ａ）／（Ｃ）］が、質量比で、０．０１０〜１．０であることが好ましく、０．０１５〜０．５０であることがより好ましく、０．０２０〜０．２０であることが更に好ましい。
【００２６】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）と成分（Ｄ）との含有比率［（Ａ）／（Ｄ）］が、質量比で、０．０１０〜１．０であることが好ましく、０．０１５〜０．５０であることがより好ましく、００．０２０〜０．２０であることが更に好ましい。
【００２７】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｂ）と成分（Ｃ）との含有比率［（Ｂ）／（Ｃ）］が、質量比で、０．１０〜５．０であることが好ましく、０．２０〜４．０であることがより好ましく、０．３０〜３．０であることが更に好ましい。
【００２８】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｂ）と成分（Ｄ）との含有比率［（Ｂ）／（Ｄ）］が、質量比で、０．０１０〜０．５０であることが好ましく、０．０１５〜０．４０であることがより好ましく、０．０２０〜０．３０であることが更に好ましい。
【００２９】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ｃ）と成分（Ｄ）との含有比率［（Ｃ）／（Ｄ）］が、質量比で、０．０２〜１．０であることが好ましく、０．０４〜０．５０であることがより好ましく、０．０６〜０．１０であることが更に好ましい。
【００３０】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、成分（Ａ）のホウ素含有量と成分（Ｂ）の窒素含有量との比［（成分（Ａ）のホウ素含有量）／（成分（Ｂ）の窒素含有量）］が、質量比で、０．１〜３．０であることが好ましく、０．３〜２．０であることがより好ましく、０．５〜１．０であることが更に好ましい。
ここで、本発明の一態様の潤滑油組成物は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、潤滑油組成物中のホウ素原子と窒素原子との含有比率（Ｂ／Ｎ）が、質量比で、１／１０〜１０／１であることが好ましく、１／５〜５／１であることがより好ましく、１／３〜３／１であることが更に好ましく、１／２〜２／１であることがより更に好ましく、１／２〜１／１であることが更になお好ましい。
なお、潤滑油組成物中のホウ素原子含有量は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５に準拠して測定することができる。また、潤滑油組成物中の窒素原子の含有量は、ＪＩＳ  Ｋ２６０９：１９９８に準拠して測定することができる。
【００３１】
以下、本発明の潤滑油組成物に配合される各成分について説明する。
【００３２】
［ホウ酸エステル（Ａ）］
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル（Ａ）を含む。
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル（Ａ）を含むことによって、潤滑油組成物中の脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、及び無灰系分散剤（Ｄ）の機能を向上させることができ、その結果、金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属元素の含有量が潤滑油組成物の全量基準で１，０００ｐｐｍ以下であっても、さらには、金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属元素を実質的に含有しない場合であっても、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供し得るものと推察される。
【００３３】
本発明の潤滑油組成物に用いられるホウ酸エステル（Ａ）は、特に限定されないが、例えば、１以上のＢ−Ｏ結合を含み、当該Ｂ−Ｏ結合の酸素原子に有機基が結合したエステル化合物であればよく、環状構造を有するホウ酸エステル等であってもよい。
ここで、本発明の一態様の潤滑油組成物に用いるホウ酸エステル（Ａ）は、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、以下に示すホウ酸エステル（Ａ１）、ホウ酸エステル（Ａ２）、ホウ酸エステル（Ａ３）、ホウ酸エステル（Ａ４）、ホウ酸エステル（Ａ５）、及びホウ酸エステル（Ａ６）から選択される１種以上であることが好ましい。
以下、ホウ酸エステル（Ａ１）〜（Ａ６）について説明する。
【００３４】
＜ホウ酸エステル（Ａ１）＞
ホウ酸エステル（Ａ１）は、下記一般式（１）で表される化合物である。
【００３５】
【化１】
2020164768.tif 000002
【００３６】
上記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ独立して、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基としては、例えば、アルキル基及びアルケニル基等の脂肪族炭化水素基、アリール基等の芳香族炭化水素基、アルキルアリール基、アルケニルアリール基が挙げられる。アルキル基及びアルケニル基（アルキルアリール基が有するアルキル基とアルケニルアリール基が有するアルケニル基とを含む）は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよい。
これらの中でも、炭素数１〜２４の炭化水素基としては、アルキル基が好ましい。
また、当該炭化水素基の炭素数は、好ましくは１〜２０であり、より好ましくは１〜１０であり、更に好ましくは１〜６である。
なお、上記一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００３７】
ホウ酸エステル（Ａ１）の具体例としては、トリメチルボレート、トリエチルボレート、トリ−ｎ−プロピルボレート、トリ−イソプロピルボレート、トリ−ｎ−ブチルボレート、トリ−ｓｅｃ−ブチルボレート、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルボレート、トリ−イソブチルボレート、トリ−ｎ−ペンチルボレート、トリ−イソペンチルボレート、トリ−ｎ−ヘキシルボレート、トリ−イソヘキシルボレート、トリ−ｎ−ヘプチルボレート、トリ−イソヘプチルボレート、トリ−ｎ−オクチルボレート、トリ−イソオクチルボレート、トリス（２−エチルヘキシル）ボレート、トリ−デシルボレート、トリ−ドデシルボレート、トリ−テトラデシルボレート、トリ−ヘキサデシルボレート、トリ−オクタデシルボレート、トリ−フェニルボレート、トリス（２−メチルフェニル）ボレート、トリス（３−メチルフェニル）ボレート、トリス（４−メチルフェニル）ボレート、トリス（２−エチルフェニル）ボレート、トリス（３−エチルフェニル）ボレート、トリス（４−エチルフェニル）ボレート、トリス（２−プロピルフェニル）ボレート、トリス（３−プロピルフェニル）ボレート、トリス（４−プロピルフェニル）ボレート、トリス（２−ｎ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（３−ｎ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（４−ｎ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（２−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（３−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（４−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（３，５−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，４−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，３，５−トリメチルフェニル）ボレート、トリス（３，４−ジメチルフェニル）ボレート、トリス（２，６−ジイソプロピルフェニル）ボレート、トリス（４−オクチルフェニル）ボレート、及びトリス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−クレジル）ボレート）等が挙げられる。
これらの中でも、上記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ２、及びＲ３が、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基である化合物が好ましい。
なお、本明細書中、前記の炭化水素基名に併記した「各種」は、ｎ−、ｓｅｃ−、ｔｅｒｔ−、ｉｓｏ−等を含む各種異性体を意味する。
好ましい化合物の具体例としては、トリメチルボレート、トリ−イソプロピルボレート、トリ−ｎ−プロピルボレート、トリ−ｎ−ブチルボレート、トリ−ｎ−ヘキシルボレートが挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３８】
＜ホウ酸エステル（Ａ２）＞
ホウ酸エステル（Ａ２）は、下記一般式（２）で表される化合物である。
【００３９】
【化２】
2020164768.tif 000003
【００４０】
上記一般式（２）中、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立して、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基としては、例えば、アルキル基及びアルケニル基等の脂肪族炭化水素基、アリール基等の芳香族炭化水素基、アルキルアリール基、アルケニルアリール基が挙げられる。アルキル基及びアルケニル基（アルキルアリール基が有するアルキル基とアルケニルアリール基が有するアルケニル基とを含む）は、直鎖状又は分岐状のいずれであってもよい。
これらの中でも、炭素数１〜２４の炭化水素基としては、アルキル基が好ましい。
また、当該炭化水素基の炭素数は、好ましくは１〜２０であり、より好ましくは１〜１０であり、更に好ましくは１〜６である。より更に好ましくは１〜３であり、更になお好ましくは１である。
なお、上記一般式（２）中、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００４１】
ホウ酸エステル（Ａ２）の具体例としては、２，４，６−トリメトキシボロキシン、２，４，６−トリエトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−プロポキシボロキシン、２，４，６−トリイソプロキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−ブトキシボロキシン、２，４，６−トリイソブトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｓｅｃ−ブトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｔ−ブトキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−ペンチルボロキシ、２，４，６−トリペンチルボロキシン、２，４，６−トリイソペンチルボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−ヘキソキシボロキシン、２，４，６−トリ−イソヘキソキシボロキシン、２，４，６−トリ−ｎ−オクトキシボロキシン、２，４，６−トリイソオクトキシボロキシン、２，４，６−トリス（２−エチルヘキソキシ）ボロキシン、２，４，６−トリデトキシボロキシン、２，４，６−トリドデトキシボロキシン、２，４，６−トリテトラデトキシボロキシン、２，４，６−トリヘキサデトキシボロキシン、及び２，４，６−トリオクタデトキシボロキシンなどが挙げられる。
これらの中でも、上記一般式（２）におけるＲ４、Ｒ５、及びＲ６が、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基である化合物が好ましく、メチル基、エチル基、各種プロピル基、各種ブチル基であることがより好ましい。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
＜ホウ酸エステル（Ａ３）＞
ホウ酸エステル（Ａ３）は、下記一般式（３）で表される化合物である。
【００４３】
【化３】
2020164768.tif 000004
【００４４】
上記一般式（３）中、Ｒ７は、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基は、上記一般式（１）中のＲ１、Ｒ２、及びＲ３と同様である。
【００４５】
上記一般式（３）中、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、及びＲ１３は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００４６】
ホウ酸エステル（Ａ３）の具体例としては、２−メトキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−エトキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−プロポキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−ブトキシー１，３，２−ジオキサボリナン、２−メトキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−エトキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−プロポキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−イソプロポキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−ブトキシ−５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−メトキシ−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−エトキシ−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、及び２−イソプロポキシ−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４７】
＜ホウ酸エステル（Ａ４）＞
ホウ酸エステル（Ａ４）は、下記一般式（４）で表される化合物である。
【００４８】
【化４】
2020164768.tif 000005
【００４９】
上記一般式（４）中、Ｒ１４は、炭素数１〜２４の炭化水素基である。
炭素数１〜２４の炭化水素基は、上記一般式（１）中のＲ１、Ｒ２、及びＲ３と同様である。
【００５０】
上記一般式（４）中、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００５１】
ホウ酸エステル（Ａ４）の具体例としては、２−メトキシー４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン、２−エトキシ−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン、２−イソプロピル−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５２】
＜ホウ酸エステル（Ａ５）＞
ホウ酸エステル（Ａ５）は、下記一般式（５）で表される化合物である。
【００５３】
【化５】
2020164768.tif 000006
【００５４】
上記一般式（５）中、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５、Ｒ２６、Ｒ２７、Ｒ２８、Ｒ２９、及びＲ３０は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００５５】
ホウ酸エステル（Ａ５）の具体例としては、２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジ−ｎ−プロピル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジイソプロピル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，４’，４’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，５，４’，５’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５，５’，５’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，６，４’，６’−テトラメチル−２，２’−オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，６，４’，４’，６’−ヘキサメチル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，６，６，４’，４’，６’ ６’−オクタメチル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５’−ジエチル−４，４’−ジイソプロピル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジイソプロピル−５，５，５’，５’−テトラメチル−２，２’ −オキシ−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、２−フェニルエチルオキシ−［１，３，２］ジオキサボリナン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
＜ホウ酸エステル（Ａ６）＞
ホウ酸エステル（Ａ６）は、下記一般式（６）で表される化合物である。
【化６】
2020164768.tif 000007
【００５７】
上記一般式（６）中、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ３３、Ｒ３４、Ｒ３５、Ｒ３６、Ｒ３７、Ｒ３８、Ｒ３９、Ｒ４０、Ｒ４１、Ｒ４２、Ｒ４３、Ｒ４４、Ｒ４５、Ｒ４６、Ｒ４７、Ｒ４８は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜４の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２のアルキル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。
【００５８】
ホウ酸エステル（Ａ６）の具体例としては、２，２’−プロパン−１，３−ジイル−ジオキシ−ビス［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５，５’，５’−テトラメチル−２，２’−（２，２−ジメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、５，５，５’，５’−テトラエチル−２，２’−（２，２−ジエチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，６，４’，６’−テトラメチル−２，２’−（１，３−ジメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，４’，４’−テトラメチル−２，２’−（１，１−ジメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４’−ジメチル−２，２’−（１−メチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン、４，４，６，４’，４’，６’−ヘキサメチル−２，２’−（１，３，３−トリメチル−プロパン−１，３−ジイル）−ビス−［１，３，２］ジオキサボリナン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５９】
本発明の潤滑油組成物に用いるホウ酸エステル（Ａ）は、市販品を用いてもよいし、例えば、Industrial and Engineering Chemistry.,vol49, 1957, p174-181に記載の方法等、公知の方法により適宜合成してもよい。
【００６０】
［脂肪族アミン化合物（Ｂ）］
本発明の潤滑油組成物は、脂肪族アミン化合物（Ｂ）を含む。
本発明の潤滑油組成物は、脂肪族アミン化合物（Ｂ）を、ホウ酸エステル（Ａ）と共に含むことによって、脂肪族アミン化合物（Ｂ）の機能を向上させることができる。具体的には、脂肪族アミン化合物（Ｂ）が有する潤滑油組成物に高い初期塩基価を付与する機能と、高温清浄性を付与する機能とを向上させることができる。その結果、金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属元素の含有量が潤滑油組成物の全量基準で１，０００ｐｐｍ以下であっても、さらには、金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属元素を実質的に含有しない場合であっても、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性に優れる潤滑油組成物を提供し得るものと推察される。
【００６１】
本発明の潤滑油組成物に用いられる脂肪族アミン化合物（Ｂ）は、特に限定されないが、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物に用いられる脂肪族アミン化合物（Ｂ）は、脂肪族モノアミン（Ｂ１）、脂肪族ポリアミン（Ｂ２）、及びアルカノールアミン（Ｂ３）であることが好ましい。
以下、脂肪族モノアミン（Ｂ１）、脂肪族ポリアミン（Ｂ２）、及びアルカノールアミン（Ｂ３）について説明する。
【００６２】
＜脂肪族モノアミン（Ｂ１）＞
脂肪族モノアミン（Ｂ１）は、下記一般式（７）で表される化合物である。
【００６３】
【化７】
2020164768.tif 000008
【００６４】
Ｒ５１は、水素原子又は炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基であり、好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基であり、より好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ５２及びＲ５３は、水素原子又は炭素数１〜３２のの脂肪族炭化水素基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２４のアルキル基もしくはアルケニル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
但し、上記一般式（７）中、Ｒ５１、Ｒ５２、及びＲ５３のいずれか１つは、炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基である。
また、Ｒ５１、Ｒ５２、及びＲ５３として選択し得る炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基が有する水素原子は、１以上の置換基で置換されていてもよいし、無置換であってもよい。当該置換基としては、例えば水酸基等が挙げられる。
【００６５】
脂肪族モノアミン（Ｂ１）としては、１級アルキルアミン、２級アルキルアミン、及び３級アルキルアミンから選択される１種以上を用いることが好ましい。
【００６６】
（１級アルキルアミン）
１級アルキルアミンとしては、例えば、ヘキシルアミン、オクチルアミン、デシルアミン、ドデシルアミン、テトラデシルアミン、ヘキサデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン、イコシルアミン、ベヘニルアミン、ヤシ油アルキルアミン、牛脂アルキルアミン、及び硬化牛脂アルキルアミン等が挙げられる。
ここで、１級アルキルアミンは、市販品を用いることもできる。１級アルキルアミンの市販品としては、例えば、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製の、リポミン８Ｄ、リポミン１２Ｄ、リポミン１８Ｄ、リポミンＣＤ、リポミンＴＤ、リポミンＴＰ−Ｄ、リポミンＨＴＤ、及びリポミンＯＤ、花王株式会社製のファーミンＣＳ、ファーミン０８Ｄ、ファーミン２０Ｄ、ファーミン８０、ファーミン８６Ｔ、ファーミンＯ、及びファーミンＴ、日油株式会社製のニッサンアミンＢＢ、ニッサンアミンＦＢ、ニッサンアミンＭＢ、ニッサンアミンＰＢ、ニッサンアミンＡＢ、ニッサンアミンＡＢＴ、ニッサンアミンＡＢＴ−２、ニッサンアミンＯＢ、ニッサンアミンＳＢ、及びニッサンアミンＶＢ等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６７】
（２級アルキルアミン）
２級アルキルアミンとしては、例えば、ジヘキシルアミン、ジオクチルアミン、ジデシルアミン、ジドデシルアミン、ジテトラデシルアミン、ジヘキサデシルアミン、ジオクタデシルアミン、ビス（２−エチルヘキシル）アミン、ジオレイルアミン、ジヤシ油アルキルアミン、ジ牛脂アルキルアミン、ジ硬化牛脂アルキルアミン、メチルステアリルアミン、エチルステアリルアミン、メチルオレイルアミン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）ドデシルアミン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）テトラデシルアミン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）ヘキサデシルアミン、及びＮ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデシルアミン等が挙げられる。
ここで、２級アルキルアミンは、市販品を用いることもできる。２級アルキルアミンの市販品としては、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製のリポミン２ＨＴ、花王株式会社製のファーミンＤ８６等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
＜脂肪族ポリアミン（Ｂ２）＞
脂肪族ポリアミン（Ｂ２）は、下記一般式（８）で表される化合物である。
【００６９】
【化８】
2020164768.tif 000009
【００７０】
上記一般式（８）中、ｊは、１から５の整数を示し、好ましくは、１もしくは２の整数である。
また、上記一般式（８）中、Ｒ５４は、炭素数１２〜３２の脂肪族炭化水素基であり、好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基であり、より好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ５５、Ｒ５７、Ｒ５８は、水素原子又は炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基であり、好ましくは水素原子又は炭素数１〜２４のアルキル基もしくはアルケニル基であり、より好ましくは水素原子又はメチル基である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ５６は、炭素数１〜１０のアルキレン基であり、好ましくは炭素数１〜６のアルキレン基であり、より好ましくは炭素数２〜３のアルキレン基である。当該アルキレン基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ５４として選択し得る炭素数１２〜３２の脂肪族炭化水素基、Ｒ５５、Ｒ５７、及びＲ５８として選択し得る炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基、並びにＲ５６として選択し得る炭素数１〜１０のアルキレン基が有する水素原子は、１以上の置換基で置換されていてもよいし、無置換であってもよい。当該置換基としては、例えば水酸基等が挙げられる。
【００７１】
脂肪族ポリアミン（Ｂ２）としては、脂肪族ジアミン及び脂肪族トリアミンから選択される１種以上を用いることが好ましい。
【００７２】
（脂肪族ジアミン）
脂肪族ジアミンとしては、例えば、Ｎ−ラウリル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−ステアリル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−オレイル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−ヤシ油アルキル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−牛脂アルキル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−硬化牛脂−１，３−ジアミノプロパン等のアルキル又はアルケニルジアミン等が挙げられる。
ここで、アルキル又はアルケニルジアミンは、市販品を用いることもできる。アルキル又はアルケニルジアミンの市販品としては、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製のデュオミンＣＤ、デュオミンＴ、リポミンＤＡＴ、及びリポミンＤＡＨＴ、花王株式会社製のジアミンＲ−８６及びジアミンＲＲＴ、日油株式会社製のニッサンアミンＤＴ、ニッサンアミンＤＴ−Ｈ、及びニッサンアミンＤＯＢ-Ｒ等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７３】
（脂肪族トリアミン）
脂肪族トリアミンとしては、例えば、ドデシルジプロピレントリアミン及び牛脂アルキルプロピレントリアミン等のアルキル又はアルケニルトリアミンが挙げられる。
ここで、アルキル又はアルケニルトリアミンは、市販品を用いることもできる。アルキル又はアルケニルトリアミンの市販品としては、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製のトリアミンＹ１２Ｄ及びトリアミンＴ等が挙げられる。
【００７４】
（３級アルキルアミン）
３級アルキルアミンとしては、例えば、トリヘキシルアミン、トリオクチルアミン、トリドデシルアミン、トリテトラデシルアミン、トリヘキサデシルアミン、トリオクタデシルアミン、トリオレイルアミン、ジメチルドデシルアミン、ジメチルテトラデシルアミン、ジメチルヘキサデシルアミン、ジメチルオクタデシルアミン、ジメチルイコシルアミン、及びジメチルベヘニルアミン等が挙げられる。
ここで、３級アルキルアミンは、市販品を用いることもできる。３級アルキルアミンの市販品としては、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製のリポミンＤＭ１２Ｄ、リポミンＤＭ１６Ｄ、リポミンＤＭ１８Ｄ、リポミンＤＭ２２Ｄ、リポミンＤＭＭＣＤ、リポミンＤＭＯＤ、リポミンＤＭＴＤ、リポミンＤＭＭＨＴＤ、リポミンＭ２１０Ｄ、リポミンＭ２Ｃ、リポミンＭ２ＨＴ、及びリポミンＭ２Ｏ、花王株式会社製のファーミンＤＭ２４Ｃ、ファーミンＤＭ０８９８、ファーミンＤＭ１０９８、ファーミンＤＭ２０９８、ファーミンＤＭ２４６３、ファーミンＤＭ２４５８、ファーミンＤ４０９８、ファーミンＤＭ４６６２、ファーミンＤＭ６０９８、ファーミンＤＭ６８７５、ファーミンＤＭ８６８０、ファーミンＤＭ８０９８、ファーミンＤＭ２２８５、ファーミンＭ２−２０９５、及びファーミンＴ−０８、日油株式会社製の３級ニッサンアミンＢＢ、３級ニッサンアミンＦＢ、３級ニッサンアミンＭＢ、３級ニッサンアミンＰＢ、３級ニッサンアミンＡＢ、３級ニッサンアミンＡＢＴ等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７５】
＜アルカノールアミン（Ｂ３）＞
アルカノールアミン（Ｂ３）は、下記一般式（９）で表される化合物である。
【００７６】
【化９】
2020164768.tif 000010
【００７７】
上記一般式（９）中、ｋ及びｌは、０から２０の整数を示し、ｋ＋ｌは１から２０が好ましく、ｋ＋ｌが２〜７がより好ましい。
上記一般式（９）中、Ｒ５９は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基であり、好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基であり、より好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ６１及びＲ６２は、炭素数１〜５のアルキレン基であり、好ましくは炭素数２〜４のアルキレン基であり、より好ましくは炭素数２〜３のアルキレン基である。当該アルキレン基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ６０及びＲ６３は水素原子又は炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基であり、好ましくは水素原子もしくは炭素数１〜２４のアルキル基又はアルケニル基であり、より好ましくは水素原子である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ５９、Ｒ６０、及びＲ６３として選択し得る炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基、並びにＲ６１及びＲ６２として選択し得る炭素数１〜５のアルキレン基が有する水素原子は、１以上の置換基で置換されていてもよいし、無置換であってもよい。当該置換基としては、例えば水酸基等が挙げられる。
【００７８】
上記一般式（９）で表されるアルカノールアミン（Ｂ３）としては、例えば、オクチルエタノールアミン、デシルエタノールアミン、ドデシルエタノールアミン、テトラデシルエタノールアミン、ヘキサデシルエタノールアミン、ステアリルエタノールアミン、オレイルエタノールアミン、ヤシ油エタノールアミン、パーム油エタノールアミン、ナタネ油エタノールアミン、牛脂エタノールアミン等で例示されるヒドロキシエチル基等の２−ヒドロキシアルキル基を１つ有するアミン化合物；オクチルジエタノールアミン、デシルジエタノールアミン、ドデシルジエタノールアミン、テトラデシルジエタノールアミン、ヘキサデシルジエタノールアミン、ステアリルジエタノールアミン、オレイルジエタノールアミン、ヤシ油ジエタノールアミン、パーム油ジエタノールアミン、ナタネ油ジエタノールアミン、牛脂ジエタノールアミン、１−［シクロヘキシル（２−ヒドロキシエチル）アミノ］ドデカン−２−オール、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシドデシル）−Ｎ−シクロヘキシルアミン、１−［Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）アニリノ］ドデカン−２−オール、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシドデシル）−Ｎ−オクチルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシプロピル）−Ｎ−オレイルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシドデシル）−アニリン等で例示される２−ヒドロキシアルキル基を２つ有するアミン化合物；ポリオキシエチレンオクチルアミン、ポリオキシエチレンデシルアミン、ポリオキシエチレンドデシルアミン、ポリオキシエチレンテトラデシルアミン、ポリオキシエチレンヘキサデシルアミン、ポリオキシエチレンステアリルアミン、ポリオキシエチレンオレイルアミン、ポリオキシエチレン牛脂アミン、ポリオキシエチレンヤシ油アミン、ポリオキシエチレンパーム油アミン、ポリオキシエチレンラウリルアミン、ポリオキシエチレンステアリルアミン、ポリオキシエチレンオレイルアミン、エチレンオキシドプロピレンオキシドステアリルアミン等のポリアルキレンオキサイド構造を有するアミン化合物；が挙げられる。
ここで、上記一般式（９）で表されるアルカノールアミン（Ｂ３）は、市販品を用いることもできる。上記一般式（９）で表されるアルカノールアミン（Ｂ３）の市販品としては、花王株式会社製のアミート１０５、アミート３０８、及びアミート３２０、日油株式会社製のナイミーンＬ−２０１、ナイミーンＬ−２０２、ナイミーンＬ−２０７、ナイミーンＳ−２０２、ナイミーンＳ−２０４、ナイミーンＳ−２１０、ナイミーンＳ−２１５、ナイミーンＳ−２２０、ナイミーンＴ２−２０２、ナイミーンＴ２−２０６、ナイミーンＴ２−２１０、ナイミーンＴ２−２３０、ナイミーンＴ２−２６０、ナイミーンＤＴ−２０３、ナイミーンＤＴ−２０８、川研ファインケミカル製のカワソフトＥＰ５９Ｓ、ライオン株式会社製のエソミンＴ／１５、エソミンＳ／１５、及びエソミンＯ／１５、リポノールＨＴ／１２、リポノールＨＴ／１４、リポノールＯ／１２等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７９】
ここで、アルカノールアミン（Ｂ３）は、下記一般式（１０）で表される化合物であってもよい。
【００８０】
【化１０】
2020164768.tif 000011
【００８１】
上記一般式（１０）中、Ｒ６４は、炭素数１〜１０のアルキレン基であり、好ましくは炭素数２〜４のアルキレン基であり、より好ましくは炭素数２〜３のアルキレン基である。当該アルキレン基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
上記一般式（１０）中、Ｒ６５、Ｒ６６、Ｒ６７は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基であり、好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基であり、より好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基である。当該脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
Ｒ６５、Ｒ６６、及びＲ６７として選択し得る炭素数１〜３２の脂肪族炭化水素基、並びにＲ６４として選択し得る炭素数１〜１０のアルキレン基が有する水素原子は、１以上の置換基で置換されていてもよいし、無置換であってもよい。当該置換基としては、例えば水酸基等が挙げられる。
【００８２】
上記一般式（１０）で表されるアルカノールアミン（Ｂ３）としては、例えば、以下の化合物が挙げられる。
Ｎ１，Ｎ１，Ｎ２，Ｎ２−テトラキス（２−ヒドロキシドデシル）エタン−１，２−ジアミン、
Ｎ１，Ｎ１，Ｎ２，Ｎ２−テトラキス（２−ヒドロキシテトラデシル）エタン−１，２−ジアミン、
Ｎ１，Ｎ１，Ｎ２，Ｎ２−テトラキス（２−ヒドロキシヘキサデシル）エタン−１，２−ジアミン、
Ｎ１，Ｎ１，Ｎ２，Ｎ２−テトラキス（２−ヒドロキシオクタデシル）エタン−１，２−ジアミン、
Ｎ１，Ｎ１，Ｎ２，Ｎ２−テトラキス（２−ヒドロキシエイコサニル）エタン−１，２−ジアミン、
Ｎ１，Ｎ１，Ｎ２，Ｎ２−テトラキス（２−ヒドロキシベヘニル）エタン−１，２−ジアミン、
１−［４−［２−ビス（２−ヒドロキシドデシル）アミノ］エチル］ピペラジン−１−イル］ドデカン−２−オール、
１−［４−［２−ビス（２−ヒドロキシテトラデシル）アミノ］エチル］ピペラジン−１−イル］テトラデカン−２−オール、
１−［４−［２−ビス（２−ヒドロキシヘキサデシル）アミノ］エチル］ピペラジン−１−イル］ヘキサデカン−２−オール、
１−［４−［２−ビス（２−ヒドロキシオクタデシル）アミノ］エチル］ピペラジン−１−イル］オクタデカン−２−オール、
１−［４−［２−ビス（２−ヒドロキシエイコデシル）アミノ］エチル］ピペラジン−１−イル］エイコサン−２−オール、
１−［４−［２−ビス（２−ヒドロキシベヘニル）アミノ］エチル］ピペラジン−１−イル］ベヘン−２−オール。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８３】
［無灰系酸化防止剤（Ｃ）］
本発明の潤滑油組成物は、無灰系酸化防止剤（Ｃ）を含む。
本発明の潤滑油組成物に用いられる無灰系酸化防止剤（Ｃ）は、潤滑油組成物に一般的に用いられる無灰系酸化防止剤であれば特に限定されず、例えば、「（１）自動酸化により潤滑油組成物中に生成した連鎖担体ラジカルを捕捉する無灰系酸化防止剤」及び「（２）自動酸化の開始を抑制する無灰系酸化防止剤」から選択される１種以上を用いることができる。
【００８４】
「（１）自動酸化により潤滑油組成物中に生成した連鎖担体ラジカルを捕捉する無灰系酸化防止剤」は、例えば、ラジカル捕捉剤等から選ばれる１種以上である。
「（２）自動酸化の開始を抑制する無灰系酸化防止剤」は、例えば、過酸化物分解剤、光安定剤、金属イオン捕捉剤、及び金属不活性化剤から選ばれる１種以上である。
したがって、本発明の一態様の潤滑油組成物においては、ラジカル捕捉剤、過酸化物分解剤、光安定剤、金属イオン捕捉剤、及び金属不活性化剤から選ばれる１種以上の無灰系酸化防止剤を用いることができる。
ここで、高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性により優れる潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物においては、無灰系酸化防止剤（Ｃ）としてラジカル捕捉剤を用いることが好ましい。
以下、ラジカル捕捉剤、過酸化物分解剤、光安定剤、金属イオン捕捉剤、及び金属不活性化剤について説明する。
【００８５】
＜ラジカル捕捉剤＞
ラジカル捕捉剤の具体例としては、フェノール系酸化防止剤及びアミン系酸化防止剤等が挙げられる。
【００８６】
（フェノール系酸化防止剤）
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−アミル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、ステアリル−β−（３，５−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５‐ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、ｎ−オクチル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、（４−ドデシルフェニル）５−ドデシル−２−ヒドロキシベンゾエート、２，２’−チオジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナート］、オクチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナメート、４−［［４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］アミノ］−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−オクチルフェニルサリシレート等が挙げられる。
これらの中でも、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ステアリル−β−（３，５−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−オクチル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）プロピオネート等のアルキル−（ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシフェニル）プロピオネート；４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５‐ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、４−［［４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イル］アミノ］−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール等の硫黄含有ヒンダードフェノール系酸化防止剤；ビスフェノール系酸化防止剤；及びエステル基含有フェノール系酸化防止剤を用いることが好ましい。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８７】
（アミン系酸化防止剤）
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン；４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン；テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン；α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン；ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン；ジフェニルアミン、モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ｔ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、４，４’−ビス（α，α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン、ヒドロキシルアミン、アニリン、Ｎ−メチルアニリン、Ｎ−フェニルベンゼンアミンと２，４，４−トリメチルペンテンの反応生成物、及び（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ドデカノエートが挙げられる。
これらの中でも、モノアルキルジフェニルアミン、ジアルキルジフェニルアミン、及びポリアルキルジフェニルアミン等のアルキル化ジフェニルアミン、ナフチルアミン、アルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ｔ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、４，４’−ビス（α，α−ジメチルベンジル）ジフェニルアミンから選択される１種以上の芳香族アミン系酸化防止剤を用いることが好ましい。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８８】
（その他のラジカル捕捉剤）
上記フェノール系酸化防止剤及び上記アミン系酸化防止剤以外のラジカル捕捉剤としては、例えば、アルキルラジカル捕捉剤が挙げられる。
アルキルラジカル捕捉剤としては、例えば、５，７−ｔ−ブチル−３−（３，４−ジメチルフェニル）−３Ｈ−ベンゾフラン−２−オン、５，７，８−トリメチルトコール、５，８−ジメチルトコール、７，８−ジメチルトコール、８−メチルトコール、２−（１−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ペンチルフェニル）エチル）−４，６−ジ−ｔ−ペンチルフェニルアクリレート等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８９】
＜過酸化物分解剤＞
過酸化物分解剤は、生成したハイドロパーオキサイド化合物を分解するものであり、具体例としては、リン系酸化防止剤及び硫黄系酸化防止剤等が挙げられる。
【００９０】
（リン系酸化防止剤）
リン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルフォスフェート、トリブチルフォスフェート、トリフェニルフォスファイト、トリブチルフォスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、トリフェニルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイト、フェニルジイソデシルフォスファイト、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルジトリデシル）フォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（オクタデシルホスファイト）、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、ジイソデシルペンタエリスリトールジフォスファイト、９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−フォスファフェナントレン１０−オキサイド、１０−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−フォスファフェナントレン−１０−オキサイド、１０−デシロキシ−９，１０−ジヒドロ−９−オキサ−１０−フォスファフェナントレン、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、サイクリックネオペンタンテトライルビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル）フォスファイト、２，２−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）オクチルフォスファイト、トリス（モノ及び／又はジノニルフェニル）フォスファイト、トリス（モノニルフェニル）フォスファイト、トリス（ジノニルフェニル）フォスファイト、及びチオリン酸エステル等を挙げることができる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９１】
（硫黄系酸化防止剤）
硫黄系酸化防止剤としては、アルキルスルフィド系、チアジアゾール系、チオカーバメート系化合物等が挙げられる。
アルキルスルフィド系の硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ジドデシルスルフィド、ジドデシルジスルフィド、ジオクタデシルスルフィド、ジオクタデシルジスルフィド、ジドデシルチオジプロピオネート、ジドデシルジチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルジチオジプロピオネート、ジラウリルチオジプロピオネート、ジラウリルジチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ジステアリルジチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジミリスチルジチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルジチオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（３−ラウリルチオプロピオネート）、及びペンタエリスリトール−テトラキス−（３−ラウリルジチオプロピオネート）等が挙げられる。
チアジアゾール系の硫黄系酸化防止剤としては、例えば、２，５−ビス（ｔ−ノニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（２−エチルヘキシルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（ｔ−ノリルチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，４−ビス（２−エチルヘキシルジチオ）チアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（２−エチルヘキシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−（ｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２−アミノ−５−（２−エチルヘキシルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２−アミノ−５−（ｔ−ノリルアミノ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−ノリル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ジメチルヘキシル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデセニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（メチルヘキサデセニル）−１，３，４−チアジアゾール、２−オクチル−チアゾリン、２，５−ビス（２−ヒドロキシオクタデシル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−オクトキシカルボニルメチル）−１，３，４−チアジアゾール、２−（２−エチルヘキシル）−１，３，４−チアジアゾール、及び２−（ｔ−ノリル）−１，３，４−チアジアゾール等が挙げられる。
チオカーバメート系の硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ビス（ジメチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジメチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジブチルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジアミルチオカルバモイル）モノスルフィド、ビス（ジオクチルチオカルバモイル）モノスルフィド、及びメチレンビス（ジブチルジチオカーバメート）等が挙げることができる。
その他硫黄系酸化防止剤として、例えば、フェノチアジン、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール、及び２−メルカプトベンゾイミダゾール等の硫黄原子及び窒素原子を含有する化合物も挙げられる。
さらに、ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、及び４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等の硫黄原子を含有するフェノール系化合物も挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９２】
＜光安定剤＞
光安定剤は、光により生成した過酸化物の励起又は励起分解を抑制するものであり、具体例としては、ヒンダードアミン系酸化防止剤、以下に例示する紫外線吸収剤等が挙げられる。
【００９３】
（紫外線吸収剤）
紫外線吸収剤としては、例えば、トリアジン系化合物、ベンゾトリアゾール系化合物、ベンゾフェノン系化合物、サリシレート系化合物、アクリロニトリル系化合物などが挙げられる。
これらの中でも、紫外線吸収能が高く、また紫外線などの高エネルギーに対しても劣化しにくい、トリアジン系化合物、ベンゾトリアゾール系化合物、及びベンゾフェノン系化合物がより好ましい。
トリアジン系化合物としては、例えば２−（２−ヒドロキシ−４−［１−オクチルオキシカルボニルエトキシ］フェニル）−４，６−ビス（４−フェニルフェニル）−１，３，５−トリアジン、２−［４−［（２−ヒドロキシ−３−ドデシルオキシプロピル）オキシ］−２−ヒドロキシフェニル］−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３，５−トリアジン、２，４−ビス［２−ヒドロキシ−４−ブトキシフェニル］−６−（２，４−ジブトキシフェニル）−１，３，５−トリアジン、２−［４−［（２−ヒドロキシ−３−トリデシルオキシプロピル）オキシ］−２−ヒドロキシフェニル］−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３，５−トリアジン、及び２−［４−［（２−ヒドロキシ−３−（２'−エチル）ヘキシル）オキシ］−２−ヒドロキシフェニル］−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３，５−トリアジン等が挙げられる。
ベンゾトリアゾール系化合物としては、例えば、２−（２−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルフェニル）ベンゾトリアゾール、及びポリエチレングリコールの３−［３−（ベンゾトリアゾール−２−イル）−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル］プロピオン酸エステル等が挙げられる。
ベンゾフェノン系としては、例えば２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、及び２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９４】
＜金属不活性化剤＞
金属不活性剤は、金属イオン捕捉剤と同様、金属の触媒作用により過酸化物が増幅することを抑制するものであり、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等、ヘテロ原子を有し、かつキレート形成能のある化合物が挙げられる。
これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９５】
［無灰系分散剤（Ｄ）］
本発明の潤滑油組成物は、無灰系分散剤（Ｄ）を含む。
「分散剤」とは、比較的低温で発生するスラッジ等を油中に分散するための添加剤である。
本発明の潤滑油組成物に用いられる無灰系分散剤（Ｄ）は、潤滑油組成物に一般的に用いられる無灰系分散剤であれば特に限定されないが、高温清浄性により優れる潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物に用いる無灰系分散剤（Ｄ）は、コハク酸イミド系化合物（Ｄ１）であることが好ましい。
以下、コハク酸イミド系化合物（Ｄ１）について詳述する。
【００９６】
＜コハク酸イミド系化合物（Ｄ１）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物に用いられるコハク酸イミド系化合物（Ｄ１）は、アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミド及びそのホウ素誘導体（Ｄ１−１）、並びに、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミド及びそのホウ素誘導体（Ｄ１−２）から選ばれる１種以上である。
【００９７】
（Ｄ１−１）成分として用いられるアルケニル又はアルキルコハク酸モノイミドとしては、下記一般式（１１）で表される化合物が挙げられる。
また、（Ｄ１−２）成分として用いられるアルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドとしては、下記一般式（１２）で表される化合物が挙げられる。
なお、下記一般式（１１）で表される化合物、又は下記一般式（１２）で表される化合物と、アルコール、アルデヒド、ケトン、アルキルフェノール、環状カーボネート、エポキシ化合物、及び有機酸等からなる群から選択される１種の化合物とを反応させた変性アルケニルコハク酸イミド又は変性アルキルコハク酸イミドを用いることもできる。
【００９８】
【化１１】
2020164768.tif 000012
【００９９】
【化１２】
2020164768.tif 000013
【０１００】
上記一般式（１１）において、Ｒ７１はアルケニル基又はアルキル基であり、Ｒ７２は炭素数１〜６のアルキレン基であり、ｍは１〜２０の整数である。また、ｍが２以上の場合、複数のＲ５２は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
上記一般式（１２）において、Ｒ８１及びＲ８４は各々独立にアルケニル基又はアルキル基であり、Ｒ８２及びＲ８３は炭素数１〜６のアルキレン基であり、ｎは０〜２０の整数である。また、ｎが２以上の場合、複数のＲ８２は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【０１０１】
Ｒ７１、Ｒ８１、及びＲ８４として選択され得るアルケニル基又はアルキル基は、数平均分子量が５００〜３，０００のものが好ましく、７００〜２，８００のものがより好ましく、９００〜２，７００のものが更に好ましい。このようなアルケニル基又はアルキル基を採用すると、上記一般式（１１）及び（１２）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解性が向上し、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性が得られる。
【０１０２】
Ｒ７１、Ｒ８１、及びＲ８４として選択され得るアルケニル基としては、ポリブテニル基、ポリイソブテニル基、エチレン−プロピレン共重合体を挙げることができ、アルキル基としてはこれらを水添したものが挙げられる。ポリブテニル基は、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものが好ましく用いられる。中でも、アルケニル基としてはポリブテニル基、イソブテニル基が好ましく、アルキル基としてはポリブテニル基、イソブテニル基を水添したものが挙げられる。
本発明の一態様の潤滑油組成物においては、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、アルケニル基が好ましい、すなわち、アルケニルコハク酸イミドが好ましい。
【０１０３】
Ｒ７２、Ｒ８２、及びＲ８３として選択され得る炭素数１〜６のアルキレン基としては、上記一般式（１１）及び（１２）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解度の向上、並びに、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、メチレン基、１，１−エチレン基、１，２−エチレン基、１，３−プロピレン、１，２−プロピレン、２，２−プロピレン等の各種プロピレン基、各種ブチレン基、各種ペンチレン基、各種ヘキシレン基が好ましい。
また、同様の観点から、Ｒ７２、Ｒ８１、及びＲ８４として選択され得るアルキレン基の炭素数は、２〜５であることが好ましく、２〜４であることがより好ましく、２又は３であることが更に好ましい。
【０１０４】
上記一般式（１１）中のｍは、上記一般式（１１）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解度の向上、並びに、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、２〜１５であることが好ましく、３〜１０であることがより好ましく、３〜５であることが更に好ましく、３又は４であることがより更に好ましい。
上記一般式（１２）中のｎは、上記一般式（１２）で表されるコハク酸イミド系化合物の基油への溶解度の向上、並びに、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、１〜１５であることが好ましく、２〜１０であることがより好ましく、２〜５であることが更に好ましく、３又は４であることがより更に好ましい。
【０１０５】
アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミド、及びアルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドは、通常、ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応で得られるアルケニルコハク酸無水物、又はそれを水添して得られるアルキルコハク酸無水物を、ポリアミンと反応させることによって製造することができる。コハク酸モノイミド及びコハク酸ビスイミドはそれぞれ、アルケニルコハク酸無水物若しくはアルキルコハク酸無水物とポリアミンとの反応比率を変えることによって製造することができる。
上記ポリオレフィンを形成するオレフィン単量体としては、炭素数２〜８のα−オレフィンから選ばれる１種以上を混合して用いることができるが、イソブテンと１−ブテンの混合物を好適に用いることができる。
一方、ポリアミンとしては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ペンチレンジアミン等のジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（メチルエチレン）トリアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、ペンタペンチレンヘキサミン等のポリアルキレンポリアミンを挙げることができる。
【０１０６】
また、コハク酸イミド系化合物（Ｄ１）は、ホウ素化コハク酸イミドであってもよい。ホウ素化コハク酸イミドは、上記コハク酸イミドに、例えば、酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素、ホウ酸、ホウ酸塩、ホウ酸無水物、ホウ酸エステル等のホウ素化合物を反応させて得られるものである。
【０１０７】
ホウ素化コハク酸イミドにおけるホウ素原子と窒素原子との質量比（Ｂ／Ｎ）は、より優れた高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性を得る観点から、０．１〜３であることが好ましく、０．２〜２であることがより好ましく、０．５〜１．５であることが更に好ましい。
【０１０８】
コハク酸イミド系化合物（Ｄ１）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜３５質量％であることが好ましく、０．５〜３５質量％であることがより好ましく、１．０〜３０質量％であることがより好ましく、５．０〜３０質量％であることがより好ましく、１０〜３０質量％であることが更に好ましい。
【０１０９】
［潤滑油基油（Ｅ）］
本発明の潤滑油組成物に用いられる潤滑油基油（Ｅ）は、特に制限はなく、潤滑油基油として使用可能な鉱油及び合成油から選択される１種以上を用いることができる。
【０１１０】
＜鉱油＞
鉱油としては、例えば、パラフィン系原油、中間基系原油、ナフテン系原油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理を１つ以上施して得られる鉱油等が挙げられる。
これらの鉱油は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【０１１１】
また、鉱油としては、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーにおいて、グループ１、２、及び３のいずれに分類されるものでもよいが、スラッジ生成をより抑制することができ、また粘度特性及び酸化劣化等に対する安定性をより向上させる観点から、グループ２、３に分類されるものが好ましい。
【０１１２】
合成油としては、例えば、ポリブテン、α−オレフィン単独重合体、及びα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等）等のポリα−オレフィン類；ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステル等の各種エステル油；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリグリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる合成油などが挙げられる。
【０１１３】
潤滑油基油（Ｅ）は、上記の鉱油を単独で、又は複数種を組み合わせて用いてもよい。また、上記の合成油を単独で、又は複数種組み合わせて用いてもよい。さらには、上記の鉱油を１種以上と上記の合成油を１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
【０１１４】
潤滑油基油（Ｅ）の動粘度及び粘度指数については特に制限はないが、潤滑油組成物の高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性をより優れたものとし、潤滑油基油の取扱性をより良好なものとする観点から、動粘度及び粘度指数は、以下の範囲とすることが好ましい。
すなわち、潤滑油基油（Ｅ）の１００℃動粘度は、１〜５０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、２〜２０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、３〜１０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
潤滑油基油（Ｅ）の４０℃動粘度は、１〜８０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、５〜５０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、１０〜３０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
潤滑油基油（Ｅ）の粘度指数は、１００以上が好ましく、１１０以上がより好ましく、１２０以上が更に好ましい。
本明細書において、動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３：２０００に準拠し、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した値である。
【０１１５】
［金属系清浄剤（Ｆ）］
金属系清浄剤（Ｆ）としては、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、マグネシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、バリウムサリシレート、バリウムスルホネート、バリウムフェネート等が挙げられる。
上記のとおり、本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｆ）由来のアルカリ土類金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５００ｐｐｍ以下であり、より好ましくは３００ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは１００ｐｐｍ以下であり、より更に好ましくは５０ｐｐｍ以下であり、更になお好ましくは５０ｐｐｍ未満である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物のより好ましい態様としては、金属系清浄剤（Ｆ）を含有しないことである。
【０１１６】
［その他の添加剤］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、他の添加剤を含有してもよい。
当該他の添加剤としては、消泡剤、粘度指数向上剤、耐摩耗剤、極圧剤、上記の無灰系酸化防止剤（Ｃ）には分類されない酸化防止剤、上記の無灰系分散剤（Ｄ）には分類されない他の分散剤、上記の金属不活性化剤には分類されない他の金属不活性化剤等が挙げられる。
これらは１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１１７】
＜消泡剤＞
消泡剤としては、例えば、シリコーン油、フルオロシリコーン油、及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【０１１８】
＜粘度指数向上剤＞
粘度指数向上剤としては、例えば、非分散型ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体等）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体等）等の重合体が挙げられる。
【０１１９】
＜耐摩耗剤及び極圧剤＞
耐摩耗剤又は極圧剤としては、例えば、リン酸エステル及びそのアミン塩、ポリスルフィド、硫黄及びリン含有耐摩耗剤、チオカーボネート類、チアジアゾール類等の硫黄含有化合物、ジチオリン酸亜鉛、リン酸亜鉛、ジチオカルバミン酸亜鉛等の金属含有化合物等が挙げられる。
ところで、ジチオリン酸亜鉛のように、亜鉛等の金属と硫黄とリンとを含む化合物は、耐摩耗剤としての機能に加え、酸化防止剤としての機能も有する添加剤であり、従来、耐摩耗性と酸化防止性の双方の機能を考慮してその配合量が決定されている。
本発明者らが検討した結果、前記化合物をホウ酸エステル（Ａ）と組み合わせた場合にも、前記化合物の酸化防止剤としての機能が向上することが確認された。したがって、前記化合物の配合量を減らしても、十分な酸化防止性を見込めると共に、耐摩耗性も維持され得ることから、本発明の潤滑油組成物に前記化合物を配合する場合、その配合量を従来よりも低減することができる。
前記化合物の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０５〜５質量％、より好ましくは０．０７〜４質量％、更に好ましくは０．１〜３質量％である。配合量が０．０５質量％以上ではあれば、十分な耐摩耗性を得られ、５質量％以下では腐食の恐れが無い。
【０１２０】
［潤滑油組成物の各種物性］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、潤滑油組成物の高温清浄性、塩基価維持性、及び長寿命性をより優れたものとする観点から、１００℃動粘度、４０℃動粘度、及び粘度指数が、以下に説明する範囲であることが好ましい。なお、当該潤滑油組成物の４０℃動粘度、１００℃動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３−２０００に準じて測定及び算出される値である。
【０１２１】
＜潤滑油組成物の１００℃動粘度＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１００℃動粘度１００℃動粘度は、１〜５０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、２〜２０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、３〜１０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
【０１２２】
＜潤滑油組成物の４０℃動粘度＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１〜８０ｍｍ２／ｓであることが好ましく、５〜５０ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、１０〜４０ｍｍ２／ｓであることが更に好ましい。
【０１２３】
＜潤滑油組成物の粘度指数＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１００以上が好ましく、１１０以上がより好ましく、１２０以上が更に好ましい。
【０１２４】
［潤滑油組成物の用途］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関に使用されることが好ましい。本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｆ）由来のカルシウム原子、マグネシウム原子、及びバリウム原子から選択される１種以上のアルカリ土類金属原子の含有量が該潤滑油組成物の全量基準で１，０００質量ｐｐｍ以下である。そのため、排ガス浄化装置のフィルター類の閉塞の問題を回避することができ、排ガス浄化装置の長寿命化を図りつつも、潤滑油組成物の清浄性を長期に亘り維持して、内燃機関を長期に亘り良好に作動させ得る。
当該潤滑油組成物は、内燃機関以外にも、ガソリン自動車、ハイブリッド自動車、電気自動車等の自動車用ギヤ油、その他一般機械等の工業用ギヤ油等のギヤ油、更には、油圧機械、タービン、圧縮機、工作機械、切削機械、歯車（ギヤ）、流体軸受け、転がり軸受けを備える機械等にも好適に用いられる。
【０１２５】
したがって、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した内燃機関が挙げられる。内燃機関としては、ガソリンエンジン及び／又はディーゼルエンジンが挙げられる。
さらに、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した駆動系機構、工業設備等が挙げられる。
【０１２６】
したがって、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した内燃機関が挙げられる。内燃機関としては、ガソリンエンジン及び／又はディーゼルエンジンが挙げられる。
さらに、本発明の一態様としては、当該潤滑油組成物を充填した工業設備、駆動系機構等が挙げられる。
【実施例】
【０１２７】
本発明について、以下の実施例により具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【０１２８】
まず、実施例及び比較例において用いたホウ酸エステル（Ａ）、脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、無灰系分散剤（Ｄ）、潤滑油基油（Ｅ）、及びその他の添加剤について以下に説明する。
【０１２９】
［ホウ酸エステル（Ａ）］
以下に示すホウ酸エステル（Ａ１−１）、ホウ酸エステル（Ａ１−２）、ホウ酸エステル（Ａ１−３）、ホウ酸エステル（Ａ１−４）、ホウ酸エステル（Ａ１−５）、及びホウ酸エステル（Ａ２−１）を用いた。
【０１３０】
＜ホウ酸エステル（Ａ１−１）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−１）として、トリメチルボレートを用いた。
トリメチルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもメチル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−２）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−２）として、トリイソプロピルボレートを用いた。
トリイソプロピルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもイソプロピル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−３）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−３）として、トリ−ｎ−プロピルボレートを用いた。
トリ−ｎ−プロピルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもｎ−プロピル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−４）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−４）として、トリ−ｎ−ブチルボレートを用いた。
トリ−ｎ−ブチルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもｎ−ブチル基であるホウ酸エステルである。
＜ホウ酸エステル（Ａ１−５）＞
ホウ酸エステル（Ａ１−５）として、トリ−ｎ−ヘキシルボレートを用いた。
トリ−ｎ−ヘキシルボレートは、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がいずれもｎ−ヘキシル基であるホウ酸エステルである。
【０１３１】
なお、ホウ酸エステル（Ａ１−１）、ホウ酸エステル（Ａ１−２）、ホウ酸エステル（Ａ１−３）、ホウ酸エステル（Ａ１−４）、ホウ酸エステル（Ａ１−５）は、市販品（東京化成工業株式会社製）を用いた。
【０１３２】
［脂肪族アミン化合物（Ｂ）］
以下に示す脂肪族アミン化合物（Ｂ）を用いた。
＜脂肪族モノアミン（Ｂ１）＞
・Ｎ,Ｎ-ジメチル−ｎ−オクタデシルアミン（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポミンＤＭ１８Ｄ」）
・ヘキサデシルアミン（東京化成工業株式会社製）
・オクタデシルアミン（東京化成工業株式会社製）
・硬化牛脂アルキルアミン（日油株式会社製、製品名「ニッサンアミンＡＢＴ」）
・ジ−ｎ−オクチルアミン（東京化成工業株式会社製）
・ビス（２−エチルヘキシル）アミン（和光純薬株式会社製）
・ジドデシルアミン（東京化成工業株式会社製）
・ジ硬化牛脂アルキルアミン（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポミン２ＨＴ」）
・Ｎ,Ｎ-ジメチル-牛脂アルキルアミン（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポミンＤＭＴＤ」）
・ジラウリルメチルアミン（花王株式会社製、製品名「ファーミンＭ２−２０９５」）
・ジメチル硬化牛脂アルキルアミン（日油株式会社製、製品名「３級ニッサンアミンＡＢＴ」）
・ジデシルメチルアミン（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポミンＭ２１０Ｄ」）
・トリオクチルアミン（東京化成工業株式会社製）
＜脂肪族ポリアミン（Ｂ２）＞
・硬化牛脂アルキルプロピレンジアミン（日油株式会社製、製品名「ニッサンアミンＤＴ−Ｈ」）
・ドデシルプロピレントリアミン（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「トリアミンＹ１２Ｄ」）
＜アルカノールアミン（Ｂ３）＞
・オクタデシルジエタノールアミン（日油株式会社製、製品名「ナイミーンＳ−２０２」）
・Ｎ-ヒドロキシエチルラウリルアミン（日油株式会社製、製品名「ナイミーンＬ−２０１」）
・ジヒドロキシエチルラウリルアミン（日油株式会社製、製品名「ナイミーンＬ−２０２」）
・ジヒドロキシエチル牛脂アルキルアミン（日油株式会社製、製品名「ナイミーンＴ２−２０２」
・ジヒドロキシエチル硬化牛脂アルキルアミン  ＥＯ付加モル数＝２（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポノールＨＴ／１２」）
・ポリヒドロキシエチル-硬化牛脂アルキルアミン  ＥＯ付加モル数＝４（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポノールＨＴ／１４」）
・ジヒドロキシエチル-オレイルアミン  ＥＯ付加モル数＝２（ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、製品名「リポノールＯ／１２」）
【０１３３】
［無灰系酸化防止剤（Ｃ）］
無灰系酸化防止剤（Ｃ）として、以下に示すアミン系酸化防止剤及びフェノール系酸化防止剤を併用した。
＜アミン系酸化防止剤＞
アルキル化ジフェニルアミン
＜フェノール系酸化防止剤＞
アルキル−（ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシフェニル）プロピオネートと硫黄含有ヒンダードフェノールとを併用した。
【０１３４】
［無灰系分散剤（Ｄ）］
無灰系分散剤として、以下に示すコハク酸イミド化合物１及びコハク酸イミド化合物２を併用した。
なお、以下に示すコハク酸イミド化合物１及びコハク酸イミド化合物２が有するポリブテニル基の数平均分子量は、東ソー株式会社製のＨＬＣ−８２２０型に、東ソーカラム：ＴＳＫｇｅｌＧＭＨ−ＸＬ ２本＋Ｇ２０００Ｈ−ＸＬ１本を取り付け、検出器：屈折率検出器、測定温度：４０℃、移動相：テトラヒドロフラン、流速：１．０ｍｌ／分、濃度１．０ｍｇ／ｍｌの条件で測定し、標準ポリスチレン換算にて求めた。
また、以下に示すコハク酸イミド化合物１及びコハク酸イミド化合物２の塩基価は、ＪＩＳ Ｋ−２５０１−２００３に準拠して過塩素酸法で測定した値である。
＜コハク酸イミド化合物１＞
ポリブテニルコハク酸ビスイミド（ポリブテニル基の数平均分子量：１，３００、塩基価（過塩素酸法）：１１．９ｍｇＫＯＨ／ｇ、窒素含有量：１質量％）
当該ポリブテニルコハク酸ビスイミドは、上記一般式（１２）において、Ｒ８１及びＲ８４がポリブテニル基であり、Ｒ８２及びＲ８３が１，２−エチレン基である非ホウ素化コハク酸イミド化合物である。
＜コハク酸イミド化合物２＞
ポリブテニルコハク酸ビスイミドのホウ素化物（ポリブテニル基の数平均分子量：９５０、塩基価（過塩素酸法）：２５ｍｇＫＯＨ／ｇ、窒素含有量：１．２質量％、ホウ素含有量：１．３質量％）
当該ポリブテニルコハク酸ビスイミドは、上記一般式（１２）において、Ｒ８１及びＲ８４がポリブテニル基であり、Ｒ８２及びＲ８３が１，２−エチレン基であるホウ素化コハク酸イミド化合物である。
【０１３５】
［潤滑油基油（Ｅ）］
鉱油（１５０ニュートラル留分の水素化精製鉱油、４０℃動粘度：３５．６ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度：６．４ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３４、硫黄含有量：５質量ｐｐｍ未満）
なお、潤滑油基油（Ｅ）の４０℃動粘度、１００℃動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３−２０００に準じて測定及び算出した。具体的には、ガラス製毛管式粘度計を用いて４０℃動粘度及び１００℃動粘度を測定し、これらの動粘度の測定値から、粘度指数を算出した。
【０１３６】
［その他の添加剤］
金属不活性化剤（アルキルベンゾトリアゾール）、シリコーン系消泡剤、粘度指数向上剤（オレフィン共重合体（ＯＣＰ））、耐摩耗剤（２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール）を含む添加剤パッケージを用いた。
【０１３７】
［実施例１〜３２及び比較例１〜８］
ホウ酸エステル（Ａ）、脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、無灰系分散剤（Ｄ）、潤滑油基油（Ｅ）を、表１〜５に示す割合で配合して、潤滑油組成物を調製し、ホットチューブ試験を実施した。
【０１３８】
＜評価方法＞
ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に準拠してホットチューブ試験を行った。具体的には、内径２ｍｍのガラス管に、ガラス管の温度を３１０℃に保ちながら、該ガラス管内に各実施例及び比較例の潤滑油組成物を０．３ｍＬ／時間で、空気を１０ｍＬ／分で１６時間流し続けた。その後、以下の評価を行った。
（１）ホットチューブ試験評点
上記ホットチューブ試験後、ガラス管中に付着したラッカーと色見本とを比較し、無色透明の場合は１０点、黒の場合は０点として１１段階の評点をつけた。透明度が高いほど評点が高く、高温における清浄性及び安定性が高いことを示す。
ホットチューブ試験評点は、ホウ酸エステルを含有しない比較例と比べて高くなっていればよく、好ましくは６点以上、より好ましくは７点以上、更に好ましくは８点以上である。
【０１３９】
（２）デポジット量
上記ホットチューブ試験後、試験前後のガラス管質量の増加量をガラス管内に付着したデポジット量とした。デポジット量が少ないほど、高温における清浄性及び安定性が高いことを示す。
デポジット量は、５．０ｍｇ以下を合格とし、好ましくは４．０ｍｇ以下、より好ましくは３．０ｍｇ以下、更に好ましくは２．０ｍｇ以下、より更に好ましくは１．０ｍｇ以下である。
【０１４０】
（３）塩基価の評価
上記ホットチューブ試験後の潤滑油組成物を回収し、ＪＩＳ  Ｋ２５０１  ２００３に基づく塩酸法により塩基価を測定した。また、上記ホットチューブ試験前の潤滑油組成物の塩基価も同様に塩酸法で測定した。試験後の塩基価（残存塩基価）が高いほど、塩基価が長期にわたって一定値以上に維持されるため、長寿命性が高く、また、安定性が高いことを示す。
試験後の塩基価は、脂肪族アミン化合物（Ｂ）を含有しない比較例と比べて高くなっていればよく、好ましくは０．３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは０．４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは０．５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは０．６０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。
また、試験前の塩基価も、脂肪族アミン化合物（Ｂ）を含有しない比較例と比べて高くなっていればよく、好ましくは４．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは５．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは５．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは６．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。
【０１４１】
結果を表１〜表５に示す。
なお、表１〜５に示す潤滑油組成物は、いずれも、ホウ素原子含有量と窒素原子含有量とが、以下のように調整されている。
・ホウ酸エステル（Ａ）由来のホウ素原子含有量：８５０質量ｐｐｍ
・脂肪族アミン化合物（Ｂ）由来の窒素原子含有量：１１００質量ｐｐｍ
・無灰系分散剤（Ｄ）のコハク酸イミド化合物２に由来するホウ素原子含有量：１０４０質量ｐｐｍ
・無灰系分散剤（Ｄ）由来の窒素原子含有量：２５００質量ｐｐｍ
なお、表１〜５に示す潤滑油組成物の無灰系分散剤（Ｄ）としてコハク酸イミド化合物１は１５．０質量％配合されており、コハク酸イミド化合物２は８．０質量％配合されている。
【０１４２】
【表１】
2020164768.tif 000014
【０１４３】
【表２】
2020164768.tif 000015
【０１４４】
【表３】
2020164768.tif 000016
【０１４５】
【表４】
2020164768.tif 000017
【０１４６】
【表５】
2020164768.tif 000018
【０１４７】
表１〜表５に示す結果から、以下のことがわかる。
比較例１〜３のように、ホウ酸エステル（Ａ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、及び無灰系分散剤（Ｄ）を含有するものの、脂肪族アミン化合物（Ｂ）を含有しない潤滑油組成物は、試験前塩基価が低く、試験後塩基価も低いため、塩基価維持性に劣ることがわかる。
また、比較４〜８のように、脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、及び無灰系分散剤（Ｄ）を含有するものの、ホウ酸エステル（Ａ）を含有しない潤滑油組成物は、、試験前塩基価が高く、試験後塩基価も高いことから、塩基価維持性は確保できているものの、高温清浄性に劣ることがわかる。
これらに対し、実施例１〜３２の潤滑油組成物のように、ホウ酸エステル（Ａ）、脂肪族アミン化合物（Ｂ）、無灰系酸化防止剤（Ｃ）、及び無灰系分散剤（Ｄ）を含有する場合には、試験前塩基価が高く、試験後塩基価も高いことから、塩基価維持性が確保できていると共に、高温清浄性にも優れ、デポジット量も少ないことがわかる。