(57)【要約】【課題】基材に設けられるアンテナ層の不可視性を簡易に高める。【解決手段】アンテナ１０は、シート状に形成される基材１１と、基材１１に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層２０と、基材１１に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層３０と、を備える。基材１１の法線方向から見た場合に、メッシュ層３０は、アンテナ層２０の外側に位置するとともに、その一部をアンテナ層２０の内側に配置している。【選択図】図１
2020202593.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記基材の法線方向から見た場合に、前記メッシュ層は、前記アンテナ層の外側に位置するとともに、その一部を前記アンテナ層の内側に配置している、アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電波を受信、送信又は送受信するためのアンテナ層を基材に設けるアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば自動車において、テレビ電波やＦＭ電波等の各種電波、カーナビゲーションシステムに用いられるＧＰＳ（global positioning system）衛星からの位置座標情報に関する電波等を受信するためのアンテナとして、フロントガラス等に設置されるフィルムアンテナが知られている。一般的なフィルムアンテナは、透明ポリエステルフィルム等の透明基材に金属箔等からなるアンテナ層を設けることで構成される。このようなフィルムアンテナでは、アンテナ層が不透明である。そのため、アンテナ層は、視界を大幅に妨げるものではないが、目視され得る状態となっている。一方で、アンテナ層を透明のＩＴＯ膜（インジウム酸化物膜）で形成することにより不可視性を向上させるアンテナも知られている。
【０００３】
金属箔等からなる不透明なアンテナ層を有するフィルムアンテナは、良好な導電性を有するが、不可視性が強く求められる用途では、適切に用いることが困難となる。そのため、その適用範囲が制約される。例えば携帯電話機のディスプレイパネルの画面上に設けられる場合、視認性が著しく損なわれるため、適用が困難となる。これに対し、ＩＴＯ膜を用いた場合には、ディスプレイパネル等において適用可能となり得る。しかしながら、ＩＴＯ膜の導電性は金属よりも一般に劣るため、一般的な数１０ｎｍの膜厚で透明性を確保しようとすると、アンテナとしての性能を十分に得られない状況が生じ得る。よって、ＩＴＯ膜を用いた場合であっても、適用範囲の制約の問題が生じる。又、ＩＴＯ薄膜は金屬箔に比べて脆弱な為、製造工程中で変形が加わると龜裂や破断を生じ易いという問題も有る。
【０００４】
上述の問題に鑑みて、本件発明者は、透明基材に設けられるアンテナ層をメッシュ状に形成するアンテナを以前に提案している（特許文献１及び特許文献２参照）。このアンテナによれば、良好な不可視性と導電性とを確保できる。このようないわゆる透明アンテナは、タッチパネルのメッシュ状の電極における不可視化技術等を適用することにより、一層の品質向上が図れるものと考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−６６６１０号公報
【特許文献２】特開２０１１−６６６９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、タッチパネルにおけるメッシュ状の電極は、通常、パネル面上に広範囲に設けられる。一方で、メッシュ状のアンテナ層を備えるアンテナが実際の製品に適用される場合、アンテナ層は、例えばフロントガラスの一部や携帯電話機のディスプレイの一部に局所的に設置されるような設置態様が想定される。ここで、本件発明者は、このような透明アンテナ特有のアンテナ層の局所的な設置態様においては、アンテナ層がその局所的設置によって比較的視認され易くなるという問題が生じることを知見した。
【０００７】
本発明は上述の点を考慮してなされたものであり、基材に設けられるアンテナ層の不可視性を簡易に高めることができるアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によるアンテナは、
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記基材の法線方向から見た場合に、前記メッシュ層は、前記アンテナ層の外側に位置するとともに、その一部を前記アンテナ層の内側に配置している。
【０００９】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ層は、前記メッシュ層と同一の網目パターン形状で形成されていてもよい。
【００１０】
本発明によるアンテナにおいて、前記基材の法線方向から見た場合に、前記基材に定まる上下左右の４方向のうちの少なくとも２方向における前記アンテナ層の外側に、前記メッシュ層が位置していてもよい。
【００１１】
本発明によるアンテナにおいて、前記基材には、前記アンテナ層の外周部分の一部に電気的に接続され且つ前記アンテナ層から外側に延びる取出し電極部が設けられ、前記メッシュ層は、前記アンテナ層における前記取出し電極部の接続位置を除く前記外周部分の全域を取り囲むように、位置していてもよい。
【００１２】
本発明によるアンテナにおいて、前記メッシュ層のうちの前記アンテナ層の内側に配置される一部は、前記メッシュ層のうちの前記アンテナ層の外側に位置する部分から、前記アンテナ層の内側に延びてもよい。
【００１３】
本発明によるアンテナにおいて、前記基材の一方の面に前記アンテナ層が設けられ、前記基材の他方の面に前記メッシュ層が設けられていてもよい。
【００１４】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ層は、前記基材に網目状に配置される複数のアンテナ導線を含み、前記複数のアンテナ導線によって複数のアンテナ開口領域を画成し、前記メッシュ層は、前記基材に網目状に配置される複数のメッシュ導線を含み、前記複数のメッシュ導線によって複数のメッシュ開口領域を画成してもよい。
【００１５】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ導線及び前記メッシュ導線のうちの少なくとも一方は、金属材料からなる本体層と、前記本体層に対して前記基材側及び／又は前記基材とは逆側に積層された、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる低反射層と、を含み、前記低反射層の膜厚は、１０ｎｍ〜６０ｎｍであり、前記低反射層の反射Ｙ値は、３０％以下であってもよい。
【００１６】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ層における前記アンテナ開口領域の面積の平均値ｍ及び前記アンテナ開口領域の面積の標準偏差σが次の式を満たしてもよい。
３≦３σ／ｍ×１００≦２０
【００１７】
本発明によるアンテナにおいて、前記メッシュ層における前記メッシュ開口領域の面積の平均値ｍ及び前記メッシュ開口領域の面積の標準偏差σが次の式を満たしてもよい。
３≦３σ／ｍ×１００≦２０
【００１８】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ層と前記メッシュ層とは前記法線方向において互いに異なる位置に設けられ、前記法線方向から見た場合に、前記アンテナ層と前記メッシュ層とが重なる部分において、前記アンテナ層の網目パターン形状と前記メッシュ層の網目パターン形状とが、一致して配置されていてもよい。
【００１９】
本発明によるアンテナにおいて、前記基材は、透明であってもよい。
【００２０】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ層は、主成分として銅を含み、透明接着剤層を介して前記基材の一方の面に設けられ、前記アンテナ層の前記透明接着剤層側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下であってもよい。
【００２１】
本発明によるアンテナにおいて、前記メッシュ層は、主成分として銅を含み、透明接着剤層を介して前記基材の一方の面に設けられ、前記メッシュ層の前記透明接着剤層側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下であってもよい。
【００２２】
本発明によるアンテナにおいて、前記基材において、前記法線方向で前記アンテナ層と異なる位置に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状の第２アンテナ層をさらに備え、前記基材を法線方向から見た場合、前記第２アンテナ層は、前記アンテナ層の内側に設けられていてもよい。
【００２３】
本発明によるアンテナにおいて、前記アンテナ層は、前記第２アンテナ層と同一の網目パターン形状で形成されていてもよい。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、基材に設けられるアンテナ層の不可視性を簡易に高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、本発明の実施の形態にかかるアンテナの平面図である。
【図２】図２は、図１のＩＩで示す領域の一例の拡大図である。
【図３】図３は、図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿うアンテナの断面図である。
【図４】図４は、図１に示すアンテナを適用された携帯電話機を示す図である。
【図５】図５は、図１に示すアンテナを適用された自動車を示す図である。
【図６】図６は、図１に示すアンテナを適用された建築物を示す図である。
【図７】図７は、図１に示すアンテナを適用されたＲＦＩＤタグを示す図である。
【図８】図８は、図３のアンテナの断面図に対応する図であって、変形例におけるアンテナの断面図である。
【図９】図９は、図３のアンテナの断面図に対応する図であって、他の変形例におけるアンテナの断面図である。
【図１０】図１０は、図２の拡大図に対応する図であって、変形例におけるアンテナの平面図の拡大図である。
【図１１】図１１は、図１０のＸＩ−ＸＩ線に沿うアンテナの断面図である。
【図１２】図１２は、図１１のアンテナの断面図に対応する図であって、他の変形例におけるアンテナの断面図である。
【図１３】図１３は、図１１のアンテナの断面図に対応する図であって、さらに他の変形例のアンテナの断面図である。
【図１４】図１４は、図２の拡大図に対応する図であって、他の変形例におけるアンテナの平面図の拡大図である。
【図１５】図１５は、図１４のＸＶ−ＸＶ線に沿うアンテナの断面図である。
【図１６】図１６は、図２の拡大図に対応する図であって、さらに他の変形例におけるアンテナの平面図の拡大図である。
【図１７】図１７は、図１６のＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に沿うアンテナの断面図である。
【図１８】図１８は、本発明のさらに他の変形例にかかるアンテナのアンテナ層の平面図である。
【図１９】図１９は、図１８の拡大図である。
【図２０】図２０は、一般的な画像表示機構を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。
【００２７】
本明細書において、「層」、「シート」や「フィルム」などの用語は、呼称の違いのみに基づいて、互いから区別されるものではない。例えば、「層」は、シートやフィルムと呼ばれ得るような部材も含む概念である。更に、本明細書において用いる、形状や幾何学的条件並びにそれらの程度を特定する、例えば、「平行」や「直交」等の用語や長さや角度の値等については、厳密な意味に縛られることなく、同様の機能を期待し得る程度の範囲を含めて解釈することとする。また、本実施の形態で参照する図面において、同一部分または同様な機能を有する部分には同一の符号または類似の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する場合がある。また、図面の寸法比率は説明の都合上実際の比率とは異なる場合や、構成の一部が図面から省略される場合がある。
【００２８】
（アンテナの概略構成）
図１は、本発明の実施の形態にかかるアンテナ１０の平面図であり、図２は、図１のＩＩで示す領域の拡大図であり、図３は、図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う断面図である。図１乃至図３に示すように、本実施の形態にかかるアンテナ１０は、いわゆる透明アンテナであり、シート状に形成され且つ透明な基材１１と、基材１１に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状の一対のアンテナ層２０と、基材１１に設けられ、少なくとも遮光性を有する網目状のメッシュ層３０と、を備えている。
【００２９】
図示のアンテナ１０は、一例として、電波送信用の半波長ダイポールアンテナとして構成されている。基材１１には、一対のアンテナ層２０の各々の外周部分の一部に電気的に接続され且つアンテナ層２０から外側に延びる取出し電極部１３が設けられている。各アンテナ層２０は、対応する取出し電極部１３及び外部配線を介して共通の給電部７に電気的に接続されている。
【００３０】
給電部７は、送信すべき信号を交流電流（電圧）として供給する交流電源に相当し、発振回路、変調回路、増幅回路等を含む。アンテナ１０が受信用の半波長ダイポールアンテナとして構成される場合には、給電部７の代わりに同調回路、増幅回路、周波数変換回路、復調（検波）回路等を含む受信回路が接続される。
【００３１】
半波長ダイポールアンテナにおいて、図１に示すアンテナ層２０の長さ（Ｌ１＋Ｌ２）は、送信又は受信する電波の波長の１／２倍となる。送信又は受信する電波の周波数が２．４５ＧＨｚの場合、その波長は約１２２．４ｍｍであるので、アンテナ層２０の長さ（Ｌ１＋Ｌ２）は、約６１．２ｍｍとなり、片方のアンテナ層２０の長さは約３０．６ｍｍとなる。なお、アンテナ層２０の図中Ｅで示す幅の寸法は、所望されるアンテナ層２０の抵抗によって適宜設定されるが、例えば、５〜５０ｍｍ程度であってもよい。
【００３２】
（層構成）
図３を参照しながら、本実施の形態のアンテナ１０の層構成について説明する。本実施の形態では、アンテナ１０は、基材１１が互いに対向する第１面１１ａ及び第２面１１ｂを有する単層の部材で構成されている。基材１１の第１面１１ａ上に、透明接着剤層１２を介して、アンテナ層２０、取出し電極部１３が設けられ、基材１１の第２面１１ｂ上に、透明接着剤層１２を介してメッシュ層３０が設けられている。すなわち、アンテナ層２０とメッシュ層３０とは、基材１１の法線方向において互いに異なる位置に設けられている。本実施の形態においては、アンテナ層２０は、金属材料からなる本体層２１ａと、本体層２１ａに対して基材１１側とは逆側に積層された窒化銅からなる低反射層２１ｂと、を含んでいる。同様に、メッシュ層３０が、金属材料からなる本体層３１ａと、本体層３１ａに対して基材１１側とは逆側に積層された窒化銅からなる低反射層３１ｂと、を含んでいる。
【００３３】
また本実施の形態では、アンテナ層２０において、基材１１側の面（透明接着剤層１２側の面）が光散乱性の低い平滑面２０ａとなっており、基材１１側とは逆側の面が非平滑面２０ｂとなっている。同様に、メッシュ層３０において、基材１１側の面（透明接着剤層１２側の面）が光散乱性の低い平滑面３０ａとなっており、基材１１側とは逆側の面が非平滑面３０ｂとなっている。ここで、本実施の形態でいう平滑面とは、「鏡面」を意味し、非平滑面は、「粗面」を意味する。金属箔メーカにおいては、金属箔の外表面（表裏面）のうち、表面の凹凸の程度を増大せしめる物理的、或いは化学的処理を施して、相対的に凹凸の程度が増大した側の面を「粗面」と（その他、「粗化面」、或いは「マット面」とも）呼称する。一方、そうでない側の面を「鏡面」と（その他、「平滑面」、「光沢面」、或いは「ミラー面」とも）呼称する。本実施の形態でいう「粗面」、「鏡面」は、上述のように金属箔メーカがいう「粗面」、「鏡面」と同一の用語として規定される。
【００３４】
また図３に示す例では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０が外部に露出しているが、アンテナ層２０及びメッシュ層３０は、必要に応じて透明の樹脂層で覆われてもよい。このような樹脂層は、例えば、基材１１上のアンテナ層２０及びメッシュ層３０による凹凸表面に対して、樹脂を含む液状組成物を塗布等で施すことで形成できる。液状組成物としては、透明な樹脂を含むものであれば特に限定はなく、公知の樹脂を適宜採用すればよい。
【００３５】
なお本実施の形態においては、基材１１が単層であるが、基材１１は、複数の層を含む多層構造であってもよい。またアンテナ層２０及びメッシュ層３０は多層構造であるが、単層構造であってもよい。また後述するように低反射層２１ｂ，３１ｂは、反射率を低下させるために設けられるが、低反射層２１ｂ，３１ｂに代えて黒化層が用いられてもよい。またアンテナ層２０及びメッシュ層３０の基材１１側の面が、平滑面となっており、逆側の面が非平滑面となっているが、両側の面が平滑面となっていてもよいし、両側の面が非平滑面となっていてもよい。以下、アンテナ１０の各構成要素を詳述する。
【００３６】
（基材）
基材１１としては、例えば、樹脂等の有機材料、又は硝子等の無機材料からなるシート或いは板が用いられる。アンテナ１０において視界の確保が強く望まれる場合、基材１１の透明性は高いほどよい。この場合、基材１１は、可視光域３８０〜７８０ｎｍにおける光線透過率が７０％以上、より好ましくは８０％以上となる光透過性を有することが望ましい。なお、光線透過率の測定は、分光光度計（例えば、（株）島津製作所製  ＵＶ−３１００ＰＣ）を用い、室温、大気中で測定した値を用いることができる。また、基材１１のＪＩＳ  Ｋ  ７１０５−１９８１に準拠したヘイズ値は、１０％以下であることが好ましく、更に２．０％以下であることが好ましく、特に１．０％以下であることが好ましい。
【００３７】
基材１１の材料として用いる樹脂としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、テレフタル酸−イソフタル酸−エチレングリコール共重合体、テレフタル酸−シクロヘキサンジメタノール−エチレングリコール共重合体などのポリエステル系樹脂、ナイロン６などのポリアミド系樹脂、ポリプロピレン、ポリメチルペンテン、シクロオレフィン重合体などのポリオレフィン系樹脂、ポリメチルメタクリレートなどのアクリル樹脂、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体などのスチレン系樹脂、トリアセチルセルロースなどのセルロース系樹脂、イミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂等が挙げられる。なお、これらの樹脂は、単独、又は複数種類の混合樹脂（ポリマーアロイを含む）として用いられてもよい。基材１１が樹脂フィルムの場合、１軸延伸や２軸延伸した延伸フィルムが機械的強度の点でより好ましい。また、これら樹脂中には、必要に応じて適宜、充填剤、可塑剤、帯電防止剤などの添加剤が加えられてもよい。
【００３８】
また、基材１１を構成する硝子としては、ソーダ硝子、カリ硝子、硼珪酸硝子、石英硝子等が挙げられる。通常、硝子の場合は、厚みの有る板状で用いられる。
【００３９】
基材１１の厚さは、特に制限はないが、通常は１２〜５０００μｍ、好ましくはフィルムの場合は５０〜５００μｍ、より好ましくは５０〜２００μｍ、板の場合は５００〜３０００μｍである。このような厚み範囲ならば、機械的強度が十分で、反り、弛み、破断などを防ぎ、連続帯状で供給して加工することが容易である。なお、基材１１としては、特に、可撓性の有る樹脂フィルム或は板からなるものが、製造加工適性が良好で、重量、価格も低減できる点で好ましい。また、樹脂フィルム等からなる基材１１においては、適宜その表面に、コロナ放電処理、プラズマ処理、オゾン処理、フレーム処理、プライマー処理、予熱処理、除塵埃処理、蒸着処理、アルカリ処理、などの公知の易接着処理を行ってもよい。なお、基材１１は、着色透明や不透明であってもよい。
【００４０】
（透明接着剤層）
透明接着剤層１２は、アンテナ層２０及びメッシュ層３０と基材１１とを接着することが可能で、本実施の形態では十分な透明性を有する層であれば、その種類等は特に限定されるものではない。しかしながら、本実施の形態では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０が、金属箔と基材１１とを透明接着剤層１２を介して貼り合わせた後、金属箔をエッチングによりパターン状とすることから、透明接着剤層１２が耐エッチング性を有することが好ましい。具体的には、ポリウレタンエステル樹脂、２液硬化型ウレタン樹脂等のポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。また、透明接着剤層１２は、紫外線硬化型であってもよく、熱硬化型であってもよい。特に、基材２との密着性等の観点から、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、特に２液硬化型ウレタン樹脂が好ましい。
【００４１】
また透明接着剤層１２の膜厚は、０．５μｍ〜５０μｍの範囲内、特に１μｍ〜２０μｍの範囲内であることが好ましい。これにより、基材１１とアンテナ層２０及びメッシュ層３０とを強固に接着することができ、また、アンテナ層２０及びメッシュ層３０を形成するエッチングの際に基材１１が酸化鉄等のエッチング液の影響を受けること等を防ぐことができるからである。また、透明接着剤層１２の屈折率は、基材１１との屈折率差による界面反射低減の観点から１．４１〜１．５９の範囲内であることが好ましく、更に１．４８〜１．５２の範囲内であることが好ましい。
【００４２】
（アンテナ層）
次にアンテナ層２０について、図２を参照しつつ説明する。アンテナ層２０は、基材１１の第１面１１ａに網目状に配置される複数のアンテナ導線２１を含み、これら複数のアンテナ導線２１によって複数のアンテナ開口領域２２を画成している。本実施の形態において、アンテナ導線２１は、アンテナ層２０内に多数点在する分岐点２３における２つの分岐点２３の間を延びてアンテナ開口領域２２を画成する線状の部分を意味している。
【００４３】
本実施の形態におけるアンテナ層２０は、一定の四角形形状のアンテナ開口領域２２が、隙間なく敷き詰められた網目パターン形状となっている。詳しくは、アンテナ開口領域２２は、互いに交差する第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２にそれぞれ一定ピッチで配列されている。すなわち、アンテナ開口領域２２は、各々が第１方向ｄ１に直線状に延び且つ第１方向ｄ１に直交する方向に一定ピッチＰ１で配列された複数のアンテナ導線２１と、各々が第２方向ｄ２に直線状に延び且つ第２方向ｄ２に直交する方向に一定ピッチＰ１と同一の一定ピッチＰ２で配列された複数のアンテナ導線２１と、によって画成されている。結果として、図示のアンテナ層２０に含まれるアンテナ開口領域２２は、全て同一の四角形形状、とりわけ菱形形状に形成されている。なお、上述の網目パターン形状とは、本実施の形態において、開口領域の形状、ピッチ、大きさ等で定まる図柄を意味している。
【００４４】
図１に示すように、本実施の形態では、一対のアンテナ層２０の各々が、輪郭線ＦＬ１によって示されるように外観形状が矩形状に形成され、互いに対向するように配置されている。ここで、輪郭線ＦＬ１は、図１及び図２に示すように、アンテナ層２０において最外周に位置する複数のアンテナ導線２１の端部を直線で結んで画成される線を意味し、より詳しくは最外周に位置する複数のアンテナ導線２１の端部における隣接した端部同士を順次直線で結んで画成される線を意味している。本実施の形態では、アンテナ層２０が矩形状であるが、このような形状は、所望の電波を送信又は受信することが可能であれば、特に限られるものではなく、例えば、Ｌ字状や、蛇行形状で形成されてもよい。
【００４５】
また、上述したように、本実施の形態におけるアンテナ層２０（アンテナ導線２１）は、本体層２１ａと、窒化銅からなる低反射層２１ｂと、を有しており、低反射層２１ｂは窒化銅であるため、主成分として銅を含むが、本体層２１ａも、銅を主成分として含んでいる。したがって、アンテナ層２０は、全体的に主成分として銅を含むことになる。しかしながら、アンテナ導線２１の材質は、銅に限られることなく、例えば金や、銀や、アルミニウム等から形成されてもよい。
【００４６】
アンテナ層２０の厚みは、材質に応じて、高導電性、加工適性、機械的強度等の点から適宜選択されればよく、具体的に、主成分が銅である場合に、厚みは、０．１μｍ以上２０μｍ以下が好ましく、０．５μｍ以上５μｍ以下であることがより好ましい。また第２アンテナ層３０の厚みは、１μｍ以上３μｍ以下であることが更に好ましい。なお、厚みが薄いと導電性、機械的強度が低下し、厚みが厚いと加工適性が低下する。
【００４７】
また本実施の形態では、アンテナ層２０が、四角形形状のアンテナ開口領域２２が規則的に配列される網目パターン形状で形成されるが、アンテナ層２０の網目パターン形状は、ハニカムパターン形状、正方格子形状、長方形格子形状、三角格子形状、ボロノイメッシュのような、異形状の開口領域が不規則に画成されるパターン形状等であってもよい。
【００４８】
（メッシュ層）
次にメッシュ層３０について、図２を参照しつつ説明する。メッシュ層３０は、アンテナ層２０と同様に、基材１１の第２面１１ｂに網目状に配置される複数のメッシュ導線３１を含み、これら複数のメッシュ導線３１によって複数のメッシュ開口領域３２を画成している。メッシュ導線３１は、メッシュ層３０内に多数点在する分岐点３３における２つの分岐点３３の間を延びてメッシュ開口領域３２を画成する線状の部分を意味している。
【００４９】
図１乃至図３に示すように、本実施の形態におけるメッシュ層３０は、基材１１の法線方向から基材１１を見た場合に、アンテナ層１０の外側に位置するとともに、アンテナ層２０に対して重複部Ｒで重複するように、その一部をアンテナ層２０の内側に配置している。より詳しくは、メッシュ層３０のうちのアンテナ層２０の内側に配置される一部は、メッシュ層３０のうちのアンテナ層２０の外側に位置する部分から、アンテナ層２０の内側に延びる。
【００５０】
また本実施の形態におけるメッシュ層３０は、図２に示すように、アンテナ層２０と同一の網目パターン形状で形成されており、一定の四角形形状のメッシュ開口領域３２が、隙間なく敷き詰められた網目パターン形状となっている。したがって、メッシュ開口領域３２は、互いに交差する第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２にそれぞれ一定ピッチで配列されている。すなわち、メッシュ開口領域３２は、各々が第１方向ｄ１に直線状に延び且つ第１方向ｄ１に直交する方向に一定ピッチＰ１で配列された複数のメッシュ導線３１と、各々が第２方向ｄ２に直線状に延び且つ第２方向ｄ２に直交する方向に一定ピッチＰ１と同一の一定ピッチＰ２で配列された複数のメッシュ導線３１と、によって画成されている。結果として、図示のメッシュ層３０に含まれるメッシュ開口領域３２も、全て同一の四角形形状、とりわけ菱形形状に形成されている。
【００５１】
上述したように、本実施の形態におけるメッシュ層３０（メッシュ導線３１）も、本体層３１ａと、窒化銅からなる低反射層３１ｂと、を有しており、低反射層３１ｂは窒化銅であるため、主成分として銅を含むが、本体層３１ａも、銅を主成分として含んでいる。したがって、メッシュ層３０は、全体的に主成分として銅を含むことになる。なお、メッシュ導線３１の材質は、銅に限られることなく、例えば金や、銀や、アルミニウム等から形成されてもよい。またメッシュ層３０は、アンテナ層２０とは異なる材料から形成されてもよく、例えば樹脂等から形成されてもよい。
【００５２】
本実施の形態におけるメッシュ層３０は、導電することによりアンテナ又はデフロスタ等において所望の機能を実行するものではないが、アンテナ又はデフロスタ等において所望の機能を実行可能となるように構成されてもいてもよい。メッシュ層３０の厚みは、材質に応じて、加工適性、機械的強度、デフロスタ又はアンテナにおいて機能する場合には高導電性等の点から適宜選択されればよいが、光の透過率のばらつきを抑制して不可視性を高めるためには、アンテナ層２０と同じ厚みであることが好ましい。したがって、メッシュ層３０の厚みは、０．１μｍ以上２０μｍ以下が好ましく、０．５μｍ以上５μｍ以下であることがより好ましい。またメッシュ層３０の厚みは、１μｍ以上３μｍ以下であることが更に好ましい。
【００５３】
また本実施の形態では、メッシュ層３０が、四角形形状のメッシュ開口領域３２が規則的に配列される網目パターン形状で形成されるが、メッシュ層３０の網目パターン形状は、ハニカムパターン形状、正方格子形状、長方形格子形状、三角格子形状、ボロノイメッシュのような、異形状の開口領域が不規則に画成されるパターン形状等であってもよい。ただし、両者の間における透過率の差を抑制するために、メッシュ層３０は、アンテナ層２０と同一の網目パターン形状で形成されることが好ましい。
【００５４】
（アンテナ層及びメッシュ層の位置関係）
以下では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の位置関係につい詳述する。上述したように、メッシュ層３０は、基材１１の法線方向から見た場合に、アンテナ層２０に対して重複部Ｒで重複するように、その一部をアンテナ層２０の内側に配置している。ここで、メッシュ層３０のうちのアンテナ層２０の内側に配置される一部は、メッシュ層３０のうちのアンテナ層２０の外側に位置する部分から、アンテナ層２０の内側に延びている。また、図示の例において、メッシュ層３０とアンテナ層２０とは、互いに平行となっている。
【００５５】
詳しくは、本実施の形態におけるメッシュ層３０は、図１に示すように、一対のアンテナ層２０の各々における取出し電極部１３の接続位置を除く外周部分の全域を取り囲むように位置し、且つ、アンテナ層２０の外観形状を規定する上述した輪郭線ＦＬ１の外側から内側に延びて重複部Ｒでアンテナ層２０と重複している。ここで、重複部Ｒは、輪郭線ＦＬ１に直交する方向でアンテナ層２０とメッシュ層３０が重複している部分を意味する。本実施の形態では、メッシュ層３０における輪郭線ＦＬ１の内側に位置する部分が、アンテナ層２０の取出し電極部１３の接続位置を除く外周部分の内側全域に位置している。このようなメッシュ層３０におけるアンテナ層２０の内側に位置する部分は、図示の例において、アンテナ層２０の全域に位置せず、その内側に法線方向でアンテナ層２０と重なる空間を画成している。この空間においては、アンテナ層２０及びメッシュ層３０と異なる要素を設けることができ、限られたスペースにおいて効率的に所望の要素を配置することができる。
【００５６】
また、本実施の形態においては、図２に示すように、基材１１の法線方向から見た場合に、アンテナ層２０とメッシュ層３０とは、互いに重なる部分、すなわち重複部Ｒにおいて、基材１１のアンテナ層２０の網目パターン形状とメッシュ層３０の網目パターン形状とが一致して単一の網目パターン形状を形成するように、配置されている。このような配置によれば、アンテナ層２０とメッシュ層３０とが重なる部分と、それ以外の部分の光の透過率のばらつきを抑制することが可能となる。
【００５７】
メッシュ状のアンテナ層を備えるアンテナが実際の製品に適用される場合、アンテナ層は、例えばフロントガラスの一部や携帯電話機のディスプレイの一部に局所的に設置されるような設置態様が想定される。本件発明者は、このようなアンテナ特有の設置態様を前提とする鋭意の研究において、アンテナ層がその局所的な設置態様に起因して視認され易くなるという問題が生じることを知見した。そして、この問題を解決するべく、アンテナ層がアンテナにおける所期の機能を果たしつつ、アンテナ層が局所的に設置されているように見えない状態とすることに着想して、アンテナ層２０とは異なるメッシュ層３０がアンテナ層２０の外側に位置するとともに、メッシュ層３０がその一部をアンテナ層２０の内側に配置する構成に至った。このような構成によれば、メッシュ層３０によって、アンテナ層２０が局所的に設置されているように見えなくなってアンテナ層２０が目立たなくなることで、アンテナ層２０の不可視性を簡易に高めることができる。
【００５８】
また本実施の形態では、基材１１の法線方向から見た場合に、例えば図面の上下左右に対応して基材１１に定まる上下左右の４方向のうちの４方向全てにおけるアンテナ層２０の外側にメッシュ層３０が位置している。本発明は、このような態様に限られるものではないが、例えば、上述の上下左右の４方向のうちの少なくとも２方向におけるアンテナ層２０の外側に、メッシュ層３０が位置していることが好ましい。これは十分にアンテナ層２０を目立たなくすることができるからである。
【００５９】
（アンテナ層及びメッシュ層における本体層及び低反射層）
上述のように、本実施の形態においては、メッシュ層３０によってアンテナ層２０の不可視性を高めているが、本実施の形態では、これに加えて、不可視性をさらに高めるとともに視界における視認性を高めるための工夫が上述の本体層２１ａ，３１ａ及び低反射層２１ｂ，３１ｂになされている。以下では、本体層２１ａ，３１ａ及び低反射層２１ｂ，３１ｂについて説明する。本例では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０において、本体層２１ａ及び本体層３１ａの構成が同様となっており、低反射層２１ｂ及び低反射層３１ｂの構成が同様となっている。したがって、以下では、本体層２１ａ及び本体層３１ａについてまとめて説明し、低反射層２１ｂ及び低反射層３１ｂについてまとめて説明する。
【００６０】
具体的には、まず、本体層２１ａ，３１ａが、導電性を主に確保するための層であり、その厚みが例えば２０μｍ以下になるよう、より詳しくは０．５μｍ〜５μｍの範囲内になるよう構成されている。これによって、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１全体の厚みが大きくなることを抑制することができ、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１の側面において外光や映像光（ディスプレイ設置時における）が反射されてしまうことを抑制できる。これにより、不可視性の向上及び視認性の向上が図られている。
【００６１】
上述のように本体層２１ａ，３１ａの厚みを小さくすることは、不可視性の向上及び視認性の向上の効果を得られる一方で、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１の電気抵抗値が大きくなってしまうことを導き得る。特にアンテナ導線２１では、その抵抗が過剰に大きいことは望ましくない。そこで、本実施の形態においては、本体層２１ａ，３１ａを構成する材料として、その比抵抗が所望の値以下である金属材料が用いられており、例えばその比抵抗が４．０×１０−６（Ωｍ）以下である金属材料が用いられている。これによって、特に、アンテナ導線２１の電気抵抗値を十分に低くすることができる。例えば、本体層２１ａ，３１ａのシート抵抗値を０．３Ω／□以下にすることができる。本体層２１ａ，３１ａを構成するための、その比抵抗が４．０×１０−６（Ωｍ）以下である金属材料としては、例えば、金、銀、銅、アルミニウム等の金属を９０重量％以上含む材料（金属単体、金属合金等）を用いることができる。本実施の形態においては、９９重量％の銅を含む材料が本体層２１ａ，３１ａとして用いられている。なお、本実施の形態では、本体層２１ａ，３１ａは基材１１に透明接着剤層１２を介して積層された銅箔（銅薄膜）から構成されている。
【００６２】
一方で、銅などの金属材料は、高い導電性を有するが、金属光沢を示す。このため、未処理の金属材料がアンテナ導線２１又はメッシュ導線３１として用いられると、視認性が、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１の金属光沢によって妨げられることになる。特に銅は、銅に特有の赤味を帯びた色を示すため、銀などのその他の金属材料に比べて目立ち易く、このため視認性がより妨げられることになる。
【００６３】
このような銅特有の金属光沢を和らげるため、例えば、導線に酸化処理を施して導線の表面に酸化銅からなる黒化処理層を形成し、これによって導線の表面を黒色化（黒化）する技術が知られている。しかしながら、黒化処理によって形成される黒化処理層にはある程度の厚みが必要である。具体的には、タッチパネル技術に関連する文献ではあるが、例えば特開２０１２−７９２３８号公報においては、黒化処理層の好ましい厚みとして０．２μｍ以上２μｍ以下という範囲が示されている。また、導線の厚みとして、主に２μｍという値が採用されている。このように黒化処理層が形成された導線においては、導線の表面だけでなく導線の側面においても、無視できない程度の反射が生じたり、または導線の側面によって表示装置からの映像光が妨げられてしまったりすることが考えられる。
【００６４】
そこで、本件発明者は、本実施の形態では、本体層２１ａ，３１ａを黒化処理するのではなく、本体層２１ａ，３１ａの面上に、本体層２１ａ，３１ａに比べて金属光沢が抑制された薄い低反射層２１ｂ，３１ｂを設けている。これにより、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１の金属光沢を軽減することを図っている。この低反射層２１ｂ，３１ｂは、具体的には、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる層である。低反射層２１ｂ，３１ｂの膜厚は、１０ｎｍ〜６０ｎｍの範囲内であり、例えば４０ｎｍである。低反射層２１ｂ，３１ｂの反射Ｙ値（視感反射率とも称する）は、３０％以下であり、好ましくは２７％以下である。ここで、反射Ｙ値は、ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２−１９８２の規定による値であり、波長５５０ｎｍ近辺の光に対する反射率を意味する。
【００６５】
一般に、窒化銅からなる層の表面が大気に曝される場合、窒化銅からなる層の表面は大気中の酸素と反応する（自然酸化する）ことで酸素原子を含み得る。しかしながら、本件発明者らの知見によれば、窒化銅からなる層のうち自然酸化し得る窒化銅は、表面から０．１ｎｍ程度までの深さにある窒化銅である。従って、窒化銅からなる層が表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む場合、その酸素原子は、表面が自然酸化したことに由来する酸素原子では無く、例えば成膜時等において窒化銅からなる層に意図的に添加された酸素原子であると考えることができる。すなわち、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる層とは、酸素原子の添加方法は特に限定されないが、意図的に酸素原子が添加された窒化銅からなる層を意味する。なお、「表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる層」という表現は、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含むとともに表面から５ｎｍ未満の深さにも酸素原子を含む窒化銅からなる層を当然含む。
【００６６】
このような窒化銅を用いて構成される低反射層２１ｂ，３１ｂにおいては、その金属光沢が、本体層２１ａ，３１ａにおける金属光沢に比べて軽減されており、特に、銅に特有の赤味を帯びた色が軽減されている。また、このような窒化銅を用いて構成される低反射層２１ｂ，３１ｂは、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含まない窒化銅からなる層に比べて、反射Ｙ値が顕著に低減されている。このため、本実施の形態においては、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１からの反射光によって不可視性及び視認性が低下することを抑制することが可能となる。
【００６７】
また低反射層２１ｂ，３１ｂは、本体層２１ａ，３１ａに比べて小さな厚みを有しており、具体的には、低反射層２１ｂ，３１ｂの厚みは、１０ｎｍ〜６０ｎｍの範囲内になっているため、導線全体の厚みが大きくなることが抑制されている。このことにより、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１の側面において外光等が反射されてしまうことを抑制している。
【００６８】
また、低反射層２１ｂ，３１ｂの厚みを１０ｎｍ〜６０ｎｍの範囲内に設定することによっても、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１における光の反射率を低くすることができる。この理由としては、限定はされないが例えば、低反射層２１ｂ，３１ｂにおいて生じる薄膜干渉を挙げることができる。薄膜干渉とは、低反射層２１ｂ，３１ｂの一方の面で反射された光と、低反射層２１ｂ，３１ｂの他方の面で反射された光とが干渉するという現象である。低反射層２１ｂ，３１ｂの厚みを上述の１０〜６０ｎｍの範囲内に設定することにより、反射光を弱めるように薄膜干渉が生じ、これによって、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１における光の反射率が低減されることが考えられ得る。
【００６９】
上述のような薄い低反射層２１ｂ，３１ｂを形成するための方法が特に限られることはなく、スパッタリング法、真空蒸着法、ＣＶＤ法、イオンプレーティング法、電子ビーム法などの公知の薄膜形成法を用いることができる。例えばスパッタリング法が用いられる場合、所定の分圧に制御された窒素ガスおよび酸素ガスが存在する環境下で、銅からなるターゲットに放電電力を印加することによって、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる層を得ることができる。
【００７０】
なお、本実施の形態では、本体層２１ａ，３１ａに低反射層２１ｂ，３１ｂが積層されるが、低反射層２１ｂ，３１ｂは、本体層２１ａ，３１ａの基材１１側の面、又は、基材１１側の面及びその逆側の面に積層されてもよい。また、低反射層２１ｂ，３１ｂに代えて黒化層が用いられてもよい。また、例えば本体層２１ａには低反射層２１ｂが設けられるが、本体層３１ａには黒化層が設けられる態様等が採用されてもよい。
【００７１】
（アンテナ層及びメッシュ層の表面特性）
また本実施の形態では、アンテナ１０におけるヘイズを低減させるための工夫もなされている。以下では、本実施の形態におけるアンテナ層２０及びメッシュ層３０の表面特性について説明する。本実施の形態においては、アンテナ１０におけるヘイズを低減させるために、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の基材１１側の面に工夫がなされている。本例では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の表面特性が同様となっている。したがって、以下では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０についてまとめて説明する。
【００７２】
具体的に本実施の形態では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の透明接着剤層１２側の平滑面２０ａ，３０ａのＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下となっている。
【００７３】
上述したように本実施の形態では、本体層２１ａ，３１ａが基材１１に透明接着剤層１２を介して積層された銅箔（銅薄膜）から構成されている。この場合、基材１１上に設けられたアンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２、即ち、透明接着剤層１２の露出面には、銅箔の基材１１側に向き合わせた面（光散乱性の低い平滑面）の微細な凹凸形状が転写される。そのため、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２から露出した該透明接着剤層１２の表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）と、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の各導線２１，３１、即ち、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の透明接着剤層１２と接する面（光散乱性の低い平滑面）のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）とは、同等の値になると考えられる。
【００７４】
したがって、本実施の形態において、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２から露出した透明接着剤層１２の表面における光線反射率比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）の数値は、直接測定することが困難な為（該露出接着剤層を大部分の光が透過する為）、透明アンテナの形態、即ち；
基材１１／透明接着剤層１２／アンテナ層２０及びメッシュ層３０
の積層体において、基材１１側から測定用の光を入射し、介在する基材１１および透明接着剤層１２を経由し、そしてアンテナ層２０及びメッシュ層３０の表面で反射した光によって、（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）の数値を測定し、間接的に評価している。
【００７５】
本件発明者らの実験の結果では、基材１１の一方の面に、透明接着剤層１２を介して貼り合わせる銅箔の面が滑らかで、この表面が転写された開口領域２２，３２に露出する透明接着剤層１２の表面は光の透過が平行光線透過光主体となる場合、得られるアンテナ１０のヘイズを低減させることができることが確認された。
【００７６】
また、本件発明者は、金属箔では、その面が粗面と鏡面で外観上区別できるが、ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１算術平均粗さＲａで表わす数値には差がないことを知見した。ここで、ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１の算術平均粗さＲａとは、粗さ曲線から、その平均線の方向に基準長さＬだけ抜き取り、この抜き取り部分の平均線から測定曲線までの偏差の絶対値を合計し、平均した値のことである。また、実験において、ある金属箔の粗面のＲａは、これとは異なる金属箔の粗面のＲａよりも大きいにもかかわらず、これらの金属箔からアンテナを作製した場合に、Ｒａの大きい金属箔の方が、エッチング処理後のヘイズ値は小さくなっていることも知見した。さらに、ある金属箔において、鏡面のＲａは粗面のＲａより小さいが、微小範囲で測定した自乗平均粗さＲｑは、鏡面の方が粗面よりも大きくなっていることも知見した。
【００７７】
上記の結果から、本件発明者は、算術平均粗さＲａと、金属箔表面の外観、及びエッチング処理後の開口領域２２，３２の透明接着剤層１２の表面に転写されるヘイズ値の間に相関関係はみられないと知見した。従来、鏡面性の指標として使ってきた十点平均粗さ（ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１（１９９４年度版）で規定）と接着剤層表面に転写されるヘイズとの相関についても、同様であり、相関性は明確ではない。また、金属箔表面の凹凸形状を表す平均粗さは、測定する方法によって変化する。このことから、同じ算術平均粗さＲａにおいて、凹凸の頻度が多く、凹凸の間隔が密である表面形状では、エッチング処理後のヘイズ値は大きくなり、一方、凹凸の頻度が少なく、凹凸の間隔が疎であって、平らな部分が多い表面形状では、エッチング処理後のヘイズ値は小さくなると考えられる。
【００７８】
即ち、従来、十点平均粗さＲｚと相関してエッチング処理後のヘイズが低下するとされてきたのは、金属箔表面の粗面微細凹凸形状、凸部の密度等の条件が、ある特定の範囲に限定された場合のことであり、金属箔の製法、表面の粗面微細凹凸形状や凸部の密度等が各種変化する場合の一般について、広汎に適用可能な設計基準ではないと結論される。
【００７９】
本発明者らは、上記検討の結果、透明接着剤層１２側に貼り合わせる銅箔の面を、光散乱性の低い鏡面にすることにより、相関性良くエッチング処理後のヘイズが低減されることを見出した。具体的には、基材１１の一方の面に、透明接着剤層１２を介して貼り合せる銅箔の面が、ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下の範囲である場合、その表面の算術平均粗さＲａの値に関わらず、エッチング処理後のアンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２を透過する光のヘイズを低減させることができることを見出した。したがって、上述のように、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の接着剤層１２側の平滑面２０ａ，３０ａのＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下であることが規定されている。なお、この比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）は、０．３以下であることがより好ましい。
【００８０】
全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）は、金属箔（銅箔）の表面形状が光を散乱しやすいかどうかを表す指標であり、金属箔（銅箔）表面の形状が、透明接着剤層１２に転写される場合、得られるアンテナの透過光のヘイズに直接影響する値である。本実施の形態においては、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の基材１１側の面を、光散乱性の低い平滑面２０ａ，３０ａとすることにより（かかる銅箔のかかる面を選択したことにより）、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２における透明接着剤層１２の表面の全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）を上記特定の範囲とすることができ、透明接着剤層１２の表面が透過光を散乱しにくい形状となるため、ヘイズを低減することができる。なお、アンテナ層２０及びメッシュ層３０を形成する銅箔に接触する圧延ロール表面の研磨度を上げることにより、上記特定の反射特性が得られる。
【００８１】
本実施の形態における銅箔表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２−１９８２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）は、ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２−１９８２に準拠して、分光測色計（例えば、コニカミノルタセンシング株式会社製、ＣＭ−３６００ｄ）を反射モードに設定し、光源は標準の光Ｄ６５、視野２°、測定径４ｍｍφ以上として、検出器を、反射光のうち拡散反射光と鏡面反射光の両方を総合した全反射光の（積分）強度を測定するようなＳＣＩ（Ｓｐｅｃｕｌａｒ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｃｌｕｄｅ）モードに設定して、Ｙ値（３刺激値ＸＹＺのＹ）を測定したものである。また、銅箔表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２−１９８２に準拠して測定した拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）は、同様に分光測色計を用いて、光源、視野、及び測定径は上記と同じにして、検出器を、反射光のうち拡散反射光のみの（積分）強度を測定するようなＳＣＥ（Ｓｐｅｃｕｌａｒ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｅｘｃｌｕｄｅ）モードに設定して、Ｙ値（３刺激値ＸＹＺのＹ）を測定したものである。ここで、３刺激値ＸＹＺとは、ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２−１９８２で規定され、理想的な環境に置かれた試料を標準光源で照明し、該試料での反射光の分光分析結果を演算することにより決定される値のことである。
【００８２】
なお、上述したように、ヘイズ低減の程度は、ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１に定める算術平均粗さＲａへの依存（相関）性は低い。しかしながら、Ｒａの値が大きくなりすぎると、一般に表面凹凸が増えることには間違えない為、やはり透明接着剤層１２の露出面のヘイズは増加する傾向（弱い相関）はある。その点も考慮すると、特定の光線反射率比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）の数値を設定することは前提の上で、Ｒａも可能な範囲で小さいものを選定する方が好ましいと言える。通常は、Ｒａは０．２μｍ以下、更に好ましくは０．１５μｍ以下に設定される。
【００８３】
（用途）
次に本実施の形態にかかるアンテナ１０の用途について説明する。アンテナ１０の用途としては、まず、携帯電話機用アンテナが挙げられる。この場合、例えば、図４に示すように、携帯電話機１の筺体１ａの一部にアンテナ１０が貼着されてもよい。そしてアンテナ１０は、電話・インターネット通信機能における電波の送受信や、テレビやラジオの放送、ＧＰＳ等の電波を受信するように構成されていてもよい。図示の携帯電話機１は２つ折りタイプのものであり、折り畳んだ状態で外側となる面に表示画面（サブウインドウ）１ｂを備えている。そして、表示画面１ｂの表示範囲全体にアンテナ１０が貼着されている。アンテナ１０の給電用電極（図示せず）は、表示画面１ｂの外枠に設けられた出入力端子を介して携帯電話機１内の送受信部に接続されている。なお、アンテナ１０は表示画面１ｂの一部に部分的に貼着されてもよい。
【００８４】
またアンテナ１０は、カーナビゲーション用アンテナでもよい。この場合、例えば、図５に示すように、自動車２のフロントガラス２ａにアンテナ１０が貼着されてもよい。そしてアンテナ１０は、カーナビゲーション機器２ｂのテレビチューナーに接続されて、ＧＰＳ衛星の電波を送受信するように構成されていてもよい。
【００８５】
またアンテナ１０は、セキュリティシステム用アンテナでもよい。この場合、例えば図６に示すように、建築物３の窓ガラス３ａにアンテナ１０が貼着されてもよい。そしてアンテナ１０は、窓ガラス３ａが破損した際に信号を受信装置に発信し、これにより異常を検知するように構成されていてもよい。
【００８６】
またアンテナ１０は、製品管理用アンテナでもよい。この場合、例えば図７に示すように、ＩＣチップ４ａとアンテナ１０を含むＲＦＩＤ（ｒａｄｉｏ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）タグ４において、アンテナ１０がリーダライタから呼び出し電波を受信するとＩＣチップ４ａのメモリに記憶している情報をアンテナ１０がリーダライタに送信するように構成されてもよい。これにより、製品の入出庫、在庫、販売管理等の情報処置が行われてもよい。
【００８７】
（アンテナの製造方法）
次にアンテナ１０の製造方法について説明する。本実施の形態における製造方法では、まず、ＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下の面を有する銅箔を用意する工程が、行われる。ここで用いる銅箔は、上記特定の反射特性を有する面（光散乱性の低い平滑面）を有する。
【００８８】
次いで、基材１１の一方の面である第１面１１ａ及び他方の面である第２面１１ｂにそれぞれ、透明接着剤層１２を介して、前記銅箔を、そのＲＳＣＥ／ＲＳＣＩが０．４以下の面を基材１１と向き合わせて積層する工程が、行われる。この工程においては、先ず基材１１が用意され、この基材１１の第１面１１ａ及び第２面１１ｂに、透明接着剤をコーティングして、透明接着剤層１２が形成される。透明接着剤層１２の層形成法としては、公知の層形成法、例えば、ロールコート、コンマコート、グラビアコート、ダイコート等の塗工法、或いは、任意形状での部分形成が容易なスクリーン印刷、グラビア印刷等の印刷法を適宜採用することができる。次に、基材１１の透明接着剤層１２の表面に、前記銅箔を光散乱性の低い平滑面側を向けて積層する。
【００８９】
次いで、第１面１１ａ及び第２面１１ｂのそれぞれの透明接着剤層１２上の銅箔上に、完成後に低反射層２１ｂ、３１ｂとなる窒化銅の層が積層される。この窒化銅の層を形成するための方法としては、上述のように、スパッタリング法などの薄膜形成法を用いることができる。
【００９０】
次いで、銅箔及び窒化銅の層を所定のパターン形状にエッチングして、アンテナ層２０及びメッシュ層３０を形成する工程が行われる。この工程においては、まず、基材１１上に積層された銅箔及び窒化銅の層へ、レジスト層をアンテナ層２０及びメッシュ層３０に対応する所定の網目パターン形状で設け、レジスト層で覆われていない部分の銅箔及び窒化銅の層をエッチング（腐蝕）により除去した後に、レジスト層を除去するエッチング加工法で、アンテナ層２０及びメッシュ層３０が形成される。エッチング加工法の中でも、所謂フォトリソグラフィー法を採用する事が、微細加工精度の点から好ましい。
【００９１】
本実施の形態では、以下のようにフォトリソグラフィー法が行われる。すなわち、まず、基材１１の窒化銅の層上に感光性レジスト層が所定のパターンで形成される。感光性レジスト層は、特定波長域の光、例えば紫外線に対する感光性を有している。感光性レジスト層のタイプは特に限られることはない。例えば光溶解型の感光性レジスト層が用いられてもよく、若しくは光硬化型の感光性レジスト層が用いられてもよい。ここでは、光溶解型の感光性レジスト層が用いられる例について説明する。
【００９２】
感光性レジスト層は、アンテナ層２０及びメッシュ層３０のパターンに対応したパターンで形成されている。感光性レジスト層は、例えば、はじめに、窒化銅の層の表面上にコーターを用いて感光性レジスト材料を全面にコーティングし、次に、感光性レジスト材料を所定のパターンで露光して現像することによって、所定のパターン形状の感光性レジスト層が形成される。
【００９３】
次に、感光性レジスト層をマスクとして銅箔及び窒化銅がエッチングされる。なお上述のように、銅箔及び窒化銅のいずれも、銅を含むよう構成されている。このため、銅を溶解させることができるエッチング液を用いて、銅箔及び窒化銅を同時にエッチングすることができる。エッチング液としては、例えば塩化第２鉄水溶液が用いられる。
【００９４】
次に、エッチングにより形成された本体層２１ａ，３１ａ及び低反射層２１ｂ，３１ｂ上に残っている感光性レジスト層に対して、これを溶解除去する薬液によって洗浄して脱膜処理が行われる。これによって、感光性レジスト層を除去することができる。このようにして、本体層２１ａ及び低反射層２１ｂを有するアンテナ層２０が基材１１の第１面１１ａに設けられ、本体層３１ａ及び低反射層３１ｂを有するメッシュ層３０が基材１１の第２面１１ｂに設けられることで、本実施の形態のアンテナ１０が製造される。
【００９５】
（効果）
以上に説明した本実施の形態にかかるアンテナ１０は、シート状に形成される基材１１と、基材１１に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層２０と、基材１１に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層３０と、を備え、基材１１の法線方向から見た場合に、メッシュ層３０は、アンテナ層２０の外側に位置するとともに、その一部をアンテナ層２０の内側に配置している。このようなアンテナ１０によれば、アンテナ層２０が局所的に設置されているように見えなくなって、アンテナ層２０が目立たなくなる。これにより、アンテナ層２０の不可視性を簡易に高めることができる。とりわけ、アンテナ層２０とメッシュ層３０との境界が見えにくくなり、アンテナ層２０が極めて目立たなくなり、効果的に不可視性を向上できる。また、メッシュ層３０に、アンテナ層２０と異なる機能、例えば異なる周波数の電波を送受信するアンテナとしての機能や、デフロスタにおける加熱機能等を追加することが可能となることで、機能を拡張することができる。
【００９６】
また、本実施の形態におけるアンテナ１０において、アンテナ層２０は、メッシュ層３０と同一の網目パターン形状で形成されている。このようなアンテナ１０によれば、アンテナ層２０とメッシュ層３０との間における透過率の差を抑制できるため、不可視性を効果的に高めることができる。
【００９７】
さらに、本実施の形態におけるアンテナ１０において、基材１１の法線方向から見た場合に、基材１１に定まる上下左右の４方向のうちの少なくとも２方向におけるアンテナ層２０の外側に、メッシュ層３０が位置している。このようなアンテナ１０によれば、アンテナ層２０をメッシュ層３０によって目立たなくすることができる。
【００９８】
また、本実施の形態におけるアンテナ１０において、基材１１には、アンテナ層２０の外周部分の一部に電気的に接続され且つアンテナ層２０から外側に延びる取出し電極部１３が設けられ、メッシュ層３０は、アンテナ層２０における取出し電極部１３の接続位置を除く外周部分の全域を取り囲むように、位置している。このようなアンテナ１０によれば、アンテナ層２０が確実に目立たなくなるため、不可視性を確実に高めることができる。
【００９９】
また、本実施の形態におけるアンテナ１０において、アンテナ導線２１及びメッシュ導線３１のうちの少なくとも一方は、金属材料からなる本体層２１ａ，３１ａと、本体層２１ａ，３１ａに対して基材１１側及び／又は基材１１とは逆側に積層された、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる低反射層２１ｂ、３１ｂと、を含み、低反射層２１ｂ、３１ｂの膜厚は、１０ｎｍ〜６０ｎｍであり、低反射層２１ｂ、３１ｂの反射Ｙ値は、３０％以下である。このようなアンテナ１０によれば、銅の金属光沢に起因して、赤味を帯びた光が観察者に到達してしまうことを、低反射層２１ｂ，３１ｂによって抑制することができる。また、低反射層２１ｂ，３１ｂの膜厚が１０ｎｍ〜６０ｎｍであり、低反射層２１ｂ，３１ｂの反射Ｙ値が３０％以下、好ましくは２７％以下であるため、アンテナ導線２１又はメッシュ導線３１からの反射光によって視認性が低下することを抑制することができる。さらに、本体層２１ａ，３１ａ及び低反射層２１ｂ，３１ｂのいずれもが銅を含むため、銅を選択的に溶かすことができるエッチング液を用いることにより、本体層２１ａ，３１ａ及び低反射層２１ｂ、３１ｂを同時に形成することができる。このため、アンテナ層２０及びメッシュ層３０を作製するために必要になる工数を小さくすることができる。
【０１００】
さらに、本実施の形態におけるアンテナ１０において、アンテナ層２０とメッシュ層３０とは、法線方向において互いに異なる位置に設けられ、法線方向から見た場合に、アンテナ層２０とメッシュ層３０とが重なる部分において、アンテナ層２０の網目パターン形状とメッシュ層３０の網目パターン形状とが、一致して配置されている。このようなアンテナ１０によれば、アンテナ層２０とメッシュ層３０とが重なる部分と、それ以外の部分の光の透過率のばらつきを抑制することができる。
【０１０１】
さらに、本実施の形態におけるアンテナ１０において、アンテナ層２０及びメッシュ層３０は、主成分として銅を含み、透明接着剤層１２を介して基材１１の一方の面に設けられ、アンテナ層２０の透明接着剤層１２側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下である。このようなアンテナ１０によれば、透明接着剤層１２の表面が透過光を散乱しにくい形状となるため、ヘイズを低減することができる。
【０１０２】
上述した実施の形態に対して様々な変更を加えることが可能である。以下、必要に応じて図面を参照しながら、変形例について説明する。以下の説明および以下の説明で用いる図面では、上述した実施の形態と同様に構成され得る部分について、上述の実施の形態における対応する部分に対して用いた符号と同一の符号を用いることとし、重複する説明を省略する。また、上述した実施の形態において得られる作用効果が変形例においても得られることが明らかである場合、その説明を省略することもある。
【０１０３】
（基材の第２面側の変形例）
図８及び図９は、図３のアンテナの断面図に対応する図であって、それぞれ別の例のアンテナの断面図である。図８及び図９に示す例では、アンテナ層２０が設けられている基材１１の第１面１１ａ側は図３に示す実施の形態と違いはないが、メッシュ層３０が設けられている基材１１の第２面１１ｂ側が図３に示す実施の形態と異なる。
【０１０４】
図８に示す変形例では、基材１１を法線方向から見た場合に、メッシュ層３０は、アンテナ層２０が設けられている領域の全域に亘って設けられている。すなわち、基材１１を法線方向から見た場合、重複部Ｒがアンテナ層２０の全域に亘っている。このような構成によっても、アンテナ層２０の不可視性を簡易に高めることができる。さらに、メッシュ層３０にアンテナ層２０と異なる機能を設ける場合、アンテナ層２０が設けられている領域においても当該機能を発揮することができる。例えば、メッシュ層３０がデフロスタとしての機能を有する場合、アンテナ層２０が設けられている領域も過熱することができるようになる。
【０１０５】
図９に示す変形例では、アンテナ１０には、遮光性及び導電性を有する網目状の第２アンテナ層４０が、基材１１の第２面１１ｂに設けられている。とりわけ、基材１１を法線方向から見た場合、第２アンテナ層４０は、図３においてメッシュ層３０が設けられていない部分、すなわちアンテナ層２０の内側に設けられている。したがって、基材１１を法線方向から見た場合、アンテナ層２０は、メッシュ層３０と重複部Ｒ１で重なっているだけでなく、第２アンテナ層４０とも重複部Ｒ２で重なっている。また、第２アンテナ層４０とメッシュ層３０の間には隙間Ｇが設けられている。このような構成によれば、アンテナ層２０の不可視性を高めながら、狭い領域に２つのアンテナ層を設けることができる。とりわけ、アンテナ層２０と第２アンテナ層４０とが同一の網目パターン形状であり、法線方向で互いに一致するように形成されていれば、アンテナ層２０と第２アンテナ層４０の重なっている部分に濃淡が生じることを抑制することができる。
【０１０６】
（基材の第１面側にメッシュ層を設けた変形例）
図１０乃至図１３に示す変形例では、基材１１の第１面１１ａ側にも第２メッシュ層５０が設けられている。図１０は、図２に対応するアンテナの平面拡大図である。図１１乃至図１３は、図１０のＸＩ−ＸＩ線に沿った断面図であって、それぞれ別の例のアンテナの断面図である。
【０１０７】
図１０及び図１１に示す例では、アンテナ１０には、遮光性を有する網目状の第２メッシュ層５０が、基材１１の第１面１１ａに設けられている。とりわけ、基材１１を法線方向から見た場合、第２メッシュ層５０は、図３においてアンテナ層２０が設けられていない部分、すなわちアンテナ層２０の外側に設けられている。したがって、基材１１を法線方向から見た場合、メッシュ層３０は、アンテナ層２０と重複部Ｒ１で重なっているだけでなく、第２メッシュ層５０とも重複部Ｒ２で重なっている。また、アンテナ層２０と第２メッシュ層５０と間には隙間Ｇが設けられている。このような構成によっても、アンテナ層２０の不可視性を簡易に高めることができる。とりわけ、メッシュ層３０と第２メッシュ層５０とが同一の網目パターン形状であり、法線方向で互いに一致するように形成されていれば、メッシュ層３０と第２メッシュ層５０の重なっている部分に濃淡が生じることを抑制することができる。
【０１０８】
図１２は、図８に示した例において、基材１１の第１面１１ａ側にも第２メッシュ層５０が設けられているアンテナ１０を示している。すなわち、基材１１を法線方向から見た場合、メッシュ層３０とアンテナ層２０との重複部Ｒ１が、アンテナ層２０が設けられている領域の全域に亘っている。また、メッシュ層３０と第２メッシュ層５０とが、重複部Ｒ２で重なっている。さらに、アンテナ層２０と第２メッシュ層５０と間には隙間Ｇが設けられている。このような構成によっても、アンテナ層２０の不可視性を簡易に高めることができ、同一の領域内に異なる機能を付与することができる。
【０１０９】
図１３は、図９に示した例において、基材１１の第１面１１ａ側にも第２メッシュ層５０が設けられているアンテナ１０を示している。すなわち、基材１１を法線方向から見た場合、アンテナ層２０は、メッシュ層３０と重複部Ｒ１で重なっているだけでなく、第２アンテナ層４０とも重複部Ｒ２で重なっている。また、メッシュ層３０と第２メッシュ層５０とが、重複部Ｒ３で重なっている。さらに、アンテナ層２０と第２メッシュ層５０と間には隙間Ｇ１が設けられており、第２アンテナ層４０とメッシュ層３０の間には隙間Ｇ２が設けられている。そして、隙間Ｇ１，Ｇ２は、基材１１を法線方向から見た場合において、異なる部分に設けられている。このような構成においては、アンテナ層２０の不可視性を高めながら、狭い面積に２つのアンテナ層を設けることができる。とりわけ、アンテナ層２０と第２アンテナ層４０、メッシュ層３０と第２メッシュ層５０とが同一の網目パターン形状で形成されていれば、アンテナ層２０及び第２アンテナ層４０、メッシュ層３０及び第２メッシュ層５０の不可視性を高めることができる。さらに、隙間Ｇ１，Ｇ２が異なる部分に設けられていることから、基材１１を法線方向から見たとき、隙間Ｇ１はメッシュ層３０に、隙間Ｇ２はアンテナ層２０に、それぞれ覆われている。したがって、隙間Ｇ１，Ｇ２が視認されることがなく、目立たない。
【０１１０】
なお、上述した第２アンテナ層４０、第２メッシュ層５０が設けられている変形例において、第２アンテナ層４０、第２メッシュ層５０が、アンテナ層２０、メッシュ層３０と同様の構成であってもよい。すなわち第２アンテナ層４０が複数の第２アンテナ導線４１を含み、複数のアンテナ導線４１によって第２アンテナ開口領域４２を画成し、第２メッシュ層５０が複数の第２メッシュ導線５１を含み、複数のメッシュ導線５１によって第２メッシュ開口領域５２を画成してもよい。また、第２アンテナ導線４１及び第２メッシュ導線５１のうちの少なくとも一方は、金属材料からなる本体層と、本体層に対して基材１１側及び／又は基材１１とは逆側に積層された、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる低反射層と、を含み、低反射層の膜厚は、１０ｎｍ〜６０ｎｍであり、低反射層の反射Ｙ値は、３０％以下であってもよい。
【０１１１】
（基材の第１面側と第２面側の開口領域のピッチがずれている変形例）
上述した実施の形態では、基材１１の第１面１１ａ側と第２面１１ｂ側の開口領域のパターンが一致している例を示したが、開口領域のピッチが半ピッチずれていてもよい。図１４は、図２に対応するアンテナの平面拡大図である。図１５は、図１４のＸＶ−ＸＶ線に沿ったアンテナの断面図である。
【０１１２】
図１４及び図１５に示す例において、アンテナ１０は、上述した図１２の例と同様の層構成を有しており、アンテナ層２０、メッシュ層３０及び第２メッシュ層５０は、同一の網目パターン形状で形成されているが、基材１１の第１面１１ａ側に設けられたアンテナ層２０及び第２メッシュ層５０の開口領域２２，５２のピッチが、基材１１の第２面１１ｂ側に設けられたメッシュ層３０の開口領域３２のピッチと、半ピッチずれている。すなわち、アンテナ層２０及び第２メッシュ層５０とメッシュ層３０とが重なる部分において、基材１１の第１面１１ａ上の網目パターン形状と第２面１１ｂ上の網目パターン形状とが、半ピッチずれて配置されている。とりわけ、図１４に示す例では、アンテナ層２０と第２メッシュ層５０との間の隙間Ｇにおいて、基材１１を法線方向から見たとき、アンテナ導線２１を伸長して第２メッシュ導線５１に接続するようにも、メッシュ導線３１が設けられている。
【０１１３】
（アンテナ層とメッシュ層とが基材の同じ面上に設けられている変形例）
図１６及び図１７に示す例では、アンテナ層２０とメッシュ層３０の両方が、基材１１の第１面１１ａ上に設けられている。図１６は、図２に対応するアンテナの平面拡大図であり、図１７は、図１６のＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に沿ったアンテナの断面図である。
【０１１４】
図１６に示すように、メッシュ層３０の一部がアンテナ層２０の内側に延びている。しかしながら、アンテナ層２０とメッシュ層３０とは、同一の網目パターン形状ではあるが、パターンの配置がわずかにずれており、アンテナ層２０とメッシュ層３０とは電気的に接続していない。一方で、十分に遠方から本変形例のアンテナ１０を観察すると、アンテナ層２０とメッシュ層３０とは、同一の網目パターン形状として観察される。さらに、アンテナ層２０の内側に延びるメッシュ層３０の一部とアンテナ層２０とが十分に遠方からの観察では重複部Ｒとして重複して観察される。したがって、このような構成においても、アンテナ層２０の不可視性を簡易に高めることができる。また、アンテナ層２０とメッシュ層３０とを基材１１の同一の面上に設けていることから、アンテナ１０を薄型に製造することができる。
【０１１５】
（開口面積をばらつかせた変形例）
図１８は、開口面積をばらつかせた変形例にかかるアンテナ１０のアンテナ層２０の平面図であり、図１９は、図１８の拡大図であり、図２０は、一般的な画像表示機構５を示す図である。図１８及び図１９に示すように、この変形例では、アンテナ層２０において、アンテナ開口領域２２は、その配列の周期性を大きく乱さずにその形状を変化させて、開口面積をばらつかせるようになっている。図示省略するが、メッシュ層３０も同様となっている。本変形例は、この点において、上述の実施の形態と異なっている。
【０１１６】
図２０に示す画像表示機構５の表示領域には、画像を形成するための画素Ｐが規則的に配列されている。アンテナ１０は、このような画像表示機構５を覆うフィルム上等への設置も想定される。一般的な画像表示機構５では、画像表示機構５の設置状態における水平方向（図２０における方向ｄｘ）及び水平方向に直交する方向ｄｙ（例えば鉛直方向）の両方に、一定のピッチで画素Ｐが配列されている。なお、図２０に示された例のように、一般的に、各画素Ｐは、複数のサブ画素ＲＰ，ＧＰ，ＢＰを含んでいる。画素配列を有する画像表示機構５にアンテナ１０が重なると、アンテナ１０のアンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２が規則的に配列されている場合、画素Ｐの規則的（周期的）パターンとアンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２の配列パターンとに起因した縞状の模様、すなわちモアレが視認される可能性がある。
【０１１７】
一般的に、網目状のパターンを有する部材では、メッシュのパターンを不規則化することが、即ちパターン配列の周期性を崩すことがモアレの不可視化に有効であると考えられてきた。しかしながら、本件発明者らの研究によれば、アンテナ層２０及びメッシュ層３０のパターンを、モアレを十分に目立たなくさせる程度に非周期化する、すなわち、開口領域２２，３２を不規則的に配列すると、モアレを目立たなくすることができるが、其の代わりに今度は、開口領域２２，３２の密度バラツキに起因した濃淡のむらが目立って来ることが知見された。即ち、モアレ低減と濃淡むら低減とは相反して両立し無いことが判明した。これまで、このようなモアレ又は濃淡むらの不可視化対策が種々研究されてきたが、何れもモアレ及び濃淡むらの双方を効果的に目立たなくさせるには至っていなかった。
【０１１８】
一方、本件発明者らは、開口領域２２，３２の開口面積、言い換えると、開口領域２２，３２を画成する複数の導線２１，３１に囲まれた当該複数の導線２１，３１の内側の領域の面積のばらつきに着目して、鋭意研究を重ねた。その結果として、本件発明者らは、開口領域２２，３２の開口面積のばらつきに制約を課すことにより、モアレを極めて効果的に目立たなくさせることが可能となること、同時に、濃淡むらを極めて効果的に目立たなくさせることの両方が可能となることを知見した。このような作用効果は、モアレの不可視化として単にパターンの不規則化を実施し、その一方で、濃淡むらの不可視化として単にパターンの規則化を実施し、結果として、モアレ及び濃淡むらの双方を不可視化することができていなかった従来の技術水準からして、予測される範囲を超えた顕著な効果であると言える。以下、モアレ及び濃淡むらの双方の不可視化の観点から、アンテナ層２０及びメッシュ層３０における、開口領域２２，３２の開口面積の好ましい分布について説明する。
【０１１９】
まず、アンテナ層２０における開口領域２２の開口面積の平均値ｍ及び開口領域２２の面積の標準偏差σが、次の式（ａ）を満たすことが好ましい。
３≦（（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００≦２０  ・・・（ａ）
【０１２０】
なお、式（ａ）は、３≦３σ／ｍ×１００≦２０とも記載できる。この式（ａ）が満たされる場合、対象となる一つのアンテナ層２０に起因してモアレ及び濃淡むらが視認されてしまうことを効果的に防止することができた。同様に、メッシュ層３０に関しても、開口領域３２の開口面積の平均値ｍ及び開口領域３２の面積の標準偏差σとしたとき、上述の式（ａ）を満たすことが好ましい。
【０１２１】
ここで標準正規分布のグラフ確率変数ＸがＮ（ｍ，σ２）に従う時、平均値ｍからのずれが±１．５×σ以下の範囲にＸが含まれる確率は８６．６４％となる。したがって、式（ａ）における「ｍ＋１．５σ」は、仮に対象となる一つのアンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれる開口領域２２，３２の開口面積の分布が正規分布に従うとの仮定において、一つのアンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれるすべての開口領域２２，３２の全開口面積値のうち平均を中心とした８６．６４％内となる開口面積値の中での最大値を意味することになる。同様に、式（ａ）における「ｍ−１．５σ」は、仮に対象となる一つのアンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれる開口領域２２，３２の開口面積の分布が正規分布に従うとの仮定において、一つのアンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれるすべての開口領域２２，３２の全開口面積値のうち平均を中心とした８６．６４％内となる開口面積値の中での最小値を意味することになる。
【０１２２】
本件発明者が、鋭意研究を重ねたところ、式（ａ）が満たされる場合、つまり、「ｍ＋１．５σ」と「ｍ−１．５σ」の差である「３σ」の平均値（ｍ）に対する割合が、百分率で３％以上２０％以下となる場合に、画像表示機構５との組み合わせにおける通常の使用で問題とならない程度にまでモアレ及び濃淡むらの双方を効果的に目立たなくさせることができた。また、次の式（ｂ）が満たされる場合には、通常の観察において、モアレ及び濃淡むらの双方を感じることが無い程度にまで目立たなくさせることができた。さらに、次の式（ｃ）が満たされる場合には、モアレ及び濃淡むらの存在を注意深く観察したとしても、モアレ及び濃淡むらの双方を視認することができない程度にまで不可視化することができた。
４≦（（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００≦１５  ・・・（ｂ）
５≦（（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００≦１０  ・・・（ｃ）
【０１２３】
さらに、本件発明者らが鋭意検討を重ねたところ、次の式（ｄ）が満たされる場合には、通常の観察において、モアレ及び濃淡むらの双方を感じることが無い程度にまで目立たなくさせることができ、次の式（ｅ）が満たされる場合には、モアレの濃淡むらの存在を注意深く観察したとしても、モアレ及び濃淡むらの双方を視認することができない程度にまで不可視化することができた。
４≦（（（ｍ＋２σ）−（ｍ−２σ））／ｍ）×１００≦２５  ・・・（ｄ）
５≦（（（ｍ＋２σ）−（ｍ−２σ））／ｍ）×１００≦１５  ・・・（ｅ）
【０１２４】
ここで標準正規分布のグラフ確率変数ＸがＮ（ｍ，σ２）に従う時、平均値ｍからのずれが±２×σ以下の範囲にＸが含まれる確率は９５．４４％となる。すなわち、式（ｄ）及び式（ｅ）では、式（ａ）〜（ｃ）と比較して、全開口領域２２，３２の開口面積値を考慮すべき開口領域２２，３２の割合が増加する。したがって、一つのアンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれる開口領域２２，３２の開口面積の全体的な分布をより高精度に制御することが可能となる。このため、「（（ｍ＋２σ）−（ｍ−２σ））／ｍ）×１００」で表される式（ｄ）及び（ｅ）中における割合が、それぞれ、「（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００」で表される式（ｂ）及び（ｃ）中における割合よりも大きく設定されても同様の作用効果を確保することができるものと考えられる。
【０１２５】
なお、一つのアンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれる各開口領域２２，３２の開口面積は、一例として、画像処理装置によって獲得される画像データに基づき、特定され得る。例えば、先ず、アンテナ層２０及びメッシュ層３０をカメラ付き顕微鏡でフィルムの法線方向から拡大写真を撮影することにより、開口部領域が黒、メッシュ部分が白の画像を得る。次いで、該画像に対し、照明むらを空間周波数ハイパスフィルタで除去し、更に判別分析法（例えば、大津の２値化処理）を用いて、２値化する。其の後、２値化画像に対し、閉領域のピクセル数を計数し、其のピクセル数を実寸に変換する。尚、実寸への変換は画像解像度から算出できる。
【０１２６】
図１８に戻り、同図には、本変形例におけるアンテナ層２０の一例が示されている。アンテナ層２０のパターンは、二つの交点６３の間を延びて開口領域（開口部）６２を画成する複数の線分６１から形成されてなる本変形例にかかるアンテナ層２０を生成する基となる参照メッシュパターン６０（図１９参照）を基礎にして、該参照メッシュパターンの配列周期を適宜不規則化するように変形させたものとして決定されている。より具体的には、これらのアンテナ層２０のパターンは、開口領域６２が規則的に配列されてなる、言い換えると、開口領域６２が周期性を持って配列されてなる参照メッシュパターン６０を基礎として、濃淡むらを引き起こさないように開口領域６２の配置位置の均一性を維持しつつ、その一方でモアレを十分に不可視化できる程度に、開口領域６２の形状を変化させて当該開口領域６２の開口面積をばらつかせることにより、決定されている。
【０１２７】
そして、本変形例においては、アンテナ層２０及びメッシュ層３０が、図１９に示す参照メッシュパターン６０を基礎として、そのパターンを決定されている。
【０１２８】
以下では、本変形例におけるアンテナ層２０及びメッシュ層３０のパターンの決定方法の一例について説明する。以下に説明する方法では、二つの交点６３の間を延びて開口領域６２を画成する複数の線分６１から形成された参照メッシュパターン６０を決定する工程と、参照メッシュパターン６０の交点６３に基づいてアンテナ層２０及びメッシュ層３０における分岐点２３，３３の位置を決定する工程と、決定された分岐点２３，３３及び参照メッシュパターン６０の線分６１に基づき、アンテナ導線２１及びメッシュ導線３１の位置を決定する工程と、を有している。以下、各工程について順に説明していく。
【０１２９】
まず、参照メッシュパターン６０を決定する工程において、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の基礎となる規則的なパターン、すなわち、参照メッシュパターン６０を決定する。ここで決定される参照メッシュパターン６０は、二つの交点６３の間を延びて開口領域６２を画成する複数の線分６１から形成されている。この参照メッシュパターン６０において、一定形状の開口領域６２が交差する実施の形態で説明した方向と同様の第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２に規則的に配列されている。なお、参照メッシュパターン６０に複数種類の開口領域６２が含まれ、各種の開口領域６２が交差する二以上の方向に規則的に配列されるようにしてもよい。
【０１３０】
図１９に示すように、図示された参照メッシュパターン６０では、一定の四角形形状の開口領域６２が、隙間なく敷き詰められたパターンとなっている。開口領域６２は、互いに交差する第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２にそれぞれ一定ピッチで配列されている。とりわけ、図示された参照メッシュパターン６０は、各々が第１方向ｄ１に直線状に延び且つ第１方向ｄ１に直交する方向に一定ピッチＰ１で配列された複数の第１の直線６０ａ群と、各々が第２方向ｄ２に直線状に延び且つ第２方向ｄ２に直交する方向に前記一定ピッチＰ１と同一の一定ピッチＰ２で配列された第２の直線６０ｂ群と、によって画成されている。結果として、参照メッシュパターン６０に含まれる開口領域６２は、すべて同一の四角形形状、とりわけ菱形形状に形成されている。
【０１３１】
ところで、一般に、画像表示機構５の画素配列とアンテナ層２０及びメッシュ層３０との干渉によるモアレを不可視化する観点からは、画像表示機構５における画素の配列方向ｄｘ，ｄｙに対し、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２の配列方向を傾斜させることが好ましいとされている。一方、本件発明者らが実験を繰り返したところ、図２０に示された正方格子配列された画素Ｐとのモアレを不可視化する上では、さらに、画素の対角線方向ｄｏに対しても、開口領域２２，３２の配列方向を傾斜させることが有効であった。これは、図２０に示すように、画素Ｐの対角線上となる位置に、画素Ｐを画成する遮光部（例えばブラックマトリクス）５ａの幅太部５ａ１が並び、一定間隔で並べられた遮光部５ａの幅太部５ａ１と開口領域２２，３２とのモアレが生じ易くなるためと考えられる。
【０１３２】
正方格子配列された一般的な画素Ｐは、平面視において正方形形状を有している。このような画素Ｐを用いた場合、対角線方向ｄｏは、画素配列方向ｄｘ，ｄｙに対して４５°傾斜する。そして、本件発明者が確認したところ、正方形形状の画素Ｐとのモアレを不可視化する上で、開口領域２２，３２の配列方向が、直交する画素配列方向ｄｘ，ｄｙのうちの一方ｄｘに対してなす角度が３０°以上４０°以下であることが好ましく、３３°以上３７°以下であることより好ましく、３５°であることが最も好ましかった。言い換えると、正方形形状の画素Ｐとのモアレを不可視化する上で、開口領域２２，３２の配列方向が、直交する画素の配列方向ｄｘ，ｄｙのうちの他方ｄｙに対してなす角度が５０°以上６０°以下であることが好ましく、５３°以上５７°以下であることより好ましく、５５°であることが最も好ましかった。
【０１３３】
一方、ここで説明するアンテナ層２０及びメッシュ層３０のパターン決定方法において、アンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２は、概ね、参照メッシュパターン６０の開口領域６２の配列方向に従うようになる。そして、参照メッシュパターン６０における開口領域６２の配列方向は、第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２となる。したがって、参照メッシュパターン６０に含まれる開口領域６２の向きを決める第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２は、直交する画素Ｐの配列方向ｄｘ，ｄｙのうちの一方であるｄｘに対して３０°以上４０°以下の角度をなすことが好ましく、３３°以上３７°以下の角度をなすことがより好ましく、図１９に示すように３５°の角度θ１ｘ，θ２ｘをなすことが最も好ましい。第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２が互いに対してなす角度θｘは、６０°以上８０°以下であることが好ましく、６６°以上７４°以下であることがより好ましく、図１９に示すように７０°であることが最も好ましい。また、参照メッシュパターン６０に含まれる開口領域６２の向きを決める第１方向ｄ１及び第２方向ｄ２は、直交する画素の配列方向のうちの他方ｄｙに対して５０°以上６０°以下の角度をなすことが好ましく、５３°以上５７°以下の角度をなすことがより好ましく、図１９に示すように５５°の角度θ１ｙ，θ２ｙをなすことが最も好ましい。
【０１３４】
次に、参照メッシュパターン６０の交点６３に基づいて分岐点２３，３３の位置を決定する工程について説明する。この工程では、参照メッシュパターン６０の一つの交点６３から、一つの分岐点２３の位置を決定する。具体的には、各分岐点２３は、参照メッシュパターン６０の対応する交点６３上、或いは、当該対応する交点６３上から所定長さ以下の長さだけずれた位置に、配置される。この際、各分岐点２３の対応する交点６３からのずれ量およびずれる方向を不規則的に決定することにより、最終的に得られるアンテナ層２０及びメッシュ層３０の開口領域２２，３２の形状が一定とはならず、モアレを効果的に目立たなくさせることができる。なお、不規則的に選択されるずれ量が０となった場合に、分岐点２３，３３が対応する交点６３上に位置するようにしてもよい。また、各分岐点２３，３３の対応する交点６３からのずれ量の大きさに制約を設けることにより、上述した式（ａ）〜（ｅ）の条件が満たされるようになり、最終的に決定されるアンテナ層２０及びメッシュ層３０のパターンに濃淡むらを回避し得る程度の規則性又は均一性が確保されるようになる。
【０１３５】
なお、各分岐点２３，３３の対応する交点６３からのずれ量は、導線２１，３１が他の導線に接触することを回避すべく、開口領域６２の配列ピッチの半分未満となっていることが好ましい。一つの導線２１，３１が他の導線２１，３１と重なってしまうと、当該部分が視認されてしまい濃淡むらの原因となってしまう可能性があるからである。具体的には、導線２１，３１が他の導線２１，３１に接触することを回避すべく、各分岐点２３，３３の対応する交点６３からのずれ量は、第１方向ｄ１に直交する方向における第１の直線６０ａ群の配列ピッチＰ１の半分未満、且つ、第２方向ｄ２に直交する方向における第２の直線６０ｂ群の配列ピッチＰ２の半分未満とすることができる。
【０１３６】
また、各分岐点２３，３３について、対応する交点６３からのずれ量およびずれる方向の両方をそれぞれ決定していくことに代えて、各分岐点２３，３３について、対応する交点６３からの予め設定した二方向へのずれ量をそれぞれ決定していくようにしてもよい。一例として、画像表示機構５の画素Ｐの配列方向ｄｘ，ｄｙへの対応する交点６３からのずれ量δｘ，δｙ（図１９参照）を、分岐点２３，３３毎に決定していくようにしてもよい。この例において、画素Ｐの一方の配列方向ｄｘに沿った開口領域６２の配列ピッチｐｘの一定割合以下（例えば１０％以下、好ましくは５％以下）となるようにずれ量δｘが決定されるようにし、且つ、画素Ｐの他方の配列方向ｄｙに沿った開口領域６２の配列ピッチｐｙの一定割合以下（例えば１４％以下、好ましくは７％以下）となるようにずれ量δｙが決定されるようにすることで、対応する交点６３からの分岐点２３のずれ量に制約を課してもよい。
【０１３７】
次に、導線２１，３１の位置を決定する工程について説明する。以上のようにして、アンテナ層２０及びメッシュ層３０における分岐点２３，３３の位置が決定すると、次に、決定された分岐点２３，３３に基づき、導線２１，３１の位置を決定する。具体的には、参照メッシュパターン６０の或る一つ線分６１の両端に位置する二つの交点６３にそれぞれ対応する二つの分岐点２３，３３の間を延びるように、導線２１，３１の位置を決定する。二つの分岐点２３，３３の間における導線２１，３１の経路は、直線であってもよいし、曲線であってもよいし、折れ線であってもよいし、直線及び曲線の組み合わせであってもよい。また、導線２１，３１の線幅は、上述したように０．２μｍ以上２μｍ以下とすることができるし、或いは、この範囲外の太さとしてもよい。
【０１３８】
このようにして、アンテナ層２０及びメッシュ層３０が形成される。アンテナ層２０及びメッシュ層３０の分岐点２３，３３の位置が、規則性を有した参照メッシュパターン６０の交点６３の位置に基づいて決定されているため、得られたアンテナ層２０及びメッシュ層３０において開口領域２２，３２が或る程度均一に分散して、濃淡むらの発生を抑制することが可能となる。ただし、分岐点２３，３３の位置は対応する交点６３の位置から不規則的に選択された所定範囲内の量だけずれている。したがって、得られたアンテナ層２０及びメッシュ層３０において開口領域２２，３２の形状または開口面積の規則性または一定性が失われ、モアレによる不具合も回避することができる。
【０１３９】
以上のようにしてパターンを決定されたアンテナ層２０及びメッシュ層３０は、基材１１上に形成された銅箔等を、フォトリソグラフィー技術を用いてパターニングすることにより、基材１１上に作製され得る。
【０１４０】
以上のような変形例では、アンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれた開口領域２２，３２の開口面積の平均値ｍ及び開口領域２２，３２の面積の標準偏差σが、式（ａ）を満たすようになっている。この結果、対象となるアンテナ層２０及びメッシュ層３０に起因してモアレ及び濃淡むらが視認されてしまうことを効果的に防止することができる。
３≦（（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００≦２０  ・・・（ａ）
【０１４１】
また、アンテナ層２０及びメッシュ層３０に含まれた開口領域２２，３２の開口面積の平均値ｍ及び開口領域２２，３２の面積の標準偏差σが、式（ｂ）又は式（ｄ）を満たすようになっている場合には、通常の観察において、モアレ及び濃淡むらの双方を感じることが無い程度にまで目立たなくさせることができ、さらに式（ｃ）又は式（ｅ）を満たすようになっている場合には、モアレ及び濃淡むらの存在を注意深く観察したとしても、モアレ及び濃淡むらの双方を視認することができない程度にまで不可視化することができる。
４≦（（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００≦１５  ・・・（ｂ）
５≦（（（ｍ＋１．５σ）−（ｍ−１．５σ））／ｍ）×１００≦１０  ・・・（ｃ）
４≦（（（ｍ＋２σ）−（ｍ−２σ））／ｍ）×１００≦２５  ・・・（ｄ）
５≦（（（ｍ＋２σ）−（ｍ−２σ））／ｍ）×１００≦１０  ・・・（ｅ）
【０１４２】
なお、以上において前述した実施の形態に対するいくつかの変形例を説明してきたが、当然に、複数の変形例を適宜組み合わせて適用することも可能である。
【符号の説明】
【０１４３】
１０    アンテナ
１１    基材
１１ａ  第１面
１１ｂ  第２面
１２    透明接着剤層
１３    取出し電極部
２０    アンテナ層
２０ａ  平滑面
２０ｂ  非平滑面
２１    アンテナ導線
２１ａ  本体層
２１ｂ  低反射層
２２    アンテナ開口
２３    分岐点
３０    メッシュ層
３０ａ  平滑面
３０ｂ  非平滑面
３１    メッシュ導線
３１ａ  本体層
３１ｂ  低反射層
３２    メッシュ開口
３３    分岐点
４０    第２アンテナ層
５０    第２メッシュ層
６０    参照メッシュパターン
６１    線分
６２    開口領域
６３    交点
Ｒ    重複部
Ｇ    隙間
ＦＬ１  輪郭線
【図１】
2020202593.tif 000003
【図２】
2020202593.tif 000004
【図３】
2020202593.tif 000005
【図４】
2020202593.tif 000006
【図５】
2020202593.tif 000007
【図６】
2020202593.tif 000008
【図７】
2020202593.tif 000009
【図８】
2020202593.tif 000010
【図９】
2020202593.tif 000011
【図１０】
2020202593.tif 000012
【図１１】
2020202593.tif 000013
【図１２】
2020202593.tif 000014
【図１３】
2020202593.tif 000015
【図１４】
2020202593.tif 000016
【図１５】
2020202593.tif 000017
【図１６】
2020202593.tif 000018
【図１７】
2020202593.tif 000019
【図１８】
2020202593.tif 000020
【図１９】
2020202593.tif 000021
【図２０】
2020202593.tif 000022
【手続補正書】
【提出日】令和2年10月16日(2020.10.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記アンテナ層は、前記基材に網目状に配置される複数のアンテナ導線を含み、前記複数のアンテナ導線によって複数のアンテナ開口領域を画成し、
前記アンテナ層における前記アンテナ開口領域の面積の平均値ｍ及び前記アンテナ開口領域の面積の標準偏差σが次の式を満たす、アンテナ。
３≦３σ／ｍ×１００≦２０
【請求項２】
前記メッシュ層は、前記基材に網目状に配置される複数のメッシュ導線を含み、前記複数のメッシュ導線によって複数のメッシュ開口領域を画成する、請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記メッシュ層における前記メッシュ開口領域の面積の平均値ｍ及び前記メッシュ開口領域の面積の標準偏差σが次の式を満たす、請求項２に記載のアンテナ。
３≦３σ／ｍ×１００≦２０
【請求項４】
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記メッシュ層は、前記基材に網目状に配置される複数のメッシュ導線を含み、前記複数のメッシュ導線によって複数のメッシュ開口領域を画成し、
前記メッシュ層における前記メッシュ開口領域の面積の平均値ｍ及び前記メッシュ開口領域の面積の標準偏差σが次の式を満たす、アンテナ。
３≦３σ／ｍ×１００≦２０
【請求項５】
前記アンテナ層は、前記基材に網目状に配置される複数のアンテナ導線を含み、
前記メッシュ層は、前記基材に網目状に配置される複数のメッシュ導線を含み、
前記アンテナ導線及び前記メッシュ導線のうちの少なくとも一方は、
金属材料からなる本体層と、
前記本体層に対して前記基材側及び／又は前記基材とは逆側に積層された、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる低反射層と、を含み、
前記低反射層の膜厚は、１０ｎｍ〜６０ｎｍであり、
前記低反射層の反射Ｙ値は、３０％以下である、請求項１乃至４のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項６】
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記アンテナ層は、前記基材に網目状に配置される複数のアンテナ導線を含み、
前記メッシュ層は、前記基材に網目状に配置される複数のメッシュ導線を含み、
前記アンテナ導線及び前記メッシュ導線のうちの少なくとも一方は、
金属材料からなる本体層と、
前記本体層に対して前記基材側及び／又は前記基材とは逆側に積層された、表面から５ｎｍ以上の深さに酸素原子を含む窒化銅からなる低反射層と、を含み、
前記低反射層の膜厚は、１０ｎｍ〜６０ｎｍであり、
前記低反射層の反射Ｙ値は、３０％以下である、アンテナ。
【請求項７】
前記基材は、透明である、請求項１乃至６のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項８】
前記アンテナ層は、主成分として銅を含み、透明接着剤層を介して前記基材の一方の面に設けられ、
前記アンテナ層の前記透明接着剤層側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下である、請求項７に記載のアンテナ。
【請求項９】
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記基材は、透明であり、
前記アンテナ層は、主成分として銅を含み、透明接着剤層を介して前記基材の一方の面に設けられ、
前記アンテナ層の前記透明接着剤層側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下である、アンテナ。
【請求項１０】
前記メッシュ層は、主成分として銅を含み、透明接着剤層を介して前記基材の一方の面に設けられ、
前記メッシュ層の前記透明接着剤層側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下である、請求項７乃至９のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項１１】
シート状に形成される基材と、
前記基材に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状のアンテナ層と、
前記基材に設けられ、遮光性を有する網目状のメッシュ層と、を備え、
前記基材は、透明であり、
前記メッシュ層は、主成分として銅を含み、透明接着剤層を介して前記基材の一方の面に設けられ、
前記メッシュ層の前記透明接着剤層側表面のＪＩＳ  Ｚ  ８７２２に準拠して測定した全光線反射率（ＲＳＣＩ）に対する拡散光線反射率（ＲＳＣＥ）の比（ＲＳＣＥ／ＲＳＣＩ）が０．４以下である、アンテナ。
【請求項１２】
前記アンテナ層は、前記メッシュ層と同一の網目パターン形状で形成されている、請求項１乃至１１のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項１３】
前記基材の法線方向から見た場合に、前記基材に定まる上下左右の４方向のうちの少なくとも２方向における前記アンテナ層の外側に、前記メッシュ層が位置している、請求項１乃至１２のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項１４】
前記基材には、前記アンテナ層の外周部分の一部に電気的に接続され且つ前記アンテナ層から外側に延びる取出し電極部が設けられ、
前記メッシュ層は、前記アンテナ層における前記取出し電極部の接続位置を除く前記外周部分の全域を取り囲むように、位置している、請求項１乃至１３のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項１５】
前記基材の一方の面に前記アンテナ層が設けられ、前記基材の他方の面に前記メッシュ層が設けられている、請求項１乃至１４のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項１６】
前記基材において、法線方向で前記アンテナ層と異なる位置に設けられ、遮光性及び導電性を有する網目状の第２アンテナ層をさらに備え、
前記基材を法線方向から見た場合、前記第２アンテナ層は、前記アンテナ層の内側に設けられている、請求項１乃至１５のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項１７】
前記アンテナ層は、前記第２アンテナ層と同一の網目パターン形状で形成されている、請求項１６に記載のアンテナ。