(57)【要約】【課題】ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用しながらも、潤滑開始後早期に摩擦を低減することができ、且つその状態を維持することができる、低粘度化された潤滑油組成物を提供する。【解決手段】基油（Ａ）と、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）と、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）と、金属サリチレート（Ｄ）とを含有する潤滑油組成物であって、前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６５０質量ｐｐｍ以上であり、前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対する前記エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が、質量比で、５．０〜１０であり、前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．５０質量％以上であり、１００℃における動粘度が４．０ｍｍ２／ｓ以上９．３ｍｍ２／ｓ未満であり、且つ１５０℃における高温高せん断粘度が１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満である、潤滑油組成物とした。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油（Ａ）と、
ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）と、
エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）と、
金属サリチレート（Ｄ）と、
を含有する潤滑油組成物であって、
前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６５０質量ｐｐｍ以上であり、
前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対する前記エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が、質量比で、５．０〜１０であり、
前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．５０質量％以上であり、
１００℃における動粘度が４．０ｍｍ２／ｓ以上９．３ｍｍ２／ｓ未満であり、且つ１５０℃における高温高せん断粘度が１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満である、潤滑油組成物。
【請求項２】
前記金属サリチレート（Ｄ）が、カルシウムサリチレート（Ｄ１）及びマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を含む、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記カルシウムサリチレート（Ｄ１）に由来するカルシウム原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１２００〜１４００質量ｐｐｍである、請求項２に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記マグネシウムサリチレート（Ｄ２）に由来するマグネシウム原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６００〜８００質量ｐｐｍである、請求項２又は４に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
ＮＯＡＣＫ値が１５.０質量％以下である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
粘度指数向上剤に由来する樹脂分の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２質量％以下である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の潤滑油組成物からなり、内燃機関に用いられる、潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境規制の強化に伴い、自動車等の車両の内燃機関に用いられる潤滑油組成物には、高い省燃費性が要求されている。かかる要求に応える方法の一つとして、潤滑油組成物に摩擦調整剤を配合して摩擦を低減する方法が各種検討されている。
例えば、潤滑油組成物中に摩擦調整剤としてジチオカルバミン酸モリブデンを配合して、摩擦を低減する方法が知られている（例えば、特許文献１を参照）。
また、潤滑油組成物中にエステル系無灰摩擦調整剤及びアミン系無灰摩擦調整剤から選択される１種以上の無灰摩擦調整剤を配合し、摩擦を低減する方法も知られている（例えば、特許文献２を参照）。
【０００３】
ここで、ジチオカルバミン酸モリブデンは、比較的高温の領域で摩擦低減効果を発揮することが知られている。一方で、無灰摩擦調整剤は、比較的低温の領域で摩擦低減効果を発揮することが知られている。したがって、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用することによって、幅広い温度領域における摩擦低減効果の発揮が期待できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−０１０１７７号公報
【特許文献２】国際公開２０１１／０６２２８２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用すると、ジチオカルバミン酸モリブデンの摩擦低減効果が無灰摩擦調整剤により阻害される。そのため、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用すると、潤滑油組成物に要求される省燃費性を十分に確保できないという問題がある。
その一方で、上記のとおり、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用することによって、幅広い温度領域における摩擦低減効果の発揮が期待できる点は魅力的である。そこで、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用しながらも、ジチオカルバミン酸モリブデンの摩擦低減効果が無灰摩擦調整剤により阻害されることのない潤滑油組成物を提供することが望ましいと考えられる。
【０００６】
ところで、自動車等の車両の内燃機関に用いられる潤滑油組成物に対する省燃費性への要求は、近年、より一層高まりつつある。かかる要求に応えるための方法の一つとして、潤滑開始後早期に摩擦を低減することができ、且つその状態を維持できる潤滑油組成物を提供することが考えられる。しかしながら、省燃費性への要求の高まりから、近年、潤滑油組成物の低粘度化が進んでいるため、境界潤滑が支配的となり、油温も上昇しやすい状況にある。そのため、ジチオカルバミン酸モリブデンの摩擦低減効果が無灰摩擦調整剤により阻害されると、高温領域での摩擦低減効果が阻害され、潤滑油組成物に要求される省燃費性の確保が極めて難しくなる。
【０００７】
そこで、本発明は、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用しながらも、ジチオカルバミン酸モリブデンの摩擦低減効果を阻害することなく、潤滑開始後早期に摩擦を低減することができ、且つその状態を維持することができる、低粘度化された潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、鋭意検討を行った。その結果、基油（Ａ）と、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）と、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）と、金属サリチレート（Ｄ）とを含有し、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子の含有量を特定の範囲に調整し、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対するエステル系摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率を特定の範囲に調整すると共に、金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量を特定の範囲に調整した潤滑油組成物が、上記課題を解決し得ることを見出した。
【０００９】
すなわち、本発明は、下記［１］〜［８］に関する。
［１］  基油（Ａ）と、
ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）と、
エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）と、
金属サリチレート（Ｄ）と、
を含有する潤滑油組成物であって、
前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６５０質量ｐｐｍ以上であり、
前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対する前記エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が、質量比で、５．０〜１０であり、
前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．５０質量％以上であり、
１００℃における動粘度が４．０ｍｍ２／ｓ以上９．３ｍｍ２／ｓ未満であり、且つ１５０℃における高温高せん断粘度が１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満である、潤滑油組成物。
［２］  前記金属サリチレート（Ｄ）が、カルシウムサリチレート（Ｄ１）及びマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を含む、上記［１］に記載の潤滑油組成物。
［３］  前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である、上記［１］又は［２］に記載の潤滑油組成物。
［４］  前記カルシウムサリチレート（Ｄ１）に由来するカルシウム原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１２００〜１４００質量ｐｐｍである、上記［２］に記載の潤滑油組成物。
［５］  前記マグネシウムサリチレート（Ｄ２）に由来するマグネシウム原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６００〜８００質量ｐｐｍである、上記［２］又は［４］に記載の潤滑油組成物。
［６］  ＮＯＡＣＫ値が１５.０質量％以下である、上記［１］〜［５］のいずれか１つに記載の潤滑油組成物。
［７］  粘度指数向上剤に由来する樹脂分の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２質量％以下である、上記［１］〜［６］のいずれか１つに記載の潤滑油組成物。
［８］  上記［１］〜［７］のいずれか１つに記載の潤滑油組成物からなり、内燃機関に用いられる、潤滑油組成物。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ジチオカルバミン酸モリブデンと無灰摩擦調整剤とを併用しながらも、潤滑開始後早期に摩擦を低減することができ、且つその状態を維持することができる、低粘度化された潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を実施するための形態について、詳細に説明する。
【００１２】
本明細書において、好ましい数値範囲（例えば、含有量等の範囲）について、段階的に記載された下限値及び上限値は、それぞれ独立して組み合わせることができる。例えば、「好ましくは１０〜９０、より好ましくは３０〜６０」という記載から、「好ましい下限値（１０）」と「より好ましい上限値（６０）」とを組み合わせて、「１０〜６０」とすることもできる。
同様に、本明細書中において、数値範囲の記載に関する「以上」、「以下」、「未満」、「超」の数値もまた、任意に組み合わせることができる数値である。
【００１３】
また、以降の説明では、潤滑開始後早期に摩擦を低減することができる効果を「早期摩擦低減効果」ともいう。また、早期摩擦低減効果により摩擦が低減した状態を維持できる効果を「摩擦低減維持効果」ともいう。
【００１４】
［潤滑油組成物］
本発明の潤滑油組成物は、
基油（Ａ）と、
ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）と、
エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）と、
金属サリチレート（Ｄ）と、
を含有する潤滑油組成物であって、
前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６５０質量ｐｐｍ以上であり、
前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対する前記エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が、質量比で、５．０〜１０であり、
前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．５０質量％以上であり、
１００℃における動粘度が４．０ｍｍ２／ｓ以上９．３ｍｍ２／ｓ未満であり、且つ１５０℃における高温高せん断粘度が１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満である、潤滑油組成物である。
【００１５】
本発明者らが鋭意検討を行った結果、ジチオカルバミン酸モリブデンとエステル系無灰摩擦調整剤とを併用すること、さらには金属サリチレートに由来するサリチレート石けん基の含有量を特定の範囲に調整することによって、エステル系無灰摩擦調整剤がジチオカルバミン酸モリブデンの摩擦低減効果を阻害することがないどころか、むしろ潤滑開始後早期に摩擦を低減することができ、且つその状態を維持できるという極めて優れた効果を奏することを見出すに至った。
【００１６】
なお、本明細書において、以降の説明では、「基油（Ａ）」、「ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）」、「エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）」、及び「金属サリチレート（Ｄ）」を、それぞれ「成分（Ａ）」、「成分（Ｂ）」、「成分（Ｃ）」、及び「成分（Ｄ）」ともいう。
【００１７】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、及び成分（Ｄ）以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
【００１８】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、及び成分（Ｄ）の合計含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは７０質量％以上、より好ましくは８０質量％以上、更に好ましくは９０質量％以上である。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、及び成分（Ｄ）の合計含有量の上限値は、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、及び成分（Ｄ）以外の潤滑油用添加剤の含有量との関係で調整すればよく、好ましくは９７質量％以下、より好ましくは９５質量％以下、更に好ましくは９３質量％以下である。
以下、本発明の潤滑油組成物に含まれる各成分について詳述する。
【００１９】
＜基油（Ａ）＞
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）を含有する。
本発明の潤滑油組成物が含有する基油（Ａ）としては、従来、潤滑油の基油として用いられている鉱油及び合成油から選択される１種以上を、特に制限なく使用することができる。
【００２０】
鉱油としては、例えば、パラフィン系原油、中間基系原油、又はナフテン系原油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、及び水素化精製等の精製処理を１つ以上施して得られる鉱油；等が挙げられる。
【００２１】
合成油としては、例えば、α−オレフィン単独重合体及びα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；イソパラフィン；ポリオールエステル及び二塩基酸エステル等の各種エステル；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリアルキレングリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；天然ガスからフィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ガストゥリキッド（ＧＴＬ）ワックス）を異性化することで得られるＧＴＬ基油等が挙げられる。
【００２２】
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）は、米国石油協会（ＡＰＩ）の基油カテゴリーにおけるグループ２、３又は４に分類される基油が好ましく、グループ２又は３に分類される基油がより好ましい。
【００２３】
基油（Ａ）は、鉱油を単独で又は複数種組み合わせて用いてもよいし、合成油を単独で又は複数種組み合わせて用いてもよい。また、１種以上の鉱油と１種以上の合成油とを組み合わせて用いてもよい。
【００２４】
基油（Ａ）の１００℃における動粘度（以下、「１００℃動粘度」ともいう）は、好ましくは２〜１０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは２〜６ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは３〜５ｍｍ２／ｓである。
基油（Ａ）の１００℃動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上であると、蒸発損失を抑制しやすい。
基油（Ａ）の１００℃動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以下であると、粘性抵抗による動力損失を抑えやすく、燃費改善効果が得られやすい。
【００２５】
基油（Ａ）の粘度指数は、温度変化による粘度変化を抑えると共に、省燃費性を向上させる観点から、好ましくは１００以上、より好ましくは１１０以上、更に好ましくは１２０以上、より更に好ましくは１３０以上である。
【００２６】
本明細書において、１００℃動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ Ｋ ２２８３：２０００に準拠して測定又は算出された値を意味する。
また、本発明の一態様において、基油（Ａ）が２種以上の基油を含有する混合基油である場合、当該混合基油の動粘度及び粘度指数が上記範囲内であることが好ましい。
【００２７】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％基準）で、９０質量％以下であることが好ましい。基油（Ａ）の含有量を９０質量％以下とすることによって、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）、及び金属サリチレート（Ｄ）の使用量を十分に確保することができ、早期摩擦低減効果及び摩擦低減維持効果をより発揮させやすくできる。
なお、基油（Ａ）の含有量は、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは７５〜９０質量％、より好ましくは８０〜９０質量％、更に好ましくは８５〜９０質量％である。
【００２８】
＜ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）＞
本発明の潤滑油組成物は、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）を含有する。
ジチオカルバミン酸モリブデンとしては、例えば、一分子中に２つのモリブデン原子を含む二核のジチオカルバミン酸モリブデン、及び、一分子中に３つのモリブデン原子を含む三核のジチオカルバミン酸モリブデンが挙げられる。
なお、本発明において、ジチオカルバミン酸モリブデンは、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００２９】
二核のジチオカルバミン酸モリブデンとしては、下記一般式（Ｂ１−１）で表される化合物、及び、下記一般式（Ｂ１−２）で表される化合物であることが好ましい。
【００３０】
【化１】
2020164688.tif 000002
【００３１】
上記一般式（Ｂ１−１）及び（Ｂ１−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、炭化水素基を示し、これらは互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
Ｘ１１〜Ｘ１８は、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。ただし、式（Ｂ１−１）中のＸ１１〜Ｘ１８の少なくとも二つは硫黄原子である。
なお、本発明の一態様においては、式（Ｂ１−１）中のＸ１１及びＸ１２が酸素原子であり、Ｘ１３〜Ｘ１８が硫黄原子であることが好ましい。
【００３２】
上記一般式（Ｂ１−１）において、基油（Ａ）に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ１１〜Ｘ１８中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／４〜４／１、より好ましくは１／３〜３／１である。
【００３３】
また、式（Ｂ１−２）中のＸ１１〜Ｘ１４が酸素原子であることが好ましい。
【００３４】
Ｒ１１〜Ｒ１４として選択し得る炭化水素基の炭素数は、好ましくは６〜２２、より好ましくは７〜１８、更に好ましくは７〜１４、より更に好ましくは８〜１３である。
【００３５】
上記一般式（Ｂ１−１）及び（Ｂ１−２）中のＲ１１〜Ｒ１４として選択し得る、当該炭化水素基としては、例えば、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられ、アルキル基が好ましい。
当該アルキル基としては、例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。
当該アルケニル基としては、例えば、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基等が挙げられる。
当該シクロアルキル基としては、例えば、シクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基等が挙げられる。
当該アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基、ターフェニル基等が挙げられる。
当該アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、ジメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基、ジメチルナフチル基等が挙げられる。
当該アリールアルキル基としては、例えば、メチルベンジル基、フェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルメチル基等が挙げられる。
【００３６】
三核のジチオカルバミン酸モリブデンとしては、下記一般式（Ｂ１−３）で表される化合物であることが好ましい。
Ｍｏ３ＳｋＥｍＬｎＡｐＱｚ      （Ｂ１−３）
【００３７】
前記一般式（Ｂ１−３）中、ｋは１以上の整数、ｍは０以上の整数であり、ｋ＋ｍは４〜１０の整数であり、４〜７の整数であることが好ましい。ｎは１〜４の整数、ｐは０以上の整数である。ｚは０〜５の整数であって、非化学量論の値を含む。
Ｅは、それぞれ独立に、酸素原子又はセレン原子であり、例えば、後述するコアにおいて硫黄を置換し得るものである。
Ｌは、それぞれ独立に、炭素原子を含有する有機基を有するアニオン性リガンドであり、各リガンドにおける該有機基の炭素原子の合計が１４個以上であり、各リガンドは同一であってもよいし、異なっていてもよい。
Ａは、それぞれ独立に、Ｌ以外のアニオンである。
Ｑは、それぞれ独立に、中性電子を供与する化合物であり、三核モリブデン化合物上における空の配位を満たすために存在する。
【００３８】
本発明の潤滑油組成物において、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）に由来するモリブデン原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、６５０質量ｐｐｍ以上である。
ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）に由来するモリブデン原子の含有量が６５０質量ｐｐｍ未満であると、早期摩擦低減効果が得られない。
ここで、本発明の一態様において、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）に由来するモリブデン原子の含有量は、好ましくは６５０〜８００質量ｐｐｍ、より好ましくは６７０〜７５０質量ｐｐｍ、更に好ましくは６８０〜７２０質量ｐｐｍである。
【００３９】
本発明の一態様において、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）の含有量は、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）に由来するモリブデン原子の含有量が上記範囲に属するように調整されることが好ましい。具体的には、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．６５〜０．８０質量％、より好ましくは０．６７〜０．７５質量％、更に好ましくは０．６８〜０．７２質量％である。
【００４０】
＜エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）＞
本発明の潤滑油組成物は、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）を含有する。
エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）としては、各種エステル化合物を用いることができるが、例えば、下記一般式（Ｃ−０）に示すアルキルエステル及びその誘導体から選択される１種以上であることが好ましい。
【化２】
2020164688.tif 000003
一般式（Ｃ−０）において、Ｒ１は、炭素数１〜３２の炭化水素基である。Ｒ１の炭化水素基の炭素数は、８〜３２が好ましく、１２〜２４がより好ましく、１６〜２０がさらに好ましい。
Ｒ１の炭化水素基は、飽和でも不飽和でもよく、脂肪族でも芳香族でもよく、直鎖状でも分岐状でも環状でもよい。
一般式（Ｃ−０）において、Ｒ２は、炭素数１〜５０の炭化水素基である。Ｒ２の炭化水素基の炭素数は、２〜３２が好ましく、２〜２０がより好ましく、２〜１０がさらに好ましい。
Ｒ２の炭化水素基は、飽和又は不飽和の脂肪族炭化水素基であり、当該脂肪族炭化水素基は直鎖状でも分岐状でも環状でもよい。また、Ｒ２の炭化水素基は、１以上の置換基で置換されていてもよい。当該置換基としては、例えばヒドロキシル基が挙げられる。Ｒ２の炭化水素基は、好ましくは直鎖状の飽和脂肪族炭化水素基であり、より好ましくは１以上のヒドロキシル基で置換された直鎖状の飽和脂肪族炭化水素基である。
なお、本明細書では、一般式（Ｃ−０）中、Ｒ２が直鎖状の飽和脂肪族炭化水素基であり、且つ当該直鎖状の飽和脂肪族炭化水素基が置換基で置換されていないものを「アルキルエステル」とし、置換基で置換されているものを「アルキルエステル誘導体」とする。当該置換基としては、例えば、ヒドロキシル基及び−О−Ｃ（Ｏ）−Ｒ（Ｒは炭化水素基であり、好ましくは炭素数１〜３２の炭化水素基である。）から選択される１種以上が挙げられる。
ここで、アルキルエステル及びその誘導体としては、分子中に１以上のヒドロキシル基を有するエステル化合物が好ましく、分子中に２以上のヒドロキシル基を有するエステル化合物がより好ましい。
また、分子中に１以上のヒドロキシル基を有するエステル化合物は、本発明の効果を向上させやすくする観点から、炭素数が２〜２４であることが好ましく、１０〜２４であることがより好ましく、１６〜２４であることが更に好ましい。
【００４１】
分子中に１以上のヒドロキシル基を有するエステル化合物としては、例えば、下記一般式（Ｃ−１）に示すように分子中に１つのヒドロキシル基を有するエステル化合物、下記一般式（Ｃ−２）に示すように分子中に２つのヒドロキシル基を有するエステル化合物が挙げられる。
これらの中でも、下記一般式（Ｃ−２）に示す化合物が好ましい。
【化３】
2020164688.tif 000004
【００４２】
一般式（Ｃ−１）及び一般式（Ｃ−２）において、Ｒ２０及びＲ３０は、それぞれ炭素数１〜３２の炭化水素基である。また、一般式（Ｃ−２−１）及び一般式（Ｃ−２−２）において、Ｒ４１及びＲ５１は、それぞれ炭素数１〜３２の炭化水素基である。
一般式（Ｃ−２）において、Ｒ４０は、水素原子又は一般式（Ｃ−２−１）で示される１価の基である。また、一般式（Ｃ−２）において、Ｒ５０は、水素原子又は一般式（Ｃ−２−２）で示される１価の基である。なお、一般式（Ｃ−２−１）及び一般式（Ｃ−２−２）中、「＊」は、一般式（Ｃ−２）中のＯＲ４０の酸素原子との結合位置、一般式（Ｃ−２）中のＯＲ５０の酸素原子との結合位置をそれぞれ意味する。
一般式（Ｃ−２）で示される化合物において、Ｒ４０及びＲ５０の一方又は双方は水素原子である。したがって、一般式（Ｃ−２）で示される化合物のうち、Ｒ４０が一般式（Ｃ−２−１）で示される１価の基であり、且つＲ５０が一般式（Ｃ−２−２）で示される１価の基である化合物は除かれる。つまり、ヒドロキシル基を有しない化合物は除かれる。
ここで、一般式（Ｃ−２）で示される化合物において、Ｒ４０及びＲ５０の双方が水素原子であることが好ましい。すなわち、分子中に２つのヒドロキシル基を有する化合物であることが好ましい。
また、Ｒ２０、Ｒ３０、Ｒ４１、及びＲ５１の炭化水素基の炭素数は、８〜３２が好ましく、１２〜２４がより好ましく、１６〜２０がさらに好ましい。
【００４３】
Ｒ２０、Ｒ３０、Ｒ４１、及びＲ５１の炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基、シクロアルキル基、及びシクロアルケニル基が挙げられる。これらの中でも、アルキル基又はアルケニル基が好ましく、その中でもアルケニル基が好ましい。
Ｒ２０、Ｒ３０、Ｒ４１、及びＲ５１におけるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、及びテトラコシル基が挙げられ、これらは直鎖状、分岐状、及び環状のいずれであってもよい。
また、Ｒ２０、Ｒ３０、Ｒ４１、及びＲ５１におけるアルケニル基としては、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、及びテトラコセニル基が挙げられ、これらは直鎖状、分岐状、及び環状のいずれであってもよく、二重結合の位置も任意である。
【００４４】
Ｒ２１〜Ｒ２４、Ｒ３１〜Ｒ３５は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜１８の炭化水素基であり、互いに同一でも異なってもよい。
一般式（Ｃ−１）においては、Ｒ２１〜Ｒ２４の全てが水素原子であり、又はＲ２１〜Ｒ２３がいずれも水素原子であるとともにＲ２４が炭化水素基であることが好ましい。また、一般式（Ｃ−２）においては、Ｒ３１〜Ｒ３５の全てが水素原子であることが好ましい。
【００４５】
なお、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）として、一般式（Ｃ−１）に示す化合物を用いる場合、Ｒ２０〜Ｒ２４が全て同一である単一種を用いてもよいし、Ｒ２０〜Ｒ２４の一部が異なる異種のもの（例えば、Ｒ２０の炭素数や二重結合の有無が異なるもの）を二種以上混合して用いてもよい。
同様に、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）として、上記一般式（Ｃ−２）に示す化合物を用いる場合、Ｒ３０〜Ｒ３５、Ｒ４０、及びＲ５０が全て同一である単一種を用いてもよいし、Ｒ３０〜Ｒ３５、Ｒ４０、及びＲ５０の一部が異なる異種のもの（例えば、Ｒ３０、Ｒ４１、及びＲ５１の炭素数や二重結合の有無が異なるものや、Ｒ３１〜Ｒ３５が異なるもの）を二種以上混合して用いてもよい。
【００４６】
Ｒ２１〜Ｒ２４、Ｒ３１〜Ｒ３５が炭化水素基の場合、該炭化水素基は、飽和でも不飽和でもよく、脂肪族でも芳香族でもよく、直鎖状でも分岐状でも環状でもよい。
また、一般式（Ｃ−１）のａは、１〜２０の整数を示すが、好ましくは１〜１２、より好ましくは１〜１０である。
【００４７】
一般式（Ｃ−１）で示される化合物は、例えば、脂肪酸とアルキレンオキシドとの反応により得られるものである。
ここで、一般式（Ｃ−１）で示される化合物を得るための脂肪酸としては、例えば、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、牛脂脂肪酸、ヤシ油脂肪酸等が挙げられる。また、アルキレンオキシドとしては、炭素数２〜１２のアルキレンオキシドが挙げられ、具体的には、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、ヘキシレンオキシド、オクチレンオキシド、デシレンオキシド、ドデシレンオキシド等が挙げられる。
一般式（Ｃ−１）の化合物としては、ポリオキシエチレンモノラウレート、ポリオキシエチレンモノステアレート、ポリオキシエチレンモノオレエートが挙げられる。
【００４８】
一般式（Ｃ−２）で示される化合物としては、例えば、ラウリン酸グリセリド、オレイン酸グリセリド、ステアリン酸グリセリド等の脂肪酸グリセリドが挙げられる。より具体的には、例えば、グリセリンモノラウレート、グリセリンモノステアレート、及びグリセリンモノオレエート等のグリセリン脂肪酸モノエステル、並びにグリセリンジラウレート、グリセリンジステアレート、グリセリンジオレエート等のグリセリン脂肪酸ジエステルが挙げられる。これらの中でも、グリセリン脂肪酸モノエステルが好ましく、グリセリンモノオレエートがより好ましい。
これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。例えば、グリセリン脂肪酸モノエステルとグリセリン脂肪酸ジエステルとを組み合わせて用いてもよい。
【００４９】
本発明の潤滑油組成物において、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対するエステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］は、質量比で、５．０〜１０である。
当該含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が５．０未満であると、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）により奏され得る低温領域での摩擦低減効果が得られ難い。
また、当該含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が１０を超えると、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）の摩擦低減効果がエステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）により阻害されやすく、本発明の効果が発揮され難い。
ここで、本発明の一態様において、１００℃以下の低温領域での摩擦低減効果を十分に確保しながらも、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、当該含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］は、好ましくは５．０〜９．０であり、より好ましくは６．０〜８．０であり、更に好ましくは７．０〜８．０である。
【００５０】
本発明の一態様において、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有量は、上記含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が上記範囲に属するように調整されることが好ましい。具体的には、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．３０〜０．７０質量％、より好ましくは０．３５〜０．６５質量％、更に好ましくは０．４０〜０．６０質量％である。
【００５１】
＜金属サリチレート（Ｄ）＞
本発明の潤滑油組成物は、金属サリチレート（Ｄ）を含有する。
金属サリチレートに含まれる金属原子としては、ナトリウム及びカリウム等のアルカリ金属、マグネシウム、カルシウム、及びバリウム等のアルカリ土類金属が好ましく、マグネシウム、カルシウム、及びバリウム等のアルカリ土類金属がより好ましく、マグネシウム及びカルシウムが更に好ましい。
本発明の一態様において、金属サリチレート（Ｄ）は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよいが、２種以上を併用することが好ましく、カルシウムサリチレート（Ｄ１）及びマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を併用することがより好ましい。
【００５２】
本発明の一態様において、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、金属サリチレート（Ｄ）は、塩基価が２００〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましく、２５０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇであることがより好ましく、３００〜３５０ｍｇＫＯＨ／ｇであることが更に好ましい。
なお、本明細書において、塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３に記載の過塩素酸法で測定された全塩基価である。
【００５３】
本発明の潤滑油組成物において、金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、０．５０質量％以上である。
金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、０．５０質量％未満であると、摩擦低減維持効果が得られない。
本明細書において、「金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基」とは、金属サリチレート（Ｄ）を構成するアルキルサリチル酸基を意味する。金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量は、金属サリチレート（Ｄ）に対してゴム膜透析を行い、透析後のゴム膜残分を塩酸で処理した後、ジエチルエーテルにより抽出された成分を石けん鹸分として定量することができる。
石けん基であるアルキルサリチル酸基が有するアルキル基は、炭素数４〜３０であることが好ましく、より好ましくは６〜２４であり、更に好ましくは１０〜２４である。当該アルキル基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。また、金属サリチレート（Ｄ）が、同一の分子内において、複数のアルキル基を有する場合、これらのアルキル基は同一であってもよく、異なっていてもよい。
本発明の一態様において、摩擦低減維持効果を得られやすくすると共に、早期摩擦低減効果を得られやすくする観点から、金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．５０〜１．２０質量％、より好ましくは０．５５〜１．００質量％、更に好ましくは０．５５〜０．８０質量％である。
【００５４】
本発明の一態様において、金属サリチレート（Ｄ）の含有量は、金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が上記範囲に属するように調整されることが好ましい。具体的には、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは１．１０〜３．００質量％、より好ましくは１．３０〜２．８０質量％、更に好ましくは１．５０〜２．７０質量％である。
【００５５】
ここで、本発明の一態様において、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、金属サリチレート（Ｄ）は、カルシウムサリチレート（Ｄ１）及びマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を含むことが好ましい。
また、本発明の一態様において、本発明の効果をさらに向上させやすくする観点から、金属サリチレート（Ｄ）が、カルシウムサリチレート（Ｄ１）及びマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を含む場合には、カルシウムサリチレート（Ｄ１）に由来するカルシウム原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは１２００〜１４００質量ｐｐｍ、より好ましくは１２４０〜１３６０質量ｐｐｍ、更に好ましくは１２８０〜１３２０質量ｐｐｍである。
さらに、本発明の一態様において、本発明の効果をさらに向上させやすくする観点から、金属サリチレート（Ｄ）が、カルシウムサリチレート（Ｄ１）及びマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を含む場合には、マグネシウムサリチレート（Ｄ２）に由来するマグネシウム原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは６００〜８００質量ｐｐｍ、より好ましくは６４０〜７６０質量ｐｐｍ、更に好ましくは６８０〜７２０質量ｐｐｍである。
【００５６】
＜他の潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、上記成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、及び成分（Ｄ）には該当しない、他の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
他の潤滑油用添加剤としては、例えば、上記成分（Ｂ）以外の金属系摩擦調整剤、上記成分（Ｃ）以外の無灰摩擦調整剤、上記成分（Ｄ）以外の金属系清浄剤、粘度指数向上剤、耐摩耗剤、極圧剤、酸化防止剤、無灰系分散剤、流動点降下剤、防錆剤、消泡剤、金属不活性化剤、及び抗乳化剤等が挙げられる。
これらの各潤滑油用添加剤は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
これらの潤滑油用添加剤の各含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で、適宜調整することができるが、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、それぞれ独立して、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．００５〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜８質量％、更に好ましくは０．１〜６質量％である。
【００５８】
（成分（Ｂ）以外の金属系摩擦調整剤）
本発明の一態様の潤滑油組成物では、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ｂ）以外の金属系摩擦調整剤を含有していてもよい。
成分（Ｂ）以外の金属系摩擦調整剤としては、例えば、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）及びモリブテン酸のアミン塩等の有機モリブデン系化合物から選択される１種以上が挙げられる。
【００５９】
（成分（Ｃ）以外の無灰摩擦調整剤）
本発明の一態様の潤滑油組成物では、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ｃ）以外の無灰摩擦調整剤を含有していてもよい。
成分（Ｃ）以外の無灰摩擦調整剤としては、例えば、アミン系無灰摩擦調整剤及びエーテル系無灰摩擦調整剤から選択される１種以上が挙げられる。
ここで、本発明の一態様において、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、アミン系無灰摩擦調整剤及びエーテル系無灰摩擦調整剤から選択される１種以上の無灰摩擦調整剤の含有量は少ないことが好ましい。具体的には、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．５０質量％未満、より好ましくは０．１０質量％未満、更に好ましくは０．０１質量％未満である。本発明の一態様の潤滑油組成物は、アミン系無灰摩擦調整剤及びエーテル系無灰摩擦調整剤から選択される１種以上の無灰摩擦調整剤を含まないことがより更に好ましい。
【００６０】
（成分（Ｄ）以外の金属清浄剤）
本発明の一態様の潤滑油組成物では、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ｄ）以外の金属清浄剤を含有していてもよい。
成分（Ｄ）以外の金属清浄剤としては、例えば金属スルホネートが挙げられる。
金属スルホネートに含まれる金属原子としては、ナトリウム及びカリウム等のアルカリ金属、マグネシウム、カルシウム、及びバリウム等のアルカリ土類金属が好ましく、マグネシウム、カルシウム、及びバリウム等のアルカリ土類金属がより好ましく、マグネシウムが更に好ましい。
本発明の一態様の潤滑油組成物が、成分（Ｄ）以外の金属清浄剤を含む場合、当該金属系清浄剤の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．５０〜１．００質量％、より好ましくは０．６０〜０．９０質量％、更に好ましくは０．６５〜０．８５質量％である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物が、成分（Ｄ）以外の金属清浄剤として、マグネシウムスルホネートを含む場合、マグネシウムスルホネートに由来するマグネシウム原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは６００〜８００質量ｐｐｍ、より好ましくは６４０〜７６０質量ｐｐｍ、更に好ましくは６８０〜７２０質量ｐｐｍである。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物が、成分（Ｄ）としてマグネシウムサリチレート（Ｄ２）を含み、且つマグネシウムスルホネートを含む場合、マグネシウムサリチレート（Ｄ２）とマグネシウムスルホネートとに由来するマグネシウム原子の合計含有量は、上記範囲に調整されていることが好ましい。
【００６１】
（粘度指数向上剤）
粘度指数向上剤としては、例えば、非分散型ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体等）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体等）等の重合体が挙げられる。
これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
これらの粘度指数向上剤の質量平均分子量（Ｍｗ）としては、通常５００〜１，０００，０００、好ましくは５，０００〜１００，０００、より好ましくは１０，０００〜５０，０００であるが、重合体の種類に応じて適宜設定される。
本明細書において、各成分の質量平均分子量（Ｍｗ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）法で測定される標準ポリスチレン換算の値である。
本発明の一態様の潤滑油組成物では、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度を１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満の範囲に調整する観点から、粘度指数向上剤に由来する樹脂分の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２質量％以下であることが好ましく、１質量％以下であることがより好ましく、０．５質量％以下であることが更に好ましく、０．２質量％以下であることがより更に好ましい。
【００６２】
（耐摩耗剤又は極圧剤）
耐摩耗剤又は極圧剤としては、例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）、リン酸亜鉛、ジチオカルバミン酸亜鉛、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、硫化エステル類、チオカーボネート類、チオカーバメート類、ポリサルファイド類等の硫黄含有化合物；亜リン酸エステル類、リン酸エステル類、ホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩又は金属塩等のリン含有化合物；チオ亜リン酸エステル類、チオリン酸エステル類、チオホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩又は金属塩等の硫黄及びリン含有耐摩耗剤が挙げられる。
これらの中でも、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）が好ましい。
【００６３】
（酸化防止剤）
酸化防止剤としては、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、モリブデン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、及びリン系酸化防止剤等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
これらの中でも、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤を用いることが好ましく、アミン系酸化防止剤及びフェノール系酸化防止剤を併用することがより好ましい。
アミン系酸化防止剤としては、例えば、ジフェニルアミン、炭素数３〜２０のアルキル基を有するアルキル化ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；α−ナフチルアミン、炭素数３〜２０のアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤等が挙げられる。
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤；４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等のジフェノール系酸化防止剤；ヒンダードフェノール系酸化防止剤等が挙げられる。
【００６４】
（無灰系分散剤）
無灰系分散剤としては、ホウ素非含有アルケニルコハク酸イミド等のホウ素非含有コハク酸イミド類、ホウ素含有アルケニルコハク酸イミド等のホウ素含有コハク酸イミド類、ベンジルアミン類、ホウ素含有ベンジルアミン類、コハク酸エステル類、脂肪酸あるいはコハク酸で代表される一価又は二価カルボン酸アミド類などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
これらの中でも、ホウ素非含有アルケニルコハク酸イミド、ホウ素含有アルケニルコハク酸イミドを用いることが好ましく、ホウ素非含有アルケニルコハク酸イミド及びホウ素含有アルケニルコハク酸イミドを併用することがより好ましい。
【００６５】
（流動点降下剤）
流動点降下剤としては、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
（防錆剤）
防錆剤としては、例えば、脂肪酸、アルケニルコハク酸ハーフエステル、脂肪酸セッケン、アルキルスルホン酸塩、多価アルコール脂肪酸エステル、脂肪酸アミン、酸化パラフィン、アルキルポリオキシエチレンエーテル等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
（消泡剤）
消泡剤としては、例えば、シリコーン油、フルオロシリコーン油、フルオロアルキルエーテル等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
（金属不活性化剤）
金属不活性化剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
（抗乳化剤）
抗乳化剤としては、例えば、ひまし油の硫酸エステル塩、石油スルフォン酸塩等のアニオン性界面活性剤；第四級アンモニウム塩、イミダゾリン類等のカチオン性界面活性剤；ポリオキシアルキレンポリグリコール及びそのジカルボン酸のエステル；アルキルフェノール−ホルムアルデヒド重縮合物のアルキレンオキシド付加物；等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６６】
［潤滑油組成物の特性］
＜動粘度＞
本発明の潤滑油組成物は、１００℃動粘度が４．０ｍｍ２/ｓ以上９．３ｍｍ２/ｓ未満である。
本発明の潤滑油組成物の１００℃動粘度が４．０ｍｍ２/ｓ未満であると、油膜を保持しにくくなり、９．３ｍｍ２/ｓ以上であると省燃費性が低下する。
かかる観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、１００℃動粘度が、好ましくは４．１ｍｍ２/ｓ以上８．２ｍｍ２/ｓ以下、より好ましくは４．１ｍｍ２/ｓ以上６．９ｍｍ２/ｓ以下、更に好ましくは４．１ｍｍ２/ｓ以上６．９ｍｍ２/ｓ未満である。
【００６７】
＜高温高せん断粘度（ＨＴＨＳ粘度）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度が１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満である。
本発明の潤滑油組成物のＨＴＨＳ粘度が１．７ｍＰａ・ｓ未満であると、油膜を保持しにくくなり、２．９ｍＰａ・ｓ以上であると省燃費性が低下する。
かかる観点から、本発明の一態様の潤滑油組成物は、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度が、好ましくは１．７ｍＰａ・ｓ以上２．６ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは１．７ｍＰａ・ｓ以上２．３ｍＰａ・ｓ以下、更に好ましくは１．７ｍＰａ・ｓ以上２．３ｍＰａ・ｓ未満である。
【００６８】
＜ＭＴＭ摩擦試験における１００℃での摩擦係数＞
本発明の潤滑油組成物は、早期摩擦低減効果及び摩擦低減維持効果に優れる。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、後述する実施例に記載の方法で実施したＭＴＭ（Mini Traction Machine）摩擦試験における、試験開始から３０分後の１００℃での摩擦係数が、好ましくは０．０５０以下、より好ましくは０．０４５以下、更に好ましくは０．０４３以下である。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、後述する実施例に記載の方法で実施したＭＴＭ摩擦試験における、試験開始から２４０分後の１００℃での摩擦係数が、好ましくは０．０５０以下、より好ましくは０．０４５以下、更に好ましくは０．０４０以下である。
【００６９】
＜ＮＯＡＣＫ値＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、ＮＯＡＣＫ値（２５０℃、１時間）が１５.０質量％以下であることが好ましく、１４．５質量％以下であることがより好ましく、１４．２質量％以下であることが更に好ましい。また、好ましくは１．０質量％以上、より好ましくは３．０質量％以上、更に好ましくは５．０質量％以上である。
ＮＯＡＣＫ値が上記範囲に属することによって、高温酸化安定性を良好に維持して、潤滑油組成物の増粘の発生を抑制し、低燃費性向上に資する。
【００７０】
［潤滑油組成物の用途］
本発明の一態様の潤滑油組成物は、二輪車、四輪車等の自動車、発電機、船舶等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関の潤滑油組成物として好ましく使用することができる。
【００７１】
［内燃機関の摩擦低減方法］
本発明の一態様の内燃機関の摩擦低減方法は、上述した本発明の潤滑油組成物を内燃機関に充填することによる、内燃機関の摩擦低減方法である。
本発明の一態様の内燃機関の摩擦低減方法によれば、上述した本発明の潤滑油組成物を内燃機関に充填することにより、早期摩擦低減効果と摩擦低減維持効果とが発揮され、省燃費性が良好となる。
【００７２】
［潤滑油組成物の製造方法］
本発明の潤滑油組成物の製造方法は、特に制限されない。
例えば、本発明の一態様の潤滑油組成物の製造方法は、基油（Ａ）と、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）と、エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）と、金属サリチレート（Ｄ）とを含有する潤滑油組成物の調製を行う工程を有し、前記調製は下記条件（１）〜（４）を満たすように行う。
・条件（１）：前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、６５０質量ｐｐｍ以上である。
・条件（２）：前記ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）に由来するモリブデン原子に対する前記エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）の含有比率［Ｃ／ＢＭｏ］が、質量比で、５〜１０である。
・条件（３）：前記金属サリチレート（Ｄ）に由来するサリチレート石けん基の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．５質量％以上である。
・条件（４）：１００℃動粘度が４．０ｍｍ２／ｓ以上９．３ｍｍ２／ｓ未満であり、且つ１５０℃における高温高せん断粘度が１．７ｍＰａ・ｓ以上２．９ｍＰａ・ｓ未満である。
上記各成分を混合する方法としては、特に制限はないが、例えば、基油（Ａ）に、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、及び成分（Ｄ）を配合する工程を有する方法が挙げられる。また、成分（Ａ）〜（Ｄ）と共に、上記他の潤滑油用添加剤も同時に配合してもよい。また、各成分は、希釈油等を加えて溶液（分散体）の形態とした上で配合してもよい。各成分を配合した後、公知の方法により、撹拌して均一に分散させることが好ましい。
【実施例】
【００７３】
以下、実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明する。但し、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００７４】
［各性状の測定］
本明細書において、各実施例及び各比較例で用いた各原料並びに各実施例及び各比較例の潤滑油組成物の各性状の測定は、以下に示す要領に従って行ったものである。
【００７５】
＜カルシウム原子、マグネシウム原子、及びモリブデン原子の含有量＞
ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１に準拠して測定した。
【００７６】
＜１００℃動粘度、粘度指数＞
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠し、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定及び算出した。
【００７７】
＜１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度＞
ＡＳＴＭ  Ｄ４６８３に準拠し、ＴＢＳ高温粘度計（Ｔａｐｅｒｅｄ  Ｂｅａｒｉｎｇ  Ｓｉｍｕｌａｔｏｒ）を用いて、１５０℃の温度条件下、せん断速度１０６／ｓにて測定した。
【００７８】
［実施例１〜５及び比較例１〜４］
以下に示す基油及び各種添加剤を、表１に示す配合量（単位：質量％）にて添加し、十分に混合して潤滑油組成物をそれぞれ調製した。なお、すべての潤滑油組成物のＮＯＡＣＫ値が、１４．０質量％になるよう調製した。
実施例１〜５及び比較例１〜４で用いた基油及び各種添加剤の詳細は、以下に示すとおりである。
【００７９】
＜基油（Ａ）＞
１００℃動粘度が４ｍｍ２／ｓであり、ＡＰＩ分類でグループ３に分類される鉱油基油を用いた。
【００８０】
＜ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｂ）＞
ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物
【００８１】
＜無灰摩擦調整剤＞
・エステル系無灰摩擦調整剤（Ｃ）：オレイン酸グリセリド
・エーテル系無灰摩擦調整剤：アルキルエーテル誘導体
・アミン系無灰摩擦調整剤：アルキルアミン誘導体
【００８２】
＜金属系清浄剤＞
（金属サリチレート（Ｄ））
Ｃａサリチレート（Ｄ１−１）
石けん基比率：３０質量％、塩基価：３２０ｍｇＫＯＨ／ｇ
Ｃａサリチレート（Ｄ１−２）
石けん基比率：５０質量％、塩基価：２２６ｍｇＫＯＨ／ｇ
Ｍｇサリチレート（Ｄ２）
石けん基比率：３０質量％、塩基価：３４６ｍｇＫＯＨ／ｇ
（金属サリチレート（Ｄ）以外の金属系清浄剤）
Ｍｇスルホネート
石けん基比率：３０質量％、塩基価：３９７ｍｇＫＯＨ／ｇ
【００８３】
＜粘度指数向上剤＞
ポリメタクリレートを用いた。
なお、表１に記載の配合量は、樹脂分換算（固形分）の含有量である。
【００８４】
＜その他の潤滑油用添加剤＞
ホウ素含有アルケニルコハク酸イミド、ホウ素非含有アルケニルコハク酸イミド、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、フェノール系酸化防止剤、及びアミン系酸化防止剤の混合物
【００８５】
［評価方法］
各実施例及び各比較例の潤滑油組成物の評価方法は、以下のとおりである。
【００８６】
＜摩擦係数の評価＞
ＭＴＭ（Mini Traction Machine）試験機を用い、下記条件にて摩擦係数を測定した。
・試験機：ＭＴＭ（Ｍｉｎｉ  Ｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｍａｃｈｉｎｅ）  
ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製
・試験片：標準テストピース（ＡＩＳＩ５２１００）
・荷重：１０Ｎ
・油温：１００℃
・すべり率（ＳＲＲ）：５０％
・ラビング（ならし）条件：転がり速度１００ｍｍ／ｓ、滑り速度 ５０ｍｍ／ｓ
・摩擦係数評価条件：転がり速度５ｍｍ／ｓ、滑り速度２．５ｍｍ／ｓ
摩擦係数の測定はラビング時間に応じ、試験開始直後（０分）、１０分後、２０分後、３０分後、６０分後、９０分後、１２０分後、１８０分後、及び２４０分後に実施した。
そして、以下の評価基準により評価を行った。
（早期摩擦低減効果）
３０分後の摩擦係数を指標として、以下の基準に基づき評価した。
・評価Ａ：０．０５０以下
・評価Ｆ：０．０５０超
（摩擦低減維持効果）
２４０分後の摩擦係数を指標として、以下の基準に基づき評価した。
・評価Ａ：０．０４０以下
・評価Ｂ：０．０４０超０．０５０以下
・評価Ｆ：０．０５０超
【００８７】
結果を表１に示す。
【００８８】
【表１】
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【００８９】
表１に示す結果から以下のことがわかる。
実施例１〜５の潤滑油組成物は、早期摩擦低減効果及び摩擦低減維持効果の双方を発揮することがわかる。また、実施例１〜３の潤滑油組成物は、摩擦低減維持効果により優れることがわかる。
これらに対し、比較例１〜４の潤滑油組成物は、早期摩擦低減効果が発揮されず、実施例１〜５よりも摩擦低減効果が大幅に遅延して発揮され、その結果として試験開始から２４０分後の摩擦係数が低減していることがわかる。