(57)【要約】【課題】ＣＯセンサのドリフト現象に起因するバーナの燃焼停止を抑制することが可能な燃焼装置を提供する。【解決手段】燃料ガスをバーナで燃焼させ、バーナからの燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素の濃度をＣＯセンサで計測可能とする。また、ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき、バーナでの燃焼を停止させる。そして、ＣＯセンサのゼロ点校正の実行後におけるバーナでの燃焼時間の経過に伴って大きくしていく補正を、基準値に対して行う。このようにドリフト現象によってＣＯセンサの計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるのに合わせて、基準値も大きくなるように補正していくことにより、実際のＣＯ濃度が正常であれば、ＣＯセンサの計測値が基準値を超え難くなるので、ドリフト現象に起因するバーナの燃焼停止を抑制することができる。【選択図】図５
2020118430.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料ガスをバーナで燃焼させる燃焼装置において、
前記バーナからの燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を計測可能なＣＯセンサと、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正を実行可能なセンサ制御部と、
前記バーナでの燃焼を制御し、前記ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき、前記バーナでの燃焼を停止させる燃焼制御部と、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正の実行後における前記バーナでの燃焼時間の経過に伴って大きくしていく補正を、前記基準値に対して行う基準値補正部と
を備えることを特徴とする燃焼装置。
【請求項２】
請求項１に記載の燃焼装置において、
前記基準値として、第１基準値と、該第１基準値よりも高い第２基準値とが設定されており、
前記燃焼制御部は、前記ＣＯセンサの計測値が前記第１基準値を超えて第１判定時間以上継続するか、前記ＣＯセンサの計測値が前記第２基準値を超えて前記第１判定時間よりも短い第２判定時間以上継続すると、前記バーナでの燃焼を停止させ、
前記基準値補正部は、前記第１基準値について補正を行い、前記第２基準値については補正を行わない
ことを特徴とする燃焼装置。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の燃焼装置において、
前記基準値補正部は、前記ＣＯセンサのゼロ点校正が実行されると、前記基準値を補正前の初期値に戻す
ことを特徴とする燃焼装置。
【請求項４】
燃料ガスをバーナで燃焼させる燃焼装置において、
前記バーナからの燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を計測可能なＣＯセンサと、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正を実行可能なセンサ制御部と、
前記バーナでの燃焼を制御し、前記ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき、前記バーナでの燃焼を停止させる燃焼制御部と、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正の実行後における前記バーナでの燃焼時間の経過に伴って小さくしていく補正を、前記ＣＯセンサの計測値に対して行う計測値補正部と
を備えることを特徴とする燃焼装置。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４の何れか一項に記載の燃焼装置において、
当該燃焼装置の使用開始からの前記バーナでの積算燃焼時間が長くなるに連れて、前記基準値補正部による前記基準値の補正、または前記計測値補正部による前記ＣＯセンサの計測値の補正における補正量の変化率を減少させる
ことを特徴とする燃焼装置。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５の何れか一項に記載の燃焼装置において、
当該燃焼装置の使用開始からの前記バーナでの積算燃焼時間が所定の閾値に達した後は、前記基準値補正部による前記基準値の補正、または前記計測値補正部による前記ＣＯセンサの計測値の補正を停止する
ことを特徴とする燃焼装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バーナからの燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を計測可能なＣＯセンサを備える燃焼装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
給湯器や暖房機などに搭載されて、燃料ガスをバーナで燃焼させる燃焼装置が知られている。燃焼装置では、ガス通路を通じて燃料ガスがバーナに供給されると共に、燃料ガスの供給量に応じて燃焼ファンを回転させることでバーナに向けて燃焼用空気が送られるようになっている。そして、バーナでの燃焼によって生じた燃焼排ガスは、熱交換器などを通過した後、排気通路を通って外部に排出される。
【０００３】
こうした燃焼装置では、バーナで不完全燃焼が起こると、燃焼排ガス中の一酸化炭素の濃度（以下、ＣＯ濃度）が高くなる。そこで、ＣＯ濃度を計測可能なＣＯセンサを排気通路などに設置しておくことが提案されている（例えば、特許文献１）。ＣＯセンサとしては、白金製のコイルに酸化アルミなどの触媒を担持した検知片と触媒を担持しない補償片とを対比する構成の接触燃焼式が一般的であり、燃焼排ガス中の一酸化炭素が触媒と反応すると、反応熱で検知片の抵抗値が上昇するため電位差が生じる。この電位差とＣＯ濃度との間には比例関係があり、電位差に基づいてＣＯ濃度を計測することが可能である。そして、バーナでの燃焼中はＣＯセンサでＣＯ濃度を監視し、ＣＯセンサの計測値が所定の基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を検知すると、バーナでの燃焼を強制的に停止する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−２６４４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上述のようなＣＯセンサを備えた燃焼装置では、バーナでの燃焼中にＣＯセンサのゼロ点が次第にずれていき、ＣＯセンサの計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるドリフト現象が起こることがあり、実際のＣＯ濃度は基準値に達していない（正常である）のに、ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づきバーナでの燃焼を強制的に停止してしまうという問題があった。
【０００６】
この発明は従来の技術における上述した課題に対応してなされたものであり、ＣＯセンサのドリフト現象に起因するバーナの燃焼停止を抑制することが可能な燃焼装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明の第１の燃焼装置は次の構成を採用した。すなわち、
燃料ガスをバーナで燃焼させる燃焼装置において、
前記バーナからの燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を計測可能なＣＯセンサと、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正を実行可能なセンサ制御部と、
前記バーナでの燃焼を制御し、前記ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき、前記バーナでの燃焼を停止させる燃焼制御部と、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正の実行後における前記バーナでの燃焼時間の経過に伴って大きくしていく補正を、前記基準値に対して行う基準値補正部と
を備えることを特徴とする。
【０００８】
このような本発明の第１の燃焼装置では、ドリフト現象によってＣＯセンサの計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるのに合わせて、基準値も大きくなるように補正していくことにより、実際のＣＯ濃度が正常であれば（高まっていなければ）、ＣＯセンサの計測値が基準値を超え難くなるので、ドリフト現象に起因するバーナの燃焼停止を抑制することができる。
【０００９】
上述した本発明の第１の燃焼装置では、次のようにしてもよい。まず、基準値として、第１基準値と、第１基準値よりも高い第２基準値とを設定しておくこととして、ＣＯセンサの計測値が第１基準値を超えて第１判定時間以上継続するか、ＣＯセンサの計測値が第２基準値を超えて第１判定時間よりも短い第２判定時間以上継続すると、バーナでの燃焼を停止させる。そして、バーナでの燃焼時間の経過に伴って、第１基準値については補正を行うのに対し、第２基準値については補正を行わない。
【００１０】
このような本発明の第１の燃焼装置では、ＣＯセンサの計測値が第１基準値よりも高い第２基準値を超えるのであれば、ドリフト現象の影響よりも、不完全燃焼が起きて実際のＣＯ濃度が高くなっていることが懸念されるため、第２基準値の補正を行わずバーナでの燃焼を確実に停止させることで、安全の確保を優先することができる。
【００１１】
また、こうした本発明の第１の燃焼装置では、ＣＯセンサのゼロ点校正が実行されると、基準値を補正前の初期値に戻してもよい。
【００１２】
このような本発明の第１の燃焼装置では、ＣＯセンサのゼロ点校正によってドリフト現象の影響が解消されるので、不要となった補正を解除することにより、ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知することができる。結果として、実際に不完全燃焼が起きていてもＣＯセンサの計測値が基準値を超えずにバーナでの燃焼を継続してしまう不具合を防止することが可能となる。
【００１３】
また、前述した課題を解決するために、本発明の第２の燃焼装置は次の構成を採用した。すなわち、
燃料ガスをバーナで燃焼させる燃焼装置において、
前記バーナからの燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を計測可能なＣＯセンサと、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正を実行可能なセンサ制御部と、
前記バーナでの燃焼を制御し、前記ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき、前記バーナでの燃焼を停止させる燃焼制御部と、
前記ＣＯセンサのゼロ点校正の実行後における前記バーナでの燃焼時間の経過に伴って小さくしていく補正を、前記ＣＯセンサの計測値に対して行う計測値補正部と
を備えることを特徴とする。
【００１４】
このような本発明の第２の燃焼装置では、ドリフト現象によってＣＯセンサの計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるのを見越して、小さくするようにＣＯセンサの計測値を補正していくことにより、実際のＣＯ濃度が正常であれば（高まっていなければ）、ＣＯセンサの計測値が基準値を超え難くなるので、ドリフト現象に起因するバーナの燃焼停止を抑制することができる。
【００１５】
こうした本発明の第１および第２の燃焼装置では、燃焼装置の使用開始からのバーナでの積算燃焼時間が長くなるに連れて、基準値の補正、またはＣＯセンサの計測値の補正における補正量の変化率を減少させてもよい。
【００１６】
このような本発明の第１および第２の燃焼装置では、ドリフト現象の影響は燃焼装置の使用を開始した直後が最も大きく、バーナでの積算燃焼時間が長くなるに連れて小さくなる傾向にあることから、その傾向に合わせて補正量の変化量を減少させることにより、過剰な補正をすることなく、ＣＯセンサの計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知することが可能となる。
【００１７】
また、こうした本発明の第１および第２の燃焼装置では、燃焼装置の使用開始からのバーナでの積算燃焼時間が所定の閾値に達した後は、基準値の補正、またはＣＯセンサの計測値の補正を停止してもよい。
【００１８】
このような本発明の第１および第２の燃焼装置では、バーナでの積算燃焼時間が閾値に達した後は、ドリフト現象が起こらなくなることから、不要な補正を停止することによって、ＣＯ濃度の計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本実施例の燃焼装置としての給湯器１０を複数搭載した給湯システム１の全体構成を示した説明図である。
【図２】本実施例の給湯器１０の構成を示した説明図である。
【図３】第１実施例のＣＯ濃度監視処理の一部を示すフローチャートである。
【図４】第１実施例のＣＯ濃度監視処理の残りの部分を示すフローチャートである。
【図５】第１実施例の基準値補正処理においてＣＯ濃度の基準値を補正していく例を模式的に示した説明図である。
【図６】バーナ１２での燃焼時間が単位時間に達する毎に一定値を加算することで基準値を段階的に補正していく例を示した説明図である。
【図７】変形例の基準値補正処理のフローチャートである。
【図８】変形例の基準値補正処理に従い、バーナ１２での積算燃焼時間に応じて基準値の補正量の変化率が減少する例を模式的に示した説明図である。
【図９】第２実施例のＣＯ濃度監視処理のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１は、本実施例の燃焼装置としての給湯器１０を複数搭載した給湯システム１の全体構成を示した説明図である。図示した給湯システム１は、主に業務用としてホテルなどの屋内に設置され、外装ケース８内に２台の給湯器１０ａ，１０ｂを搭載していると共に、上水を給湯器１０ａ，１０ｂに供給する給水通路２や、給湯器１０ａ，１０ｂで生成された湯を導く出湯通路３や、燃料ガスを給湯器１０ａ，１０ｂに供給するガス通路４や、給湯器１０ａ，１０ｂで生じた燃焼排ガスを屋外に排出する排気通路５などを備えている。
【００２１】
２台の給湯器１０ａ，１０ｂは、互いに並列に連結されている。すなわち、上水を供給する給水通路２は、２つに分岐して給湯器１０ａ，１０ｂの各々に接続されており、給湯器１０ａ，１０ｂの各々に接続された２つの出湯通路３は、１つに合流して湯を導く。また、燃料ガスを供給するガス通路４は、２つに分岐して給湯器１０ａ，１０ｂの各々に接続されており、給湯器１０ａ，１０ｂの各々から延設された２つの排気通路５は、１つにまとめられて燃焼排ガスを屋外に排出する。
【００２２】
さらに、給湯システム１は、システム全体を制御するコントローラ７を備えており、２台の給湯器１０ａ，１０ｂと電気的に接続されている。コントローラ７は、必要とされる給湯能力に応じて給湯器１０ａ，１０ｂにおける燃焼を制御すると共に、後述するように不完全燃焼を防止するために燃焼排ガス中の一酸化炭素の濃度（以下、ＣＯ濃度）を監視している。尚、２台の給湯器１０ａ，１０ｂは、基本的には同じ仕様であり、同様に動作するため、以下では、特に区別する必要がなければ、単に給湯器１０と表記することがある。
【００２３】
図２は、本実施例の給湯器１０の構成を示した説明図である。図示されるように給湯器１０は、缶体１１内に収容されて燃料ガスを燃焼させる複数（本実施例では１６本）のバーナ１２を備えている。燃料ガスを供給するガス通路４には、ガス通路４を開閉する元弁１３や、元弁１３の下流側でガス通路４を通過する燃料ガスの流量を調節する比例弁１４が設けられている。また、本実施例の給湯器１０では、複数（１６本）のバーナ１２が３つのバーナ群に分けられていることと対応して、比例弁１４の下流側でガス通路４が３つに分岐しており、３本のバーナ１２で構成される第１バーナ群に対応する分岐路を開閉する第１切換弁１５ａと、５本のバーナ１２で構成される第２バーナ群に対応する分岐路を開閉する第２切換弁１５ｂと、８本のバーナ１２で構成される第３バーナ群に対応する分岐路を開閉する第３切換弁１５ｃとを備えている。尚、元弁１３、比例弁１４、切換弁１５ａ〜１５ｃはコントローラ７と電気的に接続されている。また、本実施例のコントローラ７は、本発明の「燃焼制御部」に相当している。
【００２４】
本実施例の給湯器１０では、３つの切換弁１５ａ〜１５ｃの開閉を制御して燃料ガスを供給するバーナ群を選択すると共に、比例弁１４の開度を制御することによって、生成熱量（給湯能力）を変更することが可能である。例えば、必要とされる熱量が最小の場合は、３つの切換弁１５ａ〜１５ｃのうち第１切換弁１５ａのみを開弁する。一方、必要とされる熱量が最大の場合は、３つの切換弁１５ａ〜１５ｃの全てを開弁する。そして、その間の熱量が必要な場合は、３つの切換弁１５ａ〜１５ｃの中から適宜に１つまたは２つを選択して開弁する。
【００２５】
また、給湯器１０は、バーナ１２に向けて下方から燃焼用空気を送る燃焼ファン２０や、高電圧の放電によってバーナ１２に火花を飛ばす点火プラグ２１や、バーナ１２の火炎（着火）を検知するフレームロッド２２を備えており、これらはコントローラ７と電気的に接続されている。燃焼ファン２０の回転数を比例弁１４の開度（燃料ガスの供給量）に応じて制御することで、所定の空燃比に調節することが可能である。尚、外装ケース８の前面には、燃焼用空気を取り込む給気窓（図示省略）が設けられている。
【００２６】
バーナ１２の上方には、第１熱交換器２３が設けられており、第１熱交換器２３の上方には、第２熱交換器２４が設けられている。バーナ１２での燃焼によって生じた燃焼排ガスは、燃焼ファン２０の送風によって上方に送られ、第１熱交換器２３および第２熱交換器２４を通過する。このとき、第１熱交換器２３では、燃焼排ガスから顕熱を回収し、第２熱交換器２４では、燃焼排ガスから潜熱を回収する。
【００２７】
そして、第１熱交換器２３および第２熱交換器２４を通過した燃焼排ガスは、缶体１１の上部に接続された排気通路５を通って屋外に排出される。排気通路５の接続部分には、ＣＯセンサ２５が設置されて、燃焼排ガス中のＣＯ濃度を計測可能になっており、このＣＯセンサ２５は、コントローラ７と電気的に接続されている。本実施例のＣＯセンサ２５は、一般的な接触燃焼式センサが採用されており、白金製のコイルに酸化アルミなどの触媒を担持した検知片と、触媒を担持しない補償片とを対比してブリッジ回路を構成している。バーナ１２での燃焼開始前のＣＯ濃度の低い正常な雰囲気でブリッジ回路が平衡状態となるように可変抵抗を調節しておけば、燃焼排ガス中のＣＯ濃度が高まって一酸化炭素が触媒と反応すると、その反応熱で検知片の抵抗値が上昇することによってブリッジ回路の平衡が崩れて電位差が生じる。この電位差とＣＯ濃度との間には比例関係があるため、電位差に基づいてＣＯ濃度を計測することが可能である。尚、本実施例のコントローラ７は、本発明の「センサ制御部」に相当している。
【００２８】
また、第２熱交換器２４で燃焼排ガスから潜熱を回収するのに伴い、燃焼排ガスに含まれる蒸気が凝縮してドレンが生じるため、第２熱交換器２４の下方には、ドレンを受けるドレン受け２６が設けられている。このドレン受け２６に溜まった酸性のドレンは、排液管２７を通じて中和器２８に送られ、中和された後、外部に排出される。
【００２９】
上水を供給する給水通路２は、第２熱交換器２４の上流側に接続されており、この給水通路２には、給湯器１０に流入する上水の流量を計測する水量センサ３０や、上水の温度を計測する給水温度センサ３１が設けられている。第２熱交換器２４の下流側は、第１熱交換器２３の上流側と接続されており、第１熱交換器２３の下流側には出湯通路３が接続されている。給水通路２を通じて第２熱交換器２４に供給される上水は、第２熱交換器２４で予備加熱された後に第１熱交換器２３で加熱されて湯となり、出湯通路３に流出する。出湯通路３には、第１熱交換器２３から流出した直後の湯の温度を計測する熱交出口温度センサ３２が設けられている。
【００３０】
また、本実施例の給湯器１０では、給水通路２と出湯通路３とがバイパス通路３３で接続されており、給湯器１０に流入した上水は、一部が第２熱交換器２４に供給されることなくバイパス通路３３を通り、残りが第２熱交換器２４に供給される。そして、第２熱交換器２４および第１熱交換器２３で加熱された湯は、バイパス通路３３を通った上水と混合されて給湯器１０から流出する。第１熱交換器２３で加熱された湯と、バイパス通路３３を通った上水との混合比は、バイパスサーボ３４によって変更することが可能である。
【００３１】
バイパス通路３３の接続位置よりも出湯通路３の下流側には、給湯器１０から流出する湯の温度を計測する出湯温度センサ３５や、給湯器１０から流出する湯の流量を調節する湯量サーボ３６が設けられている。上述したようにバイパス通路３３を有することから、出湯温度センサ３５の計測温度は、熱交出口温度センサ３２の計測温度よりも低くなり、バイパスサーボ３４で混合比を調節することによって、給湯器１０から流出する湯の温度変動を抑制することができる。尚、本実施例の給湯器１０に設置された各種温度センサ３１，３２，３５には、温度の変化に応じて電気抵抗が変化するサーミスタを用いている。また、各種温度センサ３１，３２，３５、水量センサ３０、バイパスサーボ３４、湯量サーボ３６は、コントローラ７と電気的に接続されている。
【００３２】
このような燃焼装置としての給湯器１０では、バーナ１２で不完全燃焼が起こると、燃焼排ガス中のＣＯ濃度が高くなる。不完全燃焼の原因としては、排気通路５の出口に強風が吹き付けることなどによる急激な排気閉塞や、火炎がバーナ１２の内部に潜り込む逆火や、第１熱交換器２３のフィンに錆が生じて閉塞するなどの器具劣化や、空燃比が適切でなく燃料ガスが過多であるガスリッチや燃料ガスが過少であるエアリッチなどが考えられる。そこで、不完全燃焼を検知するために、ＣＯセンサ２５を設置して燃焼排ガス中のＣＯ濃度を監視するようになっており、コントローラ７が以下のようなＣＯ濃度監視処理を実行している。
【００３３】
図３および図４は、第１実施例のＣＯ濃度監視処理のフローチャートである。このＣＯ濃度監視処理は、給湯システム１の電源をＯＮにすると実行される。ＣＯ濃度監視処理を開始すると、まず、ＣＯセンサ２５のヒートアップ処理を行う（ＳＴＥＰ１）。ＣＯセンサ２５が有機物の付着などで汚れていると、ＣＯ濃度を正確に計測できないため、ヒートアップ処理では、ＣＯセンサ２５を加熱することで付着物を除去する。ＣＯセンサ２５には通常２Ｖの電圧を印加しているが、一時的に２．７４Ｖに印加電圧を上げることでＣＯセンサ２５を加熱する。
【００３４】
ヒートアップ処理に続いて、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行う（ＳＴＥＰ２）。このゼロ点校正は、バーナ１２で燃焼を開始する前のＣＯ濃度が低い正常な雰囲気（大気）に対して行われる。ゼロ点校正が終了すると、バーナ１２で燃焼を開始したか否かを判断し（ＳＴＥＰ３）、燃焼を開始していない場合は（ＳＴＥＰ３：ｎｏ）、燃焼を開始するまで待機状態となる。
【００３５】
その後、バーナ１２で燃焼を開始した場合は（ＳＴＥＰ３：ｙｅｓ）、ＣＯセンサ２５の計測値に基づいて不完全燃焼と判定する条件（エラー判定条件）が成立したか否かを判断する（ＳＴＥＰ４）。本実施例では、エラー判定条件として、ＣＯ濃度の基準値や継続時間が異なる以下の４つが設定されている。
（１）ＣＯ濃度が２０００ｐｐｍ以上となって、５秒以上継続。
（２）ＣＯ濃度が１３００ｐｐｍ以上となって、２０秒以上継続。
（３）ＣＯ濃度が８００ｐｐｍ以上となって、４０秒以上継続。
（４）ＣＯ濃度が６００ｐｐｍ以上となって、２２５秒以上継続。
【００３６】
尚、本実施例のエラー判定条件３，４におけるＣＯ濃度の基準値８００ｐｐｍ，６００ｐｐｍは、本発明の「第１基準値」に相当し、継続時間４０秒，２２５秒は、本発明の「第１判定時間」に相当している。また、本実施例のエラー判定条件１，２におけるＣＯ濃度の基準値２０００ｐｐｍ，１３００ｐｐｍは、本発明の「第２基準値」に相当し、継続時間５秒，２０秒は、本発明の「第２判定時間」に相当している。
【００３７】
上記のエラー判定条件１〜４のうち、ＣＯ濃度の基準値が比較的に高いエラー判定条件１，２は、主に急激な排気閉塞や、バーナ１２での逆火などに起因する突発的な不完全燃焼、および器具劣化に起因する重篤な不完全燃焼を検知するために設定されている。これに対して、ＣＯ濃度の基準値が比較的に低いエラー判定条件３，４は、主に空燃比がガスリッチであるなどバーナ１２での燃焼状態に起因する軽微な不完全燃焼を検知するために設定されている。ＳＴＥＰ４では、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かを判断する。
【００３８】
何れのエラー判定条件も成立していない場合は（ＳＴＥＰ４：ｎｏ）、続いて、使用者の操作によってバーナ１２での燃焼を停止したか否かを判断する（図４のＳＴＥＰ５）。燃焼を停止していない場合は（ＳＴＥＰ５：ｎｏ）、ＣＯ濃度の基準値を補正する処理（以下、基準値補正処理）を実行する（ＳＴＥＰ６）。ＣＯセンサ２５は、バーナ１２での燃焼中にゼロ点が次第にずれていき、ＣＯセンサ２５の計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるドリフト現象が起こることがある。そして、実際のＣＯ濃度は基準値に達していない（正常である）のに、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値以上となったことに基づき不完全燃焼と判定してしまうことで誤検知となる。そこで、第１実施例のコントローラ７は、ＳＴＥＰ６の基準値補正処理として、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間の経過に伴って基準値を大きくしていく補正を行うようになっている。尚、第１実施例のコントローラ７は、本発明の「基準値補正部」に相当している。
【００３９】
図５は、第１実施例の基準値補正処理においてＣＯ濃度の基準値を補正していく例を模式的に示した説明図である。図５のグラフでは、横軸にＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間を取り、縦軸にＣＯ濃度の基準値を取って、エラー判定条件１の基準値を一点鎖線で、エラー判定条件２の基準値を二点鎖線で、エラー判定条件３の基準値を破線で、エラー判定条件４の基準値を実線でそれぞれ示している。また、縦軸上の白丸の印はエラー判定条件１〜４の各々における基準値の初期値を表しており、前述したようにエラー判定条件１では２０００ｐｐｍ、エラー判定条件２では１３００ｐｐｍ、エラー判定条件３では８００ｐｐｍ、エラー判定条件４では６００ｐｐｍが初期値として設定されている。
【００４０】
そして、特にＣＯ濃度の基準値が比較的に低いエラー判定条件３，４については、前述したドリフト現象の影響を受け易い（ＣＯセンサ２５の計測値が基準値の初期値を超えてしまい易い）ことから、図示されるようにバーナ１２での燃焼時間の経過に伴ってＣＯ濃度の基準値を初期値から徐々に大きくしていく補正を行う。図示した例では、ドリフト現象によってバーナ１２での燃焼１時間あたり１．８ｐｐｍずつＣＯセンサ２５のゼロ点が上昇していくことから、バーナ１２での燃焼時間（ｈ）に所定の係数として１．８ｐｐｍ／ｈを掛け合わせて基準値を無段階（直線的）に補正するようになっている。尚、本実施例では、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間をコントローラ７で計時することが可能になっている。
【００４１】
こうした補正によって、バーナ１２での燃焼時間が長時間になるほど基準値が大きくなっていくことになる。この点、前述したようにエラー判定条件３，４は、主にガスリッチなどのバーナ１２での燃焼状態に起因する不完全燃焼を検知するために設定されている。仮にバーナ１２での燃焼状態に大きな問題がある場合は、燃焼開始から長時間が経過する前にエラー判定条件３，４が成立しているはずであり、バーナ１２で燃焼を長時間継続して基準値が大きくなったのであれば、バーナ１２での燃焼状態自体に大きな問題はないと考えられる。
【００４２】
一方、ＣＯ濃度の基準値が比較的に高いエラー判定条件１，２については、ドリフト現象の影響よりも、実際にＣＯ濃度が高くなっていることが懸念されることから、図示されるようにバーナ１２での燃焼時間が経過してもＣＯ濃度の基準値を補正することはなく、初期値をそのまま維持するようになっている。
【００４３】
こうして図４のＳＴＥＰ６で基準値補正処理を実行したら、図３のＳＴＥＰ４へと戻り、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したかの判断（ＳＴＥＰ４）、およびバーナ１２での燃焼を停止したか否かの判断（図４のＳＴＥＰ５）を繰り返すと共に、上述の基準値補正処理（ＳＴＥＰ６）を実行する。
【００４４】
尚、基準値補正処理においてエラー判定条件３，４のＣＯ濃度の基準値を補正する方法は、図５に示したような直線的なものに限られない。例えば、図６に拡大して示すように、バーナ１２での燃焼時間が単位時間に達する毎に一定値を加算することで基準値を段階的に補正してもよく、図５と同様の例では、バーナ１２での燃焼１時間毎に一定値として１．８ｐｐｍを基準値に加算してもよい。
【００４５】
こうしてＳＴＥＰ４〜６の処理を繰り返し行ううちに、何れのエラー判定条件も成立することのないまま、バーナ１２での燃焼を停止した場合は（図４のＳＴＥＰ５：ｙｅｓ）、続いて、使用者の操作によってバーナ１２での燃焼を再開したか否かを判断し（ＳＴＥＰ７）、燃焼を再開していない場合は（ＳＴＥＰ７：ｎｏ）、バーナ１２の消火から所定の清浄時間（本実施例では３０分）が経過したか否かを判断する（ＳＴＥＰ８）。未だ消火から３０分が経過していない場合は（ＳＴＥＰ８：ｎｏ）、次に、給湯システム１の電源がＯＦＦにされたか否かを判断し（ＳＴＥＰ１１）、電源がＯＦＦにされた場合は（ＳＴＥＰ１１：ｙｅｓ）、図３および図４のＣＯ濃度監視処理を終了する。
【００４６】
これに対して、給湯システム１の電源がＯＦＦにされていない場合は（ＳＴＥＰ１１：ｎｏ）、ＳＴＥＰ７に戻って、バーナ１２で燃焼を再開したか否かを判断し、燃焼を再開した場合は（ＳＴＥＰ７：ｙｅｓ）、図３のＳＴＥＰ４へと戻り、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かを再び判断する。
【００４７】
一方、バーナ１２で燃焼を再開することなく（ＳＴＥＰ７：ｎｏ）、バーナ１２の消火から３０分（清浄時間）が経過した場合は（ＳＴＥＰ８：ｙｅｓ）、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行う（ＳＴＥＰ９）。前述したようにＣＯセンサ２５では、ドリフト現象によって、計測値と実際のＣＯ濃度とに乖離が生じることがある。また、本実施例の清浄時間には、缶体１１内の燃焼排ガスが排出されるのに十分な時間を設定しており、バーナ１２の消火から３０分が経過していれば、ＣＯセンサ２５の周囲では、バーナ１２で燃焼を開始する前と同等の雰囲気（大気）に戻り、温度も室温に戻っている。そこで、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行うことにより、ＣＯセンサ２５の計測値と実際のＣＯ濃度との乖離をなくし、ドリフト現象の影響を排除することができる。
【００４８】
尚、バーナ１２の消火から３０分が経過するのを待つのではなく、燃焼ファン２０の送風で所定の掃気時間（例えば５分）にわたって燃焼排ガスを排出させる掃気処理を行うようにすれば、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正の実行を早めることが可能である。ただし、何れのエラー判定条件も成立しないまま正常にバーナ１２での燃焼を停止すると、直ぐにバーナ１２での燃焼を再開することがあり、その場合には、掃気処理によってバーナ１２や熱交換器２３，２４が冷却されるので、熱効率が大きく低下してしまうことになる。そこで、本実施例では、バーナ１２での燃焼の再開に備えて、掃気処理は行わず、燃焼が再開されることなく３０分が経過してからＣＯセンサ２５のゼロ点校正を実行することとしている。
【００４９】
こうしてＣＯセンサ２５のゼロ点校正が終了すると、ドリフト現象の影響が解消されることにより、それまでに行ったＣＯ濃度の基準値の補正が不要となるため、基準値の初期化を行う（ＳＴＥＰ１０）。すなわち、エラー判定条件３における基準値を初期値の８００ｐｐｍに戻し、エラー判定条件４における基準値を初期値の６００ｐｐｍに戻す処理を行う。尚、エラー判定条件１，２については、基準値を補正していないので、初期化する必要もない。
【００５０】
また、ＣＯ濃度の基準値を初期化した後、給湯システム１の電源がＯＦＦにされることなく（ＳＴＥＰ１１：ｎｏ）、バーナ１２で燃焼を再開すると（ＳＴＥＰ７：ｙｅｓ）、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かを再び判断することになる（図３のＳＴＥＰ４）。
【００５１】
そして、処理を繰り返すうちに、エラー判定条件１〜４の何れかが成立した場合は（ＳＴＥＰ４：ｙｅｓ）、不完全燃焼と判定して、エラー停止処理を実行する（ＳＴＥＰ１２）。本実施例のエラー停止処理では、給湯器１０の元弁１３を閉弁（燃料ガスの供給を遮断）してバーナ１２での燃焼を強制的に停止すると共に、湯量サーボ３６を閉じて給湯器１０からの湯の流出を停止する。
【００５２】
また、エラー停止処理に続いて、バーナ１２で不完全燃焼が起きている旨のエラー報知を行うと（ＳＴＥＰ１３）、図３および図４のＣＯ濃度監視処理を終了する。本実施例の給湯システム１では、エラー報知を、図示しないリモコンの液晶画面に表示することで行うようになっているが、これに限らず、音声で報知するようにしてもよい。
【００５３】
以上に説明したように第１実施例の燃焼装置としての給湯器１０では、ＣＯセンサ２５で燃焼排ガス中のＣＯ濃度を監視しており、ＣＯセンサ２５の計測値がエラー判定条件１〜４におけるＣＯ濃度の基準値を超えたことに基づきエラー停止処理を実行することとして、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間の経過に伴って、エラー判定条件３，４におけるＣＯ濃度の基準値を大きくしていく補正を行うようになっている。ＣＯセンサ２５のドリフト現象で計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるのに合わせて、基準値も大きくなるように補正することにより、実際のＣＯ濃度が正常であれば（高まっていなければ）、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超え難くなるので、ＣＯセンサ２５のドリフト現象に起因するバーナ１２の燃焼停止（いわゆる早切れ）を抑制することができる。
【００５４】
また、第１実施例の給湯器１０（燃焼装置）では、ＣＯ濃度の基準値や継続時間が異なるエラー判定条件１〜４のうち、ＣＯ濃度の基準値が比較的に低いエラー判定条件３，４については基準値を補正するのに対し、ＣＯ濃度の基準値が比較的に高いエラー判定条件１，２については基準値を補正しないようになっている。エラー判定条件１，２が成立する場合は、ドリフト現象の影響よりも、不完全燃焼が起きて実際のＣＯ濃度が高くなっていることが懸念されるため、エラー判定条件１，２の基準値については補正を行わずバーナ１２での燃焼を確実に停止させることで、安全の確保を優先することができる。
【００５５】
さらに、第１実施例の給湯器１０（燃焼装置）では、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を実行すると、ＣＯ濃度の基準値を初期値に戻すようになっている。ＣＯセンサ２５のゼロ点校正によってドリフト現象の影響は解消されるので、不要となった補正を解除することによって、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知することができる。結果として、実際に不完全燃焼が起きていてもＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超えずにバーナ１２での燃焼を継続してしまう不具合（いわゆる遅切れ）を防止することが可能となる。
【００５６】
また、第１実施例の基準値補正処理（図４のＳＴＥＰ６）は、以下のような変形例の態様で実行してもよい。図７は、変形例の基準値補正処理のフローチャートである。図示されるように変形例の基準値補正処理では、まず、バーナ１２での積算燃焼時間が所定の閾値（例えば、２００時間）を超えたか否かを判断する（ＳＴＥＰ１５）。この積算燃焼時間とは、給湯システム１が設置されて給湯器１０の使用を開始してからのバーナ１２での燃焼時間を合計したものである。
【００５７】
そして、バーナ１２での積算燃焼時間が未だ閾値を超えていない場合は（ＳＴＥＰ１５：ｎｏ）、ＣＯ濃度の基準値を補正する際の補正量の変化率を、バーナ１２での積算燃焼時間に応じて減少させる処理を行う（ＳＴＥＰ１６）。ＣＯセンサ２５のドリフト現象の影響は、給湯システム１が設置されて給湯器１０の使用を開始した直後が最も大きく、バーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れて小さくなる傾向にある。そこで、ＳＴＥＰ１６では、この傾向に合わせて補正量の変化率を減少させるようになっており、バーナ１２での積算燃焼時間が５０時間に達するまでは、補正量の変化率を当初のまま維持するものの、積算燃焼時間が５０時間を越えると補正量の変化率を２５％減少させ、積算燃焼時間が１００時間を越えると補正量の変化率を５０％減少させ、積算燃焼時間が１５０時間を越えると補正量の変化率を７５％減少させる。
【００５８】
続いて、ＳＴＥＰ１６で減少させた補正量の変化率に従い、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間に応じて大きくなるように、エラー判定条件３，４におけるＣＯ濃度の基準値の補正量を設定する（ＳＴＥＰ１７）。そして、設定した補正量でＣＯ濃度の基準値を補正すると（ＳＴＥＰ１８）、図７の基準値補正処理を終了し、図３および図４のＣＯ濃度監視処理に復帰する。
【００５９】
一方、図７のＳＴＥＰ１５の判断において、バーナ１２での積算燃焼時間が閾値を超えた場合は（ＳＴＥＰ１５：ｙｅｓ）、ＳＴＥＰ１６〜１８の処理を省略して、図７の基準値補正処理を終了し、図３および図４のＣＯ濃度監視処理に復帰する。ＣＯセンサ２５は、給湯システム１が設置されて給湯器１０の使用開始からバーナ１２での積算燃焼時間が閾値（例えば、２００時間）を超えると、ドリフト現象が起こらなくなる傾向にある。そこで、積算燃焼時間が閾値に達した後は、ＣＯ濃度の基準値の補正を停止するようになっており、閾値を超える直前の基準値が初期化されるまで適用される。
【００６０】
図８は、変形例の基準値補正処理に従い、バーナ１２での積算燃焼時間に応じて基準値の補正量の変化率が減少する例を模式的に示した説明図である。図８のグラフでは、横軸にバーナ１２での積算燃焼時間を取り、縦軸に基準値の補正量を取って、バーナ１２で連続して燃焼している場合における基準値の補正量の変化を示している。前述したようにＣＯセンサ２５のドリフト現象の影響は、給湯システム１が設置されて給湯器１０の使用を開始した直後が最も大きいため、バーナ１２での積算燃焼時間が５０時間に達するまでは、補正量の変化率を減少させることはなく、バーナ１２での燃焼時間の経過に伴って基準値の補正量が大きくなっていく。
【００６１】
そして、ＣＯセンサ２５のドリフト現象の影響は、バーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れて小さくなる傾向にあることから、積算燃焼時間が５０時間を越えると、補正量の変化率を２５％減少させるために、係数として０．７５を掛ける。これにより、基準値の補正量は、バーナ１２での燃焼時間の経過に伴って大きくなるものの、変化率（傾き）が従前よりも緩やかになる。尚、図８では、比較として、補正量の変化率を減少させない場合（係数として１．０を掛けた場合）を一点鎖線で示している。
【００６２】
また、バーナ１２での積算燃焼時間が１００時間を越えると、補正量の変化率を５０％減少させるために、係数として０．５を掛ける。さらに、バーナ１２での積算燃焼時間が１５０時間を越えると、補正量の変化率を７５％減少させるために、係数として０．２５を掛ける。そして、バーナ１２での積算燃焼時間が閾値の２００時間を超えると、基準値の補正を停止するので、以降は補正量が変化することはなく、基準値は一定となる。
【００６３】
尚、変形例の基準値補正処理では、バーナ１２での積算燃焼時間が５０時間延びる毎に、基準値の補正量の変化率を２５％ずつ段階的に減少させている。しかし、バーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れて基準値の補正量の変化率が減少するのであれば、これに限られず、補正量の変化率をバーナ１２での積算燃焼時間に応じて連続的に減少させてもよい。
【００６４】
以上に説明したように変形例の給湯器１０（燃焼装置）では、給湯システム１が設置されて給湯器１０の使用開始からバーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れて、ＣＯ濃度の基準値を補正する際の補正量の変化率を減少させるようになっている。バーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れてＣＯセンサ２５のドリフト現象の影響が小さくなる傾向に合わせて補正量の変化率を減少させることにより、基準値に対して過剰な補正をすることなく、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知する（遅切れを防止する）ことが可能となる。
【００６５】
また、変形例の給湯器１０（燃焼装置）では、バーナ１２での積算燃焼時間が所定の閾値（２００時間）を超えると、ＣＯ濃度の基準値の補正を停止するようになっている。バーナ１２での積算燃焼時間が閾値に達した後は、ＣＯセンサ２５のドリフト現象が起こらなくなることから、不要な補正を停止させることによって、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知する（遅切れを防止する）ことが可能となる。
【００６６】
以上の第１実施例および変形例では、ＣＯ濃度の基準値を補正するようになっていた。しかし、ＣＯ濃度の基準値については補正せず、代わりにＣＯセンサ２５の計測値を補正するようにしてもよい。以下では、ＣＯセンサ２５の計測値を補正する第２実施例について説明する。
【００６７】
図９は、第２実施例のＣＯ濃度監視処理のフローチャートである。尚、第２実施例の説明では、第１実施例と同様の部分については詳細な説明を省略する。第２実施例のＣＯ濃度監視処理を開始すると、ＣＯセンサ２５のヒートアップ処理を行い（ＳＴＥＰ２１）、続いて、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行った後（ＳＴＥＰ２２）、バーナ１２で燃焼を開始するまで待機状態となる（ＳＴＥＰ２３：ｎｏ）。そして、バーナ１２での燃焼を開始すると（ＳＴＥＰ２３：ｙｅｓ）、ＣＯセンサ２５の計測値を補正する処理（以下、計測値補正処理）を実行する（ＳＴＥＰ２４）。尚、第２実施例のコントローラ７は、本発明の「計測値補正部」に相当している。
【００６８】
ＳＴＥＰ２４の計測値補正処理では、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間の経過に伴って小さくしていく補正を、ＣＯセンサ２５の計測値に対して行う。例えば、ドリフト現象によってバーナ１２での燃焼１時間あたり１．８ｐｐｍずつＣＯセンサ２５のゼロ点が上昇していくとすると、バーナ１２での燃焼時間（ｈ）に所定の係数として１．８ｐｐｍ／ｈを掛けた補正量を、ＣＯセンサ２５の計測値から減算する補正を行う。また、バーナ１２での燃焼１時間毎に一定値として１．８ｐｐｍを補正量に加算していくこととして、その補正量をＣＯセンサ２５の計測値から減算して補正することとしてもよい。
【００６９】
こうして計測値補正処理を実行したら、ＣＯセンサ２５の補正後の計測値に基づいてエラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かを判断し（ＳＴＥＰ２５）、何れのエラー判定条件も成立していない場合は（ＳＴＥＰ２５：ｎｏ）、続いて、使用者の操作でバーナ１２での燃焼を停止したか否かを判断する（ＳＴＥＰ２６）。そして、燃焼を停止していない場合は（ＳＴＥＰ２６：ｎｏ）、ＳＴＥＰ２４へと戻り、上述の計測値補正処理を実行しながら、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かの判断（ＳＴＥＰ２５）、およびバーナ１２での燃焼を停止したか否かの判断（ＳＴＥＰ２６）を繰り返す。
【００７０】
ＳＴＥＰ２４〜２６の処理を繰り返し行ううちに、何れのエラー判定条件も成立することのないまま、バーナ１２での燃焼を停止した場合は（ＳＴＥＰ２６：ｙｅｓ）、続いて、使用者の操作によってバーナ１２での燃焼を再開したか否かを判断し（ＳＴＥＰ２７）、燃焼を再開していない場合は（ＳＴＥＰ２７：ｎｏ）、バーナ１２の消火から所定の清浄時間（３０分）が経過したか否かを判断する（ＳＴＥＰ２８）。未だ消火から３０分が経過していない場合は（ＳＴＥＰ２８：ｎｏ）、次に、給湯システム１の電源がＯＦＦにされたか否かを判断し（ＳＴＥＰ３０）、電源がＯＦＦにされた場合は（ＳＴＥＰ３０：ｙｅｓ）、図９のＣＯ濃度監視処理を終了する。
【００７１】
これに対して、給湯システム１の電源がＯＦＦにされていない場合は（ＳＴＥＰ３０：ｎｏ）、ＳＴＥＰ２７に戻って、バーナ１２で燃焼を再開したか否かを判断し、燃焼を再開した場合は（ＳＴＥＰ２７：ｙｅｓ）、ＳＴＥＰ２４へと戻り、計測値補正処理を実行した後、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かを再び判断する（ＳＴＥＰ２５）。
【００７２】
一方、バーナ１２で燃焼を再開することなく（ＳＴＥＰ２７：ｎｏ）、バーナ１２の消火から３０分（清浄時間）が経過した場合は（ＳＴＥＰ２８：ｙｅｓ）、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行う（ＳＴＥＰ２９）。このＣＯセンサ２５のゼロ点校正によって、それまでのバーナ１２での燃焼時間はリセットされる。
【００７３】
また、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行った後、給湯システム１の電源がＯＦＦにされることなく（ＳＴＥＰ３０：ｎｏ）、バーナ１２での燃焼を再開すると（ＳＴＥＰ２７：ｙｅｓ）、ＳＴＥＰ２４に戻って、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後のリセットされたバーナ１２での燃焼時間に基づいて計測値補正処理を行い、エラー判定条件１〜４の何れかが成立したか否かを再び判断することになる（ＳＴＥＰ２５）。
【００７４】
そして、処理を繰り返すうちに、エラー判定条件１〜４の何れかが成立した場合は（ＳＴＥＰ２５：ｙｅｓ）、エラー停止処理でバーナ１２での燃焼を強制的に停止し（ＳＴＥＰ３１）、続いて、エラー報知を行うと（ＳＴＥＰ３２）、図９のＣＯ濃度監視処理を終了する。
【００７５】
以上に説明したように第２実施例の給湯器１０（燃焼装置）では、ＣＯセンサ２５で燃焼排ガス中のＣＯ濃度を監視し、ＣＯセンサ２５の計測値がエラー判定条件１〜４におけるＣＯ濃度の基準値を超えたことに基づきエラー停止処理を実行することとして、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正後におけるバーナ１２での燃焼時間の経過に伴って小さくしていく補正を、ＣＯセンサ２５の計測値に対して行うようになっている。ドリフト現象によってＣＯセンサ２５の計測値が実際のＣＯ濃度よりも大きくなるのを見越して、小さくするようにＣＯセンサ２５の計測値を補正していくことにより、実際のＣＯ濃度が正常であれば（高まっていなければ）、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超え難くなるので、ＣＯセンサ２５のドリフト現象に起因するバーナ１２の燃焼停止（早切れ）を抑制することができる。
【００７６】
また、第２実施例の給湯器１０（燃焼装置）では、前述した第１実施例の変形例と同様に、給湯システム１が設置されて給湯器１０の使用開始からバーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れて、ＳＴＥＰ２４の計測値補正処理でＣＯセンサ２５の計測値を補正する際の補正量の変化率を減少させてもよい。例えば、バーナ１２での積算燃焼時間が５０時間に達するまでは、補正量の変化率を当初のまま維持することとして、積算燃焼時間が５０時間を越えると補正量の変化率を２５％減少させ、積算燃焼時間が１００時間を越えると補正量の変化率を５０％減少させ、積算燃焼時間が１５０時間を越えると補正量の変化率を７５％減少させてもよい。バーナ１２での積算燃焼時間が長くなるに連れてＣＯセンサ２５のドリフト現象の影響が小さくなる傾向に合わせて補正量の変化率を減少させることにより、ＣＯセンサ２５の計測値に対して過剰な補正をすることなく、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知する（遅切れを防止する）ことが可能となる。
【００７７】
また、第２実施例の給湯器１０（燃焼装置）では、前述した第１実施例の変形例と同様に、バーナ１２での積算燃焼時間が所定の閾値（２００時間）を超えると、ＳＴＥＰ２４の計測値補正処理におけるＣＯセンサ２５の計測値の補正を停止してもよい。バーナ１２での積算燃焼時間が閾値に達した後は、ＣＯセンサ２５のドリフト現象が起こらなくなることから、不要な補正を停止させることによって、ＣＯセンサ２５の計測値が基準値を超えたことに基づき不完全燃焼を精度良く検知する（遅切れを防止する）ことが可能となる。
【００７８】
以上、実施例（第１実施例および第２実施例）や変形例の給湯システム１について説明したが、本発明は上記の実施例や変形例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。
【００７９】
例えば、前述した実施例では、２台の給湯器１０を並列に連結した給湯システム１について説明したが、給湯器１０の単体にも本発明を好適に適用することができる。また、３台以上の給湯器１０を連結してもよい。複数台の給湯器１０を搭載した業務用の給湯システム１では、バーナ１２で連続して燃焼させて燃焼時間が長くなる傾向にあり、ＣＯセンサ２５のゼロ点校正を行う機会を確保し難いため、ドリフト現象が影響することが多く、本発明を好適に適用することができる。
【００８０】
また、前述した実施例では、燃焼装置として給湯器１０を例に説明したが、本発明の燃焼装置の適用は給湯器１０に限られず、加熱した熱媒を循環させて暖房に用いる暖房機などにも適用可能である。
【符号の説明】
【００８１】
１…給湯システム、      ２…給水通路、            ３…出湯通路、
４…ガス通路、          ５…排気通路、            ７…コントローラ、
８…外装ケース、        １０…給湯器、            １１…缶体、
１２…バーナ、          １３…元弁、              １４…比例弁、
１５ａ…第１切換弁、    １５ｂ…第２切換弁、      １５ｃ…第３切換弁、
２０…燃焼ファン、      ２１…点火プラグ、        ２２…フレームロッド、
２３…第１熱交換器、    ２４…第２熱交換器、      ２５…ＣＯセンサ、
２６…ドレン受け、      ２７…排液管、            ２８…中和器、
３０…水量センサ、      ３１…給水温度センサ、    ３２…熱交出口温度センサ、
３３…バイパス通路、    ３４…バイパスサーボ、    ３５…出湯温度センサ、
３６…湯量サーボ。
【図１】
2020118430.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020118430.tif 000009
【図８】
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【図９】
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