(57)【要約】【課題】生体に対して方向の異なる磁場を印加することが可能な生体刺激用磁場発生装置を提供する。【解決手段】生体刺激用磁場発生装置は、磁性材料で形成されたコア２と、コア２の一部に巻回されたコイル３と、を備える。コア２は、併設された少なくとも二対の脚部２０ｂ、２１ｂを有し、二対の脚部２０ｂ、２１ｂのそれぞれに、互いに交差するギャップ部２０ｃ、２１ｃが設けられている。コイル３は、二対の脚部２０ｂ、２１ｂ及びギャップ部２０ｃ、２１ｃのそれぞれとの間で第１磁路を形成する第１コイル部３ａと、第２磁路を形成する第２コイル部３ｂと、を有する。第１コイル部３ａと一対の脚部によって第１磁路上にある第１方向の磁場を発生させ、第２コイル部３ｂと他方の一対の脚部によって第２磁路上にある第２方向の磁場を発生させ、第１方向の磁場と第２方向の磁場とを合成した磁場によって生体を刺激する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁性材料で形成されたコアと、
前記コアの一部に巻回されたコイルと、を備え、
前記コアは、併設された少なくとも二対の脚部を有し、
該二対の脚部のそれぞれに、互いに交差するギャップ部が設けられており、
前記コイルは、前記二対の脚部及び前記ギャップ部のそれぞれとの間で第１磁路を形成する第１コイル部と、第２磁路を形成する第２コイル部と、を有し、
前記第１コイル部と一対の脚部によって前記第１磁路上にある第１方向の磁場を発生させ、前記第２コイル部と他方の一対の脚部によって前記第２磁路上にある第２方向の磁場を発生させ、前記第１方向の磁場と前記第２方向の磁場とを合成した磁場によって生体を刺激することを特徴とする生体刺激用磁場発生装置。
【請求項２】
前記コイルに交番電流を供給する電源回路と、
前記交番電流の供給を制御する制御部と、を更に備え、
前記制御部は、前記電源回路から前記第１コイル部に供給する前記交番電流の大きさと、前記電源回路から前記第２コイル部に供給する電流の大きさとの比率を制御可能である請求項１に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項３】
生体内部の電位を検出するセンサを更に備え、
前記制御部は、前記センサで検出された電位に基づいて、前記第１コイル部に供給する電流と、前記第２コイル部に供給する電流との比率をフィードバック制御により制御する請求項２に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項４】
前記コイルに交番電流を供給する２回路の電源回路と、
前記交番電流の供給を制御する制御部と、備え、
一方の前記電源回路の出力は、前記第１コイル部と前記第２コイル部の一方、他方の前記電源回路の出力は、前記第１コイル部と前記第２コイル部の他方に接続されている請求項１から３のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項５】
前記第１コイル部に印加する電圧と、前記第２コイル部に印加する電圧と、は位相が異なる請求項１から４のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項６】
前記位相の差の絶対値は、１８０度未満である請求項５に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項７】
前記コイルに交番電流を供給する電源回路と、
前記交番電流の供給を制御する制御部と、
前記電源回路の出力を切り替えるスイッチと、を更に備え、
前記制御部は、１パルス又は数パルスごとに前記交番電流を流す対象を前記第１コイル部と前記第２コイル部とに前記スイッチで切り替えて、前記第１方向の磁場と前記第２方向の磁場を交互に生じさせる請求項１に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項８】
前記コアは、前記各一対の脚部同士を接続する接続部を備え、
前記二対の脚部における前記接続部同士は、ねじれの位置に配置されており、
前記二対の脚部の端面は同一平面上にある請求項１から７のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項９】
前記コアは、前記脚部同士を接続するベース部を備え、
前記二対の脚部は、共通の前記ベース部から延在している請求項１から７のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項１０】
前記二対の脚部のうち隣接する脚部は、互いに平行に延在して対向する対向面を有する請求項１から９のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【請求項１１】
前記二対の脚部は、断面矩形状に形成されており、
前記第１コイル部及び前記第２コイル部のそれぞれは、矩形状に巻回された巻線によって形成されて、その内縁に断面矩形状の孔が形成されており、該孔に前記二対の脚部のそれぞれが通されていることで前記二対の脚部に取り付けられている請求項１から１０のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体刺激用磁場発生装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
認知症改善等の用途の医療用リハビリテーション機器として、生体内部に強磁界をかける交流の磁場発生装置が流通している。
これらの磁場発生装置では、コンデンサーに電気を充電し、スイッチ部を介して直列に接続されたコイルに放電して、ＬＣ共振の周波数でインパルス状の電流をコイルに流すことによって、交番磁場（以下、交番磁界ともいう。）を発生させている。そして、コイルに電流を流したときにジュール熱が発生した場合であっても、安定的に連続動作可能な装置が求められていた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、コイルのジュール熱による発熱を抑制する技術として、巻線の巻径が徐々に小さくなる磁束圧縮部を有する磁気刺激装置が開示されている。
これらの装置に使用される磁場発生コイルは、空芯コイルでは円形のコイルであったり、８の字状のコイルが使用される。また磁性体コアが用いられる場合には、棒状のコアに導線を巻いた物や、Ｕ字型やＣ字型の磁性コアが用いられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平８−５２２３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記装置のいずれの場合にも、磁場を発生させるコイルは一つで、このコイルに印加されるパルス状の交番電流信号も一つである。
したがって、発生する磁場は、交番電流を印加することからＮＳは逆転するが、変化する磁場の方向は正方向と逆方向だけであり、直交したり数十度傾けることは、磁場発生装置の向きを変えない限り不可能であった。
【０００６】
一方で、磁場を印加したい対象物としての生体組織は、多くの場合、面方向に広がっており、また筋組織では一方向に組織が形成されている。それら対象物を効果的に磁気刺激するためには、あらゆる方向の磁場を印加することが望ましい。
しかしながら、現状の磁場発生装置では、連続して磁場の方向を変えて磁場を印加することができない、という大きな問題があった。
【０００７】
本発明は、上述のような課題に鑑みてなされたものであり、生体に対して方向の異なる磁場を印加することが可能な生体刺激用磁場発生装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によれば、磁性材料で形成されたコアと、前記コアの一部に巻回されたコイルと、を備え、前記コアは、併設された少なくとも二対の脚部を有し、該二対の脚部のそれぞれに、互いに交差するギャップ部が設けられており、前記コイルは、前記二対の脚部及び前記ギャップ部のそれぞれとの間で第１磁路を形成する第１コイル部と、第２磁路を形成する第２コイル部と、を有し、前記第１コイル部と一対の脚部によって前記第１磁路上にある第１方向の磁場を発生させ、前記第２コイル部と他方の一対の脚部によって前記第２磁路上にある第２方向の磁場を発生させ、前記第１方向の磁場と前記第２方向の磁場とを合成した磁場によって生体を刺激することを特徴とする生体刺激用磁場発生装置が提供される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、生体に対して方向の異なる磁場を印加することが可能な生体刺激用磁場発生装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態に係る磁場形成部の正面図である。
【図２】磁場形成部の平面図である。
【図３】コアの上側斜視図である。
【図４】磁場発生装置の構成を説明する説明図である。
【図５】制御部の機能図である。
【図６】筋電位センサで検出された電位に基づいて磁場方向を決定する機能を有する制御部の機能図である。
【図７】（ａ）は、第１コイル部にのみ正方向の交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図８】（ａ）は、第１コイル部及び第２コイル部に大きさの異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図９】（ａ）は、第２コイル部に交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図１０】（ａ）は、第１コイル部及び第２コイル部に位相角が１８０度異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図１１】（ａ）は、第１コイル部にのみ逆方向の交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図１２】（ａ）は、第１コイル部及び第２コイル部に位相角が９０度異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図１３】（ａ）は、第１コイル部及び第２コイル部に位相角が７０度異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図である。（ｂ）は、ギャップ部における合成磁場を示す図である。
【図１４】第１変形例に係る磁場形成部の正面図である。
【図１５】第１変形例に係る磁場形成部の平面図である。
【図１６】第１変形例に係るコアの上側斜視図である。
【図１７】第２変形例に係る磁場発生装置の構成を説明する説明図である。
【図１８】パルスごとに交番電流を流す端子を選択する機能を有する制御部の機能図である。
【図１９】第１コイル部及び第２コイル部に供給する電流の割合を決定する機能を有する制御部の機能図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
なお、以下に説明する実施形態は、本発明の理解を容易にするための一例に過ぎず、本発明を限定するものではない。すなわち、以下に説明する部材の形状、寸法、配置等については、本発明の趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得るとともに、本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。
また、全ての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、重複する説明は適宜省略する。また、本明細書では上下方向を規定して説明する場合があるが、これは構成要素の相対関係を説明するために便宜的に設定するものであり、本発明に係る製品の製造時や使用時の方向を限定するものではない。
【００１２】
＜＜概要＞＞
まず、本実施形態に係る磁場発生装置（生体刺激用磁場発生装置）１の概要について、図１及び図２を主に参照して説明する。図１は、本発明の実施形態に係る磁場形成部Ｍの正面図、図２は、磁場形成部Ｍの平面図である。
【００１３】
本発明の実施形態に係る生体刺激用磁場発生装置（磁場発生装置１）は、磁性材料で形成されたコア２と、コア２の一部（脚部２０ｂ及び脚部２１ｂ）に巻回されたコイル３と、を備える。
コア２は、併設された少なくとも二対の脚部２０ｂ、２１ｂを有する。
二対の脚部２０ｂ、２１ｂのそれぞれに、互いに交差するギャップ部２０ｃ、２１ｃが設けられている。
コイル３は、二対の脚部２０ｂ、２１ｂ及びギャップ部２０ｃ、２１ｃのそれぞれとの間で第１磁路を形成する第１コイル部３ａと、第２磁路を形成する第２コイル部３ｂと、を有する。
第１コイル部３ａと一対の脚部２０ｂによって第１磁路上にある第１方向（図３に示すＸ方向）の磁場を発生させ、第２コイル部３ｂと他方の一対の脚部２１ｂによって第２磁路上にある第２方向（図３に示すＹ方向）の磁場を発生させる。そして、第１方向の磁場と第２方向の磁場とを合成した磁場によって生体を刺激することを特徴とする。
【００１４】
ここで、「磁場を発生させ」とは、磁場を発生させる能力を有していればよく、実際に磁場を発生させている状態でなくてもよい。
また、「合成」とは、第１方向の磁場と第２方向の磁場とのうち一方の磁場がゼロである場合にも成立するものとする。つまり、この場合、他方の磁場が合成磁場と等しくなる。
【００１５】
上記構成によれば、第１方向の磁場と第２方向の磁場との大きさを調整することで、ギャップ部における各種方向の合成磁場によって、生体を刺激することができる。
つまり、第１方向の磁場の大きさと、第２方向の磁場の大きさを調整することで、装置自体を動かさずに、生体に対するコア２の当接状態を維持しながら、印加する磁場の方向を変えることができる。このため、コア２の端面を皮膚に食い込ませて、生体のより深い位置にコア２を配置した状態で印加する磁場の方向を変えることができる。
【００１６】
そして、各種方向の磁場を生体内に印加することによって、生体内で発生する誘導電流によって、任意の方向に延在する神経細胞を好適に刺激することができる。
なお、三対の脚部及びこれに巻回されたコイルを備えるように構成し、第１方向の磁場及び第２方向の磁場の双方に垂直な磁場を生じさせ、これを合成するようにして、生体に対する深さ方向の磁場の位置を変更可能としてもよい。
【００１７】
＜構成＞
本実施形態に係る磁場形成部Ｍ、及び磁場形成部Ｍを備える生体刺激用磁場発生装置（磁場発生装置１）の構成について、図１及び図２に加え、図３及び図４を主に参照して説明する。図３は、コア２の上側斜視図、図４は、磁場発生装置１の構成を説明する説明図である。
【００１８】
（磁場形成部について）
磁場形成部Ｍは、後述する電源回路ＣＰ１、ＣＰ２から供給される交番電流によって磁場を形成する部位であり、図１及び図２に示すように、コア２と、コア２の一部に巻回されたコイル３と、から構成されている。
【００１９】
（コアについて）
コア２は、図２に示すように、コイル３から生じた磁束をギャップ部２０ｃ、２１ｃに案内して、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおいて磁束を生じさせるものである。本実施形態に係るコア２は、大きさの異なる２つの角張ったＵ字型の第１コア部２０と第２コア部２１とを備える。
本実施形態に係る一例としての第１コア部２０及び第２コア部２１のそれぞれは、磁性材料で構成された電磁鋼板が積層され接着剤で接合されて構成されている。
【００２０】
コア２（第１コア部２０及び第２コア部２１のそれぞれ）は、図３に示すように、各一対（計二対）の脚部２０ｂ（２１ｂ）と、各一対の脚部２０ｂ（２１ｂ）同士を接続する接続部２０ａ（２１ａ）と、を備える。
二対の脚部２０ｂ、２１ｂにおける接続部２０ａ、２１ａ同士は、ねじれの位置に配置されており、二対の脚部２０ｂ、２１ｂの端面は同一平面上にある。ここで「二対の脚部２０ｂ、２１ｂの端面」とは、磁束を放出する部位であり、脚部２０ｂ、２１ｂにおける接続部２０ａ、２１ａとは逆側にあり、脚部２０ｂ、２１ｂの延在（巻軸）方向に交差する方向に延在する端面（本実施形態においては上面）をいう。
この構成について換言すると、二対の脚部２０ｂ、２１ｂの端部間にある図２に示すギャップ部２０ｃ、２１ｃは、同一の仮想平板状にあり、かつ、それぞれのギャップ方向が直交するように、第１コア部２０と第２コア部２１とが組み合わせられている。
【００２１】
図３に示すように、一対の脚部２０ｂの上端部を結ぶ方向を第１方向としてのＸ方向とし、一対の脚部２１ｂの上端部を結ぶ方向を第２方向としてのＹ方向として、後に説明する。
なお、本実施形態に係る第１方向としてのＸ方向と、第２方向としてのＹ方向は直交しているが、本発明は、このような構成に限定されず、第１方向と第２方向とがギャップ部２０ｃ、２１ｃにおいて交差していればよく、その角度は任意に設定可能である。
【００２２】
このように、接続部２０ａ、２１ａ同士がねじれの位置に配置されており、二対の脚部２０ｂ、２１ｂの端面が同一平面上にあることで、独立した磁路を形成しつつ、同一平面内に磁束の放出部を揃えることにより磁場の方向の制御を正確に行うことが可能となる。
特に、本実施形態に係るコア２のように、電磁鋼板が積層されて構成される場合には、接着剤で接合された接合界面がギャップとなることにより、電磁鋼板の面方向には磁束が流れることはできるが、厚さ方向には流れることができない。
このため、第１コア部２０の接続部２０ａと第２コア部２１の接続部２１ａとが交差せずに、接続部２０ａ、２１ａ同士がねじれの位置に配置されていることで、両方の磁束を流すことができるようになる。
【００２３】
本実施形態に係るコア２は、上記のように積層された電磁鋼板によって構成されていることにより、汎用の電磁鋼板を用いることができるため、安価にコア２を製造可能となる。
なお、第１コア部２０及び第２コア部２１は、角張ったＵ字型のものに限定されず、例えば、丸みを帯びたＵ字型のものや、脚部２０ｂ、２１ｂ両方の上端部からギャップ部２０ｃ、２１ｃを狭める方向に延在する端部を有してＣ字型に形成されているものであってもよい。
【００２４】
（コイルについて）
コイル３は、一例として平角線の絶縁被覆銅線で形成されたエッジワイズコイルであり、第１コア部２０の一対の脚部２０ｂに巻回された第１コイル部３ａと、第２コア部２１の一対の脚部２１ｂに巻回された第２コイル部３ｂと、で構成されている。
第１コイル部３ａは、一対の脚部２０ｂに巻回される２個の螺旋部３ａａと、螺旋部３ａａの底部を連結する連結部３ａｂと、によって構成されている。第１コイル部３ａは、２個の螺旋部３ａａと連結部３ａｂとによって、底面視８の字状に形成されている。２個の螺旋部３ａａは、磁路の閉ループ方向が同一である巻線方向で、図２に示すように、一対の脚部２０ｂのそれぞれに巻回されている。
【００２５】
同様に、第２コイル部３ｂは、一対の脚部２１ｂに巻回される２個の螺旋部３ｂａと、螺旋部３ｂａの底部を連結する連結部３ｂｂと、によって構成されている。第２コイル部３ｂは、２個の螺旋部３ｂａと連結部３ｂｂとによって、底面視８の字状に形成されている。２個の螺旋部３ｂａは、磁路の閉ループ方向が同一である巻線方向で、図２に示すように、一対の脚部２１ｂのそれぞれに巻回されている。
【００２６】
このように、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂは、脚部２０ｂ、２１ｂに巻回されていると、接続部２０ａに巻回されているものと比較して、脚部２０ｂ、２１ｂの端部の外方への磁束密度を高めることができるため好適である。しかしながら、このような構成に限定されず、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂは、第１コア部２０又は第２コア部２１との間で磁路を形成できればよく、接続部２０ａ、２１ａに巻回されている構成であってもよい。
【００２７】
（全体構成について）
磁場発生装置１は、コイル３に交番電流を供給可能とするように、直流電源４をそれぞれ備える２回路の電源回路ＣＰ１、ＣＰ２と、交番電流の供給を制御する制御部Ｃと、を備える。電源回路ＣＰ１、ＣＰ２のそれぞれは、直流電源４が接続された第１回路Ｃ１（Ｃ３）と、磁場形成部Ｍが接続された第２回路Ｃ２（Ｃ４）と、で構成されている。
第１回路Ｃ１（Ｃ３）は、直流電源４と、直流電源４に接続された回路内の通電のオンオフを切り替えるスイッチ部５と、充電電流の大きさを調整する調整抵抗６と、充電用のコンデンサー７と、に接続されている。
第２回路Ｃ２（Ｃ４）は、ＬＣ回路であり、コンデンサー７と、コンデンサー７に接続された回路内の通電のオンオフを切り替えるスイッチ部８と、磁場形成部Ｍに供給する電流の大きさを調整する調整用抵抗９と、に接続されている。
【００２８】
磁場発生装置１の作動方法としては、まず、制御部Ｃは、電源回路ＣＰ１、ＣＰ２に設けられたスイッチ部５をオンにして、第１回路Ｃ１（Ｃ３）によりコンデンサー７を規定電圧に充電する。コンデンサー７への充電が完了したら、スイッチ部５をオフにする。
次に、スイッチ部８をオンにして、コンデンサー７に充電された電気を磁場形成部Ｍのコイル３に放電する。第２回路Ｃ２（Ｃ４）にＬＣ共振の電流が繰り返し流れ、コイル３（磁場形成部Ｍ）から磁場が放出されることになる。
（制御部について）
次に、制御部Ｃの機能について、図４に加えて、図５及び図６を主に参照して説明する。
図５は、制御部Ｃの機能図、図６は、筋電位センサ１０で検出された電位に基づいて磁場方向を決定する機能を有する制御部Ｃの機能図である。
本実施形態に係る制御部Ｃは、充電指示部Ｃａと、放電指示部Ｃｂと、磁場方向決定部Ｃｄと、電流比率調整部Ｃｅと、位相差決定部Ｃｆと、を有する。
【００２９】
充電指示部Ｃａは、スイッチ部５に対して信号Ｓ１を送信して、コンデンサー７への充電及び充電解除の指示をする機能を有する。
放電指示部Ｃｂは、スイッチ部８に対して信号Ｓ２を送信して、磁場形成部Ｍへの放電及び放電解除の指示をする機能を有する。
磁場方向決定部Ｃｄは、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける磁場の方向を決定する。
電流比率調整部Ｃｅは、磁場方向決定部Ｃｄによって決定された磁場方向に基づき、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに対する電流比率を調整する機能を有する。具体的には、電流比率調整部Ｃｅは、電源回路ＣＰ１及び電源回路ＣＰ２のそれぞれに設けられた調整用抵抗９の抵抗値を調整する信号Ｓ３を調整用抵抗９に送信することで、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂを流れる電流比率を調整する。
位相差決定部Ｃｆは、磁場方向決定部Ｃｄによって決定された磁場方向に基づき、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに対する電圧の位相差を決定する。
【００３０】
特に、制御部Ｃは、電流比率調整部Ｃｅにより、電源回路ＣＰ１から第１コイル部３ａに供給する交番電流の大きさと、電源回路ＣＰ２から第２コイル部３ｂに供給する電流の大きさとの比率を制御可能である。
このように、制御部Ｃが、第１コイル部３ａに供給する交番電流の大きさと、第２コイル部３ｂに供給する交番電流の大きさとの比率を制御することで、後述するように磁場の方向を調整することができる。
【００３１】
特に、一方の電源回路ＣＰ１の出力は、第１コイル部３ａと第２コイル部３ｂの一方である第１コイル部３ａ、他方の電源回路ＣＰ２の出力は、第１コイル部３ａと第２コイル部３ｂの他方である第２コイル部３ｂに接続されている。
このように、磁場発生装置１は、２回路の電源回路（ＣＰ１、ＣＰ２）を備えることで、第１コイル部３ａと、第２コイル部３ｂに対して、同時に大きな電流を供給することが可能となる。
【００３２】
なお、本実施形態においては、直流電源４をそれぞれ備える２回路の電源回路ＣＰ１と電源回路ＣＰ２とによって、第１コイル部３ａと第２コイル部３ｂへの電流の供給量を調整しているが、このような構成に限定されない。例えば、直流電源４を一つ備える１回路の電源回路において、第１コイル部３ａと第２コイル部３ｂへの電流の供給を分配する構成であってもよい。
【００３３】
磁場発生装置１は、図６に示すように、生体内部の電位（筋電位等の神経細胞の電位）を検出するセンサ（筋電位センサ１０）を更に備えるようにしてもよい。
例えば、制御部Ｃは、電流比率調整部Ｃｅにより、センサ（筋電位センサ１０）で検出された電位に基づいて、第１コイル部３ａに供給する電流と、第２コイル部３ｂに供給する電流との比率をフィードバック制御により制御する。
このように、制御部Ｃがフィードバック制御を行うことで、各方向に延在する複数の神経線維に対して、方向を変えて好適に刺激を付与することができる。
【００３４】
＜磁場の向きについて＞
次に、第１コイル部３ａと第２コイル部３ｂに印加される電圧比に対する磁束の向きの変化について、図７から図１３を参照して説明する。
図７（ａ）は、第１コイル部３ａにのみ正方向の交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図７（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
図８（ａ）は、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに大きさの異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図８（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
図９（ａ）は、第２コイル部３ｂに交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図９（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
図１０（ａ）は、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに位相角が１８０度異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図１０（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
図１１（ａ）は、第１コイル部３ａにのみ逆方向の交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図１１（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
図１２（ａ）は、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに位相角が９０度異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図１２（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
図１３（ａ）は、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに位相角が７０度異なる交流電圧を印加したときの電圧比と位相角との関係を示す図、図１３（ｂ）は、ギャップ部２０ｃ、２１ｃにおける合成磁場を示す図である。
【００３５】
上記の図面からわかるように、コイル３に生じる電圧は位相角が大きくなるにつれて減衰している。本実施形態においては、交流電源からの交流電流よりも低い電流をコイル３に供給するため、直流電源４からの電流をコンデンサー７にチャージして、それを放電してコイル３に電流を供給する方式を採用しているためである。
なお、コイル３に印加する電流の大きさが問題とならない場合には、交流電源を磁場形成部Ｍに直接接続する構成であってもよい。
【００３６】
制御部Ｃが、放電指示部Ｃｂにより、電源回路ＣＰ１の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替えて、電源回路ＣＰ２の通電をオフにしたままにした場合、図７（ａ）に示すように、Ｘ方向にのみ交流電圧が生じ、Ｙ方向には交流電圧が生じない。この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図７（ｂ）に示すように、Ｘ方向にのみ往復する磁束（合成磁場）が生じることになる。
【００３７】
また、制御部Ｃが、電流比率調整部Ｃｅによって信号Ｓ３を調整用抵抗９に発信することにより、電源回路ＣＰ１、ＣＰ２の調整用抵抗９の抵抗値を調整し、電圧比（電流比）を調整する。一例として、Ｘ方向の第１コイル部３ａとＹ方向の第２コイル部３ｂとの電圧比（電流比）を、０．６：０．４とする。そして、制御部Ｃが、放電指示部Ｃｂによって信号Ｓ２をスイッチ部８に発信することにより、電源回路ＣＰ１、ＣＰ２の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替える。すると、図８（ａ）に示すように、Ｘ方向及びＹ方向に交流電圧が生じ、その比は０．６：０．４となる。この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図８（ｂ）に示すように、Ｘ方向から約３４度（tan-1(0.4/0.6)）傾いて、正負方向に往復する磁束（合成磁場）が生じることになる。
【００３８】
また、制御部Ｃが、放電指示部Ｃｂにより、電源回路ＣＰ２の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替えて、電源回路ＣＰ１の通電をオフにしたままにした場合、図９（ａ）に示すように、Ｙ方向にのみ交流電圧が生じ、Ｘ方向には交流電圧が生じない。この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図９（ｂ）に示すように、Ｙ方向にのみ往復する磁束（合成磁場）が生じることになる。
【００３９】
また、制御部Ｃが、位相差決定部Ｃｆにより、Ｘ方向の第１コイル部３ａとＹ方向の第２コイル部３ｂとの交流電圧の位相差を１８０度と決定したとする。換言すると、制御部Ｃが、Ｘ方向の第１コイル部３ａとＹ方向の第２コイル部３ｂとの電圧比を、−０．５：０．５に決定したとする。この場合、制御部Ｃは、位相差が１８０度となるタイミング（半周期分の時間差）で、放電指示部Ｃｂによって信号Ｓ２を各スイッチ部８に発信して、電源回路ＣＰ１、ＣＰ２の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替える。この場合、図１０（ａ）に示すように、Ｘ方向及びＹ方向に交流電圧が生じ、その比は−０．５：０．５となる。換言すると、Ｘ方向及びＹ方向に位相角が１８０度ずれた交流電圧が生じる。
この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図１０（ｂ）に示すように、Ｘ方向から約４５度傾いて、正負方向に往復する磁束（合成磁場）が生じることになる。
図１０に示すように、第１コイル部３ａに印加する電圧と、第２コイル部３ｂに印加する電圧の位相を異ならせることで、よりバリエーションに富んだ磁場刺激を生体に付与することができる。
【００４０】
また、制御部Ｃが、位相差決定部Ｃｆにより決定した位相差により、Ｘ方向のみ反転した交流電圧が生じるようにした上で、放電指示部Ｃｂにより、電源回路ＣＰ１の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替えた場合、図１１（ａ）に示すように、Ｘ方向にのみ反転した交流電圧が生じ、Ｙ方向には交流電圧が生じない。この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図１１（ｂ）に示すように、Ｘ方向にのみ反転して往復する磁束（合成磁場）が生じることになる。
【００４１】
上記のように、インパルス状の交番電流を発生する電源回路を２回路（電源回路ＣＰ１、ＣＰ２）備え、それぞれの出力が第１コイル部３ａ（Ｘ方向）と第２コイル部３ｂ（Ｙ方向）に接続されている。それぞれの電源回路ＣＰ１、ＣＰ２の出力のオンオフを制御することにより、合成磁場を、Ｘ方向に対して０度（Ｘ：Ｙ＝１：０）から９０度（Ｘ：Ｙ＝０：１）まで変えることができる。更にいずれか一方の位相を反転させたり、調整用抵抗９を操作して電圧比を調整することにより、合成磁場はＸ方向に対して９０度（Ｘ：Ｙ＝０：１）以上１８０度（Ｘ：Ｙ＝−１：０）まで変えることができる。磁界は交番磁界であるので、０度から１８０度まで変えられれば全方向を網羅することができる。
【００４２】
また、制御部Ｃが、位相差決定部ＣｆによりＸ方向の第１コイル部３ａとＹ方向の第２コイル部３ｂとの交流電圧の位相差を９０度と決定したとする。この場合、制御部Ｃは、位相差が９０度となるタイミング（四分の一周期分の時間差）で、放電指示部Ｃｂによって信号Ｓ２を各スイッチ部８に発信して、電源回路ＣＰ１、ＣＰ２の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替える。この場合、図１２（ａ）に示すように、Ｘ方向及びＹ方向に交流電圧が生じる。
この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図１２（ｂ）に示すように、向きが螺旋状に変動しつつ、コンデンサー７からの放電による減衰により縮径する磁束が生じることになる。
【００４３】
また、制御部Ｃが、位相差決定部ＣｆによりＸ方向の第１コイル部３ａとＹ方向の第２コイル部３ｂとの交流電圧の位相差を７０度と決定したとする。この場合、制御部Ｃは、位相差が７０度となるタイミングで、放電指示部Ｃｂによって信号Ｓ２をスイッチ部８に発信して、電源回路ＣＰ１、ＣＰ２の通電をオンにするようにスイッチ部８を切り替える。この場合、図１３（ａ）に示すように、Ｘ方向及びＹ方向に交流電圧が生じる。
この場合、ギャップ部２０ｃ、２１ｃに、図１３（ｂ）に示すように、向きが螺旋状に変動しつつ、コンデンサー７からの放電による減衰により縮径する磁束が生じることになる。位相差の違いにより、図１２（ｂ）に示す磁束の形状と比較して、図１３（b）の磁束は、第１象限及び第３象限の値が大きくなる一方、第２象限及び第４象限の値が小さくなっている。このような構成によれば、刺激を付与したい領域に適した形状に、磁気刺激の領域を変化させることができる。
【００４４】
図１２及び図１３に示すように、Ｘ方向の交流電圧とＹ方向の交流電圧の位相を異なるものとし、その位相の差の絶対値を１８０度未満の任意の値とすることで、螺旋状の軌跡で磁場刺激を生体に付与することができる。換言すると、Ｘ方向の交流電圧とＹ方向の交流電圧との位相の差の絶対値を０度及び１８０度以外の値にすることで、螺旋状の軌跡で磁場刺激を生体に付与することができる。
【００４５】
上記実施形態に係る磁場発生装置１によれば、磁場発生装置１を移動させることなく、電源回路の制御だけで、磁場を印加する対象物の平面に対して、様々な方向の磁場を容易に印加することができる。そして、平面上あらゆる方向の磁場を印加できることから、磁場を印加する対象物の組織に対して均等に磁場を印加することができ、磁場印加の効果を最大限にすることができる。
【００４６】
＜第１変形例＞
上記実施形態に係る磁場形成部Ｍのコア２は、角張ったＵ字型の第１コア部２０と第２コア部２１とが組み合わされて構成されていたが、本発明はこのような構成のものに限定されない。
次に、第１変形例に係るコア２２を備える磁場形成部Ｍ１を、図１４から図１６を主に参照して説明する。図１４は、第１変形例に係る磁場形成部Ｍ１の正面図、図１５は、第１変形例に係る磁場形成部Ｍ１の平面図、図１６は、第１変形例に係るコア２２の上側斜視図である。
【００４７】
（磁場形成部について）
磁場形成部Ｍ１は、図１４及び図１５に示すように、コア２２と、コア２２の一部に巻回されたコイル２３と、から構成されている。
（コアについて）
本変形例に係るコア２２は、図１６に示すように、後述する第１コイル部２３ａ及び第２コイル部２３ｂの二対が巻回される４本（二対）の脚部２２ｂと、脚部２２ｂ同士を接続するベース部２２ａと、を備える。二対の脚部２２ｂは、断面矩形状に形成されており、共通のベース部２２ａの上面から上方に延在している。
ここで、第１コイル部２３ａと第２コイル部２３ｂの二対が巻回される機能面から二対の脚部２２ｂというが、本例に係る４本（二対）の脚部２２ｂは、同一の形状を有し、ベース部２２ａの四隅の上方に均等に配設されている。
コア２２は、金属磁性粉末を樹脂と共に圧縮成形した方向性のない圧粉磁心、あるいはフェライト磁性体で形成されており、板状の磁性体であるベース部２２ａの上面の四隅から、棒状の磁性体である４本の脚部２２ｂを上方に突出するように成形したものである。
【００４８】
上記のように、共通のベース部２２ａから二対の脚部２２ｂが延在していることで、上記実施形態に係る、組み合わせられて構成されるコア２と比較して、コア２２を安定した形状にすることができる。
このように形成されたコア２２は、対角方向に対向する一対の脚部２２ｂを１つの磁気回路として、２つの磁気回路が形成されており、磁気回路の一部は共有され、磁気回路は内部で直交している。
【００４９】
特に、４本（二対）の脚部２２ｂのうち隣接する脚部２２ｂは、互いに平行に延在して対向する対向面２２ｄを有する。
このように、隣接する脚部２２ｂが、平行に延在して対向する対向面２２ｄを有し、脚部２２ｂの角部分が対向していないことで、これらの間に配設されるコイル２３として幅広のコイルを使用することが可能となる。このため、コイル２３の直流抵抗を下げることができるため、その性能を高めることができる。さらに、隣接する脚部２２ｂのそれぞれに巻回されたコイル２３同士を密着して配設しやすくなり、磁束漏れを抑制して、磁束密度を高めることができる。
【００５０】
なお、対向面２２ｄは、本例に係る隣接関係にある脚部２２ｂの全てに設けられていると、全体的として密着して配設することができるため好適であるが、本発明はこのような構成に限定されない。
例えば、４本の脚部２２ｂの一方向に延在する法線を有する対向面２２ｄのみが互いに平行に延在していてもよい。このような構成であっても、少なくとも一方向において密着して配設することができるため、互いに平行な対向面２２ｄを有しないものと比較して、磁束漏れを抑制して、磁束密度を高めることができる。
【００５１】
（コイルについて）
コイル２３は、一例として平角線の絶縁被覆銅線で形成されたエッジワイズコイルであり、対角の位置にある一対の脚部２２ｂに巻回された第１コイル部２３ａと、他の対角の脚部２２ｂに巻回された第２コイル部２３ｂと、で構成されている。
第１コイル部２３ａは、一対の脚部２２ｂに巻回される２個の螺旋部２３ａａと、螺旋部２３ａａの底部を連結する連結部２３ａｂと、によって構成されている。第１コイル部２３ａは、２個の螺旋部２３ａａと連結部２３ａｂとによって、底面視８の字状に形成されている。２個の螺旋部２３ａａは、磁路の閉ループ方向が同一である巻線方向で、図１５に示すように、一対の脚部２２ｂのそれぞれに巻回されている。
【００５２】
同様に、第２コイル部２３ｂは、他の一対の脚部２２ｂに巻回される２個の螺旋部２３ｂａと、螺旋部２３ｂａの底部を連結する連結部２３ｂｂと、によって構成されている。第２コイル部２３ｂは、２個の螺旋部２３ｂａと連結部２３ｂｂとによって、底面視８の字状に形成されている。２個の螺旋部２３ｂａは、磁路の閉ループ方向が同一である巻線方向で、図１５に示すように、他の一対の脚部２１ｂのそれぞれに巻回されている。
【００５３】
特に、第１コイル部２３ａ及び第２コイル部２３ｂのそれぞれは、矩形状に巻回された巻線によって形成されて、その内縁に断面矩形状の孔２３ｃが形成されており、孔２３ｃに二対の脚部２２ｂのそれぞれが通されていることで二対の脚部２２ｂに取り付けられている。
このような構成によれば、第１コイル部２３ａと第２コイル部２３ｂ、並びに第１コイル部２３ａ及び第２コイル部２３ｂと二対の脚部２２ｂとを密着させ、磁束漏れを抑制することができる。
【００５４】
＜第２変形例＞
上記実施形態に係る磁場発生装置１は、図４に示すように、直流電源４をそれぞれ備える２回路の電源回路ＣＰ１、ＣＰ２を含んで構成されていたが、本発明はこのような構成に係るものに限定されない。
次に、第２変形例に係る生体刺激用磁場発生装置（磁場発生装置１Ａ）について、図１７〜図１９を主に参照して説明する。図１７は、第２変形例に係る磁場発生装置１Ａの構成を説明する説明図である。図１８は、パルスごとに交番電流を流す端子Ｔ１、Ｔ２を選択する機能を有する制御部の機能図、図１９は、第１コイル部３ａ及び第２コイル部３ｂに供給する電流の割合を決定する機能を有する制御部Ｃの機能図である。
【００５５】
生体刺激用磁場発生装置（磁場発生装置１Ａ）は、コイル３に交番電流を供給可能とするように、直流電源４を１つ備える１台の電源回路（第１回路Ｃ１及び第２回路Ｃ２から構成される電源回路ＣＰ１）と、交番電流の供給を制御する制御部Ｃと、電源回路における１個の電流の出力を切り替えるスイッチ（スイッチ部８）と、を備える。
制御部Ｃは、１パルス又は数パルスごとに交番電流を流す対象を第１コイル部３ａと第２コイル部３ｂ（Ｘ方向）とにスイッチ部８（Ｙ方向）で切り替える。
具体的には、制御部Ｃは、交番電流のパルスをカウントするカウンタＣｃのカウント値を取得して、第１コイル部３ａの端子Ｔ１に交番電流を流すか、第２コイル部３ｂの端子Ｔ２に交番電流を流すかを選択するＴ１、Ｔ２選択部Ｃｇを備える。制御部Ｃは、Ｔ２選択部Ｃｇの選択により、第１コイル部３ａの端子Ｔ１又は第２コイル部３ｂの端子Ｔ２に交番電流を流すように、スイッチ部８に対して信号Ｓ４を発信する。このようにして、時分割により、インパルス状の交番電流を、第１方向（Ｘ方向）の磁場と第２方向（Ｙ方向）の磁場を交互に生じさせる。
【００５６】
ここで、「交互」とは、磁場の発生のタイミングが異なることを意味し、磁場が完全に異なるタイミングで生じているものに限定されず、一部同じタイミングで生じているものであってもよい。
また、カウンタＣｃは、制御部Ｃの外部に設けられるものであっても、内部に設けられるものであってもよい。
【００５７】
このような構成によれば、パルスごとに電流を流す対象を切り替えることで、電源回路を複数必要とせず、異なる方向の磁場を印加する際の同期が容易となる。さらに、出力電流の分割と位相反転の制御を１パルス又は数パルスごとに行うことによって、磁場発生装置１Ａを移動するのではなく、磁場の印加方向を変えたり、複数の方向の磁場を連続して印加することができる。
【００５８】
上記各コイル部３ａ、３ｂへの交番電流の印加間隔は、各コイル部３ａ、３ｂの消磁時間よりも短いと好ましい。このような構成であれば、各コイル部３ａ、３ｂの磁場の発生タイミングが重なることになるため、励磁した各コイル部３ａ、３ｂの磁場同士を足し合わせる（合成する）ことができる。
なお、制御部Ｃは、パルスごとに出力電流の制御を行うことの他に、時間ごとに出力電流の制御を行うようにしてもよい。
【００５９】
その他、制御部Ｃは、１台の電気回路（第１回路Ｃ１及び第２回路Ｃ２から構成される電源回路ＣＰ１）から生じた交番電流を、第１コイル部３ａ（Ｘ方向）と第２コイル部３ｂ（Ｙ方向）に対して供給する割合を決定する電流割合決定部Ｃｈを備えるものでもよい。
例えば、制御部Ｃは、電流割合決定部Ｃｈによって決定した割合で電流を印加するように、スイッチ部８に対して信号Ｓ４を発信する。そして、不図示のトランジスタを備えるスイッチ部８により、第１コイル部３ａ（Ｘ方向）と第２コイル部３ｂ（Ｙ方向）に対して電流を印加するようにしてもよい。
このとき発生する磁場を、分割の割合に応じて、Ｘ方向に対して０度（Ｘ：Ｙ＝１：０）から９０度（Ｘ：Ｙ＝０：１）まで変えることができる。更にいずれか一方の位相を反転させて任意の割合で分割することにより、発生磁場を、Ｘ方向に対して９０度（Ｘ：Ｙ＝０：１）以上１８０度（Ｘ：Ｙ＝−１：０）まで変えることができる。磁界は交番磁界であるので、０度から１８０度まで変えられれば全方向を網羅することができる。
【００６０】
さらに、磁場発生装置１Ａは、図６に示したものと同様に、生体内部の電位を検出するセンサ（筋電位センサ１０）を更に備えるようにしてもよい。
例えば、制御部Ｃは、電流割合決定部Ｃｈにより、センサ（筋電位センサ１０）で検出された電位に基づいて、第１コイル部３ａに供給する電流と、第２コイル部３ｂに供給する電流との割合をフィードバック制御により制御する。
このように、制御部Ｃがフィードバック制御を行うことで、各方向に延在する複数の神経線維に対して、方向を変えて好適に刺激を付与することができる。
【００６１】
上記各実施形態は、以下の技術思想のいずれかを包含する。
（１）磁性材料で形成されたコアと、
前記コアの一部に巻回されたコイルと、を備え、
前記コアは、併設された少なくとも二対の脚部を有し、
該二対の脚部のそれぞれに、互いに交差するギャップ部が設けられており、
前記コイルは、前記二対の脚部及び前記ギャップ部のそれぞれとの間で第１磁路を形成する第１コイル部と、第２磁路を形成する第２コイル部と、を有し、
前記第１コイル部と一対の脚部によって前記第１磁路上にある第１方向の磁場を発生させ、前記第２コイル部と他方の一対の脚部によって前記第２磁路上にある第２方向の磁場を発生させ、前記第１方向の磁場と前記第２方向の磁場とを合成した磁場によって生体を刺激することを特徴とする生体刺激用磁場発生装置。
（２）前記コイルに交番電流を供給する電源回路と、
前記交番電流の供給を制御する制御部と、を更に備え、
前記制御部は、前記電源回路から前記第１コイル部に供給する前記交番電流の大きさと、前記電源回路から前記第２コイル部に供給する電流の大きさとの比率を制御可能である（１）に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（３）生体内部の電位を検出するセンサを更に備え、
前記制御部は、前記センサで検出された電位に基づいて、前記第１コイル部に供給する電流と、前記第２コイル部に供給する電流との比率をフィードバック制御により制御する（２）に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（４）前記コイルに交番電流を供給する２回路の電源回路と、
前記交番電流の供給を制御する制御部と、備え、
一方の前記電源回路の出力は、前記第１コイル部と前記第２コイル部の一方、他方の前記電源回路の出力は、前記第１コイル部と前記第２コイル部の他方に接続されている（１）から（３）のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（５）前記第１コイル部に印加する電圧と、前記第２コイル部に印加する電圧と、は位相が異なる（１）から（４）のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（６）前記位相の差の絶対値は、１８０度未満である（５）に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（７）前記コイルに交番電流を供給する電源回路と、
前記交番電流の供給を制御する制御部と、
前記電源回路の出力を切り替えるスイッチと、を更に備え、
前記制御部は、１パルス又は数パルスごとに前記交番電流を流す対象を前記第１コイル部と前記第２コイル部とに前記スイッチで切り替えて、前記第１方向の磁場と前記第２方向の磁場を交互に生じさせる（１）に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（８）前記コアは、前記各一対の脚部同士を接続する接続部を備え、
前記二対の脚部における前記接続部同士は、ねじれの位置に配置されており、
前記二対の脚部の端面は同一平面上にある（１）から（７）のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（９）前記コアは、前記脚部同士を接続するベース部を備え、
前記二対の脚部は、共通の前記ベース部から延在している（１）から（７）のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（１０）前記二対の脚部のうち隣接する脚部は、互いに平行に延在して対向する対向面を有する（１）から（９）のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
（１１）前記二対の脚部は、断面矩形状に形成されており、
前記第１コイル部及び前記第２コイル部のそれぞれは、矩形状に巻回された巻線によって形成されて、その内縁に断面矩形状の孔が形成されており、該孔に前記二対の脚部のそれぞれが通されていることで前記二対の脚部に取り付けられている（１）から（１０）のいずれか一項に記載の生体刺激用磁場発生装置。
【符号の説明】
【００６２】
１、１Ａ  磁場発生装置（生体刺激用磁場発生装置）
２  コア
２０  第１コア部
２０ａ  接続部
２０ｂ  脚部
２０ｃ  ギャップ部
２１  第２コア部
２１ａ  接続部
２１ｂ  脚部
２１ｃ  ギャップ部
３  コイル
３ａ  第１コイル部
３ａａ  螺旋部
３ａｂ  連結部
３ｂ  第２コイル部
３ｂａ  螺旋部
３ｂｂ  連結部
４  直流電源
５  スイッチ部
６  調整抵抗
７  コンデンサー
８  スイッチ部
９  調整用抵抗
１０  筋電位センサ
２２  コア
２２ａ  ベース部
２２ｂ  脚部
２２ｄ  対向面
２３  コイル
２３ａ  第１コイル部
２３ａａ  螺旋部
２３ａｂ  連結部
２３ｂ  第２コイル部
２３ｂａ  螺旋部
２３ｂｂ  連結部
２３ｃ  孔
Ｃ  制御部
Ｃａ  充電指示部
Ｃｂ  放電指示部
Ｃｃ  カウンタ
Ｃｄ  磁場方向決定部
Ｃｅ  電流比率調整部
Ｃｆ  位相差決定部
Ｃｇ  Ｔ１、Ｔ２選択部
Ｃｈ  電流割合決定部
Ｃ１、Ｃ３  第１回路
Ｃ２、Ｃ４  第２回路
ＣＰ１、ＣＰ２  電源回路
Ｍ、Ｍ１  磁場形成部
Ｔ１、Ｔ２  端子
【図１】
2020058521.tif 000003
【図２】
2020058521.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020058521.tif 000009
【図８】
2020058521.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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