(57)【要約】【課題】患者におけるがんを処置するための方法を提供すること。【解決手段】本発明は、Ｃｈｋ１プロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物と組み合わせて、ＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物を投与することによって、患者におけるがんを処置するための方法に関する。前述の組み合わせは、標的とされたプロテインキナーゼが同じ生物学的経路内にあるにも関わらず、がんを処置するにあたって驚くべき相乗効果を示す。さらに、本発明はまたＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物を投与する工程；Ｃｈｋ１プロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物を投与する工程；ならびにＤＮＡ損傷因子を患者に投与する工程によって、がんを処置するための方法に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
本明細書に記載の発明。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
発明の背景
ＡＴＲ（「ＡＴＭおよびＲａｄ３関連」）は、複製タンパク質Ａ（ＲＰＡ）によってコーティングされた１本鎖ＤＮＡの区域によって特徴付けられるＤＮＡ損傷構造への細胞応答の重要なメディエーターである。ＲＰＡコーティングされた１本鎖ＤＮＡは、未解決のＤＮＡ損傷病巣を通じて細胞がＤＮＡを複製しようとする場合に起こる複製ストレスの結果として一般に起こる。複製ストレスの修復の失敗は、致死的な２本鎖破壊もしくは有害なＤＮＡ変異をもたらし得る。ＡＴＲは、その基質とともに、複製ストレスに応答して、細胞周期制御、ＤＮＡ複製およびＤＮＡ損傷修復を含む複数の細胞機能を協調させる。Ｃｈｋ１は、ＡＴＲの重要な基質である。
がん細胞は、代表的には、腫瘍遺伝子発現、低酸素症もしくは他の修復経路（例えば、塩基除去修復）における欠陥から生じ得る、高いレベルのバックグラウンド複製ストレスを有する。これは、いくつかのがん細胞において、生存のためにＡＴＲに対する依存性をもたらし得る。さらに、細胞は、多くのＤＮＡ損傷薬物および電離放射線での処置後に、または塩基除去修復を遮断するＰＡＲＰ阻害剤のような他の修復経路を遮断する剤での処置から、複製ストレスを解決することをＡＴＲに要求する。
【０００２】
ＡＴＲシグナル伝達経路の阻害剤は、サイクリンＥもしくはＭｙｃのような腫瘍遺伝子を発現するか（Ｓｃｈｏｐｐｙ  ｅｔ．  ａｌ．，  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ，  ２０１２，  ｖｏｌ．  １２２，  ｐｐ．  ２４１−５２を参照のこと）；低酸素環境下にあるか（Ｐｉｒｅｓ  ｅｔ．  ａｌ．，  Ｂｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ．  ２０１２，  ｖｏｌ．  １０７，  ｐｐ．  ２９１−９９を参照のこと）；またはＥＲＣＣ１のような他のＤＮＡ修復タンパク質において欠陥を有するか（Ｍｏｈｎｉ  ｅｔ．  ａｌ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，  ２０１４，  ｖｏｌ．  ７４，  ｐｐ．  ２８３５−４５）のいずれかであるいくつかのがん細胞において、細胞生存を低減することが示された。さらに、ＡＴＲ経路の阻害剤は、いくつかのがん細胞を、複数のＤＮＡ損傷薬物および電離放射線の細胞傷害性効果に対して、または他の修復経路の阻害剤（例えば、ＰＡＲＰ阻害剤）に対して感作させることが示された。対照的に、正常な細胞は、単剤として、または他の剤と併用される場合のいずれかで、ＡＴＲの阻害を寛容することが示された。これは、正常な細胞における代償的ＤＮＡ修復シグナル伝達の活性化（これは、がん細胞にはしばしば利用可能でない）に原因があるとされる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Ｓｃｈｏｐｐｙ  ｅｔ．  ａｌ．，  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ，  ２０１２，  ｖｏｌ．  １２２，  ｐｐ．  ２４１−５２
【非特許文献２】Ｐｉｒｅｓ  ｅｔ．  ａｌ．，  Ｂｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ．  ２０１２，  ｖｏｌ．  １０７，  ｐｐ．  ２９１−９９
【非特許文献３】Ｍｏｈｎｉ  ｅｔ．  ａｌ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，  ２０１４，  ｖｏｌ．  ７４，  ｐｐ．  ２８３５−４５
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
発明の要旨
本発明は、Ｃｈｋ１プロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物と組み合わせて、ＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物を投与することによって、患者におけるがんを処置するための方法に関する。前述の組み合わせは、標的とされるプロテインキナーゼが同じ生物学的経路内にあるにも関わらず、がんを処置するにあたって驚くべき相乗効果を示した。さらに、本発明はまた、患者にＡＴＲプロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物を投与する工程；Ｃｈｋ１プロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物を投与する工程；ならびに１またはより多くのＤＮＡ損傷因子を投与する工程によって、がんを処置するための方法に関する。
本発明は、例えば、以下の項目を提供する。
（項目１）
患者においてがんを処置する方法であって：
ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程；および
Ｃｈｋ１プロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程
を包含する、方法。
（項目２）
前記患者に、ＤＮＡ損傷因子から独立して選択される１つまたはより多くのさらなる治療剤を投与する工程をさらに包含し；ここで該さらなる治療剤は、処置されている疾患に適切であり；そして該さらなる治療剤は、１個の剤形として前記化合物と一緒にか、または複数の剤形の一部として前記化合物とは別に投与される、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記ＤＮＡ損傷因子は、化学療法または放射線治療から選択される、項目２に記載の方法。
（項目４）
前記ＤＮＡ損傷因子は、電離放射線、放射線類似作用ネオカルチノスタチン、白金製剤、Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤、Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、アルキル化剤、アルキルスルホネート、または抗生物質から独立して選択される、項目２に記載の方法。
（項目５）
前記ＤＮＡ損傷因子は、電離放射線、白金製剤、Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤、Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、アルキル化剤、またはアルキルスルホネートから独立して選択される、項目４に記載の方法。
（項目６）
前記ＤＮＡ損傷因子は、電離放射線、白金製剤、Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤、Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤、または抗生物質から独立して選択される、項目４に記載の方法。
（項目７）
前記白金製剤は、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、ロバプラチン、トリプラチンテトラニトレート、ピコプラチン、サトラプラチン、プロリンダクおよびアロプラチンから独立して選択され；前記Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤は、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンおよびベロテカンから選択され；前記Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤は、エトポシド、ダウノルビシン、ドキソルビシン、アクラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アムルビシン、ピラルビシン、バルルビシン、ゾルビシンおよびテニポシドから選択され；前記代謝拮抗物質は、アミノプテリン、メトトレキサート、ペメトレキセド、ラルチトレキセド、ペントスタチン、クラドリビン、クロファラビン、フルダラビン、チオグアニン、メルカプトプリン、フルオロウラシル、カペシタビン、テガフール、カルモフール、フロクスウリジン、シタラビン、ゲムシタビン、アザシチジンおよびヒドロキシウレアから選択され；前記アルキル化剤は、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、トロフォスファミド、クロラムブシル、メルファラン、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、エストラムスチン、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、フォテムスチン、ニムスチン、ラニムスチン、ストレプトゾシン、ブスルファン、マンノスルファン、トレオスルファン、カルボクオン、チオテパ、トリアジクオン、トリエチレンメラミン、プロカルバジン、ダカルバジン、テモゾロミド、アルトレタミン、ミトブロニトール、アクチノマイシン、ブレオマイシン、マイトマイシンおよびプリカマイシンから選択される、項目６に記載の方法。
（項目８）
前記白金製剤は、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、またはサトラプラチンから独立して選択され；前記Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤は、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンから選択され；前記Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤は、エトポシドから選択され；前記代謝拮抗物質は、メトトレキサート、ペメトレキセド、チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、シタラビン、ゲムシタビン、６−メルカプトプリン、または５−フルオロウラシルから選択され；前記アルキル化剤は、ナイトロジェンマスタード、ニトロソウレア、トリアゼン、アルキルスルホネート、プロカルバジン、またはアジリジンから選択され；そして前記抗生物質は、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン、アントラセンジオン、またはストレプトミセス属ファミリーから選択される、項目７に記載の方法。
（項目９）
前記ＤＮＡ損傷因子は白金製剤である、項目４〜６のいずれか１項に記載の方法。
（項目１０）
前記ＤＮＡ損傷因子は、シスプラチンから選択される白金製剤である、項目９に記載の方法。
（項目１１）
前記ＤＮＡ損傷因子は、カルボプラチンから選択される白金製剤である、項目９に記載の方法。
（項目１２）
前記ＤＮＡ損傷因子は電離放射線である、項目４に記載の方法。
（項目１３）
前記ＤＮＡ損傷因子は、ゲムシタビンから選択される代謝拮抗物質である、項目４に記載の方法。
（項目１４）
前記ＤＮＡ損傷因子は、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンまたはベロテカンから選択されるＴｏｐｏ  Ｉ阻害剤である、項目４に記載の方法。
（項目１５）
前記ＤＮＡ損傷因子は、エトポシドから選択されるＴｏｐｏ  ＩＩ阻害剤である、項目４に記載の方法。
（項目１６）
前記ＤＮＡ損傷因子は、テモゾロミドから選択されるアルキル化剤である、項目４に記載の方法。
（項目１７）
前記ＤＮＡ損傷因子は、以下：シスプラチン、カルボプラチン、ゲムシタビン、エトポシド、テモゾロミド、または電離放射線のうちの１つまたはより多くから選択される、項目４に記載の方法。
（項目１８）
前記がんは、塩基除去修復タンパク質に欠陥を有する、項目１に記載の方法。
（項目１９）
前記塩基除去修復タンパク質は、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩおよびＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼおよびホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）またはアプラタキシンである、項目１８に記載の方法。
（項目２０）
前記塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２である、項目１９に記載の方法。
（項目２１）
前記患者にさらなる治療剤を投与する工程をさらに包含し、ここで該剤は、塩基除去修復タンパク質を阻害または調節する、項目１８〜２０のいずれか１項に記載の方法。
（項目２２）
前記塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２から選択される、項目２１に記載の方法。
（項目２３）
前記患者に、ＤＮＡ損傷因子から選択されるさらなる治療剤を投与する工程をさらに包含する、項目２２に記載の方法。
（項目２４）
前記ＤＮＡ損傷因子は電離放射線である、項目２３に記載の方法。
（項目２５）
前記ＤＮＡ損傷因子はシスプラチンである、項目２３に記載の方法。
（項目２６）
前記がんは、以下のがん：口部、肺、胃腸：尿生殖路、肝臓、骨、神経系、婦人科、皮膚、甲状腺、または副腎から選択される固形腫瘍である、項目１〜２５のいずれか１項に記載の方法。
（項目２７）
前記がんは、以下のがん：口部：口腔、口唇、舌、口、咽頭；心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、および奇形種；肺：気管支癌（扁平細胞または類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；胃腸：食道（扁平上皮癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（膵管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、類癌腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、類癌腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、結腸、結腸・直腸、結腸直腸；直腸、尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫）、膀胱および尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎生期癌、奇形癌腫、絨毛腫瘍、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞脊索腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫および巨細胞腫瘍；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽細胞腫、乏突起神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸部癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、非分類癌］、顆粒膜・莢膜細胞腫、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形種）、外陰（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳房；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌；甲状腺髄様癌、多発性内分泌腺腫瘍２Ａ型、多発性内分泌腺腫瘍２Ｂ型、家族性甲状腺髄様がん、褐色細胞腫、傍神経節腫、ならびに副腎：神経芽腫から選択される固形腫瘍である、項目２６に記載の方法。
（項目２８）
前記がんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、膵臓がん、胆管がん、頭頸部がん、膀胱がん、結腸直腸がん、膠芽腫、食道がん、乳がん、肝細胞癌、または卵巣がんから選択される、項目１〜２７のいずれか１項に記載の方法。
（項目２９）
前記がんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、およびトリプルネガティブ乳がんから選択される、項目２８に記載の方法。
（項目３０）
前記さらなる治療剤は、ゲムシタビンまたはシスプラチンであり、そして前記がんは、
非小細胞肺がんの扁平上皮サブタイプである、項目２８に記載の方法。
（項目３１）
がん細胞において細胞死を促進する方法であって：
ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程；および
Ｃｈｋ１プロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程
を包含する、方法。
（項目３２）
前記がん細胞は、ＡＴＭシグナル伝達カスケードに欠損を有する、項目３１に記載の方法。
（項目３３）
前記欠損は、以下：ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、またはＳＭＣ１のうちの１つまたはより多くの変化した発現または活性である、項目３２に記載の方法。
（項目３４）
前記欠損は、以下：ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１またはＨ２ＡＸのうちの１つまたはより多くの変化した発現または活性である、項目３３に記載の方法。
（項目３５）
前記がん細胞は、ＤＮＡ損傷がん遺伝子を発現している、項目３１に記載の方法。
（項目３６）
前記がん細胞は、以下：Ｋ−Ｒａｓ、Ｎ−Ｒａｓ、Ｈ−Ｒａｓ、Ｒａｆ、Ｍｙｃ、Ｍｏｓ、Ｅ２Ｆ、Ｃｄｃ２５Ａ、ＣＤＣ４、ＣＤＫ２、サイクリンＥ、サイクリンＡおよびＲｂのうちの１つまたはより多くの変化した発現または活性を有する、項目３５に記載の方法。
（項目３７）
前記Ｃｈｋ１を阻害する化合物は、ＡＺＤ７７６２、ＬＹ２６０３６１８、ＭＫ−８７７６、ＣＨＩＲ−１２４、およびＰＦ−４７７７３６から独立して選択される、項目１〜３６のいずれか１項に記載の方法。
（項目３８）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は、式Ｉ；
【化４１】
2020019815.tif 000002
またはその薬学的に受容可能な塩によって表され、式Ｉにおいて、
Ｒ１は、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する５員〜６員の単環式のアリール環またはヘテロアリール環であり、ここで該単環式のアリール環またはヘテロアリール環は、別の環と必要に応じて縮合して、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜６個のヘテロ原子を有する８員〜１０員の二環式のアリール環またはヘテロアリール環を形成し；Ｒ１の各々は、１個〜５個のＪ１基で必要に応じて置換されており；
Ｒ２は、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する５員〜６員の単環式のアリール環またはヘテロアリール環であり、ここで該単環式のアリール環またはヘテロアリール環は、別の環と必要に応じて縮合して、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する８員〜１０員の二環式のアリール環またはヘテロアリール環を形成し；Ｒ２の各々は、１個〜５個のＪ２基で必要に応じて置換されており；
Ｌは、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１〜６アルキル）−であり；
ｎは、０または１であり；
Ｊ１およびＪ２の各々は独立して、ハロ、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｖ１−Ｒ、または−（Ｖ２）ｍ−Ｑであり；
Ｖ１は、０個〜３個のメチレン単位がＯ、ＮＲ”、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、またはＳ（Ｏ）２で必要に応じて独立して置き換えられたＣ１〜１０脂肪族鎖であり；Ｖ１は、１個〜６個の存在のＪＶ１で必要に応じて置換されており；
Ｖ２は、０個〜３個のメチレン単位がＯ、ＮＲ”、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、またはＳ（Ｏ）２で必要に応じて独立して置き換えられたＣ１〜１０脂肪族鎖であり；Ｖ２は、１個〜６個の存在のＪＶ２で必要に応じて置換されており；
ｍは、０または１であり；
Ｑは、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する３員〜８員の飽和または不飽和の単環式環、あるいは独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜６個のヘテロ原子を有する９員〜１０員の飽和または不飽和の二環式環であり；Ｑの各々は、０個〜５個のＪＱで必要に応じて置換されており；
ＪＶ１またはＪＶ２の各々は独立して、ハロゲン、ＣＮ、ＮＨ２、ＮＯ２、Ｃ１〜４脂肪族、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＮＨＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）ＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＨＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、またはＮ（Ｃ１〜４脂肪族）ＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）であり、ここで該Ｃ１〜４脂肪族は、ハロで必要に応じて置換されており；
Ｒは、ＨまたはＣ１〜６脂肪族であり、ここで該Ｃ１〜６脂肪族は、１個〜４個の存在のＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１〜４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、ＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１〜４脂肪族）、またはハロＣ１〜４脂肪族で必要に応じて置換されており；
ＪＱの各々は独立して、ハロ、オキソ、ＣＮ、ＮＯ２、Ｘ−Ｒ、または−（Ｘ）ｐ−Ｑ４であり；
ｐは、０または１であり；
ＸはＣ１〜１０脂肪族であり；ここで該Ｃ１〜６脂肪族の１個〜３個のメチレン単位は、−ＮＲ、−Ｏ−、−Ｓ−、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）２、またはＳ（Ｏ）で必要に応じて置き換えられており；ここでＸは、１個〜４個の存在のＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１〜４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＳＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＮＨＣ（Ｏ）（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）Ｃ（Ｏ）（Ｃ１〜４脂肪族）で必要に応じて独立して置換されており、ここで該Ｃ１〜４脂肪族は、１個〜３個の存在のハロで必要に応じて置換されており；
Ｑ４は、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する３員〜８員の飽和または不飽和の単環式環、あるいは独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜６個のヘテロ原子を有する８員〜１０員の飽和または不飽和の二環式環であり；Ｑ４の各々は、１個〜５個のＪＱ４で必要に応じて置換されており；
ＪＱ４は、ハロ、ＣＮ、または２個までのメチレン単位がＯ、ＮＲ＊、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、もしくはＳ（Ｏ）２で必要に応じて置き換えられたＣ１〜４アルキルであり；
Ｒは、ＨまたはＣ１〜４アルキルであり、ここで該Ｃ１〜４アルキルは、１個〜４個のハロで必要に応じて置換されており；
Ｒ’、Ｒ”、およびＲ＊は各々独立して、Ｈ、Ｃ１〜４アルキルであるか、または存在せず；ここで該Ｃ１〜４アルキルは、１個〜４個のハロで必要に応じて置換されており；
ここで前記がんは、ＡＴＭシグナル伝達経路において１つまたはより多くの欠損を有する、
項目１〜３７のいずれか１項に記載の方法。
（項目３９）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は
【化４２】
2020019815.tif 000003
である、項目１〜３８のいずれか１項に記載の方法。
（項目４０）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は、式Ｉ−ａ：
【化４３】
2020019815.tif 000004
によって表され、式Ｉ−ａにおいて：
環Ａは
【化４４】
2020019815.tif 000005
であり、
Ｊ５ｏは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｃ１〜４脂肪族、Ｏ（Ｃ１〜３脂肪族）、またはＯＨであり；
Ｊ５ｐは
【化４５】
2020019815.tif 000006
であり；
Ｊ５ｐ１は、Ｈ、Ｃ１〜４脂肪族、オキセタニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロピラニルであり；ここでＪ５ｐ１は、１個〜２個の存在のＯＨまたはハロで必要に応じて置換されており；
Ｊ５ｐ２は、Ｈ、メチル、エチル、ＣＨ２Ｆ、ＣＦ３、またはＣＨ２ＯＨであり；
Ｊ２ｏは、Ｈ、ＣＮ、またはＳＯ２ＣＨ３であり；
Ｊ２ｍは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、またはメチルであり；
Ｊ２ｐは、−ＳＯ２（Ｃ１〜６アルキル）、−ＳＯ２（Ｃ３〜６シクロアルキル）、−ＳＯ２（４員〜６員ヘテロシクリル）、−ＳＯ２（Ｃ１〜４アルキル）Ｎ（Ｃ１〜４アルキル）２、または−ＳＯ２（Ｃ１〜４アルキル）−（４員〜６員ヘテロシクリル）であり、ここで該ヘテロシクリルは、酸素、窒素、または硫黄から選択される１個のヘテロ原子を含み；そしてここで該Ｊ２ｐは、１個〜３個存在するハロ、ＯＨ、またはＯ（Ｃ１〜４アルキル）で必要に応じて置換されている、
項目１〜３８のいずれか１項に記載の方法。
（項目４１）
環Ａは
【化４６】
2020019815.tif 000007
である、項目４０に記載の方法。
（項目４２）
環Ａは
【化４７】
2020019815.tif 000008
である、項目４０に記載の方法。
（項目４３）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は
【化４８】
2020019815.tif 000009
である、項目４０に記載の方法。
（項目４４）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は、式ＩＩ：
【化４９】
2020019815.tif 000010
またはその薬学的に受容可能な塩あるいは誘導体によって表され、式ＩＩにおいて：
Ｒ１０は、フルオロ、クロロ、または−Ｃ（Ｊ１０）２ＣＮから独立して選択され；
Ｊ１０は、ＨまたはＣ１〜２アルキルから独立して選択されるか；あるいは
２個存在するＪ１０は、これらが結合している炭素原子と一緒になって、３員〜４員の必要に応じて置換された炭素環式環を形成し；
Ｒ２０は、Ｈ；ハロ；−ＣＮ；ＮＨ２；０個〜３個の存在のフルオロで必要に応じて置換されたＣ１〜２アルキル；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜３脂肪族鎖から独立して選択され；
Ｒ３は、Ｈ；ハロ；１個〜３個の存在のハロで必要に応じて置換されたＣ１〜４アルキル；Ｃ３〜４シクロアルキル；−ＣＮ；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜３脂肪族鎖から独立して選択され；
Ｒ４は、Ｑ１、または脂肪族鎖の４個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜１０脂肪族鎖から独立して選択され；Ｒ４の各々は、０個〜５個の存在のＪＱ１で必要に応じて置換されているか；あるいは
Ｒ３およびＲ４は、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する５員〜６員の芳香族または非芳香族の環を形成し；Ｒ３およびＲ４によって形成される該環は、０個〜３個の存在のＪＺで必要に応じて置換されており；
Ｑ１は、３員〜７員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の単環式環であって、該３員〜７員の環は、酸素、窒素または硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の二環式環から独立して選択され；
Ｊｚは、Ｃ１〜６脂肪族、＝Ｏ、ハロ、または→Ｏから独立して選択され；
ＪＱ１は、−ＣＮ；ハロ；＝Ｏ；Ｑ２；または脂肪族鎖の３個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜８脂肪族鎖から独立して選択され；ＪＱ１の各存在は、０個〜３個の存在のＪＲによって必要に応じて置換されているか；あるいは
同じ原子上に２個存在するＪＱ１は、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成し；ここで２個存在するＪＱ１によって形成される該環は、０個〜３個の存在のＪＸで必要に応じて置換されているか；あるいは
２個存在するＪＱ１は、Ｑ１と一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
Ｑ２は、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する３員〜７員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の単環式環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の二環式環から独立して選択され；
ＪＲは、−ＣＮ；ハロ；＝Ｏ；→Ｏ；Ｑ３；または脂肪族鎖の３個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖から独立して選択され；ＪＲの各々は、０個〜３個の存在のＪＴで必要に応じて置換されているか；あるいは
同じ原子上に２個存在するＪＲは、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成し；ここで２個存在するＪＲによって形成される該環は、０個〜３個の存在のＪＸで必要に応じて置換されているか；あるいは
２個存在するＪＲは、Ｑ２と一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
Ｑ３は、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する３員〜７員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の単環式環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の二環式環であり；
ＪＸは、−ＣＮ；＝Ｏ；ハロ；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜４脂肪族鎖から独立して選択され；
ＪＴは、ハロ、−ＣＮ；→Ｏ；＝Ｏ；−ＯＨ；脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の非芳香族環から独立して選択され；ＪＴの各存在は、０個〜３個の存在のＪＭで必要に応じて置換されているか；あるいは
同じ原子上に２個存在するＪＴは、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成するか；あるいは
２個存在するＪＴは、Ｑ３と一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
ＪＭは、ハロまたはＣ１〜６脂肪族から独立して選択され；
Ｊは、ＨまたはＣｌであり；
ｚは、０、１または２であり；そして
Ｒａは、ＨまたはＣ１〜４脂肪族から独立して選択される、
項目１〜３６のいずれか１項に記載の方法。
（項目４５）
Ｒ１およびＲ３はフルオロである、項目４４に記載の方法。
（項目４６）
Ｒ４はＱ１である、項目４５に記載の方法。
（項目４７）
Ｑ１は、ピペリジニルおよびイミダゾリルから独立して選択される、項目４６に記載の方法。
（項目４８）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は、構造：
【化５０】
2020019815.tif 000011
によって表される、項目４７に記載の方法。
（項目４９）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は、式ＩＩ−ａ：
【化５１】
2020019815.tif 000012
またはその薬学的に受容可能な塩あるいはプロドラッグによって表され、式ＩＩ−ａにおいて：
Ｒ１０は、フルオロ、クロロ、または−Ｃ（Ｊ１０）２ＣＮから独立して選択され；
Ｊ１０は、ＨまたはＣ１〜２アルキルから独立して選択されるか；あるいは
２個存在するＪ１は、これらが結合している炭素原子と一緒になって、必要に応じて置換された３員〜４員の炭素環式環を形成し；
Ｒ３は、Ｈ；クロロ；フルオロ；１個〜３個の存在のハロで必要に応じて置換されたＣ１〜４アルキル；Ｃ３〜４シクロアルキル；−ＣＮ；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜３脂肪族鎖から独立して選択され；
Ｌ１は、Ｈ；酸素、窒素もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員の芳香族もしくは非芳香族の環；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖であり；Ｌ１の各々は、Ｃ１〜４脂肪族；−ＣＮ；ハロ；−ＯＨ；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の非芳香族環で必要に応じて置換されており；
Ｌ２は、Ｈ；酸素、窒素もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員の芳香族もしくは非芳香族の環；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖であり；Ｌ２の各々は、Ｃ１〜４脂肪族；−ＣＮ；ハロ；−ＯＨ；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の非芳香族環で必要に応じて置換されているか；あるいは
Ｌ１およびＬ２は、これらが結合している窒素と一緒になって、環Ｄを形成し；環Ｄは、０個〜５個の存在のＪＧで必要に応じて置換されており；
Ｌ３は、Ｈ；Ｃ１〜３脂肪族；またはＣＮであり；
環Ｄは、酸素、窒素もしくは硫黄から選択される１個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員のヘテロシクリル環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される１個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全不飽和もしくは部分不飽和の二環式環から独立して選択され；
ＪＧは、ハロ；−ＣＮ；−Ｎ（Ｒ°）２；→Ｏ；３員〜６員のカルボシクリル；酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される１個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員のヘテロシクリル；またはアルキル鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜４アルキル鎖から独立して選択され；ＪＧの各々は、０個〜２個の存在のＪＫで必要に応じて置換されており、
同じ原子上に２個存在するＪＧは、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成するか；あるいは
２個存在するＪＧは、環Ｄと一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
ＪＫは、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員の芳香族もしくは非芳香族の環であり；
ｚは、０、１、または２であり；そして
ＲａおよびＲ°は、ＨまたはＣ１〜４アルキルである、
項目４４に記載の方法。
（項目５０）
Ｒ１およびＲ３はフルオロである、項目４９に記載の方法。
（項目５１）
前記ＡＴＲを阻害する化合物は、構造：
【化５２】
2020019815.tif 000013
によって表される、項目５０に記載の方法。
（項目５２）
患者においてがんを処置するための医薬の製造のための、ＡＴＲキナーゼを阻害するための第一の化合物の、Ｃｈｋ１キナーゼを阻害するための第二の化合物と組み合わせての使用。
（項目５３）
前記第一の化合物および第二の化合物は、項目２〜２５のいずれか１項における剤から選択される１つまたはより多くのさらなる治療剤と組み合わせられる、項目５２に記載の使用。
（項目５４）
前記がんは、項目１〜３０におけるいずれか１つから選択される、項目５２に記載の使用。
（項目５５）
前記ＡＴＲキナーゼを阻害するための化合物は、式Ｉ：
【化５３】
2020019815.tif 000014
またはその薬学的に受容可能な塩によって表され、式Ｉにおいて、可変物は、項目３８において定義されるとおりである、項目５２に記載の使用。
（項目５６）
前記ＡＴＲキナーゼを阻害するための化合物は、項目３９〜４３のいずれか１項から選択される、項目５５に記載の使用。
（項目５７）
前記ＡＴＲキナーゼを阻害するための化合物は、式ＩＩ：
【化５４】
2020019815.tif 000015
またはその薬学的に受容可能な塩によって表され、式ＩＩにおいて、可変物は、項目４４において定義されるとおりである、項目５２に記載の使用。
（項目５８）
前記ＡＴＲキナーゼを阻害するための化合物は、項目４５〜５１のいずれか１項から選択される、項目５７に記載の使用。
（項目５９）
がん細胞において細胞死を促進するための医薬の製造のための、ＡＴＲキナーゼを阻害するための第一の化合物の、Ｃｈｋ１キナーゼを阻害するための第二の化合物と組み合わせての使用。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】図１：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２１と組み合わせて処理されるＵ２ＯＳ細胞株における汎核（ｐａｎ  ｎｕｃｌｅａｒ）γＨ２ＡＸ誘発を示すグラフ。
【図２ａ】図２ａ：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２１と組み合わせて処理される細胞株の一団のクローン形成性生存を示すグラフ。
【図２ｂ】図２ｂ：ＶＥ−８２１で処理された細胞株の一団のクローン形成性生存を示すグラフ。
【図２ｃ】図２ｃ：単独での、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２１と組み合わせての処理の後に、ｃＭＹＣ腫瘍遺伝子を過剰発現する細胞の一団のクローン形成性生存を評価するグラフ。
【図２ｄ】図２ｄ：単独での、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２１と組み合わせての処理の後に、不活性ｐ５３およびＲＢを有する、ならびにＨ−ＲＡＳ腫瘍遺伝子を過剰発現する細胞の一団のクローン形成性生存を評価するグラフ。
【図３ａ】図３ａ：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２２と組み合わせて処置されたＭＸ１異種移植マウスの腫瘍容積を示すグラフ。
【図３ｂ】図３ｂ：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２２と組み合わせて処置されたＭＸ１異種移植マウスの生存曲線を示すグラフ。
【図４ａ】図４ａ：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２２と組み合わせて処置されたＨ４６０異種移植マウスの腫瘍容積を示すグラフ。
【図４ｂ】図４ｂ：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２２と組み合わせて処置されたＨ４６０異種移植マウスの生存曲線を示すグラフ。
【図５】図５：単独で、ならびにＡＺＤ７７６２およびＶＥ−８２１と組み合わせて処置されたＵ２ＯＳ細胞における切断型カスパーゼ−３のレベルを示すグラフ。
【図６ａ】図６ａ：汎核γＨ２ＡＸの蓄積を測定することによる、Ｕ２ＯＳがん細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対するＣｈｋ１阻害およびＡＴＲ阻害の影響を示すグラフ。
【図６ｂ】図６ｂ：汎核γＨ２ＡＸの蓄積を測定することによる、ＶＨ−１０正常線維芽細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対するＣｈｋ１阻害およびＡＴＲ阻害の影響を示すグラフ。
【図６ｃ】図６ｃ：汎核γＨ２ＡＸの蓄積を測定することによる、Ｕ２ＯＳがん細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対するＣｈｋ１阻害およびＡＴＲ阻害の影響を示すグラフ。
【図６ｄ】図６ｄ：アルカリコメットアッセイを使用してＵ２ＯＳがん細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対するＣｈｋ１阻害およびＡＴＲ阻害の影響を示すグラフ。
【図７ａ】図７ａ：単独でおよび組み合わせて、Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での処理後のＵ２ＯＳがん細胞におけるｓｓＤＮＡのレベルを示すグラフ。
【図７ｂ】図７ｂ：単独でおよび組み合わせて、Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での処理後のＶＨ−１０正常線維芽細胞におけるｓｓＤＮＡのレベルを示すグラフ。
【図８ａ】図８ａ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＵ２ＯＳがん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｂ】図８ｂ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＶＨ−１０正常線維芽細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｃ】図８ｃ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＨ４６０がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｄ】図８ｄ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＭＸ−１がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｅ】図８ｅ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＨＣＴ−１１６がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｆ】図８ｆ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＭＣＦ７がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｇ】図８ｇ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＨＵＶＡＣ正常内皮細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図８ｈ】図８ｈ：Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤での併用処理後のＨＬ６０がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図９】図９：汎核γＨ２ＡＸの蓄積を測定することによる、ならびにγＨ２ＡＸおよび５３ＢＰ１の不連続病変（ｄｉｓｃｒｅｔｅ  ｆｏｃｉ）の蓄積を測定することによる、ＶＨ−１０正常線維芽細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対するＣｈｋ１阻害およびＡＴＲ阻害の影響を示すグラフ。
【図１０ａ】図１０ａ：ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２およびＣｈｋ１阻害剤ＡＺＤ−７７６２での併用処理後のＨＴ−２９がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図１０ｂ】図１０ｂ：ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２およびＣｈｋ１阻害剤ＬＹ−２６０３６１８での併用処理後のＨＴ−２９がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図１０ｃ】図１０ｃ：ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２およびＣｈｋ１阻害剤ＰＦ−４７７７３６での併用処理後のＨＴ−２９がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【図１０ｄ】図１０ｄ：ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２およびＣｈｋ１阻害剤ＳＣＨ−９００７７６での併用処理後のＨＴ−２９がん細胞の細胞生存性を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
発明の詳細な説明
本発明の１またはより多くの局面は、ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する第一の化合物を投与する工程；およびＣｈｋ１プロテインキナーゼを阻害する第二の化合物を投与する工程を包含する、患者においてがんを処置するための方法を提供する。本発明の別の局面は、ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する第一の化合物を投与する工程；Ｃｈｋ１プロテインキナーゼを阻害する第二の化合物を投与する工程；および１またはより多くのさらなる治療剤を投与する工程を包含する、患者においてがんを処置するための方法を提供する。
【０００７】
化合物
本発明の別の局面において、このＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物は、式Ｉ：
【化１】
2020019815.tif 000016
またはその薬学的に受容可能な塩によって表され、式Ｉにおいて、
Ｒ１は、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する５員〜６員の単環式のアリール環またはヘテロアリール環であり、ここでこの単環式のアリール環またはヘテロアリール環は、別の環と必要に応じて縮合して、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜６個のヘテロ原子を有する８員〜１０員の二環式のアリール環またはヘテロアリール環を形成し；Ｒ１の各々は、１個〜５個のＪ１基で必要に応じて置換されており；
Ｒ２は、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する５員〜６員の単環式のアリール環またはヘテロアリール環であり、ここでこの単環式のアリール環またはヘテロアリール環は、別の環と必要に応じて縮合して、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する８員〜１０員の二環式のアリール環またはヘテロアリール環を形成し；Ｒ２の各々は、１個〜５個のＪ２基で必要に応じて置換されており；
Ｌは、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−または−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１〜６アルキル）−であり；
ｎは、０または１であり；
Ｊ１およびＪ２の各々は独立して、ハロ、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｖ１−Ｒ、または−（Ｖ２）ｍ−Ｑであり；
Ｖ１は、０個〜３個のメチレン単位がＯ、ＮＲ”、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、またはＳ（Ｏ）２で必要に応じて独立して置き換えられたＣ１〜１０脂肪族鎖であり；Ｖ１は、１個〜６個の存在のＪＶ１で必要に応じて置換されており；
Ｖ２は、０個〜３個のメチレン単位がＯ、ＮＲ”、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、またはＳ（Ｏ）２で必要に応じて独立して置き換えられたＣ１〜１０脂肪族鎖であり；Ｖ２は、１個〜６個の存在のＪＶ２で必要に応じて置換されており；
ｍは、０または１であり；
Ｑは、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する３員〜８員の飽和または不飽和の単環式環、あるいは独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜６個のヘテロ原子を有する９員〜１０員の飽和または不飽和の二環式環であり；Ｑの各々は、０個〜５個のＪＱで必要に応じて置換されており；
ＪＶ１またはＪＶ２の各々は独立して、ハロゲン、ＣＮ、ＮＨ２、ＮＯ２、Ｃ１〜４脂肪族、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＮＨＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）ＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＨＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、またはＮ（Ｃ１〜４脂肪族）ＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）であり、ここでこのＣ１〜４脂肪族は、ハロで必要に応じて置換されており；
Ｒは、ＨまたはＣ１〜６脂肪族であり、ここでこのＣ１〜６脂肪族は、１個〜４個の存在のＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１〜４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、ＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１〜４脂肪族）、またはハロＣ１〜４脂肪族で必要に応じて置換されており；
ＪＱの各々は独立して、ハロ、オキソ、ＣＮ、ＮＯ２、Ｘ−Ｒ、または−（Ｘ）ｐ−Ｑ４であり；
ｐは、０または１であり；
Ｘは、Ｃ１〜１０脂肪族であり；ここでこのＣ１〜６脂肪族の１個〜３個のメチレン単位は、−ＮＲ、−Ｏ−、−Ｓ−、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）２、またはＳ（Ｏ）で必要に応じて置き換えられており；ここでＸは、１個〜４個の存在のＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１〜４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、Ｃ（Ｏ）ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＳＯ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＳＯ２Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ＮＨＣ（Ｏ）（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）Ｃ（Ｏ）（Ｃ１〜４脂肪族）で必要に応じて独立して置換されており、ここでこのＣ１〜４脂肪族は、１個〜３個の存在のハロで必要に応じて置換されており；
Ｑ４は、独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜４個のヘテロ原子を有する３員〜８員の飽和または不飽和の単環式環、あるいは独立して窒素、酸素、または硫黄から選択される０個〜６個のヘテロ原子を有する８員〜１０員の飽和または不飽和の二環式環であり；Ｑ４の各々は、１個〜５個のＪＱ４で必要に応じて置換されており；
ＪＱ４は、ハロ、ＣＮ、または２個までのメチレン単位がＯ、ＮＲ＊、Ｓ、Ｃ（Ｏ）、Ｓ（Ｏ）、もしくはＳ（Ｏ）２で必要に応じて置き換えられたＣ１〜４アルキルであり；
Ｒは、ＨまたはＣ１〜４アルキルであり、ここでこのＣ１〜４アルキルは、１個〜４個のハロで必要に応じて置換されており；
Ｒ’、Ｒ”、およびＲ＊は各々独立して、Ｈ、Ｃ１〜４アルキルであるか、または存在せず；ここでこのＣ１〜４アルキルは、１個〜４個のハロで必要に応じて置換されている。
いくつかの実施形態において、Ｌは−Ｃ（Ｏ）ＮＨ−であり；そしてＲ１およびＲ２はフェニルである。
【０００８】
別の実施形態において、このＡＴＲキナーゼを阻害する化合物は、式Ｉ−ａ：
【化２】
2020019815.tif 000017
によって表され、式Ｉ−ａにおいて、
環Ａは
【化３】
2020019815.tif 000018
であり、
Ｊ５ｏは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｃ１〜４脂肪族、Ｏ（Ｃ１〜３脂肪族）、またはＯＨであり；
Ｊ５ｐは
【化４】
2020019815.tif 000019
であり；
Ｊ５ｐ１は、Ｈ、Ｃ１〜４脂肪族、オキセタニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロピラニルであり；ここでＪ５ｐ１は、１個〜２個の存在のＯＨまたはハロで必要に応じて置換されており；
Ｊ５ｐ２は、Ｈ、メチル、エチル、ＣＨ２Ｆ、ＣＦ３、またはＣＨ２ＯＨであり；
Ｊ２ｏは、Ｈ、ＣＮ、またはＳＯ２ＣＨ３であり；
Ｊ２ｍは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、またはメチルであり；
Ｊ２ｐは、−ＳＯ２（Ｃ１〜６アルキル）、−ＳＯ２（Ｃ３〜６シクロアルキル）、−ＳＯ２（４員〜６員ヘテロシクリル）、−ＳＯ２（Ｃ１〜４アルキル）Ｎ（Ｃ１〜４アルキル）２、または−ＳＯ２（Ｃ１〜４アルキル）−（４員〜６員ヘテロシクリル）であり、ここでこのヘテロシクリルは、酸素、窒素、または硫黄から選択される１個のヘテロ原子を含み；そしてこのＪ２ｐは、１個〜３個存在するハロ、ＯＨ、またはＯ（Ｃ１〜４アルキル）で必要に応じて置換されている。
【０００９】
いくつかの実施形態において、環Ａは
【化５】
2020019815.tif 000020
である。
【００１０】
他の実施形態において、環Ａは
【化６】
2020019815.tif 000021
である。
【００１１】
いくつかの実施形態において、このＡＴＲキナーゼを阻害する化合物は：
【化７】
2020019815.tif 000022
から選択される。
【００１２】
特定の実施形態において、このＡＴＲキナーゼを阻害する化合物は：
【化８】
2020019815.tif 000023
である。
【００１３】
別の実施形態において、このＡＴＲキナーゼを阻害する化合物は：
【化９】
2020019815.tif 000024
である。
【００１４】
本発明の別の局面において、このＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物は、式ＩＩ：
【化１０】
2020019815.tif 000025
またはその薬学的に受容可能な塩あるいは誘導体によって表され、式ＩＩにおいて：
Ｒ１０は、フルオロ、クロロ、または−Ｃ（Ｊ１０）２ＣＮから独立して選択され；
Ｊ１０は、ＨまたはＣ１〜２アルキルから独立して選択されるか；あるいは
２個存在するＪ１０は、これらが結合している炭素原子と一緒になって、３員〜４員の必要に応じて置換された炭素環式環を形成し；
Ｒ２０は、Ｈ；ハロ；−ＣＮ；ＮＨ２；０個〜３個の存在のフルオロで必要に応じて置換されたＣ１〜２アルキル；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜３脂肪族鎖から独立して選択され；
Ｒ３は、Ｈ；ハロ；１個〜３個の存在のハロで必要に応じて置換されたＣ１〜４アルキル；Ｃ３〜４シクロアルキル；−ＣＮ；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜３脂肪族鎖から独立して選択され；
Ｒ４は、Ｑ１、または脂肪族鎖の４個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜１０脂肪族鎖から独立して選択され；Ｒ４の各々は、０個〜５個の存在のＪＱ１で必要に応じて置換されているか；あるいは
Ｒ３およびＲ４は、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する５員〜６員の芳香族または非芳香族の環を形成し；Ｒ３およびＲ４によって形成されるこの環は、０個〜３個の存在のＪＺで必要に応じて置換されており；
Ｑ１は、３員〜７員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の単環式環であって、この３員〜７員の環は、酸素、窒素もしくは硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する、環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の二環式環から独立して選択され；
Ｊｚは、Ｃ１〜６脂肪族、＝Ｏ、ハロ、または→Ｏから独立して選択され；
ＪＱ１は、−ＣＮ；ハロ；＝Ｏ；Ｑ２；または脂肪族鎖の３個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜８脂肪族鎖から独立して選択され；ＪＱ１の各存在は、０個〜３個の存在のＪＲによって必要に応じて置換されているか；あるいは
同じ原子上に２個存在するＪＱ１は、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成し；ここで２個存在するＪＱ１によって形成されるこの環は、０個〜３個の存在のＪＸで必要に応じて置換されているか；あるいは
２個存在するＪＱ１は、Ｑ１と一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
Ｑ２は、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する３員〜７員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の単環式環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の二環式環から独立して選択され；
ＪＲは、−ＣＮ；ハロ；＝Ｏ；→Ｏ；Ｑ３；または脂肪族鎖の３個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖から独立して選択され；ＪＲの各々は、０個〜３個の存在のＪＴで必要に応じて置換されているか；あるいは
同じ原子上に２個存在するＪＲは、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成し；ここで２個存在するＪＲによって形成されるこの環は、０個〜３個の存在のＪＸで必要に応じて置換されているか；あるいは
２個存在するＪＲは、Ｑ２と一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
Ｑ３は、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜３個のヘテロ原子を有する３員〜７員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の単環式環；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和、部分不飽和、もしくは芳香族の二環式環であり；
ＪＸは、−ＣＮ；＝Ｏ；ハロ；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜４脂肪族鎖から独立して選択され；
ＪＴは、ハロ、−ＣＮ；→Ｏ；＝Ｏ；−ＯＨ；脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚ−で必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の非芳香環から独立して選択され；ＪＴの各存在は、０個〜３個の存在のＪＭで必要に応じて置換されているか；あるいは
同じ原子上に２個存在するＪＴは、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成するか；あるいは
２個存在するＪＴは、Ｑ３と一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
ＪＭは、ハロまたはＣ１〜６脂肪族から独立して選択され；
Ｊは、ＨまたはＣｌであり；
ｚは、０、１または２であり；そして
Ｒａは、ＨまたはＣ１〜４脂肪族から独立して選択される。
【００１５】
いくつかの実施形態において、Ｒ１０およびＲ３はフルオロである。
【００１６】
他の実施形態において、Ｒ４はＱ１である。
【００１７】
さらに他の実施形態において、Ｑ１は、ピペリジニルおよびイミダゾリルから独立して選択される。
【００１８】
なお別の実施形態において、このＡＴＲを阻害する化合物は、構造：
【化１１】
2020019815.tif 000026
によって表される。
【００１９】
別の実施形態において、このＡＴＲを阻害する化合物は、式ＩＩ−ａ：
【化１２】
2020019815.tif 000027
またはその薬学的に受容可能な塩あるいはプロドラッグによって表され、式ＩＩ−ａにおいて：
Ｒ１０は、フルオロ、クロロ、または−Ｃ（Ｊ１０）２ＣＮから独立して選択され；
Ｊ１０は、ＨまたはＣ１〜２アルキルから独立して選択されるか；あるいは
２個存在するＪ１は、これらが結合している炭素原子と一緒になって、必要に応じて置換された３員〜４員の炭素環式環を形成し；
Ｒ３は、Ｈ；クロロ；フルオロ；１個〜３個の存在のハロで必要に応じて置換されたＣ１〜４アルキル；Ｃ３〜４シクロアルキル；−ＣＮ；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜３脂肪族鎖から独立して選択され；
Ｌ１は、Ｈ；酸素、窒素もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員の芳香族もしくは非芳香族の環；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖であり；Ｌ１の各々は、Ｃ１〜４脂肪族；−ＣＮ；ハロ；−ＯＨ；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の非芳香環で必要に応じて置換されており；
Ｌ２は、Ｈ；酸素、窒素もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員の芳香族もしくは非芳香族の環；または脂肪族鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜６脂肪族鎖であり；Ｌ２の各々は、Ｃ１〜４脂肪族；−ＣＮ；ハロ；−ＯＨ；または酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の非芳香環で必要に応じて置換されているか；あるいは
Ｌ１およびＬ２は、これらが結合している窒素と一緒になって、環Ｄを形成し；環Ｄは、０個〜５個の存在のＪＧで必要に応じて置換されており；
Ｌ３は、Ｈ；Ｃ１〜３脂肪族；またはＣＮであり；
環Ｄは、酸素、窒素もしくは硫黄から選択される１個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員のヘテロシクリル環；または酸素、窒素もしくは硫黄から選択される１個〜５個のヘテロ原子を有する７員〜１２員の完全飽和もしくは部分不飽和の二環式環から独立して選択され；
ＪＧは、ハロ；−ＣＮ；−Ｎ（Ｒ°）２；→Ｏ；３員〜６員のカルボシクリル（ｃａｒｂｏｃｙｃｙｌ）；酸素、窒素、もしくは硫黄から選択される１個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員のヘテロシクリル；またはアルキル鎖の２個までのメチレン単位が−Ｏ−、−ＮＲａ−、−Ｃ（Ｏ）−、もしくは−Ｓ（Ｏ）ｚで必要に応じて置き換えられたＣ１〜４アルキル鎖から独立して選択され；ＪＧの各々は、０個〜２個の存在のＪＫで必要に応じて置換されている。
同じ原子上に２個存在するＪＧは、これらが結合している原子と一緒になって、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜６員の環を形成するか；あるいは
２個存在するＪＧは、環Ｄと一緒になって、６員〜１０員の飽和または部分不飽和の有橋環系を形成し；
ＪＫは、酸素、窒素、または硫黄から選択される０個〜２個のヘテロ原子を有する３員〜７員の芳香族または非芳香族の環であり；
ｚは、０、１、または２であり；そして
ＲａおよびＲ°は、ＨまたはＣ１〜４アルキルである。
【００２０】
別の実施形態において、Ｒ１およびＲ３はフルオロである。
【００２１】
さらに他の実施形態において、このＡＴＲを阻害する化合物は、構造：
【化１３】
2020019815.tif 000028
によって表される。
【００２２】
なお別の実施形態において、この化合物は、ＷＯ  ２０１０／０７１８３７またはＷＯ
２０１４／０８９３７９に記載される化合物から選択される。
【００２３】
別の実施形態において、Ｃｈｋ１キナーゼを阻害する化合物は、ＡＺＤ７７６２、ＬＹ２６０３６１８、ＭＫ−８７７６、ＣＨＩＲ−１２４、およびＰＦ−４７７７３６から独立して選択される。Ｃｈｋ１阻害剤を作製するためのプロセスは、当業者に公知である。
【００２４】
いくつかの実施形態において、可変物は、本明細書中の表中の化合物を含めた、本開示の化合物において記載されるとおりである。
【００２５】
本願の目的で、用語実施形態、例、および局面は、交換可能に使用されることが理解される。
【００２６】
本願の目的で、２個存在するＪＱ１が、Ｑ１と一緒になって有橋環系を形成する場合、この２個存在するＪＱ１は、Ｑ１の別々の原子に結合することが、理解される。さらに、２個存在するＪＲが、Ｑ２と一緒になって有橋環系を形成する場合、この２個存在するＪＲは、Ｑ２の別々の原子に結合する。さらに、２個存在するＪＴが、Ｑ３と一緒になって有橋環系を形成する場合、この２個存在するＪＴは、Ｑ３の別々の原子に結合する。最後に、２個存在するＪＧが、環Ｄと一緒になって有橋環系を形成する場合、この２個存在するＪＧは、環Ｄの別々の原子に結合する。
【００２７】
本願の目的で、用語ＡＴＲ、ＡＴＲキナーゼ、およびＡＴＲプロテインキナーゼは、交換可能に使用されることが理解される。同様に、用語Ｃｈｋ１、Ｃｈｋ１キナーゼ、およびＣｈｋ１プロテインキナーゼは、交換可能に使用される。
【００２８】
→Ｏにおける矢印は、配位結合を表すことが、当業者によって理解される。
【００２９】
本発明の化合物には、本明細書に一般的に記述されるものが含まれ、さらに本明細書で開示されるクラス、サブクラス、および種によって表わされる。本明細書中で使用される場合、他に示されない限り、下記の定義が適用される。本発明の目的で、化学元素は、ＣＡＳ版「Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ」第７５版の元素周期表に従って識別される。さらに、有機化学の一般的原理は「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」，Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ、Ｓａｕｓａｌｉｔｏ：１９９９および「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」第５版，編者Ｓｍｉｔｈ、Ｍ．Ｂ．およびＭａｒｃｈ、Ｊ．、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：２００１に記載されており、これらの全内容が本明細書中に参考として援用される。
【００３０】
本明細書中で記載される場合、原子の指定された数の範囲は、その中の任意の整数を含む。例えば、１個〜４個の原子を有する基は、１個、２個、３個、または４個の原子を有し得る。
【００３１】
本明細書中で使用される場合、本発明の化合物は、本明細書に一般的に示されるように、または本発明の特定のクラス、サブクラス、および種によって例示されるように、必要に応じて１個またはより多くの置換基で置換され得る。句「必要に応じて置換された」は、句「置換されたまたは置換されていない」と交換可能に使用されることが理解される。一般に、用語「置換された」は、用語「必要に応じて」により先行されるか否かにかかわらず、指定されている置換基のラジカルで、与えられた構造中の水素ラジカルを置き換えることをいう。他に示されない限り、必要に応じて置換された基は、その基のそれぞれ置換可能な位置に置換基を有し得、そして任意の所定の構造における１つより多くの位置が、特定の基から選択された１つより多くの置換基で置換され得る場合、この置換基はそれぞれの位置で同じであっても異なっていてもよい。本発明によって想定される置換基の組み合わせは、好ましくは、安定な化合物、または化学的に実現可能な化合物の形成をもたらすものである。
【００３２】
他に示されない限り、環の中心から描かれる結合によって接続される置換基は、この環の任意の位置に結合し得る。例えば、以下の例ｉにおいて、Ｊ１は、ピリジル環上の任意の位置に結合し得る。二環式環については、両方の環を通って描かれる結合は、その置換基が、この二環式環の任意の位置から結合し得ることを示す。例えば、以下の例ｉｉにおいて、Ｊ１は、５員環（例えば、窒素原子上）に結合しても、６員環に結合してもよい。
【化１４】
2020019815.tif 000029
【００３３】
用語「安定」とは、本明細書中で使用される場合、化合物の生成、検出、回収、精製、および本明細書中に開示される目的のうちの１つまたはより多くのための使用を可能にする条件に供される（ｐａｔｉｅｎｔｅｄ）ときに、実質的に変化しない化合物をいう。いくつかの実施形態において、安定な化合物または化学的に実行可能な化合物とは、４０℃またはそれ未満の温度で、水分も他の化学的に反応性の条件も存在しない状態で維持される場合に、少なくとも１週間にわたり、実質的に変化しない化合物である。
【００３４】
用語「配位結合（ｄａｔｉｖｅ  ｂｏｎｄ）」とは、本明細書中で使用される場合、分子種間の相互作用の際に形成される配位結合（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  ｂｏｎｄ）であって、これらの分子種のうちの一方が、形成される錯体において共有されるべき電子対のドナーとして働き、そして他方がアクセプターとして働くものと定義される。
【００３５】
用語「脂肪族」または「脂肪族基」とは、本明細書中で使用される場合、完全飽和であるかまたは１個もしくはより多くの不飽和単位を含み、分子の残部への１個の結合点を有する、直鎖（すなわち、非分枝）、分枝、または環状の、置換または非置換の炭化水素鎖を意味する。
【００３６】
他に特定されない限り、脂肪族基は、１個〜２０個の脂肪族炭素原子を含む。いくつかの実施形態において、脂肪族基は、１個〜１０個の脂肪族炭素原子を含む。他の実施形態において、脂肪族基は、１個〜８個の脂肪族炭素原子を含む。さらに他の実施形態において、脂肪族基は、１個〜６個の脂肪族炭素原子を含み、そしてなお他の実施形態において、脂肪族基は、１個〜４個の脂肪族炭素原子を含む。脂肪族基は、直鎖または分枝鎖の、置換または非置換の、アルキル基、アルケニル基、またはアルキニル基であり得る。具体的な例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｓｅｃ−ブチル、ビニル、ｎ−ブテニル、エチニル、およびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。脂肪族基はまた、環状であり得るか、または直鎖基もしくは分枝鎖基と環式基との組み合わせを有し得る。このような型の脂肪族基の例としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘキセニル、−ＣＨ２−シクロプロピル、ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−シクロヘキシルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３７】
用語「脂環式」（または「炭素環」または「カルボシクリル」）とは、完全飽和であるかまたは１個もしくはより多くの不飽和単位を含むが芳香族ではなく、分子の残部への１つの結合点を有する、単環式Ｃ３〜Ｃ８炭化水素または二環式Ｃ８〜Ｃ１２炭化水素であって、この二環式環系における任意の個々の環は、３〜７の員を有するものをいう。脂環式基の例としては、シクロアルキル基およびシクロアルケニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体的な例としては、シクロヘキシル、シクロプロペニル、およびシクロブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３８】
用語「複素環」、「ヘテロシクリル」、または「複素環式」とは、本明細書中で使用される場合、非芳香族の、単環式、二環式、または三環式の環系であって、１個またはより多くの環員が、独立して選択されるヘテロ原子であるものを意味する。いくつかの実施形態において、「複素環」基、「ヘテロシクリル」基、または「複素環式」基は、３〜１４の環員を有し、ここで１個またはより多くの環員は、酸素、硫黄、窒素、またはリンから独立して選択されるヘテロ原子であり、そしてこの系内の各環は、３〜７の環員を含む。
【００３９】
複素環の例としては、３−１Ｈ−ベンゾイミダゾール−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンゾイミダゾール−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノ、３−モルホリノ、４−モルホリノ、２−チオモルホリノ、３−チオモルホリノ、４−チオモルホリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアン、および１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
環式基（例えば、脂環式および複素環）は、直線状に縮合しても、橋架けしても、スピロ環式であってもよい。
【００４１】
用語「ヘテロ原子」とは、酸素、硫黄、窒素、リン、あるいはケイ素（窒素、硫黄、リン、またはケイ素の任意の酸化形態；任意の塩基性窒素または複素環式環の置換可能な窒素の第四級化形態（例えば、Ｎ（３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリルにおいてのような）、ＮＨ（ピロリジニルにおいてのような）もしくはＮＲ＋（Ｎ置換ピロリジニルにおいてのような）を含めて）のうちの１つあるいはより多くを意味する。
【００４２】
用語「不飽和」とは、本明細書中で使用される場合、ある部分が、１つまたはより多くの不飽和単位を有することを意味する。当業者によって公知であるように、不飽和基は、部分不飽和であっても完全不飽和であってもよい。部分不飽和基の例としては、ブテン、シクロヘキセン、およびテトラヒドロピリジンが挙げられるが、これらに限定されない。完全不飽和基は、芳香族であっても、反芳香族であっても、非芳香族であってもよい。完全不飽和基の例としては、フェニル、シクロオクタテトラエン、ピリジル、チエニル、および１−メチルピリジン−２（１Ｈ）−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４３】
用語「アルコキシ」、または「チオアルキル」とは、本明細書中で使用される場合、酸素原子（「アルコキシ」）または硫黄原子（「チオアルキル」）を介して結合している、先に定義されたようなアルキル基をいう。
【００４４】
用語「ハロアルキル」、「ハロアルケニル」、「ハロ脂肪族」、および「ハロアルコキシ」とは、１個またはより多くのハロゲン原子で置換されている、場合に応じてアルキル、アルケニルまたはアルコキシを意味する。この用語は、ペルフルオロ化アルキル基（例えば、−ＣＦ３および−ＣＦ２ＣＦ３）を包含する。
【００４５】
用語「ハロゲン」、「ハロ」、および「ｈａｌ」とは、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、またはＩを意味する。
【００４６】
単独でか、または「アラルキル」、「アラルコキシ」、もしくは「アリールオキシアルキル」などのより大きい部分の一部として使用される用語「アリール」とは、合計５〜１４の環員を有する単環式、二環式、および三環式の環系であって、その系内の少なくとも１個の環は芳香族であり、そしてその系内の各環が３〜７の環員を含むものをいう。用語「アリール」は、用語「アリール環」と交換可能に使用され得る。
【００４７】
単独でか、または「ヘテロアラルキル」もしくは「ヘテロアリールアルコキシ」などのより大きい部分の一部として使用される用語「ヘテロアリール」とは、合計５〜１４の環員を有する単環式、二環式、および三環式の環系であって、その系内の少なくとも１個の環は芳香族であり、その系内の少なくとも１個の環は、１個またはより多くのヘテロ原子を含み、そしてその系内の各環が３〜７の環員を含むものをいう。用語「ヘテロアリール」は、用語「ヘテロアリール環」または用語「ヘテロ芳香族」と交換可能に使用され得る。ヘテロアリール環の例としては、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンゾイミダゾリル、３−イソオキサゾリル、４−イソオキサゾリル、５−イソオキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（例えば、３−ピリダジニル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（例えば、５−テトラゾリル）、トリアゾリル（例えば、２−トリアゾリルおよび５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（例えば、２−インドリル）、ピラゾリル（例えば、２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（例えば、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、ならびにイソキノリニル（例えば、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル、または４−イソキノリニル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４８】
用語「ヘテロアリール」は、２つの異なる形態の間で平衡状態で存在する、特定の型のヘテロアリール環を包含することが理解されるべきである。より具体的には、例えば、ヒドロピリジンおよびピリジノン（ならびに同様に、ヒドロキシピリミジンおよびピリミジノン）などの種は、「ヘテロアリール」の定義の範囲に含まれることが意図される。
【化１５】
2020019815.tif 000030
【００４９】
用語「保護基（ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  ｇｒｏｕｐ）」および「保護基（ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ｇｒｏｕｐ）」は、本明細書中で使用される場合、交換可能であり、そして複数の反応性部位を有する化合物において、１つまたはより多くの所望の官能基を一時的に遮断するために使用される剤をいう。特定の実施形態において、保護基は、以下の特徴のうちの１つもしくはより多く、または全てを有する：ａ）保護された基材を与えるために良好な収率で官能基に選択的に付加される、すなわち、ｂ）他の反応性部位のうちの１つまたはより多くにおいて起こる反応に対して安定である；およびｃ）再生された脱保護された官能基を攻撃しない試薬によって、良好な収率で選択的に除去可能である。当業者によって理解されるように、いくつかの場合において、これらの試薬は、その化合物中の他の反応性基を攻撃しない。他の場合において、これらの試薬はまた、その化合物中の他の反応性基と反応しないかもしれない。保護基の例は、Ｇｒｅｅｎｅ，Ｔ．Ｗ．，Ｗｕｔｓ，Ｐ．Ｇ「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」，第３版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９（およびこの書籍の他の版）に詳述されており、その全内容は、本明細書中に参考として援用される。用語「窒素保護基」とは、本明細書中で使用される場合、多官能性化合物中の１つまたはより多くの所望の窒素反応性部位を一時的に遮断するために使用される剤をいう。好ましい窒素保護基もまた、上で保護基について例示された特徴を有し、そして特定の例示的な窒素保護基もまた、Ｇｒｅｅｎｅ，Ｔ．Ｗ．，Ｗｕｔｓ，Ｐ．Ｇ「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」，第３版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９の第７章に詳述されており、その全内容は、本明細書中に参考として援用される。
【００５０】
いくつかの実施形態において、アルキル鎖または脂肪族鎖のメチレン単位は、別の原子または基で必要に応じて置き換えられる。このような原子または基の例としては、窒素、酸素、硫黄、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−ＳＯ−、および−ＳＯ２−が挙げられるが、これらに限定されない。これらの原子または基は、一緒になって、より大きい基を形成し得る。このようなより大きい基の例としては、−ＯＣ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＣＯ−、−ＣＯ２−、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ−、および−ＮＲＳＯ２ＮＲ−が挙げられるが、これらに限定されず、ここでＲは、例えば、ＨまたはＣ１〜６脂肪族である。これらの基は、脂肪族鎖のメチレン単位に、単結合、二重結合、または三重結合を介して結合し得ることが理解されるべきである。脂肪族鎖に二重結合を介して結合する必要に応じた置き換えの例（この場合には、窒素原子）は、−ＣＨ２ＣＨ＝Ｎ−ＣＨ３である。いくつかの場合において、特に末端において、必要に応じた置き換えは、脂肪族基に三重結合を介して結合し得る。これの一例は、ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｃ≡Ｎである。この状況において、末端窒素は別の原子に結合しないことが理解されるべきである。
【００５１】
用語「メチレン単位」はまた、分枝メチレン単位または置換メチレン単位をいい得ることもまた理解されるべきである。例えば、イソプロピル部分［−ＣＨ（ＣＨ３）２］において、最初に記載される「メチレン単位」を置き換える窒素原子（例えば、ＮＲ）は、ジメチルアミン［−Ｎ（ＣＨ３）２］をもたらす。これらのような例において、当業者は、この窒素原子にはいかなるさらなる原子も結合していないこと、および「ＮＲ」由来の「Ｒ」はこの場合には存在しないことを理解する。
【００５２】
他に示されない限り、必要に応じた置き換えは、化学的に安定な化合物を形成する。必要に応じた置き換えは、その鎖の鎖中および／またはいずれかの端部の両方で；すなわち、結合点で、および／または末端でもの両方で、起こり得る。２つの必要に応じた置き換えはまた、それが化学的に安定な化合物をもたらす限り、鎖中で互いに隣接し得る。例えば、Ｃ３脂肪族は、２個の窒素原子により必要に応じて置き換えられて、−Ｃ−Ｎ≡Ｎを形成し得る。これらの必要に応じた置き換えはまた、鎖中の炭素原子の全てを完全に置き換え得る。例えば、Ｃ３脂肪族は、−ＮＲ−、−Ｃ（Ｏ）−、および−ＮＲ−により必要に応じて置き換えられて、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−（尿素）を形成し得る。
【００５３】
他に示されない限り、この置き換えが末端で起こる場合、この置き換え原子は、その末端の水素原子に結合する。例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３のメチレン単位が−Ｏ−で必要に応じて置き換えられる場合、得られる化合物は、−ＯＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＯＣＨ３、または−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨであり得る。末端原子が自由原子価電子を含まない場合、水素原子はその末端に必要とされない（例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ＝Ｏまたは−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ≡Ｎ）ことが理解されるべきである。
【００５４】
他に示されない限り、本明細書中に図示される構造はまた、その構造の全ての異性（例えば、エナンチオマー、ジアステレオマー、幾何、配座、および回転）形態を含むことが意図される。例えば、各不斉中心についてのＲ配置およびＳ配置、（Ｚ）および（Ｅ）の二重結合異性体、ならびに（Ｚ）および（Ｅ）の配座異性体は、本発明に含まれる。当業者に理解されるように、ある置換基は、任意の回転可能な結合の周りで自由に回転し得る。例えば、
【化１６】
2020019815.tif 000031
と描かれる置換基は、
【化１７】
2020019815.tif 000032
もまた表す。
【００５５】
従って、本化合物の単一の立体化学的異性体、ならびにエナンチオマー、ジアステレオマー、幾何、配座、および回転混合物は、本発明の範囲内である。
【００５６】
他に示されない限り、本発明の化合物の全ての互変異性形態は、本発明の範囲内である。
【００５７】
さらに、他に示されない限り、本明細書中に図示される構造はまた、１つまたはより多くの同位体富化された原子の存在のみが異なる化合物を包含することを意図される。例えば、ジュウテリウムもしくはトリチウムによる水素の置き換え、または１３Ｃ富化炭素もしくは１４Ｃ富化炭素による炭素の置き換え以外には、本構造を有する化合物は、本発明の範囲内である。このような化合物は、例えば、生物学的アッセイにおけるプローブまたは分析用ツールとして、有用である。
薬学的に受容可能な塩、溶媒和物、包接化合物（ｃｈｌａｔｒａｔｅ）、プロドラッグ、および他の誘導体
【００５８】
本明細書中に記載される化合物は、遊離形態でか、または適用可能である場合、塩として存在し得る。薬学的に受容可能である塩が特に興味深い。なぜなら、これらの塩は、医療目的で以下に記載される化合物を投与する際に有用であるからである。薬学的に受容可能ではない塩は、製造プロセスにおいて、単離および精製の目的で、ならびにいくつかの例においては、本発明の化合物またはその中間体の立体異性体形態を分離する際に使用するために、有用である。
【００５９】
本明細書中で使用される場合、用語「薬学的に受容可能な塩」とは、妥当な医学的判断の範囲内で、過度の副作用（例えば、毒性、刺激、およびアレルギー応答など）なしで、ヒトおよび下等動物の組織と接触させて使用するのに適しており、そして合理的な利益／危険比に見合う、化合物の塩をいう。
【００６０】
薬学的に受容可能な塩は、当該分野において周知である。例えば、Ｓ．Ｍ．Ｂｅｒｇｅらは、薬学的に受容可能な塩を、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１９７７，６６，１−１９（本明細書中に参考として援用される）に詳細に記載する。本明細書中に記載される化合物の薬学的に受容可能な塩としては、適切な無機酸および無機塩基、ならびに有機酸および有機塩基から誘導されるものが挙げられる。これらの塩は、この化合物の最終的な単離および精製中に、インサイチュで調製され得る。
【００６１】
本明細書中に記載される化合物が、塩基性基、または充分に塩基性であるバイオ同配体を含む場合、酸付加塩は、１）精製した化合物をその遊離塩基形態で、適切な有機酸または無機酸と反応させ、そして２）そのように形成された塩を単離することによって、調製され得る。実際には、酸付加塩は、使用のためにより好都合な形態であり得、そしてその塩の使用は、その遊離塩基形態の使用に等しい。
【００６２】
薬学的に受容可能な非毒性の酸付加塩の例は、無機酸（例えば、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸および過塩素酸）または有機酸（例えば、酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸もしくはマロン酸）と、あるいは当該分野において使用される他の方法（例えば、イオン交換）を使用することによって形成された、アミノ基の塩である。他の薬学的に受容可能な塩としては、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、ショウノウ酸塩、ショウノウスルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、グルコン酸塩、グリコール酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パモ酸塩（ｐａｌｍｏａｔｅ）、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、および吉草酸塩などが挙げられる。
【００６３】
本明細書中に記載される化合物が、カルボキシル基または充分に酸性であるバイオ同配体を含む場合、塩基付加塩は、１）精製した化合物をその酸形態で、適切な有機塩基または無機塩基と反応させ、そして２）そのように形成された塩を単離することによって、調製され得る。実際には、塩基付加塩の使用は、より好都合であり得、そして塩形態の使用は本質的に、その遊離酸形態の使用に等しい。適切な塩基から誘導された塩としては、アルカリ金属（例えば、ナトリウム、リチウム、およびカリウム）塩、アルカリ土類金属（例えば、マグネシウムおよびカルシウム）塩、アンモニウム塩ならびにＮ＋（Ｃ１〜４アルキル）４塩が挙げられる。本発明はまた、本明細書中に開示される化合物の任意の塩基性窒素含有基の第四級化を想定する。水または油に可溶性または分散可能である生成物もまた、このような第四級化によって得られ得る。
【００６４】
塩基付加塩としては、薬学的に受容可能な金属塩およびアミン塩が挙げられる。適切な金属塩としては、ナトリウム、カリウム、カルシウム、バリウム、亜鉛、マグネシウム、およびアルミニウムが挙げられる。ナトリウム塩およびカリウム塩が、通常好ましい。さらなる薬学的に受容可能な塩としては、適切である場合、ハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸、硫酸、リン酸、硝酸、低級アルキルスルホン酸およびアリールスルホン酸などの対イオンを使用して形成された、非毒性のアンモニウム、第四級アンモニウム、およびアミン陽イオンが挙げられる。適切な無機塩基付加塩は、金属塩基から調製され、これには、水素化ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、水酸化アルミニウム、水酸化リチウム、水酸化マグネシウム、および水酸化亜鉛などが挙げられる。適切なアミン塩基付加塩は、その低い毒性および医学用途のための受容可能性に起因して医薬品化学において頻繁に使用されるアミンから、調製される。アンモニア、エチレンジアミン、Ｎ−メチル−グルカミン、リジン、アルギニン、オルニチン、コリン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、ジエタノールアミン、プロカイン、Ｎ−ベンジルフェネチルアミン、ジエチルアミン、ピペラジン、トリス（ヒドロキシメチル）−アミノメタン、水酸化テトラメチルアンモニウム、トリエチルアミン、ジベンジルアミン、エフェナミン、デヒドロアビエチルアミン、Ｎ−エチルピペリジン、ベンジルアミン、テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、塩基性アミノ酸、およびジシクロヘキシルアミンなどが、適切な塩基付加塩の例である。
【００６５】
他の酸および塩基が、それら自体では薬学的に受容可能ではなくても、本明細書中に記載される化合物およびその薬学的に受容可能な酸付加塩または塩基付加塩を得る際の中間体として有用な塩の調製において、使用され得る。
【００６６】
本発明は、異なる薬学的に受容可能な塩の混合物／組み合わせ物、およびまた、化合物の遊離形態と薬学的に受容可能な塩との混合物／組み合わせ物を包含することが理解されるべきである。
【００６７】
本明細書中に記載される化合物はまた、薬学的に受容可能な溶媒和物（例えば、水和物）および包接化合物として存在し得る。本明細書中で使用される場合、用語「薬学的に受容可能な溶媒和物」とは、１つまたはより多くの薬学的に受容可能な溶媒分子の、本明細書中に記載される化合物の１つへの会合から形成される、溶媒和物である。用語溶媒和物は、水和物（例えば、半水和物、一水和物、二水和物、三水和物、および四水和物など）を包含する。
【００６８】
本明細書中で使用される場合、用語「水和物」とは、非共有結合性の分子間力により結合した、化学量論的量または非化学量論的量の水をさらに含む、本明細書中に記載される化合物またはその塩を意味する。
【００６９】
本明細書中で使用される場合、用語「包接化合物（ｃｌａｔｈｒａｔｅ）」とは、内部に捕捉されたゲスト分子（例えば、溶媒もしくは水）を有する空間（例えば、チャネル）を含む結晶格子の形態の、本明細書中に記載される化合物またはその塩を意味する。
【００７０】
本明細書中に記載される化合物に加えて、これらの化合物の薬学的に受容可能な誘導体またはプロドラッグもまた、本明細書中で同定される障害を処置または予防するための組成物中で使用され得る。
【００７１】
「薬学的に受容可能な誘導体またはプロドラッグ」としては、レシピエントに投与されると、直接または間接的にのいずれかで、本明細書中に記載される化合物またはその阻害活性を有する代謝産物もしくは残基を提供することが可能である、本明細書中に記載される化合物の任意の薬学的に受容可能なエステル、エステルの塩、または他の誘導体が挙げられる。特に好ましい誘導体またはプロドラッグは、このような化合物が患者に投与されるときに、その化合物のバイオアベイラビリティを（例えば、経口投与された化合物が血液中により容易に吸収されることを可能にすることによって）増大させるもの、または生物学的区画（例えば、脳もしくはリンパ系）への親化合物の送達を、その親種と比較して増強させるものである。
【００７２】
本明細書中で使用される場合、他に示されない限り、用語「プロドラッグ」とは、生物学的条件下（インビトロまたはインビボ）で加水分解、酸化、または他の方法で反応して、本明細書中に記載される化合物を提供し得る、化合物の誘導体を意味する。プロドラッグは、生物学的条件下でのこのような反応の際に活性になり得るか、またはプロドラッグは、その未反応形態で活性を有し得る。本発明において想定されるプロドラッグの例としては、生体加水分解性部分（例えば、生体加水分解性アミド、生体加水分解性エステル、生体加水分解性カルバメート、生体加水分解性カーボネート、生体加水分解性ウレイド、および生体加水分解性ホスフェートアナログ）を含む、本発明の化合物のアナログまたは誘導体が挙げられるが、これらに限定されない。プロドラッグの他の例としては、−ＮＯ、−ＮＯ２、−ＯＮＯ、または−ＯＮＯ２部分を含む、本明細書中に記載される化合物の誘導体が挙げられる。プロドラッグは代表的に、周知の方法（例えば、ＢＵＲＧＥＲ’Ｓ  ＭＥＤＩＣＩＮＡＬ  ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ  ＡＮＤ  ＤＲＵＧ  ＤＩＳＣＯＶＥＲＹ（１９９５）１７２−１７８，９４９−９８２（Ｍａｎｆｒｅｄ  Ｅ．Ｗｏｌｆｆ編，第５版）により記載される方法）を使用して、調製され得る。
治療用途
【００７３】
本発明の一局面は、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物、ならびにＣｈｋ１キナーゼを阻害するために有用な化合物を含む、ＡＴＲ経路を阻害する併用療法（別名「ＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法」）を提供する。いくつかの実施形態において、ＡＴＲを阻害するために有用な化合物は、式Ｉの化合物もしくは式ＩＩの化合物からなる群より選択される。この併用療法は、ＡＴＲ経路が疾患、状態、もしくは障害に関与する疾患、状態、もしくは障害を処置するために、またはそれらの重篤度を軽減するために有用である。
【００７４】
本発明の別の局面は、過剰または異常な細胞増殖によって特徴付けられる疾患、障害、および状態（増殖性もしくは過剰増殖性疾患が挙げられる）の処置のために有用な併用療法を提供する。増殖性および過剰増殖性疾患の例としては、がんおよび骨髄増殖性疾患が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７５】
用語「がん」としては、以下の型のがん：口部、肺、胃腸、尿生殖路、肝臓、骨、神経系、婦人科、皮膚、甲状腺、または副腎が挙げられるが、これらに限定されない。より具体的には、「がん」としては、以下のがん：口部：口腔、口唇、舌、口、咽頭、心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、および奇形種、肺：気管支癌（扁平細胞または類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫、胃腸：食道（扁平上皮癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（膵管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、類癌腫瘍、ビポーマ）、小腸（ｓｍａｌｌ  ｂｏｗｅｌ）または小腸（ｓｍａｌｌ  ｉｎｔｅｓｔｉｎｅ）（腺癌、リンパ腫、類癌腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（ｌａｒｇｅ  ｂｏｗｅｌ）または大腸（ｌａｒｇｅ  ｉｎｔｅｓｔｉｎｅ）（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、結腸、結腸・直腸、結腸直腸；直腸、尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱および尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎生期癌、奇形癌腫、絨毛腫瘍、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）、肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道、骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞脊索腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫および巨細胞腫瘍、神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽細胞腫、乏突起神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）、婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸部癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、非分類癌］、顆粒膜・莢膜細胞腫、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形種）、外陰（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳房；血液学的：血液（骨髄性白血病［急性および慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］ヘアリーセル；リンパ球様障害；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌、未分化甲状腺がん、甲状腺髄様癌、多発性内分泌腺腫瘍２Ａ型、多発性内分泌腺腫瘍２Ｂ型、家族性甲状腺髄様がん、褐色細胞腫、傍神経節腫、ならびに副腎：神経芽腫が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７６】
他の実施形態において、このがんは、肺がん、頭頸部がん、膵臓がん、乳がん、胃がん、または脳がんから選択される。なお他の実施形態において、このがんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、膵臓がん、胆管がん、頭頸部がん、膀胱がん、結腸直腸がん、膠芽腫、食道がん、乳がん、肝細胞癌、または卵巣がんから選択される。いくつかの実施形態において、このがんは、肺または乳房のがんから選択される。さらに他の実施形態において、このがんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、およびトリプルネガティブ乳がんから選択される。
【００７７】
用語「がん細胞」は、本明細書で提供される場合、上で同定された状態のいずれか１つに冒された細胞を含む。いくつかの実施形態において、がんは、結腸直腸がん、甲状腺がん、肺、または乳がんから選択される。
【００７８】
用語「骨髄増殖性疾患」は、例えば真性赤血球増加症、血小板血症、骨髄線維症を伴う骨髄様化生、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病、全身性マスト細胞症、および造血障害などの障害を包含し、特に、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）、および急性リンパ性白血病（ＡＬＬ）を包含する。
薬学的組成物
【００７９】
本発明はまた、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物もしくは組成物およびＣｈｋ１キナーゼを阻害するために有用な化合物もしくは組成物を含む併用療法を提供する。
【００８０】
本発明の一局面は、本明細書で記載されるように、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な組成物およびＣｈｋ１キナーゼを阻害するために有用な組成物を含む併用療法を提供する。各組成物は、必要に応じて、薬学的に受容可能なキャリア、アジュバントまたはビヒクルを含む。
【００８１】
薬学的に受容可能なキャリア、アジュバント、またはビヒクルは、本明細書で使用される場合、望ましい特定の剤形に適切な、任意のあらゆる溶媒、希釈剤、または他の液体ビヒクル、分散もしくは懸濁助剤、表面活性剤、等張剤、増粘剤または乳化剤、防腐剤、固体結合剤、および滑沢剤などを含む。Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、第１６版、Ｅ．Ｗ．Ｍａｒｔｉｎ（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、Ｐａ．、１９８０）は、薬学的に受容可能な組成物の製剤化のために使用される様々なキャリア、およびその調製のための公知の技術を開示している。何らかの従来のキャリア媒体が本発明の化合物と不適合である（例えば、何らかの望ましくない生物学的影響をもたらすことによって、または薬学的に受容可能な組成物の他の任意の成分と他の有害な様式で相互作用することによって）場合を除き、その使用は、本発明の範囲内にあることが想定される。
【００８２】
薬学的に受容可能なキャリアとして働き得る材料の例としては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（例えば、ヒト血清アルブミン）、緩衝物質（例えば、リン酸塩、グリシン、ソルビン酸、またはソルビン酸カリウム）、植物性飽和脂肪酸の部分的グリセリド混合物、水、塩または電解質（例えば、硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩）、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、ポリアクリレート、蝋、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックコポリマー、羊毛脂、糖（例えば、ラクトース、グルコース、およびスクロース）；デンプン（例えば、コーンスターチおよびジャガイモデンプン）；セルロースおよびその誘導体（カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロースおよび酢酸セルロース）；粉末トラガカント；麦芽；ゼラチン；滑石；賦形剤（例えば、カカオ脂および坐剤蝋）；油（例えば、ピーナッツ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、コーン油およびダイズ油）；グリコール（例えば、プロピレングリコールまたはポリエチレングリコール）；エステル（例えば、オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチル）；寒天；緩衝剤（例えば、水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウム）；アルギン酸；発熱性物質を含まない水；等張生理食塩水；リンゲル液；エチルアルコール、およびリン酸緩衝液、ならびに他の非毒性適合性滑沢剤（例えば、ラウリル硫酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウム）が挙げられるがこれらに限定されず、そして着色剤、離型剤、コーティング剤、甘味料、矯味矯臭剤および香料、防腐剤および酸化防止剤もまた、製剤者の判断により本組成物中に存在し得る。
【００８３】
ＡＴＲおよびＣｈｋ１キナーゼ阻害剤またはこれらの薬学的塩は、動物またはヒトへの投与のために薬学的組成物へと製剤化され得る。これら薬学的組成物は、本明細書で記載される疾患または状態を処置または予防するために有効な十分な量のＡＴＲおよびＣｈｋ１阻害剤と、薬学的に受容可能なキャリアとを含み、上記で記載される。
【００８４】
処置に必要な化合物の正確な量は、患者の種、年齢、および一般的状態、感染の重篤度、具体的な剤、その投与様式などに依存して、患者ごとに異なる。本発明の化合物は、好ましくは、投与のしやすさおよび投与量の均一性のために、投与単位の形態で製剤化される。本明細書で使用される表現「投与単位の形態」は、処置されるべき患者に適した、物理的に別個になっている単位の剤をいう。しかし、本発明の化合物および組成物の１日の総使用量は、妥当な医学的判断の範囲内で主治医により決定されることが理解される。任意の特定の患者または生物に対する具体的な有効用量レベルは、処置される障害およびその障害の重篤度；用いられる特定の化合物の活性；用いられる特定の組成物；患者の年齢、体重、全体的な健康状態、性別および食事；用いられる特定の化合物の投与時間、投与経路、および排出速度；処置の持続時間；用いられる特定の化合物と併用または同時に使用される薬物、ならびに医学分野に周知である同様の要因を含む、様々な要因に依存する。用語「患者」は、本明細書中で使用される場合、動物、好ましくは哺乳動物、最も好ましくはヒトを意味する。
【００８５】
いくつかの実施形態において、これらの組成物は、必要に応じてさらに、１種またはより多くのさらなる治療剤を含む。例えば、増殖性疾患およびがんを処置するために、化学療法剤または他の抗増殖剤が、本発明の化合物と組み合わせられ得る。これらの組成物を組み合わせることができる公知の剤の例は、以下の「さらなる治療剤」の項の下、および本明細書全体にわたっても列挙されている。いくつかの実施形態は、組み合わせた調製物の同時使用、別個使用、または逐次使用を提供する。
さらなる治療剤
【００８６】
本発明の別の局面は、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物の投与；Ｃｈｋ１キナーゼを阻害するために有用な化合物の投与、および１またはより多くのさらなる治療剤の投与を含む、がんの処置を必要とする被験体においてがんを処置する方法に関する。いくつかの実施形態において、上記方法は、ＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法の化合物または組成物と、さらなる治療剤との逐次投与または同時投与を包含する。
【００８７】
本明細書中で使用される場合、用語「合わせて」または「同時投与」は、交換可能に使用され得、１つより多くの治療（例えば、１つまたはより多くの治療剤）の使用をいう。この用語の使用は、治療（例えば、治療剤）が患者に施される順序を制限しない。
【００８８】
いくつかの実施形態において、このさらなる治療剤は抗がん剤である。他の実施形態において、このさらなる治療剤はＤＮＡ損傷因子である。このさらなる治療剤は、１つまたはより多くの治療を含み得ることが理解されるべきである。なお他の実施形態において、このさらなる治療剤は、放射線治療、化学療法、または放射線治療もしくは化学療法と代表的に一緒に使用される他の剤（例えば、放射線増感剤および化学的増感剤）から選択される。なお他の実施形態において、このさらなる治療剤は電離放射線である。いくつかの実施形態において、このさらなる治療剤は、電離放射線およびＤＮＡ損傷因子を含む。
【００８９】
当業者に公知であるように、放射線増感剤は、放射線治療と合わせて使用され得る剤である。放射線増感剤は様々な異なる様式で働き、がん細胞を放射線治療に対して感作すること、放射線治療と相乗作用して改善された相乗効果を提供すること、放射線治療と相加的に作用すること、または周囲の健常な細胞を放射線治療により引き起こされる損傷から保護することが挙げられるが、これらに限定されない。同様に、化学的増感剤は、化学療法と合わせて使用され得る剤である。同様に、化学的増感剤は様々な異なる様式で働き、癌細胞を化学療法に対して感作すること、化学療法と相乗作用して改善された相乗効果を提供すること、化学療法と相加的に作用すること、または周囲の健常な細胞を化学療法により引き起こされる損傷から保護することが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９０】
本発明のＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法と一緒に使用され得るＤＮＡ損傷因子の例としては、白金製剤であって、例えば、カルボプラチン、オキサリプラチン、シスプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン、ロバプラチン、トリプラチン（Ｔｒｉｐｌａｔｉｎ）、テトラニトレート（Ｔｅｔｒａｎｉｔｒａｔｅ）、ピコプラチン、プロリンダク、アロプラチンおよび他の誘導体；Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤であって、例えば、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカン、ベロテカン、および他の誘導体；Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤であって、例えば、エトポシド（ＶＰ−１６）、ダウノルビシン、ドキソルビシン、ミトキサントロン、アクラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アムルビシン、アムサクリン、ピラルビシン、バルルビシン、ゾルビシン、テニポシドおよび他の誘導体；代謝拮抗物質であって、例えば、葉酸ファミリー（メトトレキサート、ペメトレキセド、ラルチトレキセド、アミノプテリン、および関連物質）；プリンアンタゴニスト（チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、６−メルカプトプリン、ペントスタチン、クロファラビンおよび関連物質）ならびにピリミジンアンタゴニスト（シタラビン、フロクスウリジン、アザシチジン、テガフール、カルモフール、カペシタビン（Ｃａｐａｃｉｔａｂｉｎｅ）、ゲムシタビン、ヒドロキシウレア、５−フルオロウラシル（５ＦＵ）、および関連物質）；アルキル化剤であって、例えば、ナイトロジェンマスタード（例えば、シクロホスファミド、メルファラン、クロラムブシル、メクロレタミン、イホスファミド、メクロレタミン、トロフォスファミド、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、エストラムスチン、および関連物質）；ニトロソウレア（例えば、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、フォテムスチン、ニムスチン、ラニムスチン、ストレプトゾシン、および関連物質）；トリアゼン（例えば、ダカルバジン、アルトレタミン、テモゾロミド、および関連物質）；アルキルスルホネート（例えば、ブスルファン、マンノスルファン、トレオスルファン、および関連物質）；プロカルバジン；ミトブロニトール、ならびにアジリジン（例えば、カルボクオン、トリアジクオン、チオテパ、トリエチレンメラミン、および関連物質）；抗生物質であって、例えば、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン（例えば、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシンおよび他の誘導体）；アントラセンジオン（例えば、ミトキサントロンおよび関連物質）；ストレプトミセス属ファミリー（例えば、ブレオマイシン、マイトマイシンＣ、アクチノマイシン、プリカマイシン）；ならびに紫外光が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９１】
併用療法において使用され得る他の治療または抗がん剤としては、外科手術、放射線治療（例えば、γ線照射、中性子線放射線治療、電子線放射線治療、プロトン療法、近接照射療法、全身放射性同位体などが挙げられるが、ほんの数例である）、内分泌治療、生物応答モディファイア（インターフェロン、インターロイキン、および腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）などが挙げられるが、ほんの数例である）、温熱療法および低温療法、任意の有害作用を軽減する剤（例えば、制吐剤）、ならびに他の認可された化学療法剤が挙げられ、これには、本明細書中に列挙されているＤＮＡ損傷因子、紡錘体毒（ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、パクリタキセル）、ポドフィロトキシン（エトポシド、イリノテカン、トポテカン）、ニトロソウレア（カルムスチン、ロムスチン）、無機イオン（シスプラチン、カルボプラチン）、酵素（アスパラギナーゼ）、およびホルモン（タモキシフェン、ロイプロリド、フルタミド、およびメゲストロール）、グリベックＴＭ、アドリアマイシン、デキサメタゾン、およびシクロホスファミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９２】
本発明の他の併用療法は、以下の治療剤のうちのいずれかを利用し得る：アバレリックス（Ｐｌｅｎａｘｉｓ  ｄｅｐｏｔ（登録商標））；アルデスロイキン（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））；アルデスロイキン（Ｐｒｏｌｅｕｋｉｎ（登録商標））；アレムツズマブ（Ａｌｅｍｔｕｚｕｍａｂｂ）（Ｃａｍｐａｔｈ（登録商標））；アリトレチノイン（Ｐａｎｒｅｔｉｎ（登録商標））；アロプリノール（Ｚｙｌｏｐｒｉｍ（登録商標））；アルトレタミン（Ｈｅｘａｌｅｎ（登録商標））；アミホスチン（Ｅｔｈｙｏｌ（登録商標））；アナストロゾール（アリミデックス（登録商標））；三酸化ヒ素（トリセノックス（登録商標））；アスパラギナーゼ（Ｅｌｓｐａｒ（登録商標））；アザシチジン（Ｖｉｄａｚａ（登録商標））；ベバシズマブ（ｂｅｖａｃｕｚｉｍａｂ）（Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標））；ベキサロテンカプセル剤（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））；ベキサロテンゲル剤（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））；ブレオマイシン（Ｂｌｅｎｏｘａｎｅ（登録商標））；ボルテゾミブ（ベルケード（登録商標））；ブスルファン静脈内用（ブスルフェクス（登録商標））；ブスルファン経口用（Ｍｙｌｅｒａｎ（登録商標））；カルステロン（Ｍｅｔｈｏｓａｒｂ（登録商標））；カペシタビン（ゼローダ（登録商標））；カルボプラチン（パラプラチン（登録商標））；カルムスチン（ＢＣＮＵ（登録商標）、ＢｉＣＮＵ（登録商標））；カルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ（登録商標））；ポリフェプロザン２０インプラントを有するカルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ  Ｗａｆｅｒ（登録商標））；セレコキシブ（Ｃｅｌｅｂｒｅｘ（登録商標））；セツキシマブ（ｃｅｔｕｘｉｍａｂ）（Ｅｒｂｉｔｕｘ（登録商標））；クロラムブシル（リューケラン（登録商標））；シスプラチン（Ｐｌａｔｉｎｏｌ（登録商標））；クラドリビン（ロイスタチン（登録商標）、２−ＣｄＡ（登録商標））；クロファラビン（Ｃｌｏｌａｒ（登録商標））；シクロホスファミド（サイトキサン（登録商標）、Ｎｅｏｓａｒ（登録商標））；シクロホスファミド（サイトキサン注射用（登録商標））；シクロホスファミド（サイトキサン錠剤（登録商標））；シタラビン（Ｃｙｔｏｓａｒ−Ｕ（登録商標））；シタラビンリポソーム（ＤｅｐｏＣｙｔ（登録商標））；ダカルバジン（ＤＴＩＣ−Ｄｏｍｅ（登録商標））；ダクチノマイシン、アクチノマイシンＤ（コスメゲン（登録商標））；ダルベポエチンアルファ（Ａｒａｎｅｓｐ（登録商標））；ダウノルビシンリポソーム（ＤａｎｕｏＸｏｍｅ（登録商標））；ダウノルビシン、ダウノマイシン（ダウノルビシン（登録商標））；ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｃｅｒｕｂｉｄｉｎｅ（登録商標））；デニロイキンジフチトクス（Ｏｎｔａｋ（登録商標））；デクスラゾキサン（Ｚｉｎｅｃａｒｄ（登録商標））；ドセタキセル（タキソテール（登録商標））；ドキソルビシン（アドリアマイシンＰＦＳ（登録商標））；ドキソルビシン（アドリアマイシン（登録商標）、Ｒｕｂｅｘ（登録商標））；ドキソルビシン（アドリアマイシンＰＦＳ注射用（登録商標））；ドキソルビシンリポソーム（Ｄｏｘｉｌ（登録商標））；プロピオン酸ドロモスタノロン（ｄ��ｏｍｏｓｔａｎｏｌｏｎｅ（登録商標））；プロピオン酸ドロモスタノロン（ｍａｓｔｅｒｏｎｅ注射用（登録商標））；エリオットＢ液（Ｅｌｌｉｏｔｔ’ｓ  Ｂ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（登録商標））；エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ（登録商標））；エポエチンアルファ（ｅｐｏｇｅｎ（登録商標））；エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標））；エストラムスチン（Ｅｍｃｙｔ（登録商標））；エトポシドリン酸塩（Ｅｔｏｐｏｐｈｏｓ（登録商標））；エトポシド、ＶＰ−１６（ベプシド（登録商標））；エキセメスタン（アロマシン（登録商標））；フィルグラスチム（Ｎｅｕｐｏｇｅｎ（登録商標））；フロクスウリジン（動脈内）（ＦＵＤＲ（登録商標））；フルダラビン（フルダラ（登録商標））；フルオロウラシル、５−ＦＵ（Ａｄｒｕｃｉｌ（登録商標））；フルベストラント（Ｆａｓｌｏｄｅｘ（登録商標））；ゲフィチニブ（イレッサ（登録商標））；ゲムシタビン（ジェムザール（登録商標））；ゲムツズマブオゾガマイシン（マイロターグ（登録商標））；ゴセレリン酢酸塩（ゾラデックスインプラント（登録商標））；ゴセレリン酢酸塩（ゾラデックス（登録商標））；ヒストレリン酢酸塩（Ｈｉｓｔｒｅｌｉｎ  ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））；ヒドロキシウレア（Ｈｙｄｒｅａ（登録商標））；イブリツモマブチウキセタン（Ｚｅｖａｌｉｎ（登録商標））；イダルビシン（イダマイシン（登録商標））；イホスファミド（ＩＦＥＸ（登録商標））；メシル酸イマチニブ（グリベック（登録商標））；インターフェロンα  ２ａ（Ｒｏｆｅｒｏｎ  Ａ（登録商標））；インターフェロンα−２ｂ（イントロンＡ（登録商標））；イリノテカン（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ（登録商標））；レナリドミド（Ｒｅｖｌｉｍｉｄ（登録商標））；レトロゾール（フェマーラ（登録商標））；ロイコボリン（Ｗｅｌｌｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標）、ロイコボリン（登録商標））；ロイプロリド酢酸塩（Ｅｌｉｇａｒｄ（登録商標））；レバミゾール（Ｅｒｇａｍｉｓｏｌ（登録商標））；ロムスチン、ＣＣＮＵ（ＣｅｅＢＵ（登録商標））；メクロレタミン、ナイトロジェンマスタード（Ｍｕｓｔａｒｇｅｎ（登録商標））；メゲストロール酢酸塩（Ｍｅｇａｃｅ（登録商標））；メルファラン、Ｌ−ＰＡＭ（アルケラン（登録商標））；メルカプトプリン、６−ＭＰ（Ｐｕｒｉｎｅｔｈｏｌ（登録商標））；メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ（登録商標））；メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ
ｔａｂｓ（登録商標））；メトトレキサート（メソトレキセート（登録商標））；メトキサレン（Ｕｖａｄｅｘ（登録商標））；マイトマイシンＣ（Ｍｕｔａｍｙｃｉｎ（登録商標））；ミトタン（Ｌｙｓｏｄｒｅｎ（登録商標））；ミトキサントロン（ノバントロン（登録商標））；フェニルプロピオン酸ナンドロロン（Ｄｕｒａｂｏｌｉｎ−５０（登録商標））；ネララビン（Ａｒｒａｎｏｎ（登録商標））；ノフェツモマブ（Ｖｅｒｌｕｍａ（登録商標））；オプレルベキン（Ｎｅｕｍｅｇａ（登録商標））；オキサリプラチン（Ｅｌｏｘａｔｉｎ（登録商標））；パクリタキセル（Ｐａｘｅｎｅ（登録商標））；パクリタキセル（タキソール（登録商標））；パクリタキセルタンパク質結合粒子剤（Ａｂｒａｘａｎｅ（登録商標））；パリフェルミン（Ｋｅｐｉｖａｎｃｅ（登録商標））；パミドロネート（アレディア（登録商標））；ペガデマーゼ（Ａｄａｇｅｎ（Ｐｅｇａｄｅｍａｓｅ  Ｂｏｖｉｎｅ）（登録商標））；ペグアスパルガーゼ（Ｏｎｃａｓｐａｒ（登録商標））；ペグフィルグラスチム（Ｎｅｕｌａｓｔａ（登録商標））；ペメトレキセド二ナトリウム（アリムタ（登録商標））；ペントスタチン（Ｎｉｐｅｎｔ（登録商標））；ピポブロマン（Ｖｅｒｃｙｔｅ（登録商標））；プリカマイシン、ミトラマイシン（Ｍｉｔｈｒａｃｉｎ（登録商標））；ポルフィマーナトリウム（フォトフリン（登録商標））；プロカルバジン（Ｍａｔｕｌａｎｅ（登録商標））；キナクリン（Ａｔａｂｒｉｎｅ（登録商標））；ラスブリカーゼ（Ｅｌｉｔｅｋ（登録商標））；リツキシマブ（リツキサン（登録商標））；サルグラモスチム（Ｌｅｕｋｉｎｅ（登録商標））；サルグラモスチム（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））；ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ（登録商標））；ストレプトゾシン（Ｚａｎｏｓａｒ（登録商標））；スニチニブマレイン酸塩（Ｓｕｔｅｎｔ（登録商標））；タルク（Ｓｃｌｅｒｏｓｏｌ（登録商標））；タモキシフェン（ノルバデックス（登録商標））；テモゾロミド（テモダール（登録商標））；テニポシド、ＶＭ−２６（Ｖｕｍｏｎ（登録商標））；テストラクトン（Ｔｅｓｌａｃ（登録商標））；チオグアニン、６−ＴＧ（チオグアニン（登録商標））；チオテパ（Ｔｈｉｏｐｌｅｘ（登録商標））；トポテカン（ハイカムチン（登録商標））；トレミフェン（フェアストン（登録商標））；トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））；トシツモマブ／Ｉ−１３１  トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））；トラスツズマブ（ハーセプチン（登録商標））；トレチノイン、ＡＴＲＡ（ベサノイド（登録商標））；ウラシルマスタード（Ｕｒａｃｉｌ  Ｍｕｓｔａｒｄカプセル剤（登録商標））；バルルビシン（Ｖａｌｓｔａｒ（登録商標））；ビンブラスチン（Ｖｅｌｂａｎ（登録商標））；ビンクリスチン（オンコビン（登録商標））；ビノレルビン（ナベルビン（登録商標））；ゾレドロネート（ゾメタ（登録商標））およびボリノスタット（Ｚｏｌｉｎｚａ（登録商標））。
【００９３】
最新のがん治療についての総合的な議論については、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｄｅｒ／ｃａｎｃｅｒ／ｄｒｕｇｌｉｓｔｆｒａｍｅ．ｈｔｍのＦＤＡ認可腫瘍薬リスト、およびＴｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ，第１７版，１９９９を参照のこと。これらは内容の全体が本明細書中に参考として援用される。
【００９４】
別の実施形態において、このさらなる治療剤は、塩基除去修復タンパク質を阻害または調節する、化合物または組成物であり得る。いくつかの実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩおよびＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼおよびホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）またはアプラタキシンから選択される。他の実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２、またはＰｏｌＢから選択される。なお他の実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２から選択される。他の実施形態において、ＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２を阻害または調節する剤は、オラパリブ（ＡＺＤ２２８１もしくはＫＵ−００５９４３６としても公知）、イニパリブ（Ｉｎｉｐａｒｉｂ）（ＢＳＩ−２０１もしくはＳＡＲ２４０５５０としても公知）、ベリパリブ（Ｖｅｌｉｐａｒｉｂ）（ＡＢＴ−８８８としても公知）、ルカパリブ（Ｒｕｃａｐａｒｉｂ）（ＰＦ−０１３６７３３８としても公知）、ＣＥＰ−９７２２、ＩＮＯ−１００１、ＭＫ−４８２７、Ｅ７０１６、ＢＭＮ６７３、またはＡＺＤ２４６１から選択される。
【００９５】
別の実施形態は、がんを処置する方法を提供し、この方法は、Ｃｈｋ１キナーゼを阻害するために有用な化合物を投与する工程；ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物を投与する工程；ＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２を阻害または調節するために有用な化合物を投与する工程；およびＤＮＡ損傷因子を投与する工程を包含する。別の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、電離放射線またはシスプラチンから選択される。いくつかの実施形態において、このＤＮＡ損傷因子はシスプラチンである。他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は電離放射線である。いくつかの実施形態において、このＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２を阻害または調節する剤は、オラパリブ（ＡＺＤ２２８１もしくはＫＵ−００５９４３６としても公知）、イニパリブ（ＢＳＩ−２０１もしくはＳＡＲ２４０５５０としても公知）、ベリパリブ（ＡＢＴ−８８８としても公知）、ルカパリブ（ＰＦ−０１３６７３３８としても公知）、ＣＥＰ−９７２２、ＩＮＯ−１００１、ＭＫ−４８２７、Ｅ７０１６、ＢＭＮ６７３、またはＡＺＤ２４６１から選択される。他の実施形態において、このＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２を阻害または調節する剤は、ベリパリブ（ＡＢＴ−８８８としても公知）またはルカパリブである。
投与様式および剤形
【００９６】
本発明の薬学的に受容可能な組成物は、処置される感染の重篤度に応じて、ヒトおよび他の動物に、経口、直腸、非経口、槽内、膣内、腹腔内、局所的（粉末、軟膏、または滴下薬として）、あるいは口内（口腔または鼻腔スプレーとして）などによって、投与され得る。特定の実施形態において、本発明の化合物は、経口または非経口で、望ましい治療効果を得るために、１回の投与あたり、患者の体重あたり１日あたり約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、好ましくは約１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇの投与レベルで投与され得る。
【００９７】
経口投与用の液体剤形には、薬学的に受容可能なエマルジョン、マイクロエマルジョン、溶液、懸濁物、シロップ、およびエリキシルが挙げられるが、これらに限定されない。活性化合物に加えて、この液体剤形は、当該分野において一般的に使用される不活性希釈剤（例えば、水または他の溶媒）、可溶化剤および乳化剤（例えば、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド）、油（特に、綿実油、落花生油、コーン油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油、およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコール、およびソルビタンの脂肪酸エステル、ならびにこれらの混合物を含み得る。不活性希釈剤の他に、経口組成物は、湿潤剤、乳化剤および懸濁化剤、甘味料、矯味矯臭剤、および香料などのアジュバントもまた含み得る。
【００９８】
例えば滅菌された注射可能な水性または油性の懸濁物などの注射可能な調製物は、適切な分散剤または湿潤剤および懸濁化剤を用いて、公知の技術に従って調剤化され得る。滅菌注射可能調製物はまた、非毒性の非経口的に受容可能な希釈剤または溶媒中の、滅菌された注射可能な溶液、懸濁物またはエマルジョン（例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液）であり得る。使用され得る受容可能なビヒクルおよび溶媒は、水、リンゲル液，Ｕ．Ｓ．Ｐ．、および等張塩化ナトリウム溶液である。さらに、滅菌された不揮発性油が、溶媒または懸濁媒として従来用いられている。この目的で、合成のモノグリセリドまたはジグリセリドが挙げられる、任意のブランドの不揮発性油が用いられ得る。さらに、オレイン酸などの脂肪酸が注射可能物の調製に使用される。
【００９９】
注射可能な製剤は、例えば、細菌保持フィルタでの濾過によって、または滅菌固形組成物（これらは、使用前に滅菌水もしくは他の注射可能な媒体に溶解もしくは分散され得る）の形態で殺菌剤を組み込むことによって、滅菌され得る。
【０１００】
本発明の化合物の効果を延長させる目的で、皮下注射用製剤または筋肉内注射からのこの化合物の吸収を遅くすることがしばしば望ましい。これは、水溶性が乏しい結晶性または非晶質の金属の液体懸濁物の使用によって達成され得る。これにより、この化合物の吸収速度は、溶解速度に依存し、これは次に、結晶のサイズおよび結晶形に依存し得る。あるいは、非経口投与される化合物形態の遅延吸収は、油ビヒクル中にこの化合物を溶解または懸濁させることによって達成される。注射用デポー形態は、例えばポリラクチド−ポリグリコリドなどの生分解性ポリマー中にこの化合物のマイクロカプセルマトリックスを形成することによって作製される。化合物対ポリマーの比、および用いられる特定のポリマーの性質に依存して、化合物放出の速度が制御され得る。他の生分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）およびポリ（酸無水物）が挙げられる。デポー注射可能な製剤はまた、身体組織に適合性であるリポソームまたはマイクロエマルジョンに化合物を封入することによって調製される。
【０１０１】
直腸または膣での投与のための組成物は、好ましくは坐剤であり、これは、周囲温度では固体であるが体温では液体であり、従って、直腸または膣の腔内で融解し、活性化合物を放出する、適切な非刺激性の賦形剤またはキャリア（例えば、カカオ脂、ポリエチレングリコールまたは坐剤蝋）と、本発明の化合物を混合することによって調製され得る。
【０１０２】
経口投与のための固体剤形としては、カプセル剤、錠剤、丸剤、散剤、および顆粒剤が挙げられる。そのような固体剤形において、活性化合物は、少なくとも１種の不活性な、薬学的に受容可能な賦形剤またはキャリア（例えば、クエン酸ナトリウムもしくはリン酸二カルシウム）、ならびに／あるいはａ）充填剤または増量剤（例えば、デンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトール、およびケイ酸）、ｂ）結合剤（例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギネート、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、スクロース、およびアカシア）、ｃ）湿潤剤（例えば、グリセロール）、ｄ）崩壊剤（例えば、寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモデンプンまたはタピオカデンプン、アルギン酸、特定のシリケート、および炭酸ナトリウム）、ｅ）溶液遅延剤（例えば、パラフィン）、ｆ）吸収促進剤（例えば、第四級アンモニウム化合物）、ｇ）湿潤剤（例えば、セチルアルコールおよびモノステアリン酸グリセロール）、ｈ）吸収剤（例えば、カオリンおよびベントナイトクレー）、ならびにｉ）滑沢剤（例えば、滑石、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム）、ならびにこれらの混合物と混合される。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合、その剤形はまた、緩衝剤を含有し得る。
【０１０３】
類似の型の固体組成物はまた、ラクトースもしくは乳糖などの賦形剤、および高分子量ポリエチレングリコールなどを使用して、軟質および硬質の充填ゼラチンカプセルの充填剤として用いられ得る。錠剤、糖剤、カプセル剤、丸剤、および顆粒剤の固体剤形は、腸溶コーティング、および医薬製剤分野において周知である他のコーティングなどの、コーティングおよびシェルを用いて調製され得る。これらは必要に応じて、不透明化剤を含み得、そしてまた、活性成分を、腸管の特定の部分のみで（または優先的に）、必要に応じて遅延様式で放出する組成物であり得る。使用され得る包埋組成物の例としては、ポリマー物質および蝋が挙げられる。類似の型の固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖などのビヒクル、ならびに高分子量ポリエチレングリコールおよび同様物を用いて、軟質および硬質の充填ゼラチンカプセルの充填剤として使用され得る。
【０１０４】
活性化合物はまた、上記のような１つまたはより多くの賦形剤を含む、マイクロカプセル形態であり得る。錠剤、糖剤、カプセル剤、丸剤、および顆粒剤の固体剤形は、腸溶コーティング、放出制御コーティング、および医薬製剤分野において周知である他のコーティングなどの、コーティングおよびシェルを用いて調製され得る。そのような固体剤形において、活性化合物は、少なくとも１種の不活性希釈剤（例えば、スクロース、ラクトースまたはデンプン）と混合され得る。そのような剤形はまた、通常の実施として、不活性希釈剤以外のさらなる物質（例えば、錠剤化滑沢剤ならびに他の錠剤化助剤（例えば、ステアリン酸マグネシウムおよび微結晶性セルロース））をさらに含み得る。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合、その剤形はまた、緩衝剤を含み得る。これらは必要に応じて、不透明化剤を含み得、そしてまた、活性成分を、腸管の特定の部分のみで（または優先的に）、必要に応じて遅延様式で放出する組成物であり得る。使用され得る包埋組成物の例としては、ポリマー物質および蝋が挙げられる。
【０１０５】
本発明の化合物の局所投与または経皮投与のための剤形としては、軟膏、ペースト、クリーム、ローション、ゲル、粉末、溶液、スプレー、吸入剤またはパッチが挙げられる。活性成分は、滅菌条件下で、薬学的に受容可能なキャリア、および必要に応じて任意の必要な防腐剤または緩衝剤と混合される。眼科用製剤、点耳剤、および点眼剤もまた、本発明の範囲内であることが想定される。さらに、本発明は、身体への化合物の制御された送達を提供するというさらなる利点を有する、経皮パッチの使用を想定する。そのような剤形は、適切な媒体中に化合物を溶解または懸濁させることによって作製され得る。吸収増強剤もまた、皮膚を通しての化合物の流入を増大させるために使用され得る。この速度は、速度制御膜を提供すること、またはポリマーマトリックスもしくはゲル内に化合物を分散させることのいずれかによって、制御され得る。
【０１０６】
本発明の組成物は、経口、非経口、吸入スプレーによって、局所、直腸、鼻、頬、膣、または移植されたレザバによって投与され得る。用語「非経口」としては、本明細書中で使用される場合、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑液内、胸骨内、髄腔内、肝臓内、病変内および頭蓋内への注射または点滴の技術が挙げられるが、これらに限定されない。好ましくは、これらの組成物は、経口、腹腔内、または静脈内で投与される。
【０１０７】
本発明の組成物の滅菌された注射可能な形態は、水性または油性の懸濁物であり得る。これらの懸濁物は、適切な分散剤または湿潤剤および懸濁化剤を用いて、当該分野において公知である技術に従って調剤化され得る。滅菌注射可能調製物はまた、非毒性の非経口的に受容可能な希釈剤または溶媒中の、滅菌された注射可能な溶液または懸濁物（例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液）であり得る。使用され得る受容可能なビヒクルおよび溶媒は、水、リンゲル液、および等張塩化ナトリウム溶液である。さらに、滅菌された不揮発性油が、溶媒または懸濁媒として従来用いられている。この目的で、合成のモノグリセリドまたはジグリセリドが挙げられる、任意のブランドの不揮発性油が用いられ得る。脂肪酸（例えば、オレイン酸およびそのグリセリド誘導体であって、特にそのポリオキシエチレン化されたもの）が、天然の薬学的に受容可能な油（例えば、オリーブ油またはヒマシ油）と同様に、注射可能物の調製のために有用である。これらの油溶液または油懸濁物はまた、長鎖アルコール希釈剤または分散剤（例えば、カルボキシメチルセルロースまたは類似の分散剤）を含み得、これらは、エマルジョンおよび懸濁物が挙げられる薬学的に受容可能な剤形の製剤化において一般的に使用されている。他の一般的に使用されている界面活性剤（例えば、Ｔｗｅｅｎ、Ｓｐａｎ）、および他の乳化剤、あるいは薬学的に受容可能な固体、液体、または他の剤形の製造において一般的に使用されているバイオアベイラビリティー増強剤もまた、製剤化の目的で使用され得る。
【０１０８】
本発明の薬学的組成物は、カプセル剤、錠剤、水性懸濁物または溶液が挙げられるこれらに限定されない経口で受容可能な任意の剤形で経口投与され得る。経口使用の錠剤の場合、一般的に使用されるキャリアとしては、ラクトースおよびコーンスターチが挙げられるが、これらに限定されない。ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤もまた、一般的に添加される。カプセル形態での経口投与については、有用な希釈剤としては、ラクトースおよび乾燥コーンスターチが挙げられる。経口使用のために水性懸濁物が必要である場合、その活性成分は、乳化剤および懸濁化剤と合わせられる。所望であれば、特定の甘味料、矯味矯臭剤、または着色料もまた添加され得る。
【０１０９】
あるいは、本発明の薬学的組成物は、経直腸投与のための坐剤の形態で投与され得る。これらは、剤を、室温では固体であるが直腸温度では液体であり、従って、直腸内で融解して薬物を放出する、適切な非刺激性賦形剤と混合することによって調製され得る。そのような材料としては、カカオ脂、蜜蝋、およびポリエチレングリコールが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１０】
本発明の薬学的組成物はまた、特に処置の標的が局所適用により容易にアクセス可能な領域または器官（目、皮膚、または下部腸管の疾患が挙げられる）を含む場合に、局所投与され得る。適切な局所製剤は、これらの領域または器官のそれぞれのために容易に調製される。
【０１１１】
下部腸管への局所適用は、直腸坐剤製剤（上記を参照のこと）または適切な浣腸製剤で行われ得る。局所経皮パッチもまた使用され得る。
【０１１２】
局所適用のために、これらの薬学的組成物は、１種またはより多くのキャリア中に懸濁または溶解された活性成分を含有する適切な軟膏に製剤化され得る。本発明の化合物の局所投与のためのキャリアとしては、鉱油、流動ワセリン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化蝋、および水が挙げられるが、これらに限定されない。あるいは、この薬学的組成物は、１種またはより多くの薬学的に受容可能なキャリア中に懸濁または溶解された活性成分を含有する適切なローションまたはクリームに製剤化され得る。適切なキャリアとしては、鉱油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステル蝋、セテアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコール、および水が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１３】
眼での使用のために、これらの薬学的組成物は、塩化ベンジルアルコニウムなどの防腐剤を含むかもしくは含まずに、ｐＨ調整された等張滅菌生理食塩水中の微細化懸濁物として、または好ましくは、ｐＨ調整された等張滅菌生理食塩水中の溶液として、製剤化され得る。あるいは、眼での使用のために、これらの薬学的組成物は、ワセリンなどの軟膏に製剤化され得る。
【０１１４】
本発明の薬学的組成物はまた、鼻用のエアロゾルまたは吸入によって投与され得る。そのような組成物は、製剤処方の分野において周知である技術に従って調製され、そしてベンジルアルコールもしくは他の適切な防腐剤、バイオアベイラビリティを増強するための吸収促進剤、フルオロカーボン、および／または他の従来の可溶化剤もしくは分散剤を用いて、生理食塩水中の溶液として調製することができる。
【０１１５】
１個の剤形を製造するためにキャリア材料と合わせられ得るプロテインキナーゼ阻害剤の量は、処置される宿主、具体的な投与様式に依存して異なる。好ましくは、これらの組成物は、０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重／用量の阻害剤の投薬量が、これらの組成物を与えられる患者に投与され得るように、製剤化されるべきである。
【０１１６】
任意の特定の患者についての具体的な投薬量および処置レジメンは、種々の要因（用いられる特定の化合物の活性、年齢、体重、一般的な健康状態、性別、食事、投与時間、排出速度、薬物の組み合わせ、および処置する医師の判断、ならびに処置されるべき特定の疾患の重篤度が挙げられる）に依存することもまた、理解されるべきである。阻害剤の量はまた、組成物中の特定の化合物に依存する。
生物学的サンプル
【０１１７】
ＡＴＲ経路の阻害剤として、本発明の化合物および組成物はまた、生物学的サンプルにおいて有用である。本発明の１つの局面は、生物学的サンプルにおいてＡＴＲおよびＣｈｋ１キナーゼ活性を阻害することに関し、この方法は、この生物学的サンプルを、ＡＴＲキナーゼ活性を阻害する化合物およびＣｈｋ１キナーゼ活性を阻害する化合物と接触させる工程を包含する。あるいは、これらの化合物を含有する別々の組成物が利用されてもよい。用語「生物学的サンプル」とは、本明細書中で使用される場合、インビトロまたはエキソビボのサンプルを意味し、これらとしては、細胞培養物またはその抽出物、哺乳動物から得られた生検材料またはその抽出物、および血液、唾液、尿、便、精液、涙、もしくは他の体液またはその抽出物が挙げられるが、これらに限定されない。用語「化合物」には、式Ｉおよび式ＩＩの化合物が含まれる。
【０１１８】
生物学的サンプルにおけるＡＴＲおよびＣｈｋ１キナーゼ活性の阻害は、当業者に公知である種々の目的に有用である。そのような目的の例としては、輸血、臓器移植、および生物学的標本保存が挙げられるが、これらに限定されない。
プロテインキナーゼの研究
【０１１９】
本発明の別の局面は、生物学的現象および病理学的現象におけるプロテインキナーゼの研究、そのようなプロテインキナーゼにより媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究、ならびに新たなプロテインキナーゼ阻害剤の比較評価に関連する。そのような用途の例としては、酵素アッセイおよび細胞ベースのアッセイなどの生物学的アッセイが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２０】
化合物のプロテインキナーゼ阻害剤としての活性は、インビトロ、インビボ、または細胞株においてアッセイされ得る。インビトロアッセイとしては、活性化したキナーゼのキナーゼ活性またはＡＴＰアーゼ活性のいずれかの阻害を決定するアッセイが挙げられる。代替のインビトロアッセイは、阻害剤がプロテインキナーゼに結合する能力を定量し、これは阻害剤が結合する前に放射標識し、阻害剤／キナーゼ複合体を単離し、そして結合した放射標識の量を決定すること、または新しい阻害剤が、既知の放射性リガンドに結合したキナーゼと一緒にインキュベートされる競合実験を実施することのいずれかによって、測定することができる。ＡＴＲの阻害剤として本発明に利用される化合物をアッセイするための詳細な条件は、以下実施例に記載されている。
処置方法
【０１２１】
一局面において、本発明は、ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程；およびＣｈｋ１プロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程を包含する、患者においてがんを処置するための方法（「ＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法」）を提供する。
【０１２２】
別の局面において、本発明は、患者においてがんを処置するための方法を提供し、上記方法は、ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程；Ｃｈｋ  １プロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程；およびＤＮＡ損傷因子から独立して選択される１またはより多くのさらなる治療剤を投与する工程を包含し、ここでこのさらなる治療剤は、処置される疾患に適切なものであり；そしてこのさらなる治療剤は、１つの剤形として上記化合物と一緒にか、または複数の剤形の一部として上記化合物とは別個に、投与される。
【０１２３】
いくつかの実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、化学療法または放射線治療から独立して選択される。
【０１２４】
別の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、電離放射線、放射線類似作用ネオカルチノスタチン、白金製剤、Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤、Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、アルキル化剤、アルキルスルホネート、代謝拮抗物質、または抗生物質から選択される。他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、電離放射線、白金製剤、Ｔｏｐｏ  Ｉ阻害剤、Ｔｏｐｏ  ＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、アルキル化剤、またはアルキルスルホネートから選択される。
【０１２５】
なお別の実施形態において、この白金製剤は、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、ロバプラチン、トリプラチンテトラニトレート、ピコプラチン、サトラプラチン、プロリンダクおよびアロプラチンから独立して選択され；このＴｏｐｏ  Ｉ阻害剤は、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンおよびベロテカンから選択され；このＴｏｐｏ  ＩＩ阻害剤は、エトポシド、ダウノルビシン、ドキソルビシン、アクラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アムルビシン、ピラルビシン、バルルビシン、ゾルビシンおよびテニポシドから選択され；この代謝拮抗物質は、アミノプテリン、メトトレキサート、ペメトレキセド、ラルチトレキセド、ペントスタチン、クラドリビン、クロファラビン、フルダラビン、チオグアニン、メルカプトプリン、フルオロウラシル、カペシタビン、テガフール、カルモフール、フロクスウリジン、シタラビン、ゲムシタビン、アザシチジンおよびヒドロキシウレアから選択され；このアルキル化剤は、メクロレタミン、シクロホスファミド、イホスファミド、トロフォスファミド、クロラムブシル、メルファラン、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、エストラムスチン、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、フォテムスチン、ニムスチン、ラニムスチン、ストレプトゾシン、ブスルファン、マンノスルファン、トレオスルファン、カルボクオン、チオテパ、トリアジクオン、トリエチレンメラミン、プロカルバジン、ダカルバジン、テモゾロミド、アルトレタミン、ミトブロニトール、アクチノマイシン、ブレオマイシン、マイトマイシンおよびプリカマイシンから選択される。
【０１２６】
さらに他の実施形態において、この白金製剤は、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、ネダプラチン、またはサトラプラチンから選択され；このＴｏｐｏ  Ｉ阻害剤は、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンから選択され；このＴｏｐｏ  ＩＩ阻害剤は、エトポシドから選択され；この代謝拮抗物質は、メトトレキサート、ペメトレキセド、チオグアニン、フルダラビン、クラドリビン、シタラビン、ゲムシタビン、６−メルカプトプリン、または５−フルオロウラシルから選択され；このアルキル化剤は、ナイトロジェンマスタード、ニトロソウレア、トリアゼン、アルキルスルホネート、プロカルバジン、またはアジリジンから選択され；そしてこの抗生物質は、ヒドロキシウレア、アントラサイクリン、アントラセンジオン、またはストレプトミセス属ファミリーから選択される。
【０１２７】
いくつかの実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は白金製剤である。他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、シスプラチンから選択される白金製剤である。さらに他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、カルボプラチンから選択される白金製剤である。
【０１２８】
なお別の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は電離放射線である。
【０１２９】
さらに他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、ゲムシタビンから選択される代謝拮抗物質である。
【０１３０】
いくつかの実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、カンプトテシン、トポテカン、イリノテカン／ＳＮ３８、ルビテカンまたはベロテカンから選択されるＴｏｐｏ  Ｉ阻害剤である。
【０１３１】
他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、エトポシドから選択されるＴｏｐｏ  ＩＩ阻害剤である。
【０１３２】
さらに他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、テモゾロミドから選択されるアルキル化剤である。
【０１３３】
なお他の実施形態において、このＤＮＡ損傷因子は、以下のもののうちの１つまたはより多く：シスプラチン、カルボプラチン、ゲムシタビン、エトポシド、テモゾロミド、または電離放射線から選択される。他の実施形態において、このさらなる治療剤は、シスプラチンまたはカルボプラチンである。
【０１３４】
いくつかの実施形態において、このＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法は、化学放射線、化学療法、および／または放射線治療と合わせられる。当業者により理解されるように、化学放射線とは、化学療法（例えば、シスプラチン）と放射線との両方を含む処置レジメンをいう。いくつかの実施形態において、この化学療法はシスプラチンである。
【０１３５】
１つまたはより多くの実施形態において、このがんは、以下のがん：口部、肺、胃腸：尿生殖路、肝臓、骨、神経系、婦人科、皮膚、甲状腺、または副腎から選択される固形腫瘍である。
【０１３６】
いくつかの実施形態において、このがんは、以下のがん：口部：口腔、口唇、舌、口、咽頭；心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、および奇形種；肺：気管支癌（扁平細胞または類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；胃腸：食道（扁平上皮癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（膵管腺癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、類癌腫瘍、ビポーマ）、小腸（ｓｍａｌｌ  ｂｏｗｅｌ）または小腸（ｓｍａｌｌ  ｉｎｔｅｓｔｉｎｅ）（腺癌、リンパ腫、類癌腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（ｌａｒｇｅ  ｂｏｗｅｌ）または大腸（ｌａｒｇｅ  ｉｎｔｅｓｔｉｎｅ）（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、結腸、結腸・直腸、結腸直腸、直腸、尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫）、膀胱および尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎生期癌、奇形癌腫、絨毛腫瘍、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽細胞腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞脊索腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫および巨細胞腫瘍；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽細胞腫、乏突起神経膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸部癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、非分類癌］、顆粒膜・莢膜細胞腫、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形種）、外陰（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳房；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌；甲状腺髄様癌、多発性内分泌腺腫瘍２Ａ型、多発性内分泌腺腫瘍２Ｂ型、家族性甲状腺髄様がん、褐色細胞腫、傍神経節腫、ならびに副腎：神経芽腫から選択される固形腫瘍である。
【０１３７】
別の実施形態において、このがんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、膵臓がん、胆管がん、頭頸部がん、膀胱がん、結腸直腸がん、膠芽腫、食道がん、乳がん、肝細胞癌、または卵巣がんから選択される。他の実施形態において、このがんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、およびトリプルネガティブ乳がんから選択される。いくつかの実施形態において、このがんは、非小細胞肺がん、小細胞肺がん、漿液性卵巣がん、およびトリプルネガティブ乳がんから選択される。
【０１３８】
別の実施形態は、本明細書中に記載されるＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法を白金製剤と組み合わせて使用して、乳がんを処置する方法を提供する。いくつかの実施形態において、この乳がんはトリプルネガティブ乳がんである。他の実施形態において、この白金製剤はシスプラチンである。
【０１３９】
別の実施形態は、本明細書中に記載されるＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法をシスプラチンおよびゲムシタビンと組み合わせて使用して、非小細胞肺がんを処置する方法を提供する。いくつかの実施形態において、この非小細胞肺がんは、扁平上皮非小細胞肺がんである。いくつかの実施形態において、この化合物は式Ｉの化合物である。他の実施形態において、この化合物はＶＥ−８２２である。
【０１４０】
なお別の実施形態において、このさらなる治療剤は、ゲムシタビンまたはシスプラチンであり、そしてこのがんは、非小細胞肺がんの扁平上皮サブタイプ（ｓｑｕａｍｏｕｓ  ｓｕｂｔｙｐｅ）である。別の実施形態は、本明細書中に記載されるＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法をシスプラチンおよびエトポシドと組み合わせて使用して、小細胞肺がんを処置する方法を提供する。
【０１４１】
本発明の別の局面は、がん細胞において細胞死を促進する方法を提供し、この方法は、ＡＴＲプロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程；およびＣｈｋ１プロテインキナーゼを阻害する化合物を投与する工程を包含する。いくつかの実施形態において、このがん細胞は、ＡＴＭシグナル伝達カスケードにおいて欠損を有する。別の実施形態において、この欠損は、以下：ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１、Ｈ２ＡＸ、ＭＣＰＨ１／ＢＲＩＴ１、ＣＴＩＰ、またはＳＭＣ１のうちの１つまたはより多くの変化した発現または活性である。さらに他の局面において、この欠損は、以下：ＡＴＭ、ｐ５３、ＣＨＫ２、ＭＲＥ１１、ＲＡＤ５０、ＮＢＳ１、５３ＢＰ１、ＭＤＣ１またはＨ２ＡＸのうちの１つまたはより多くの変化した発現または活性である。
【０１４２】
いくつかの実施形態において、このがん細胞は、ＤＮＡ損傷がん遺伝子を発現している。
【０１４３】
他の実施形態において、このがん細胞は、以下：Ｋ−Ｒａｓ、Ｎ−Ｒａｓ、Ｈ−Ｒａｓ、Ｒａｆ、Ｍｙｃ、Ｍｏｓ、Ｅ２Ｆ、Ｃｄｃ２５Ａ、ＣＤＣ４、ＣＤＫ２、サイクリンＥ、サイクリンＡおよびＲｂのうちの１つまたはより多くの変化した発現または活性を有する。
【０１４４】
別の局面において、本発明は、ある化合物をＡＴＲキナーゼに結合させ、ある別個の化合物をＣｈｋ１キナーゼに結合させることによる、酵素活性を阻害する併用療法で疾患、状態、もしくは障害を処置するか、またはこれらの重篤度を軽減するための方法を提供する。
【０１４５】
本発明の別の局面は、患者において増殖性もしくは過剰増殖性疾患を処置するか、予防するか、またはこれらの重篤度を軽減するための方法を提供し、上記方法は、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な第一の化合物、または上記第一の化合物を含む薬学的に受容可能な組成物の有効量を投与する工程；およびＣｈｋ１キナーゼを阻害するために有用な第二の化合物、または上記第二の化合物を含む薬学的に受容可能な組成物の有効量を投与する工程を包含する。用語「患者」は、本明細書で使用される場合、動物、好ましくは、ヒトを意味する。
【０１４６】
特定の実施形態において、化合物または薬学的に受容可能な組成物の「有効量」とは、上記疾患を処置するために効果のある量である。本発明の方法によれば、化合物および組成物は、この疾患を処置するか、またはその重篤度を軽減するために有効な、任意の量および投与経路を使用して投与され得る。
【０１４７】
いくつかの実施形態において、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物は、式Ｉの化合物である。他の実施形態において、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物は、ＶＥ−８２１である。他の実施形態において、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な化合物は、ＶＥ−８２２である。
【０１４８】
さらに別の実施形態は、がん細胞におけるＤＮＡ損傷の細胞修復を防止するための方法を提供し、上記方法は、ＡＴＲキナーゼの阻害剤として有用な第一の化合物、または上記第一の化合物を含む組成物を患者に投与する工程；およびＣｈｋ１キナーゼの阻害剤として有用な第二の化合物、または上記第二の化合物を含む組成物を患者に投与する工程を包含する。
【０１４９】
別の実施形態は、細胞をＤＮＡ損傷因子に対して感作させる方法を提供し、上記方法は、ＡＴＲキナーゼの阻害剤として有用な第一の化合物、または上記第一の化合物を含む組成物を患者に投与する工程；およびＣｈｋ１キナーゼの阻害剤として有用な第二の化合物、または上記第二の化合物を含む組成物を患者に投与する工程を包含する。
【０１５０】
別の実施形態によれば、このＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法は、がん、がん細胞、または塩基除去修復に関与するタンパク質（「塩基除去修復タンパク質」）に欠陥を有する細胞に対して使用される。腫瘍が塩基除去修復に欠陥を有するか否かを決定するための、当該分野において公知である多数の方法が存在する。例えば、各塩基除去修復遺伝子（例えば、ＵＮＧ、ＰＡＲＰ１、またはＬＩＧ１）のゲノムＤＮＡまたはｍＲＮＡ産物のいずれかの配列決定は、その遺伝子産物の機能または発現を調節すると予測される変異が存在するか否かを確証するために、腫瘍のサンプルに対して実施され得る（Ｗａｎｇら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５２：４８２４（１９９２））。変異の不活性化に加えて、腫瘍細胞は、ＤＮＡ修復遺伝子のプロモーター領域を過剰メチル化することによってこのＤＮＡ修復遺伝子を調節し得、遺伝子発現の減少をもたらし得る。これは最も一般的に、目的の塩基除去修復遺伝子のプロモーターにおけるメチル化レベルを定量するためのメチル化特異的ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）を使用して評価される。塩基除去修復遺伝子プロモーターメチル化の分析は、市販で利用可能である（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓａｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ．ｃｏｍ／ｄｎａ＿ｍｅｔｈｙｌａｔｉｏｎ＿ｐｒｏｄｕｃｔ／ＨＴＭＬ／ＭＥＡＨ−４２１Ａ．ｈｔｍｌ）。
【０１５１】
最後に、塩基除去修復遺伝子の発現レベルは、例えば定量的逆転写酵素結合ポリメラーゼ連鎖反応（ＲＴ−ＰＣＲ）および免疫組織化学（ｉｍｍｕｎｈｏｈｉｓｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）（ＩＨＣ）などの標準的な技術を使用して、各遺伝子のそれぞれｍＲＮＡおよびタンパク質産物のレベルを直接定量することによって評価され得る（Ｓｈｉｎｍｕｒａら，Ｃａｒｃｉｎｏｇｅｎｅｓｉｓ  ２５：２３１１（２００４）、Ｓｈｉｎｍｕｒａら，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ  ２２５：４１４（２０１１））。
【０１５２】
いくつかの実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＵＮＧ、ＳＭＵＧ１、ＭＢＤ４、ＴＤＧ、ＯＧＧ１、ＭＹＨ、ＮＴＨ１、ＭＰＧ、ＮＥＩＬ１、ＮＥＩＬ２、ＮＥＩＬ３（ＤＮＡグリコシラーゼ）；ＡＰＥ１、ＡＰＥＸ２（ＡＰエンドヌクレアーゼ）；ＬＩＧ１、ＬＩＧ３（ＤＮＡリガーゼＩおよびＩＩＩ）；ＸＲＣＣ１（ＬＩＧ３アクセサリー）；ＰＮＫ、ＰＮＫＰ（ポリヌクレオチドキナーゼおよびホスファターゼ）；ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２（ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ）；ＰｏｌＢ、ＰｏｌＧ（ポリメラーゼ）；ＦＥＮ１（エンドヌクレアーゼ）またはアプラタキシンである。
【０１５３】
いくつかの実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１、ＰＡＲＰ２、またはＰｏｌＢである。他の実施形態において、この塩基除去修復タンパク質は、ＰＡＲＰ１またはＰＡＲＰ２である。
【０１５４】
上に記載された方法（遺伝子配列、プロモーターメチル化およびｍＲＮＡ発現）はまた、目的の他の遺伝子またはタンパク質（例えば、腫瘍により発現されるＤＮＡ損傷腫瘍遺伝子、または細胞のＡＴＭシグナル伝達カスケードにおける欠損）の状態（例えば、発現または変異）を特徴付けるために使用され得る。
医薬の製造
【０１５５】
別の実施形態は、がんを処置するための医薬の製造における、本明細書中に記載される化合物または組成物の使用を提供する。いくつかの実施形態において、この化合物または組成物は、本明細書中に記載されるさらなる治療剤（例えば、ＤＮＡ損傷因子）と合わせられる。別の実施形態において、このがんは、本明細書中に記載される経路に欠損を有する。
【０１５６】
いくつかの実施形態は、患者においてがんを処置するための医薬の製造のための、Ｃｈｋ１キナーゼを阻害するための第二の化合物との組み合わせでの、ＡＴＲキナーゼを阻害するための第一の化合物の使用を提供する。別の実施形態において、上記第一の化合物および第二の化合物は、本出願の「さらなる治療剤」という標題の項にある剤から選択される１またはより多くのさらなる治療剤と合わせられる。さらに別の実施形態において、上記がんは、本出願の「治療用途」という標題の項にあるがんから選択される。
【０１５７】
他の実施形態において、ＡＴＲキナーゼを阻害するための化合物は、式Ｉ：
【化１８】
2020019815.tif 000033
またはその薬学的に受容可能な塩によって表され、ここでその可変物は、本願明細書中の「化合物」という標題の項の中で定義されるとおりである。さらに、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な他の式Ｉの化合物はまた、本出願の「化合物」の項の中で記載される。
【０１５８】
さらに他の実施形態において、ＡＴＲキナーゼを阻害するための化合物は、式ＩＩ：
【化１９】
2020019815.tif 000034
またはその薬学的に受容可能な塩によって表され、ここでその可変物は、本出願の「化合物」という標題の項の中で定義されるとおりである。さらに、ＡＴＲキナーゼを阻害するために有用な他の式ＩＩの化合物はまた、本出願の「化合物」の項の中で記載される。
【０１５９】
他の実施形態は、がん細胞の細胞死を促進するための医薬の製造のための、Ｃｈｋ１キナーゼを阻害するための第二の化合物との組み合わせでの、ＡＴＲキナーゼを阻害するための第一の化合物の使用を提供する。
略語
【０１６０】
以下の略語が使用される：
ＤＭＳＯ      ジメチルスルホキシド
ＡＴＰ        アデノシン三リン酸
１ＨＮＭＲ    プロトン核磁気共鳴
ＨＰＬＣ      高速液体クロマトグラフィー
ＬＣＭＳ      液体クロマトグラフィー−質量分析
ＴＬＣ        薄層クロマトグラフィー
Ｒｔ          保持時間
ＨＡＴＵ      １−［ビス（ジメチルアミノ）メチレン］−１Ｈ−１，２，３−トリアゾロ［４，５−ｂ］ピリジニウム３−オキシドヘキサフルオロホスフェート
ＴＢＴＵ      ２−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムテトラフルオロボレート
Ｔ３Ｐ        プロピルホスホン酸無水物ＣＯＭＵ      １−［（１−（シアノ−２−エトキシ−２−オキソエチリデンアミノオキシ）−ジメチルアミノ−モルホリノ）］ウロニウムヘキサフルオロホスフェート
ＴＣＴＵ      ［（６−クロロベンゾトリアゾール−１−イル）オキシ−（ジメチルアミノ）メチレン］−ジメチル−アンモニウム  テトラフルオロボレート
ＨＢＴＵ      Ｏ−ベンゾトリアゾール−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−ウロニウム−ヘキサフルオロ−ホスフェート
ＤＭＦ        ジメチルホルムアミド
ＰＴＳＡ      ｐ−トルエンスルホン酸
ＤＩＰＥＡ    Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン
ＤＣＭ        ジクロロメタン
ＮＭＰ        Ｎ−メチル−２−ピロリドン
ＥＤＣＩ      １−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド
【実施例】
【０１６１】
スキームおよび実施例
これらの化合物を、ＷＯ  ２０１０／０７１８３７およびＷＯ  ２０１４０８９３７９に記載されるスキームおよび実施例に従って調製し得る。これらの内容は、本明細書中に参考として援用される。これらの化合物を、公知の方法（ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィー質量分析）およびＮＭＲ（核磁気共鳴）が挙げられるが、これらに限定されない）によって分析し得る。以下の一般スキームは、本開示の化合物を調製する方法を図示する。いずれの実施例も、説明のみを目的とするのであり、本発明の範囲をいかなる方法でも限定すると解釈されるべきではない。１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを、４００  ＭＨｚで、Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＰＸ  ４００機器を使用して記録した。質量分析サンプルを、エレクトロスプレーイオン化を用いて、シングルＭＳモードで動作するＭｉｃｒｏＭａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  Ｍｉｃｒｏ質量分光計で分析した。
スキームＩ−Ａ１：−Ｌ−Ｒ１が芳香族アミドである化合物の調製
【化２０】
2020019815.tif 000035
【０１６２】
−Ｌ−Ｒ１が芳香族アミドである本開示の環式アミド化合物は、スキームＩ−Ａ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：市販のエステル１を、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、中間体２を得る。カルボン酸基を、アミンとのカップリング反応に参加させて、式ＩＡ−１の環式アミド化合物をもたらす。
スキームＩ−Ａ２：−Ｌ−Ｒ１が芳香族アミドである化合物の調製
【化２１】
2020019815.tif 000036
【０１６３】
あるいは、−Ｌ−Ｒ１が芳香族アミドである本開示の化合物は、スキームＩ−Ａ２に図示される方法（メチルエステル１から出発することにあるスキームＩ−Ａ１に示される合成順序のバリエーション）と類似の方法に従って調製され得る。エステル１をカルボン酸３へと変換し、これを、アミンとのカップリング反応に参加させて、アミド４を得る。これを、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式ＩＡ−２の化合物をもたらす。
スキームＩ−Ｂ１：環Ａが１，３，４−オキサジアゾールである化合物の調製
【化２２】
2020019815.tif 000037
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１６４】
環Ａが１，３，４−オキサジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｂ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：メチルエステル３を、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、中間体８を得る。８におけるカルボン酸を、次いで、ヒドラジド（Ｘ＝Ｏ）もしくはチオヒドラジド（Ｘ＝Ｓ）とのカップリング反応に参加させて、９を形成する。最後に、９の中のアシルヒドラジドは、脱水環化を受けて、本開示の化合物（スキームＩ−Ｂ１の中の式Ｉ）をもたらす。式ＩＢ−１の化合物への中間体８の変換をまた、２つの目的（カップリングおよび脱水環化）に役立つ試薬を使用して、ワンポット手順で行った。
スキームＩ−Ｂ２：環Ａが１，３，４−オキサジアゾールである化合物の調製
【化２３】
2020019815.tif 000038
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１６５】
あるいは、環Ａが１，３，４−オキサジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｂ２に図示される方法と類似の方法（スキームＩ−Ｂ１に示される合成順序のバリエーション）に従って調製され得る。ヒドラジド５を、カルボン酸官能基とのカップリング反応に参加させて、中間体９（Ｘ＝Ｏ）を形成する。スキームＩ−Ｂ１におけるとおり、アシルヒドラジドは、次いで、脱水環化を受けて、式ＩＢ−２の化合物をもたらす。Ｒ５が、オキサジアゾール環へとＣ−Ｎ結合によって結合される部分である場合、チオイソシアネートは、中間体９（Ｘ＝Ｓ）を生成するために使用され得る；チオアシルヒドラジドは、次いで、脱水環化を受けて、式ＩＢ−２の化合物をもたらす。
スキームＩ−Ｂ３：環Ａが１，３，４−オキサジアゾールである化合物の調製
【化２４】
2020019815.tif 000039
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１６６】
あるいは、環Ａが１，３，４−オキサジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｂ３に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：１０または６の中のＲ官能基（それぞれ、酸およびヒドラジドであり、ともに、加水分解およびヒドラジン分解によってそれぞれ、メチルエステル３から調製される）を、適切なパートナー（１０から出発する場合にはＲ５ＣＸＮＨＮＨ２；６から出発する場合にはＲ５ＣＯＯＨ／Ｒ５＝＝Ｓ）とのカップリングに参加させて、アシルヒドラジド中間体１１を形成する。その後の脱水環化は、１，３，４−オキサジアゾール環が構築された化合物１２をもたらす。中間体１２への出発点１０もしくは６の変換をまた、２つの目的（カップリングおよび脱水環化）に役立つ試薬を使用して、ワンポット手順において行った。オキサジアゾール１２におけるブロモの取っ手を、次いで、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式ＩＢ−３の化合物を得る。式ＩＢ−３の中のＲ基がカルボン酸部分を含む場合、それは、当該分野で公知の条件を使用して、さらに（例えば、アミドへと）変換され得る。
スキームＩ−Ｃ１：環Ａが１，２，４−オキサジアゾールである化合物の調製
【化２５】
2020019815.tif 000040
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１６７】
環Ａが１，２，４−オキサジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｃ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：ニトリル２は、ヒドロキシルアミンと反応して、中間体１３を得る。１３の中のヒドロキシ基は、酸クロリドと反応して、中間体１４をもたらし、これは、脱水環化を受けて、式ＩＣ−１の化合物を得る。
スキームＩ−Ｃ２：環Ａが１，２，４−オキサジアゾールである化合物の調製
【化２６】
2020019815.tif 000041
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１６８】
あるいは、環Ａが１，２，４−オキサジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｃ２に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：市販のニトリル１は、ヒドロキシルアミンと反応して、中間体１５を得る。１５の中のヒドロキシ基は、酸クロリドと反応して、中間体１６をもたらし、これは、脱水環化を受けて、中間体１７を得る。次いで、１７の中のブロモの取っ手を使用して、ボロン酸カップリングパートナーとの鈴木反応を行って、式ＩＣ−２の化合物を得る。式ＩＣ−２の中のＲ基がカルボン酸部分を含む場合、それは、当該分野で公知の条件を使用して、さらに（例えば、アミドへと）変換され得る。
スキームＩ−Ｄ１：環Ａが１，３，４−チアジアゾールである化合物の調製
【化２７】
2020019815.tif 000042
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１６９】
環Ａが１，３，４−チアジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｄ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：メチルエステル３を、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、中間体８を得る。８の中のカルボン酸を、次いで、チオヒドラジドとのカップリング反応に参加させて、１８を形成する。最後に、１８の中のチオアシルヒドラジドは、脱水環化を受けて、式ＩＤ−１の化合物をもたらす。式Ｉ−Ｄ１の化合物への中間体８の変換は、２つの目的（カップリングおよび脱水環化）に役立つ試薬を使用して、ワンポット手順で行われ得る。
スキームＩ−Ｄ２：環Ａが１，３，４−チアジアゾールである化合物の調製
【化２８】
2020019815.tif 000043
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１７０】
あるいは、環Ａが１，３，４−チアジアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｄ２に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：１０の中の酸官能基を、適切なパートナー（Ｒ５ＣＳＮＨＮＨ２）とのカップリングへと参加させて、チオアシルヒドラジド中間体１９を形成する。その後の脱水環化は、１，３，４−チアジアゾール環が構築された化合物２０をもたらす。２０への出発点１０の変換を、２つの目的（カップリングおよび脱水環化）に役立つ試薬を使用して、ワンポット手順において行った。チアジアゾール２０の中のブロモの取っ手を、次いで、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式Ｉ−Ｄ２の化合物を得る。式Ｉ−Ｄ２の中のＲ基がカルボン酸部分を含む場合、それは、当該分野で公知の条件を使用して、さらに（例えば、アミドへと）変換され得る。
スキームＩ−Ｅ１：環Ａがイソオキサゾールである化合物の調製
【化２９】
2020019815.tif 000044
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１７１】
環Ａがイソオキサゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｅ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：市販の２−アミノ−３，５−ジブロモピラジン２１は、ＴＭＳ−アセチレンとの薗頭カップリングを受けて、中間体２２を得、そのアミノ基は、ジＢｏｃ種２３として完全に保護され得る。残りのブロモの取っ手との鈴木カップリングは、同時に生じるＴＭＳ脱保護とともに、中間体２４を得る。アルキン２４は、最後に、縮合環化においてＮ−ヒドロキシアロイルクロリドと反応して、式Ｉ−Ｅ１の化合物に仕上がる。
スキームＩ−Ｅ２：環Ａがイソオキサゾールである化合物の調製
【化３０】
2020019815.tif 000045
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１７２】
あるいは、環Ａがイソオキサゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｅ２に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：ＴＭＳ保護された中間体２３（スキームＩ−Ｅ１に記載される）を脱保護すると、アルキン化合物２５が現れ得る。アルキン２５は、縮合環化においてＮ−ヒドロキシアロイルクロリドと反応して、イソオキサゾール環が構築された中間体２６に仕上がる。イソオキサゾール２６の中のブロモの取っ手を、次いで、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、化合物２７を得る。２７の中のＮを保護している基を最終的に脱保護すると、式Ｉの化合物が現れ得る。式Ｉ−Ｅ２の中のＲ基がカルボン酸部分を含む場合、それは、当該分野で公知の条件を使用して、さらに（例えば、アミドへと）変換され得る。
スキームＩ−Ｅ３：環Ａがイソオキサゾールである化合物の調製
【化３１】
2020019815.tif 000046
【０１７３】
式Ｉ−Ｅ３の化合物を、スキームＩ−Ｅ３に概説される工程に従って作製し得る。化合物１とアミン（例えば、Ｊ５ｐ１−ＮＨ２）との間の還元的アミノ化は、化合物２をもたらす。還元的アミノ化の条件としては、例えば、化合物１とＪ５ｐ１−ＮＨ２とをメタノール中で合わせて、イミン中間体を形成し、これを、ＮａＢＨ４で還元して、化合物２を形成することが挙げられる。次いで、化合物２を、当業者に公知の窒素保護基で保護し得る。例えば、化合物２を、ＤＣＭ中で（Ｂｏｃ）２ＯおよびＥｔ３Ｎと合わせて、化合物３を形成し得る（ここでＰＧ＝Ｂｏｃ）。
【０１７４】
化合物３を、ヒドロキシルアミン塩酸塩と適切なオキシム形成条件下で合わせて、化合物４を形成し得る。適切なオキシム形成条件としては、１工程手順もしくは２工程手順のいずれかが挙げられる。上記１工程手順は、１当量の化合物３と１．１当量のＮＨ２ＯＨ．ＨＣｌとを、ＴＨＦ／水の１０：１  ｖ／ｖ混合物中で撹拌する工程を包含する。上記２工程手順は、まず、化合物３のケタール基を、適切な脱保護条件下でアルデヒドへと脱保護する工程、次いで、適切な２工程オキシム形成条件下でオキシムを形成して、化合物４を形成する工程を包含する。
【０１７５】
化合物４を、スキームＩ−Ｅ３に示されるＢＯＣ保護したアミノピラジンと、適切なイソオキサゾール形成条件下で合わせて、化合物５を形成し得る。化合物４を変換し、［３＋２］付加環化に参加させて、イソオキサゾール５を形成する。この変換は、ワンポットで行われ得るが、２つの別個の工程を要する。第一の工程は、ニトロン、または同程度の酸化度を有する類似の中間体（例えば、クロロオキシム）へのオキシム官能基の酸化である。この反応性の種は、次いで、［３＋２］付加環化においてアルキンと反応して、イソオキサゾール付加物を形成する。
【０１７６】
最後に、化合物５は、金属支援カップリング反応（ｍｅｔａｌ−ａｓｓｉｓｔｅｄ  ｃｏｕｐｌｉｎｇ  ｒｅａｃｔｉｏｎ）を受けて、化合物６を形成する。例えば、化合物５を、ボロン酸と鈴木クロスカップリング条件下で合わせて、式６の化合物を形成し得る。
スキームＩ−Ｆ１：環Ａが１，２，４−トリアゾールである化合物の調製
【化３２】
2020019815.tif 000047
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１７７】
あるいは、環Ａが１，２，４−トリアゾールである本開示の化合物は、メチルエステル３から出発するスキームＩ−Ｆ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る。エステル３を、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、中間体４を得る。Ｒ基がカルボン酸部分を含む場合、それは、当該分野で公知の条件を使用して、この段階でさらに（例えば、アミドへと）変換され得る。４の中のメチルエステル基を、次いで、ヒドラジンとの反応によってヒドラジドへと変換して、５を得る。最後に、５の中のヒドラジド基を、ニトリルとのカップリング反応に参加させ、その後、脱水環化を受けて、式Ｉ−Ｆ１の化合物をもたらす。
スキームＩ−Ｆ２：環Ａが１，２，４−トリアゾールである化合物の調製
【化３３】
2020019815.tif 000048
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１７８】
あるいは、環Ａが１，２，４−トリアゾールである本開示の化合物は、スキームＩ−Ｆ２に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：１または３の中のＲ官能基（それぞれ、ニトリルおよびメチルエステル）を、適切なカップリングパートナー（１から出発する場合にはＲ５ＣＯＮＨＮＨ２；６を使用する場合にはＲ５ＣＮ）とのカップリングに（ヒドラジド６への３の適切な変換後に）参加させる。その後の脱水環化は、１，２，４−トリアゾール環が構築された中間体７をもたらす。トリアゾール７の中のブロモの取っ手を、次いで、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式Ｉ−Ｆ２の化合物を得る。式Ｉ−Ｆ２の中のＲ基がカルボン酸部分を含む場合、それは、当該分野で公知の条件を使用して、さらに（例えば、アミドへと）変換され得る。
スキームＩ−Ｇ１：環Ａがベンゾオキサゾールである化合物の調製
【化３４】
2020019815.tif 000049
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１７９】
式ＶＩのベンゾオキサゾール化合物は、スキームＩ−Ｇ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：市販のニトリル１を、アミノフェノールと反応させて、ベンゾオキサゾールを得、次いでこれを、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式Ｉ−Ｇ１の化合物を得る。
スキームＩ−Ｈ１：環Ａがベンゾチアゾールである化合物の調製
【化３５】
2020019815.tif 000050
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１８０】
式ＶＩのベンゾチアゾール化合物は、スキームＩ−Ｈ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：市販のニトリル１を、アミノベンゼンチオールと反応させて、ベンゾチアゾールを得、次いでこれを、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式Ｉ−Ｈ１の化合物を得る。
スキームＩ−Ｈ２：ベンゾチアゾールである化合物の調製
【化３６】
2020019815.tif 000051
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１８１】
あるいは、式ＶＩのベンゾチアゾール化合物は、スキームＩ−Ｈ２に従って調製され得る；メチルエステル３を、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、中間体８を得る。アミノベンゼンチオールとの中間体８の環化は、式Ｉ−Ｈ２の化合物をもたらす。
スキームＩ−Ｉ１：  環Ａがイミダゾールである化合物の調製
【化３７】
2020019815.tif 000052
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１８２】
式Ｉのベンゾイミダゾール化合物は、スキームＩ−Ｉ１に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：メチルエステル３を、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、中間体８を得る。ベンゼン１，２−ジアミンとの中間体８の環化は、式Ｉ−Ｉ１の化合物をもたらす。
スキームＩ−Ｉ２：環Ａがイミダゾールである化合物の調製
【化３８】
2020019815.tif 000053
ここでＲは、−（Ｌ−ＮＲ１Ｒ２）ｐまたは−（Ｊ２）ｑである
【０１８３】
あるいは、式Ｉのベンゾイミダゾール化合物は、スキームＩ−Ｉ２に図示される方法と類似の方法に従って調製され得る：３の酸官能基の反応を、ベンゼン１，２−ジアミンと反応させて、ベンゾイミダゾール中間体９を得る。中間体９を、次いで、ボロン酸と鈴木条件下で反応させて、式Ｉ−Ｉ２の化合物を得る。
スキームＩＩａ：式ＩＩの化合物の調製のための一般アプローチ
【化３９】
2020019815.tif 000054
【０１８４】
本発明の化合物を、スキームＩＩａに図示される方法と類似の方法に従って、合成し得る。
【０１８５】
市販のシアノ酢酸アリル２８の陰イオンは、トリクロロアセトニトリルと反応して、中間体２９を与え得る。この陰イオン縮合工程において、市販のシアノ酢酸アリル２８の陰イオンは、塩基（例えば、酢酸カリウム）を用いて、適切な溶媒（例えば、アルコール（例えば、イソプロピルアルコール））中で生成し得る。次いで、この陰イオンは、トリクロロアセトニトリルと室温で反応する。
【０１８６】
次いで、中間体２９はヒドラジンと反応して、ジアミノピラゾール３０を形成する。このピラゾール形成工程において、中間体２９は、ヒドラジン（またはその水和物）と、非プロトン性溶媒（例えば、ＤＭＦ）中で反応して、ジアミノピラゾール３０を与える。この反応は、塩基性条件下（例えば、酢酸カリウムまたはＡｃＯＮａの存在下）で加熱しながら（例えば、１１０℃）行われて、完全な環化を確実にする。
【０１８７】
中間体３０は、ジ求電子カップリングパートナーとさらに縮合して、ピリミジン３１を形成し得る。このピリミジン形成工程において、中間体３０は、１，３−二求電子種（例えば、１，３−ジアルデヒドまたは３−（ジアルキルアミノ）−プロパ−２−エナール）と、種々の型の溶媒（例えば、ＤＭＦまたはＤＭＳＯ／水）中で反応して、二環式コア３１を与える。その求電子中心のうちの１個または２個が保護／マスクされている場合（例えば、ケタールとしてマスクされたアルデヒド）、スルホン酸（例えば、ＰＴＳＡ）の導入が、その反応性官能基を遊離させるために必要とされる。
【０１８８】
アリルエステルの脱保護（例えば、加水分解による）は、カルボン酸３２をもたらす。この脱保護工程において、化合物３１は、当業者に公知である加水分解条件に供される。例えば、３１の、フェニルシランまたは４−メチルベンゼンスルフィネートでの、触媒量のパラジウム（例えば、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）の存在下での処理は、対応するカルボン酸３２の形成をもたらす。あるいは、化合物３１を水性アルカリ（例えば、ＮａＯＨ、ＫＯＨ）で処理して、酸３２を生成し得る。
【０１８９】
代替のエステル形成工程において、カルボン酸３２は、当業者に公知であるアミドカップリング剤と反応させられる。適切なアミドカップリングパートナーとしては、ＴＢＴＵ、ＴＣＴＵ、ＨＡＴＵ、Ｔ３Ｐ、およびＣＯＭＵが挙げられるが、これらに限定されない。このカップリング剤が適切に選択される場合、これらの反応は、室温で有機塩基（例えば、トリエチルアミン、ＤＩＰＥＡ）の存在下で迅速に（約１時間）進行して、活性化エステル３３を与え得る。例えば、アミドカップリング剤ＴＢＴＵ［Ｊ＝Ｈ］またはＴＣＴＵ［Ｊ＝Ｃｌ］が使用される場合、化合物３３は、この反応混合物の濾過によって、容易に得られる。
【０１９０】
ＩＩを調製するための、アミド結合形成の前の活性化エステル３３の形成は、一般に好ましいが、３２の、本発明の式ＩＩの化合物への直接の転換もまた可能である。代替の活性化エステルもまた利用され得（単離またはインサイチュで形成される）、そして当業者に公知である（例えば、ＴＢＴＵ、ＴＣＴＵ、ＨＡＴＵ、Ｔ３Ｐ、ＣＯＭＵカップリング剤を使用する）。
【０１９１】
このアミド結合形成工程において、活性化エステル３３は、置換３−アミノピリジンと反応させられて、本発明の式ＩＩの化合物を提供し得る。このアミドカップリングのための反応条件は一般に、非プロトン性溶媒（例えば、ＮＭＰ、ピリジン、ＤＭＦなど）中で、加熱（例えば、９０℃以上）を伴う。この３−アミノピリジンは、アミド結合形成後に、さらに官能基化され得る。
【０１９２】
あるいは、上記２つの工程は、合わせられ得る。すなわち、カルボン酸３２が、アミド結合形成のための出発点として使用され得、そして活性化エステルが、上に記載されたものと同じアミドカップリング剤を使用してインサイチュで生成される。本発明の化合物ＩＩは、上に記載された様式と類似の様式で、単離される。
スキームＩＩｂ：式ＩＩの化合物の調製のための代替のアプローチ
【化４０】
2020019815.tif 000055
あるいは、本開示の化合物は、スキームＩＩｂに図示される方法と類似の方法に従って、調製され得る。
工程１
【０１９３】
アミド３５は、市販のシアノ酢酸３４から容易に調製され得る。このアミド結合形成工程において、シアノ酢酸３４は、置換３−アミノピリジンと反応させられて、本発明の化合物３５を提供し得る。このアミドカップリングのための反応条件は一般に、非プロトン性溶媒（例えば、ＤＣＭ、ＮＭＰ、ＤＭＦなど）中で、有機塩基（例えば、脂肪族アミン（例えば、トリエチルアミンまたはＤＩＰＥＡ））および当業者に公知であるアミドカップリング剤（例えば、ＥＤＣＩ、ＴＢＴＵ、ＣＯＭＵ、Ｔ３Ｐなど）の存在下である。
工程２
【０１９４】
このピラゾール形成工程において、シアノアミド３５の陰イオンが、塩基（例えば、酢酸カリウムまたは酢酸ナトリウム）を用いて、適切な溶媒（例えば、アルコール（例えば、エタノール））中で生成し得る。次いで、この陰イオンは、トリクロロアセトニトリルと室温で反応する。次いで、得られる固体（これは、濾過により集められ得る）は、ヒドラジン（またはその水和物）と非プロトン性溶媒（例えば、ＤＭＦまたはＮＭＰ）中で反応して、ジアミノピラゾール３６を与え、このジアミノピラゾールは、ジ求電子カップリングパートナーとさらに縮合して、本発明の式ＩＩの化合物のピリミジン部分を形成する。
工程３
【０１９５】
このピリミジン形成工程において、中間体３６は、１，３−二求電子種（例えば、１，３−ジアルデヒドまたは３−（ジアルキルアミノ）−プロパ−２−エナール）と、種々の型の溶媒（例えば、ｉＰｒＯＨ／水、ＤＭＦ、またはＤＭＳＯ／水）中で反応して、所望の生成物ＩＩを与える。その求電子中心のうちの１個または２個が保護／マスクされている場合（例えば、ケタールとしてマスクされたアルデヒド）、スルホン酸（例えば、ＰＴＳＡ）の導入が、その反応性官能基を遊離させるために必要とされる。
ＡＴＲ／Ｃｈｋ１併用療法
実施例１：Ｃｈｋ１阻害およびＡＴＲ阻害は、高レベルのＤＮＡ損傷をもたらす
【０１９６】
図１に示されるように、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１でのがん細胞の処理に由来するＤＮＡ損傷レベルに対するＡＺＤ７７６２によるＣｈｋ１阻害の影響を、汎核γＨ２ＡＸ（ＤＮＡ損傷の広く使用されるマーカー）の蓄積を測定することによって評価した。γＨ２ＡＸを、ウェスタンブロットによって検出した。Ｕ２ＯＳがん細胞を、９６ウェルプレート中で一晩インキュベートし、ＤＭＳＯ、ＡＺＤ７７６２（６０ｎＭ）および／もしくはＶＥ−８２１（１０ｕＭ）で８時間処理した。細胞を、一次としての抗ホスホル（セリン１３９）ヒストンＨ２ＡＸ抗体および二次としてのＡｌｅｘａ  ５５５で染色した。Ｏｐｅｒｅｔｔａを使用して撮像し、これらを、Ｃｏｌｕｍｂｕｓソフトウェアを使用して分析した。強度≧２０００  ＡＵを、汎核γＨ２ＡＸ細胞陽性とみなした。データを、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍとして表す。
【０１９７】
ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１もしくはＣｈｋ１阻害剤ＡＺＤ７７６２いずれか単独でのＵ２ＯＳがん細胞の処理は、汎核γＨ２ＡＸに関して陽性の細胞のパーセンテージに対して最小限の影響を有した（＜５％の細胞は、汎核γＨ２ＡＸについて陽性であった）。対照的に、両方の剤での処理は、汎核γＨ２ＡＸに関して＞２０％の細胞染色陽性をもたらした。これは、ＤＮＡ損傷の増大と一致する。このデータは、Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤の併用が、がん細胞においてＤＮＡ損傷の増大をもたらし得ることを裏付ける。
実施例２ａ：Ｃｈｋ１の阻害またはＣｈｋ１の不活性変異形態の発現は、がん細胞をＡＴＲ阻害に対して感作させる
【０１９８】
図２ａおよび２ｂを参照すると、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１への細胞応答に対するＣｈｋ１阻害または不活性Ｃｈｋ１変異体の発現の影響を、種々のがん細胞においてクローン形成性生存アッセイを使用して評価した。Ｕ２ＯＳ、ＭＣＦ−７、ＤＬＤ−１、ＤＬＤ−１  Ｃｈｋ−１Ｓ３１７Ａ／−、ＤＬＤ−１  Ｃｈｋ−１＋／−、ＤＬＤ−１  ＡＴＲＳ／Ｓの５００個の細胞およびＶＨ−１０の１０００個の細胞を、１０ｃｍプレート上にプレートした。５時間のインキュベーション（３７℃で５％のＣＯ２）後、ビヒクル（０．０５％のＤＭＳＯ最大）、種々の濃度のＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１を、培地含有プレートに直接添加し、７２時間インキュベートした。７２時間のインキュベーションの最後に、ビヒクルおよび薬物含有培地を、新しい培地と交換し、プレートを固定する前にさらに５〜８日間、さらにインキュベートし、ＭｅＯＨ中４％のメチレンブルーで染色し、コロニーを、手動で計数した。各データ点は、三連のデータセット±ＳＥＭを表す。
【０１９９】
ＡＺＤ７７６２（２０ｎＭ）によるＣｈｋ１の阻害は、ＭＣＦ−７およびＵ２ＯＳがん細胞においてＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１への感受性の増大を生じたが、ＶＨ１０非がん細胞に対して影響を有しなかった。例えば、１μＭ  ＶＥ−８２１単独（ＡＴＲ活性のうちの約５０％を阻害することが以前示された濃度｛参考ＮＣＢ論文｝）でのＭＣＦ−７およびＵ２ＯＳ細胞の処理は、１０〜２０％のクローン形成性生存を生じた。Ｃｈｋ１阻害剤ＡＺＤ７７６２でのさらなる処理は、両方の細胞系において、２％もしくはこれより少ないクローン形成性生存をもたらした。Ｃｈｋ１の不活性変異形態の発現は、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１に対して細胞を等しく感作させた。親ＤＬＤ−１細胞は、ＶＥ−８２２での処理によって影響を受けなかった（１μＭ  ＶＥ−８２１において約１００％の細胞生存）。対照的に、１μＭ  ＶＥ−８２１での、Ｃｈｋ１の不活性変異形態（Ｓ３１７Ａ／−）を発現するＤＬＤ−１細胞の処理は、３％未満の生細胞残存をもたらした。このデータは、Ｃｈｋ１の阻害（または不活性Ｃｈｋ１の発現）が、ＡＴＲの阻害に対してがん細胞を感作させ得、細胞生存の低減を生じ得るが、非がん細胞は併用を寛容し得ることを裏付ける。
実施例２ｂ：ｃＭＹＣ腫瘍遺伝子の発現は、ＡＴＲおよびＣｈｋ１阻害の併用に対して細胞を感作させる
【０２００】
図２ｃを参照すると、腫瘍遺伝子ｃＭＹＣの発現においてのみ異なる同遺伝子型の細胞株の対（ＨＡ１ＥＢ−ＧＦＰ親およびｃＭＹＣ形質転換細胞ＨＡ１ＥＢ−ＧＦＰ−ｃＭＹＣ）を、ＶＥ−８２１単独（５μＭまでの濃度で）、ＡＺＤ７７６２単独（３０ｎＭ）またはＶＥ−８２１およびＡＺＤ７７６２の併用のいずれかで、７２時間処理した。細胞生存性を、レサズリン染色によって評価した。ＶＥ−８２１もＡＺＤ７７６２も、親細胞の生存性に顕著な影響は有しなかった。さらに、ＡＺＤ７７６２単独は、ｃＭＹＣ形質転換細胞の生存性に影響しなかった。対照的に、ＶＥ−８２１は、ｃＭＹＣ形質転換細胞の生存性を減少させ（約４０％の生細胞残存）、併用は、ｃＭＹＣ形質転換細胞の細胞生存性を顕著に減少させた（＜５％の生細胞残存）。
実施例２ｃ：ｐ５３およびＲＢの機能の喪失ならびに腫瘍遺伝子Ｈ−ＲＡＳの発現は、ＡＴＲおよびＣｈｋ１阻害の併用に対して細胞を感作させる
【０２０１】
図２ｄを参照すると、同遺伝子型の細胞の対を使用して、ＶＥ−８２１およびＡＺＤ７７６２の併用への細胞感受性に対するｐ５３およびＲＢの喪失の影響を評価した（ＢＪ−ｈＴＥＲＴ親細胞  対  ｐ５３およびＲＢ機能を不活性化するラージ腫瘍抗原を発現するＢＪ−ＳＶ４０Ｔ細胞）。さらに、Ｈ−ＲＡＳ腫瘍遺伝子の発現の影響を、活性化Ｈ−ＲＡＳ（Ｇ１２Ｖ）で形質転換したＢＪ−ＳＶ４０Ｔ細胞（ＢＪ  ＲＡＳ）において評価した。細胞を、ＶＥ−８２１単独（５μＭまでの濃度で）、ＡＺＤ７７６２単独（３０ｎＭ）またはＶＥ−８２１およびＡＺＤ７７６２の併用のいずれかで、７２時間処理した。細胞生存性を、レサズリン染色によって評価した。ＡＺＤ７７６２単独は、細胞株のいずれの生存性に対しても顕著な効果を有しなかった。ＶＥ−８２１単独は、Ｈ−ＲＡＳ形質転換細胞の生存性を減少させた（約６０％の生細胞残存）。対照的に、ＶＥ−８２１およびＡＺＤ７７６２両方の併用は、ｐ５３およびＲＢ不活性化細胞（約３０％の生細胞残存）およびＨ−ＲＡＳ形質転換細胞（＜１０％の生細胞残存）の両方の生存を顕著に減少させた。
実施例３：Ｃｈｋ１の阻害は、ＡＴＲ阻害に対して腫瘍を感作させる
【０２０２】
ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１への腫瘍応答に対するＣｈｋ１阻害の影響を、ＭＸ−１乳がん細胞株（図３ａおよび３ｂ）およびＨ４６０肺がん細胞株（図４ａおよび４ｂ）を使用して、Ｂａｌｂ／Ｃヌードマウスの、２つの異なるマウス異種移植モデルにおいて評価した。ＭＸ−１モデルの場合には、５０％マトリゲル中２００万個の細胞を、ヌードマウスに注射し、Ｈ４６０モデルに関しては、ＰＢＳ中５００万個の細胞をヌードマウスに注射した。移植の８〜９日後に、動物を、腫瘍サイズに基づいて、平均腫瘍容積１３０ｍｍ３で、５匹の動物の４群に分けた。第一の群は、ビヒクル（水中１０％のＤ−α−トコフェロールポリエチレングリコール１０００スクシネート（ｓｉｇｍａ）を強制経口投与によって、および通常生理食塩水中の１１．３％の（２−ヒドロキシプロピル）−βシクロデキストリンを腹腔内注射によって、投与した。第二の群には、２５ｍｇ／ｋｇ  体重のＣｈｋ１阻害剤ＡＺＤ７７６２（通常生理食塩水中１１．３％の（２−ヒドロキシプロピル）−βシクロデキストリンで溶解）を腹腔内注射によって与えた。第三の群には、６０ｍｇ／ｋｇ  体重のＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２（水中１０％のＤ−α−トコフェロールポリエチレングリコール１０００スクシネートの中に溶解）を強制経口投与によって与えた。第四の群には、両方を；２５ｍｇ／ｋｇ  体重のＡＺＤ７７６２（通常生理食塩水中１１．３％の（２−ヒドロキシプロピル）−βシクロデキストリンに溶解）を腹腔内注射によって、および６０ｍｇ／ｋｇ  体重のＶＥ−８２２（水中１０％のＤ−α−トコフェロールポリエチレングリコール１０００スクシネートに溶解）を強制経口投与によって、与えた。体重および腫瘍容積を、１週間に２回測定した。腫瘍容積を、カリパスで測定し、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍとして示した（長さ×幅×幅×０．５２）。
【０２０３】
ＭＸ−１マウス異種移植モデルにおいて、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２での処置は、腫瘍サイズ（図３ａ）または生存（図３ｂ）に対して最小限の影響を有した。Ｃｈｋ１阻害剤ＡＺＤ７７６２での処置は、腫瘍増殖を低下させたが、生存に対して影響を全く有しなかった。両方の剤を一緒にして処理すると、いずれかの剤単独と比較した場合に、腫瘍増殖阻害の改善、および生存の統計的に有意な改善（Ｐ＜０．０５）がもたらされた。Ｈ４６０マウス異種移植モデルにおいて、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２もしくはＣｈｋ１阻害剤ＡＺＤ７７６２いずれか単独での処置は、腫瘍サイズ（図４ａ）または生存（図４ｂ）に対して最小限の影響を有した。対照的に、両方の剤の併用は、ほぼ完全な腫瘍増殖阻害および長期の生存を生じた。腫瘍増殖に関しては、併用処置群といずれかの単剤療法処置群との間の差異は、統計的有意に達した（Ｐ＜０．０５）。同様に生存に関して、併用群といずれかの単剤療法処理群との間の差異は、統計的有意に達した（Ｐ＜０．０１）。両方のモデルにおいて、併用は十分に許容され、体重減少は全く観察されなかった。このデータは、Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤の併用が、インビボで有益な抗腫瘍活性を提供し得ることを裏付ける。
実施例４：Ｃｈｋ１の阻害は、ＡＴＲ阻害剤および代表的ＤＮＡ損傷因子の併用処理に対してがん細胞を感作させる
【０２０４】
図５を参照すると、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１および代表的ＤＮＡ損傷因子ヒドロキシルウレア（２ｍＭ）での処置に由来する細胞アポトーシスに対するＡＺＤ７７６２によるＣｈｋ１阻害の影響を、切断型カスパーゼ−３（アポトーシスの広く使用されるマーカー）のレベルを測定することによって評価した。Ｕ２ＯＳ細胞を、２４時間、ＤＮＡ損傷因子ヒドロキシウレア、ならびに種々の用量のＡＺＤ７７６２および／またはＶＥ−８２１で処理した。細胞を、その後、抗切断型カスパーゼ３抗体およびβアクチン抗体で染色し、共焦点顕微鏡を使用して撮像し、定量化した。データを、切断型カスパーゼ−３陽性細胞の％として表す。ヒドロキシウレア単独での処理は、カスパーゼ−３の最小限の活性化をもたらした（＜０．５％の陽性細胞）。Ｃｈｋ１阻害剤ＡＺＤ７７６２またはＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１のいずれかの添加は、ヒドロキシルウレア処理単独と比較した場合に、カスパーゼ−３切断に対して最小限の影響を有した（＜１％の陽性細胞）。対照的に、両方の剤の併用は、カスパーゼ−３切断の増大をもたらした（＞４％の陽性細胞）。このデータは、Ｃｈｋ１およびＡＴＲ阻害剤での併用処理がＤＮＡ損傷因子に対して細胞を感作させ得ることを裏付ける。
実施例５：Ｃｈｋ−１阻害剤によるＡＴＲの活性化は、がん細胞において高いが、正常細胞においては高くない
【０２０５】
図６ａおよび６ｂに示されるように、Ｕ２ＯＳがん細胞（図６ａ）およびＶＨ−１０正常線維芽細胞（図６ｂ）を、ＤＭＳＯ、ＡＺＤ７７６２（３００ｎＭ）、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１（２０μＭ）およびその併用で、３時間処理した。細胞を、４％のＰＦＡ中で固定し、抗ホスホ（セリン１３９）ヒストンＨ２ＡＸ抗体（一次抗体）およびＡｌｅｘａ  ５５５（二次抗体）で染色した。１細胞あたり９個より多くのγＨ２ＡＸの病巣の読み取りを、陽性細胞とみなした。ヒストグラムは、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍ（ｎ＝３）を示す。これは、Ｃｈｋ１阻害ががんにおいてＡＴＲ基質の活性化をもたらし得るが、非がん細胞ではもたらすことができないことを示す。
【０２０６】
図６ｃおよび６ｄに示される別の例では、がん細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対する、ＡＺＤ−７７６２によるＣｈｋ１阻害およびＶＥ−８２１によるＡＴＲ阻害の影響を、再び、汎核γＨ２ＡＸ（高レベルのＤＮＡ損傷の広く使用されるインジケーター）の蓄積を測定することによって（図６ｃ）およびＤＮＡ破壊を測定するアルカリコメットアッセイによって（図６ｄ）、評価した。Ｕ２ＯＳがん細胞を、２４時間、ＤＭＳＯ、ＡＺＤ−７７６２（３０ｎＭ）および／またはＶＥ−８２１（１０ｕＭ）で処理した。γＨ２ＡＸの評価のために、次いで、細胞を、一次抗体としての抗ホスホ（セリン１３９）ヒストンＨ２ＡＸ抗体および二次抗体としての蛍光で染色し、Ｏｐｅｒｅｔｔａ蛍光顕微鏡を使用して撮像し、これらを、Ｃｏｌｕｍｂｕｓソフトウェアを使用して分析した。９個またはより多くのγＨ２ＡＸ病巣を有する細胞を、γＨ２ＡＸ陽性とみなした。不鮮明なγＨ２ＡＸを有しかつ区別可能な病変のない細胞を、汎核γＨ２ＡＸ細胞陽性とみなした。コメットアッセイによるＤＮＡ破壊の評価のために、細胞を、アガロースゲル電気泳動によって、アルカリ変性条件下で加工処理し、ＤＮＡを、ＹＯＹＯ−１色素で染色した。Ｏｐｅｒｅｔｔａ蛍光顕微鏡を使用して撮像し、これらを、Ｃｏｍｅｔｓｃｏｒｅソフトウェアを使用して分析した。データは、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍとして表される。
【０２０７】
ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１もしくはＣｈｋ１阻害剤ＡＺＤ−７７６２いずれか単独でのＵ２ＯＳがん細胞の処理は、または両方の剤での処理は、この時点（２４時間）で、γＨ２ＡＸ陽性細胞のパーセンテージに最小限の影響を有した。ＶＥ−８２１もしくはＡＺＤ−７７６２いずれか単独での処理は、汎核γＨ２ＡＸ陽性細胞のパーセンテージ（＜５％の陽性細胞）、またはＤＮＡ破壊を示すコメットテールモーメント（＜１０％の陽性細胞）に対して最小限の影響を有した。対照的に、両方の剤での処理は、汎核γＨ２ＡＸに関して＞５０％の染色陽性細胞（図６ｃ）およびコメットテールを示す＞３０％の細胞（図６ｄ）をもたらした。これらの結果は、Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤の併用が、がん細胞におけるＤＮＡ損傷の増大をもたらし得ることを示す。
実施例６：ＡＴＲ阻害剤およびＣｈｋ−１阻害剤の併用は、１本鎖ＤＮＡ形成を誘発する
【０２０８】
図７ａおよび７ｂを参照すると、Ｕ２ＯＳがん細胞およびＶＨ−１０正常線維芽細胞を、図中に示される用量で２４時間処理した。処理後に、上記細胞を予備抽出して、非クロマチン結合ＲＰＡ画分を洗い流し、４％のＰＦＡ中で固定した。細胞を、抗ＲＰＡ  ３２抗体で染色した；共焦点顕微鏡を使用して撮像し、これらをＩｍａｇｅ  Ｊソフトウェアを使用して分析した。平均強度≧７０  ＡＵ／細胞を、陽性細胞とみなした。Ｕ２ＯＳおよびＶＨ−１０それぞれの定量的データ（ｎ＝３、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍ）。これは、Ｃｈｋ１の阻害がｓｓＤＮＡ（複製ストレスのマーカー）の上昇をもたらすことを示し、ｓｓＤＮＡの上昇は、がん細胞においてはＡＴＲの阻害によって増強されるが、非がん細胞では増強されない。
実施例７：ＡＴＲ阻害剤およびＣｈｋ１阻害剤の併用は、がん細胞を相乗作用的に死滅させるが、正常細胞を死滅させない
【０２０９】
図８ａ〜８ｇに示されるように、複数のがん細胞株（Ｕ２ＯＳ（ａ）、Ｈ４６０（ｃ）、ＭＸ−１（ｄ）、ＨＣＴ−１１６（ｅ）、ＭＣＦ７（ｆ）、およびＨＬ６０（ｈ）がん細胞）、ならびに正常線維芽細胞および内皮細胞（ＶＨ−１０（ｂ）およびＨＵＶＡＣ（ｇ））を、９６ウェルプレートに播種し、７２時間、図中に示される用量で処理した。レサズリンベースのアッセイを、ＶＥ−８２１およびＡＺＤ７７６２を、いずれか単独でもしくは組み合わせて導入した後の、細胞の生存性を測定するために使用した。薬物相互作用を、Ｃｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを使用することによって分析した。１未満のＣＩインデックスを、相乗作用的相互作用とみなす。定量データｎ＝３、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍ。図面は、単独でもしくは組み合わせでの、阻害剤に対する特定の細胞株の生存性を示す。図８ａ〜８ｇを再び参照すると、添付の薬物相互作用プロットはまた、ＶＥ−８２１およびＡＺＤ７７６２の両方の投与後の各細胞株について提供される。細胞生存性および薬物相互作用プロットの両方で示されるように、ＡＴＲおよびＣｈｋ１阻害剤の併用は、試験した全てのがん細胞株において相乗作用的細胞傷害性を有するが、非がん細胞では有しない。これは、ＡＴＲおよびＣｈｋ１阻害剤の併用が、腫瘍細胞を死滅させると同時に正常組織を残しておくために使用され得ることを示唆する。
実施例８：Ｃｈｋ１およびＡＴＲの阻害は、正常細胞において高レベルのＤＮＡ損傷をもたらさない
【０２１０】
図９に示されるように、正常細胞におけるＤＮＡ損傷レベルに対する、ＡＺＤ−７７６２によるＣｈｋ１阻害およびＶＥ−８２１によるＡＴＲ阻害の影響を、汎核γＨ２ＡＸ（高レベルのＤＮＡ損傷の広く使用されるインジケーター）の蓄積を測定することによって、ならびにγＨ２ＡＸおよび５３ＢＰ１（より低いレベルのＤＮＡ損傷のマーカー）の不連続病巣の蓄積を測定することによって、評価した。ＶＨ−１０正常線維芽細胞を、ＤＭＳＯ、ＡＺＤ−７７６２（３０ｎＭもしくは６０ｎＭ）および／またはＶＥ−８２１（１０ｕＭ）で２４時間処理した。次いで、細胞を、一次抗体としての抗ホスホ（セリン１３９）ヒストンＨ２ＡＸおよび抗５３ＢＰ１抗体、ならびに蛍光二次抗体で染色し、Ｏｐｅｒｅｔｔａ蛍光顕微鏡を使用して撮像し、これらを、Ｃｏｌｕｍｂｕｓソフトウェアを使用して分析した。９個またはより多くのγＨ２ＡＸもしくは５３ＢＰ１病巣を有する細胞を、γＨ２ＡＸもしくは５３ＢＰ１病巣陽性とみなした。不鮮明γＨ２ＡＸを有しかつ区別可能な病変のない細胞を、汎核γＨ２ＡＸ細胞陽性とみなした。データは、平均±Ｓ．Ｅ．Ｍとして表される。
【０２１１】
ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２１もしくはＣｈｋ１阻害剤ＡＺＤ−７７６２のいずれか単独でのＶＨ１０正常細胞の処理、または両方の剤での処理は、γＨ２ＡＸ病変陽性、５３ＢＰ１病変陽性もしくは汎核γＨ２ＡＸ陽性に染まる細胞のパーセンテージに最小限の影響を有した。具体的には、両方の剤での処理は、汎核γＨ２ＡＸに関して＜２％の染色陽性細胞をもたらした（図５ｂ）。これらの結果は、Ｃｈｋ１阻害剤およびＡＴＲ阻害剤の併用が、正常細胞においてＤＮＡ損傷の増大をもたらさないことを示唆する。
実施例９：ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２は、種々のＣｈｋ阻害剤と相乗作用を示す
【０２１２】
図１０ａ〜ｄに示されるように、細胞生存性をＭＴＳアッセイによって測定する場合、ＨＴ２９がん細胞を、ＶＸ−９７０および示されるＣｈｋ阻害剤で９６時間、三連で処理した。相乗効果を、ＭａｃＳｙｎｅｒｇｙ  ＩＩソフトウェアを使用して９５％区間で分析した。
【０２１３】
全ての試験したＣｈｋ阻害剤は、二重Ｃｈｋ１およびＣｈｋ２阻害剤ＡＺＤ−７７６２（ａ）ならびにＣｈｋ１選択的阻害剤ＳＣＨ−９００７７６（ｄ）を含め、ＡＴＲ阻害剤ＶＥ−８２２と組み合わせて相乗効果的細胞傷害性を示した。これらの結果は、ＡＴＲ阻害剤が、がん細胞に対して、種々の臨床的Ｃｈｋ１阻害剤と効果的に相乗作用を示し得ることを示唆する。
アッセイ
実施例１０：細胞ＡＴＲ阻害アッセイ：
【０２１４】
化合物を、ヒドロキシウレアで処理した細胞において、ＡＴＲ基質ヒストンＨ２ＡＸのリン酸化を検出する免疫蛍光顕微鏡アッセイを使用して、細胞内ＡＴＲを阻害する能力についてスクリーニングし得る。ＨＴ２９細胞を、９６ウェルの黒色撮像プレート（ＢＤ  ３５３２１９）中で、１０％のウシ胎仔血清（ＪＲＨ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  １２００３）、１：１００に希釈したペニシリン／ストレプトマイシン溶液（Ｓｉｇｍａ  Ｐ７５３９）、および２ｍＭのＬ−グルタミン（Ｓｉｇｍａ  Ｇ７５１３）を補充したＭｃＣｏｙの５Ａ培地（Ｓｉｇｍａ  Ｍ８４０３）中で、１個のウェルあたり１４，０００個の細胞でプレートし、そして５％のＣＯ２中、３７℃で一晩付着させる。次いで、２５μＭの最終濃度から３倍連続希釈で、細胞培地に化合物を加え、そしてこれらの細胞を５％のＣＯ２中、３７℃で培養する。１５分後、ヒドロキシウレア（Ｓｉｇｍａ  Ｈ８６２７）を加えて、最終濃度を２ｍＭにする。
【０２１５】
ヒドロキシウレアでの処理の４５分後、細胞をＰＢＳで洗い、ＰＢＳに希釈した４％のホルムアルデヒド（Ｐｏｌｙｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ  １８８１４）で１０分間固定し、ＰＢＳ中０．２％のＴｗｅｅｎ−２０（洗浄緩衝液）で洗浄し、ＰＢＳ中０．５％のＴｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００で１０分間透過性にする（これらを全て、室温で行う）。次いで、細胞を洗浄緩衝液で１回洗い、そして室温で３０分間、洗浄緩衝液で希釈液した１０％のヤギ血清（Ｓｉｇｍａ  Ｇ９０２３）（ブロック緩衝液）中でブロックする。Ｈ２ＡＸリン酸化レベルを検出するために、細胞を次いで、ブロック緩衝液で１：２５０に希釈した一次抗体（マウスモノクローナル抗リン酸化ヒストンＨ２ＡＸ  Ｓｅｒ１３９抗体；Ｕｐｓｔａｔｅ  ０５−６３６）中でさらに１時間室温でインキュベートする。次いで、細胞を洗浄緩衝液で５回洗浄し、その後、洗浄緩衝液でそれぞれ１：５００および１：５０００に希釈した二次抗体（ヤギ抗マウスＡｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８結合抗体；Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ａ１１０２９）とＨｏｅｃｈｓｔ染料（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  Ｈ３５７０）との混合物中で、暗所室温で１時間インキュベートする。次いで、細胞を洗浄緩衝液で５回洗浄し、そして最後に、１００μＬのＰＢＳを各ウェルに添加し、その後、撮像を行う。
【０２１６】
細胞を、ＢＤ  Ｐａｔｈｗａｙ  ８５５  ＢｉｏｉｍａｇｅｒおよびＡｔｔｏｖｉｓｉｏｎソフトウェア（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、バージョン１．６／８５５）を使用して、Ａｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８およびＨｏｅｃｈｓｔの強度について撮像して、それぞれリン酸化Ｈ２ＡＸ  Ｓｅｒ１３９およびＤＮＡ染色を定量する。次いで、倍率２０倍での９枚の画像のモンタージュで、ＢＤ  Ｉｍａｇｅ  Ｄａｔａ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒソフトウェア（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、バージョン２．２．１５）を使用して、各ウェルについてリン酸化Ｈ２ＡＸ陽性の核の百分率を計算する。リン酸化Ｈ２ＡＸ陽性の核は、ヒドロキシウレアで処理されていない細胞の平均Ａｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８強度の１．７５倍であるＡｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ  ４８８強度を含む目的のＨｏｅｃｈｓｔ陽性領域として定義される。Ｈ２ＡＸ陽性の核の百分率を、最終的に各化合物の濃度に対してプロットし、そして細胞内ＡＴＲ阻害のＩＣ５０を、Ｐｒｉｓｍソフトウェア（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ、バージョン３．０ｃｘ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用）、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を用いて決定する。
【０２１７】
本明細書中に記載される化合物をまた、当該分野において公知である他の方法に従って試験し得る（Ｓａｒｋａｒｉａら，「Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ＡＴＭ  ａｎｄ  ＡＴＲ  Ｋｉｎａｓｅ  Ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ  ｂｙ  ｔｈｅ  Ｒａｄｉｏｓｅｎｓｉｔｉｚｉｎｇ  Ａｇｅｎｔ」，Ｃａｆｆｅｉｎｅ：Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５９：４３７５〜５３８２（１９９９）；Ｈｉｃｋｓｏｎら，「Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａ  Ｎｏｖｅｌ  ａｎｄ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｔａｘｉａ−Ｔｅｌａｎｇｉｅｃｔａｓｉａ  Ｍｕｔａｔｅｄ  Ｋｉｎａｓｅ  ＡＴＭ」Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ６４：９１５２〜９１５９（２００４）；Ｋｉｍら，「Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｉｅｓ  ａｎｄ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｕｔａｔｉｖｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅｓ  ｏｆ  ＡＴＭ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｆａｍｉｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒｓ」Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２７４（５３）：３７５３８〜３７５４３（１９９９）；およびＣｈｉａｎｇら，「Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｃａｔａｌｙｔｉｃ  ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ  ｏｆ  ｍＴＯＲ  ａｎｄ  ｏｔｈｅｒ  ｍｅｍｂｅｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｈｏｓｐｈｏｉｎｏｓｉｔｉｄｅ−３−ｋｉｎａｓｅ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｋｉｎａｓｅ  ｆａｍｉｌｙ」Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２８１：１２５〜４１（２００４）を参照のこと）。
実施例１１：ＡＴＲ阻害アッセイ：
【０２１８】
化合物を、放射性同位体リン酸塩取込みアッセイを用いて、これらの化合物がＡＴＲキナーゼを阻害する能力についてスクリーニングし得る。アッセイを、５０ｍＭのＴｒｉｓ／ＨＣｌ（ｐＨ  ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２および１ｍＭのＤＴＴの混合物中で実施する。最終的な基質濃度は１０μＭの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（３ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）および８００μＭの標的ペプチド（ＡＳＥＬＰＡＳＱＰＱＰＦＳＡＫＫＫ）である。
【０２１９】
アッセイを、５ｎＭの全長ＡＴＲの存在下で、２５℃で実施する。アッセイ用ストック緩衝液を、ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除いて、上で列挙された全ての試薬を含めて調製する。１３．５μＬのストック溶液を９６ウェルプレートに入れ、その後、試験化合物の連続希釈物（代表的には最終濃度１５μＭから開始して、３倍連続希釈）を含むＤＭＳＯストック２μＬを２連で添加する（最終ＤＭＳＯ濃度７％）。プレートを２５℃で１０分間予めインキュベーションし、そして１５μＬの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰを添加することによって反応を開始させる（最終濃度１０μＭ）。
【０２２０】
２４時間後に、２ｍＭのＡＴＰを含む０．１Ｍのリン酸３０μＬを添加することによって、反応を停止させる。マルチスクリーンリン酸セルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を０．２Ｍのリン酸１００μＬで前処理し、その後、４５μＬの停止したアッセイ混合物を添加する。プレートを５×２００μＬの０．２Ｍのリン酸で洗浄する。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）をウェルに添加し、その後、シンチレーション計数を行う（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）。
【０２２１】
全てのデータ点について平均バックグラウンド値を差し引いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ、バージョン３．０ｃｘ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用）、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から、Ｋｉ（ａｐｐ）データを計算する。
実施例１２：シスプラチン感作アッセイ
【０２２２】
化合物を、９６ｈ細胞バイアビリティ（ＭＴＳ）アッセイを使用して、シスプラチンに対してＨＣＴ１１６結腸直腸がん細胞をこれらの化合物が感作する能力に関してスクリーニングし得る。シスプラチンに対するＡＴＭシグナル伝達の欠損を有するＨＣＴ１１６細胞（Ｋｉｍら；Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  ２１：３８６４（２００２）を参照のこと；またＴａｋｅｍｕｒａら；ＪＢＣ  ２８１：３０８１４（２００６）も参照のこと）を、９６ウェルのポリスチレンプレート（Ｃｏｓｔａｒ  ３５９６）中で、１０％のウシ胎仔血清（ＪＲＨ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  １２００３）、１：１００に希釈したペニシリン／ストレプトマイシン溶液（Ｓｉｇｍａ  Ｐ７５３９）、および２ｍＭのＬ−グルタミン（Ｓｉｇｍａ  Ｇ７５１３）を補充した１５０μＬのＭｃＣｏｙの５Ａ培地（Ｓｉｇｍａ  Ｍ８４０３）中で、１個のウェルあたり４７０個の細胞でプレートし、５％のＣＯ２中、３７℃で一晩付着させる。次いで、最終細胞体積２００μＬ中の濃度のフルマトリックスとして、トップ最終濃度１０μＭから２倍連続希釈で、化合物とシスプラチンとを同時に細胞培地に添加し、次いで細胞を、５％のＣＯ２中、３７℃でインキュベートする。９６時間後、４０μＬのＭＴＳ試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｇ３５８ａ）を各ウェルに添加し、そして細胞を５％のＣＯ２中、３７℃で１時間インキュベートする。最後に、ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ  ３８４測定器（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）を使用して、吸光度を４９０ｎｍで測定し、そしてシスプラチンのＩＣ５０を単独で少なくとも３分の１（小数点以下１桁）に低減するために必要な化合物の濃度を報告し得る。
実施例１３：単剤ＨＣＴ１１６活性
【０２２３】
化合物を、９６ｈ細胞バイアビリティ（ＭＴＳ）アッセイを使用して、ＨＣＴ１１６結腸直腸がん細胞に対する単剤活性に関してスクリーニングし得る。ＨＣＴ１１６を、９６ウェルのポリスチレンプレート（Ｃｏｓｔａｒ  ３５９６）中で、１０％のウシ胎仔血清（ＪＲＨ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  １２００３）、１：１００に希釈したペニシリン／ストレプトマイシン溶液（Ｓｉｇｍａ  Ｐ７５３９）、および２ｍＭのＬ−グルタミン（Ｓｉｇｍａ  Ｇ７５１３）を補充した１５０μＬのＭｃＣｏｙの５Ａ培地（Ｓｉｇｍａ  Ｍ８４０３）中で、１個のウェルあたり４７０個の細胞でプレートし、５％のＣＯ２中、３７℃で一晩付着させる。次いで、最終細胞体積２００μＬ中の濃度のフルマトリックスとして、トップ最終濃度１０μＭから２倍連続希釈で、化合物を細胞培地に添加し、次いで細胞を、５％のＣＯ２中、３７℃でインキュベートする。９６時間後、４０μＬのＭＴＳ試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｇ３５８ａ）を各ウェルに添加し、そして細胞を５％のＣＯ２中、３７℃で１時間インキュベートする。最後に、ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ  ３８４測定器（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）を使用して、吸光度を４９０ｎｍで測定し、そしてＩＣ５０値を計算し得る。
実施例１４：ＡＴＲ複合体阻害アッセイ
【０２２４】
化合物を、パートナータンパク質ＡＴＲＩＰ、ＣＬＫ２およびＴｏｐＢＰ１の存在下で、放射性同位体リン酸塩取込みアッセイを用いて、これらの化合物がＡＴＲキナーゼを阻害する能力についてスクリーニングした。アッセイを、５０ｍＭのＴｒｉｓ／ＨＣｌ（ｐＨ  ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２および１ｍＭのＤＴＴの混合物中で実施した。最終的な基質濃度は１０μＭの［ｇ−３３Ｐ］ＡＴＰ（３．５μＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｎｍｏｌ  ＡＴＰ，Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ，Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ，ＵＳＡ）および８００μＭの標的ペプチド（ＡＳＥＬＰＡＳＱＰＱＰＦＳＡＫＫＫ，Ｉｓｃａ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅｓｈｉｒｅ，ＵＫ）であった。
【０２２５】
アッセイを、４ｎＭの全長ＡＴＲ、４０ｎＭの全長ＡＴＲＩＰ、４０ｎＭの全長ＣＬＫ２および６００ｎＭのＴｏｐＢＰ１（Ａ８９１−Ｓ１１０５）の存在下で、２５℃で実施した。酵素ストック緩衝液を、標的ペプチド、ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除いて、上で列挙された全ての試薬を含めて調製した。この酵素ストックを、２５℃で３０分間予めインキュベートした。８．５μＬの酵素ストック溶液を９６ウェルプレートに入れ、その後、試験化合物の連続希釈物（代表的には最終濃度１．５μＭから開始して、２．５倍連続希釈）を含むＤＭＳＯストック２μＬおよび５μｌの標的ペプチドを２連で添加した（最終ＤＭＳＯ濃度７％）。プレートを２５℃で１０分間予めインキュベーションし、そして１５μＬの［ｇ−３３Ｐ］ＡＴＰを添加することによって反応を開始させた（最終濃度１０μＭ）。
【０２２６】
２０時間後に、２ｍＭのＡＴＰを含む０．３Ｍのリン酸３０μＬを添加することによって、反応を停止させた。リン酸セルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｕｌｔｉｓｃｒｅｅｎ  ＨＴＳ  ＭＡＰＨＮＯＢ５０，Ｍｅｒｃｋ−Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ，Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ，ＵＳＡ）を０．１Ｍのリン酸１００μＬで前処理し、その後、４５μＬの停止したアッセイ混合物を添加した。プレートを５×２００μＬの０．１Ｍのリン酸で洗浄した。乾燥後、５０μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ，Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ，ＵＳＡ）をウェルに添加し、その後、シンチレーション計数を行った（Ｗａｌｌａｃ  １４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ，Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ，Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓ，ＵＳＡ）。
【０２２７】
全てのデータ点について平均バックグラウンド値を差し引いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ、バージョン６．０ｃ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用）、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｉｎｃ．、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から、Ｋｉ（ａｐｐ）データを計算した。
【０２２８】
本発明の多くの実施形態を記載したが、本発明の化合物、方法、およびプロセスを利用する他の実施形態を提供するために、これらの基本的な例を変化させることができることが明らかである。従って、本発明の範囲は、本明細書で実施例として提示された特定の実施形態によってではなく、添付の特許請求の範囲によって定義されるべきであることが理解される。
【図１】
2020019815.tif 000056
【図２ａ】
2020019815.tif 000057
【図２ｂ】
2020019815.tif 000058
【図２ｃ】
2020019815.tif 000059
【図２ｄ】
2020019815.tif 000060
【図３ａ】
2020019815.tif 000061
【図３ｂ】
2020019815.tif 000062
【図４ａ】
2020019815.tif 000063
【図４ｂ】
2020019815.tif 000064
【図５】
2020019815.tif 000065
【図６ａ】
2020019815.tif 000066
【図６ｂ】
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【図６ｃ】
2020019815.tif 000068
【図６ｄ】
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【図７ａ】
2020019815.tif 000070
【図７ｂ】
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【図８ａ】
2020019815.tif 000072
【図８ｂ】
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【図８ｃ】
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【図８ｄ】
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【図８ｅ】
2020019815.tif 000076
【図８ｆ】
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【図８ｇ】
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【図８ｈ】
2020019815.tif 000079
【図９】
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【図１０ａ】
2020019815.tif 000081
【図１０ｂ】
2020019815.tif 000082
【図１０ｃ】
2020019815.tif 000083
【図１０ｄ】
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【配列表】
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【外国語明細書】
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