(57)【要約】【課題】居室と浴室との温度差によるヒートショックを防止する上で有利になる報知装置及び給湯システムを提供する。【解決手段】報知装置は、浴室の温度の情報を取得する浴室温度取得手段（浴室温度センサ８）と、居室の温度の情報を取得する居室温度取得手段（居室温度センサ４）と、居室と浴室との温度差である居室浴室温度差に関する注意喚起情報を報知可能な報知手段（音声報知部７、表示報知部１０）と、居室浴室温度差が所定時間以内に所定の温度差以上になるかどうかを予測し、居室浴室温度差が所定の温度差以上になると予測されると、報知手段により注意喚起情報を報知する制御手段とを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴室の温度の情報を取得する浴室温度取得手段と、
居室の温度の情報を取得する居室温度取得手段と、
前記居室と前記浴室との温度差である居室浴室温度差に関する注意喚起情報を報知可能な報知手段と、
前記居室浴室温度差が所定時間以内に所定の温度差以上になるかどうかを予測し、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上になると予測されると、前記報知手段により前記注意喚起情報を報知する制御手段と、
を備える報知装置。
【請求項２】
前記浴室に設置され、給湯機を遠隔操作可能な浴室用リモコンを備え、
前記浴室用リモコンは、浴室温度センサを前記浴室温度取得手段として備える請求項１に記載の報知装置。
【請求項３】
前記居室に設置され、前記給湯機を遠隔操作可能な居室用リモコンを備え、
前記居室用リモコンは、前記報知手段と、前記居室温度取得手段としての居室温度センサとを備える請求項２に記載の報知装置。
【請求項４】
前記注意喚起情報は、ヒートショックに関する警告と、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上になると予測される予測時刻と、現在の前記居室浴室温度差とのうちの少なくとも一つの情報を含む請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記注意喚起情報を報知した後に、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上になるかどうかを再び予測し、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上にならないと予測されると、前記居室浴室温度差が緩和されたことに関する情報を前記報知手段により報知する請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項６】
前記所定時間の値を使用者が変更可能な時間変更手段を備える請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項７】
前記所定の温度差の値を使用者が変更可能な温度差変更手段を備える請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項８】
前記制御手段は、一日のうちで前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上になると予測された場合でも前記注意喚起情報を報知しない報知禁止時間帯を設定可能に構成した、請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項９】
前記浴室の温度が所定温度よりも高いときには、前記制御手段は、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上になると予測された場合でも前記注意喚起情報を報知しない請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項１０】
前記浴室に人がいるときには、前記制御手段は、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差以上になると予測された場合でも前記注意喚起情報を報知しない請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の報知装置。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の報知装置と、
浴槽の湯張りを制御する湯張り制御部と、
を備え、
前記湯張り制御部は、前記居室浴室温度差に応じて、前記湯張りの開始時刻を制御する給湯システム。
【請求項１２】
前記湯張り制御部は、前記居室浴室温度差が前記所定の温度差に達すると予測された予測時刻の前に前記湯張りが終了するように前記湯張りの開始時刻を制御する請求項１１に記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、報知装置及び給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
冬季において、一般的にヒートショックと呼ばれる現象が生じる可能性があることが知られている。ヒートショックは、例えば、居室と浴室との温度差が大きい状態のときに、居室から浴室へ移動すると、温度差により急激な血圧変動が生じて体に負担が加わる現象である。下記特許文献１には、浴槽へ湯張り運転を行う風呂給湯機において、通常湯張り運転開始時に外気温度あるいは浴室温度が低い場合は、浴槽の蓋を開けておくことを促す報知を行う報知部を設けたものが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１８−０４８７９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の技術では、浴室温度が低い場合に、浴槽の蓋を開けておくことを促す報知が行われるので、浴槽の蓋を開けるために使用者が浴室へ行ったときに、大きな温度差により、ヒートショックを受ける可能性がある。
【０００５】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、居室と浴室との温度差によるヒートショックを防止する上で有利になる報知装置及び給湯システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る報知装置は、浴室の温度の情報を取得する浴室温度取得手段と、居室の温度の情報を取得する居室温度取得手段と、居室と浴室との温度差である居室浴室温度差に関する注意喚起情報を報知可能な報知手段と、居室浴室温度差が所定時間以内に所定の温度差以上になるかどうかを予測し、居室浴室温度差が所定の温度差以上になると予測されると、報知手段により注意喚起情報を報知する制御手段と、を備えたものである。
本発明に係る給湯システムは、上記報知装置を備えたものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、居室と浴室との温度差によるヒートショックを防止する上で有利になる報知装置及び給湯システムを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１による報知装置、及び当該報知装置を備えた給湯システムを示す図である。
【図２】データ保存部に記憶された居室温度及び浴室温度のデータの例を示す図である。
【図３】データ保存部に記憶された居室温度及び浴室温度のデータを示すグラフである。
【図４】実施の形態２による報知装置、及び当該報知装置を備えた給湯システムを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通または対応する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１による報知装置、及び当該報知装置を備えた給湯システムを示す図である。図１に示すように、本実施の形態の給湯システムは、給湯機１と、給湯機１を遠隔操作可能な居室用リモコン２と、給湯機１を遠隔操作可能な浴室用リモコン３とを備えている。給湯機１は、浴室に設けられた浴槽（図示省略）へ給湯する機能を有している。居室用リモコン２は、居室に設置されている。居室用リモコン２が設置される居室は、例えば、リビング、リビングダイニング、ダイニングキッチン、台所のうちのいずれかでもよい。
【００１１】
居室用リモコン２は、居室温度センサ４と、データ保存部５と、予測部６と、音声報知部７と、表示報知部１０と、制御部１１とを備えている。居室温度センサ４は、居室の温度である居室温度を検出する。居室温度センサ４は、居室温度取得手段に相当する。データ保存部５は、居室温度のデータと、浴室温度のデータとを記憶可能である。以下の説明では、居室温度と浴室温度との差を居室浴室温度差と称する。予測部６は、データ保存部５に記憶されたデータに基づいて、現在時刻よりも先の時刻の居室浴室温度差を予測することができる。
【００１２】
音声報知部７は、スピーカから音声を出力可能である。音声報知部７は、使用者の聴覚に対して情報を報知する報知手段に相当する。表示報知部１０は、ディスプレイを有しており、例えば文字、図形、記号などをディスプレイに表示可能である。表示報知部１０は、使用者の視覚に対して情報を報知する報知手段に相当する。制御部１１は、音声報知部７及び表示報知部１０を制御する。
【００１３】
本実施の形態において、データ保存部５、予測部６、及び制御部１１は、報知装置の制御手段に相当する。この制御手段は、例えば、少なくとも一つのメモリと少なくとも一つのプロセッサとを有するマイクロコンピュータを用いたものでもよい。この制御手段は、日時を管理するタイマー機能を有している。本実施の形態では、給湯機用リモコンである居室用リモコン２が報知装置の制御手段を備えている構成について説明するが、このような構成に限らず、例えば、給湯機１が備える制御部が報知装置の制御手段として機能するようにしてもよい。
【００１４】
浴室用リモコン３は、浴室温度センサ８と、通信回路９とを備えている。浴室温度センサ８は、浴室の温度である浴室温度を検出する。浴室温度センサ８は、浴室温度取得手段に相当する。本開示において、浴室温度とは、浴槽が設置された空間内の温度でもよいし、脱衣所内の温度でもよい。浴室用リモコン３は、通信回路９を介して、居室用リモコン２の制御部１１と通信可能である。
【００１５】
給湯機１と居室用リモコン２との間の通信、給湯機１と浴室用リモコン３との間の通信、居室用リモコン２と浴室用リモコン３との間の通信は、それぞれ、有線通信でもよいし無線通信でもよい。また、図示を省略するが、居室用リモコン２及び浴室用リモコン３のそれぞれは、使用者の操作を受け付ける操作部を備えている。この操作部は、例えば、押しボタン、キー、タッチスクリーンのうちの少なくとも一つを含んでいてもよい。
【００１６】
居室温度センサ４により検出された居室温度の情報は、その測定時刻の情報とともに、データ保存部５に記憶される。浴室温度センサ８により検出された浴室温度の情報は、通信回路９を経由して制御部１１に送信される。制御部１１は、浴室温度の情報を、その測定時刻の情報とともに、データ保存部５に記憶する。
【００１７】
音声報知部７と表示報知部１０との少なくとも一方は、居室浴室温度差に関する注意喚起情報、すなわち浴室と居室との寒暖の差に関する注意喚起情報を報知可能である。予測部６は、データ保存部５に記憶されたデータに基づいて、現在時刻から所定時間以内に、居室浴室温度差が所定のヒートショック温度差ΔＴ０以上になるかどうかを予測する。当該所定時間を以下「予報時間」と称する。予報時間は、例えば、１時間、２時間、または３時間でもよい。ヒートショック温度差ΔＴ０は、血圧が乱高下したり脈拍が変動したりするなどの影響が起こりうる温度差の閾値として予め設定された値であり、例えば１５℃でもよい。制御部１１は、現在時刻から予報時間以内に居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０以上になると予測部６により予測された場合には、音声報知部７と表示報知部１０との少なくとも一方により、居室にいる使用者に対して、居室浴室温度差に関する注意喚起情報を報知する。本実施の形態であれば、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０以上になると予測される場合には、実際に居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０に達するよりも前に、注意喚起情報を使用者に報知することができる。これにより、使用者は、浴室へ移動する前に、例えば浴室暖房機（図示省略）を作動させたり、厚着をしたりするという対策を講じることができる。その結果、浴室へ移動したときにヒートショックが発生することを未然に防止することができる。
【００１８】
図２は、データ保存部５に記憶された居室温度及び浴室温度のデータの例を示す図である。図２に示す例では、居室温度センサ４及び浴室温度センサ８により一定時間の間隔で測定された居室温度及び浴室温度のデータが測定時刻とともにデータ保存部５に記憶されている。図示の例では、測定時刻Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３，Ｔ４，Ｔ５，・・・の時系列順に、居室温度の値がＫＴ１，ＫＴ２，ＫＴ３，ＫＴ４，ＫＴ５，・・・として保存され、浴室温度の値がＢＴ１，ＢＴ２，ＢＴ３，ＢＴ４，ＢＴ５として保存されている。以下では、説明を簡単にするために、測定時刻Ｔ１，Ｔ２，Ｔ３，Ｔ４，Ｔ５，・・・が１時間間隔であるものとするが、より短い時間の間隔で居室温度及び浴室温度を測定してもよいことは言うまでもない。
【００１９】
図３は、データ保存部５に記憶された居室温度及び浴室温度のデータを示すグラフである。このグラフは、横軸を測定時刻、縦軸を温度としたものである。以下、図３を参照して、現在時刻よりも先の時刻の居室浴室温度差を予測部６が予測する方法の例について説明する。図３において、時刻Ｔ５が現在時刻であり、時刻Ｔ６，Ｔ７は、現在時刻よりも先の時刻である。予測部６は、時刻Ｔ３の居室温度ＫＴ３と、時刻Ｔ４の居室温度ＫＴ４と、時刻Ｔ５の居室温度ＫＴ５とを用いて、温度予測直線Ｌ１（Ｔ）を作成する。温度予測直線Ｌ１（Ｔ）は、時刻Ｔを変数として今後の居室温度の予測値を算出する関数である。予測部６は、温度予測直線Ｌ１（Ｔ）により、時刻Ｔ６の居室温度ＫＴ６と、時刻Ｔ７の居室温度ＫＴ７とを予測することができる。
【００２０】
同様にして、予測部６は、時刻Ｔ３の浴室温度ＢＴ３と、時刻Ｔ４の浴室温度ＢＴ４と、時刻Ｔ５の浴室温度ＢＴ５とを用いて、温度予測直線Ｌ２（Ｔ）を作成する。温度予測直線Ｌ２（Ｔ）は、時刻Ｔを変数として今後の浴室温度の予測値を算出する関数である。予測部６は、温度予測直線Ｌ２（Ｔ）により、時刻Ｔ６の浴室温度ＢＴ６と、時刻Ｔ７の浴室温度ＢＴ７とを予測することができる。また、予測部６は、現在時刻よりも先の時刻Ｔにおける居室浴室温度差の予測値を、Ｌ１（Ｔ）−Ｌ２（Ｔ）として算出することができる。
【００２１】
また、予測部６は、次式を用いて、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０以上となる予測時刻Ｔｐを算出することができる。
Ｌ１（Ｔｐ）−Ｌ２（Ｔｐ）＝ΔＴ０
【００２２】
なお、上述した例では、直近の三つの測定データに基づいて予測部６が温度予測直線を作成するものとしたが、さらに多い数の測定データを用いてもよいことは言うまでもない。また、予測部６は、温度予測直線に代えて温度予測曲線を作成してもよい。
【００２３】
図３の例において、予測部６は、時刻Ｔ６における居室浴室温度差の予測値ΔＴ６＝ＫＴ６−ＢＴ６と、時刻Ｔ７における居室浴室温度差の予測値ΔＴ７＝ＫＴ７−ＢＴ７とを計算する。そして、例えばΔＴ６＜ΔＴ０且つΔＴ７＞ΔＴ０であれば、時刻Ｔ７になると、浴室移動の際にヒートショックの可能性があると予測することができる。このような場合に、制御部１１は、音声報知部７または表示報知部１０から、ヒートショックの可能性がある旨の警告を注意喚起情報として報知する。そのような警告を受けることで、使用者は、ヒートショックのおそれがない例えば時刻Ｔ５の時点で浴室暖房機を作動させる等の対策を事前に講じることができる。
【００２４】
制御部１１は、ヒートショックに関する警告に代えて、またはヒートショックに関する警告と共に、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０以上となる予測時刻Ｔｐの情報と、現在の居室浴室温度差の情報との少なくとも一つを、注意喚起情報として、音声報知部７または表示報知部１０から報知してもよい。予測時刻Ｔｐを報知することで、使用者は、ヒートショックの可能性が生じる時刻までの間に、どの程度の猶予時間があるかを知ることができる。また、現在の居室浴室温度差を報知することで、使用者は、浴室移動の際に防寒対策をするなどの対策を講じることができる。
【００２５】
制御部１１は、注意喚起情報を報知した後に、居室浴室温度差が予報時間以内にヒートショック温度差ΔＴ０以上になるかどうかを予測部６により再び予測し、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０以上にならないと予測された場合には、居室浴室温度差が縮小して寒暖の差が緩和されたことに関する情報を音声報知部７または表示報知部１０により報知する。これにより、ヒートショックの可能性が低下した場合には、その旨を使用者に知らせることができるので、使用者に安心感を与えることができる。一例として、以下のようにしてもよい。ヒートショック温度差ΔＴ０＝１５℃とし、現在時刻が時刻Ｔ５＝午後８時であるものとする。このときに、時刻Ｔ７＝午後１０時における居室浴室温度差の予測値ΔＴ７がヒートショック温度差ΔＴ０以上になる（例えば、ΔＴ７＝１８℃）と予測部６が予測し、音声報知部７または表示報知部１０により注意喚起情報を報知したとする。その注意喚起情報を受けて、使用者が、例えば遠隔操作式の浴室暖房機を作動させ、浴室の暖房を行ったとする。これにより、浴室温度が上昇する。このため、時間が経過して時刻Ｔ６＝午後９時になったときには、時刻Ｔ７＝午後１０時における居室浴室温度差の予測値ΔＴ７がヒートショック温度差ΔＴ０未満になる（例えば、ΔＴ７＝１４℃）と予測部６が予測する。この場合、制御部１１は、ヒートショックの可能性が低下したことを音声報知部７または表示報知部１０により報知する。
【００２６】
本実施の形態の報知装置は、予報時間の値を使用者が変更可能な時間変更手段を備えてもよい。例えば、居室用リモコン２の操作部を使用者が操作することにより、予報時間の値を変更できるように構成されていてもよい。どれくらい先の時刻まで、ヒートショックに関する注意喚起情報を必要とするかは、状況に応じて異なる。このため、状況に応じて予報時間の値を変更することで、利便性がさらに向上する。例えば、現在時刻を午後８時としたとき、何も用事がない平日であれば、使用者は、注意喚起情報を受けたときにすぐ入浴できるため、予報時間を１時間とし、午後９時までの予測について注意喚起情報を報知すれば十分と考えられる。これに対し、例えば外出などで２時間以上の時間を要する用事がある場合には、予報時間を２時間に延長し、午後１０時までの予測について注意喚起情報を報知する。これにより、午後８時の時点で、午後１０時に居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ０以上になると予測部６が予測して注意喚起情報が報知された場合には、使用者は、外出を控えるなどの対処をすることが可能となる。
【００２７】
本実施の形態の報知装置は、ヒートショック温度差ΔＴの値を使用者が変更可能な温度差変更手段を備えてもよい。例えば、居室用リモコン２の操作部を使用者が操作することにより、ヒートショック温度差ΔＴの値を変更できるように構成されていてもよい。これにより、個人差、あるいは最新の医学的知見などに基づいて、ヒートショック温度差ΔＴの値がより適切な値になるように、変更することができる。
【００２８】
一日のうちで所定の報知禁止時間帯においては、制御部１１は、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ以上になると予測部６により予測された場合でも、注意喚起情報を報知しないようにしてもよい。例えば、居室用リモコン２の操作部を使用者が操作することにより、報知禁止時間帯を設定できるようにしてもよい。この場合、使用者が就寝する時間帯を報知禁止時間帯として設定してもよい。一般に、就寝時間帯には、寝室となる居室が適温となるように空調される一方で、浴室温度は低下していくことが考えられる。このため、就寝時間帯には、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ以上になりやすいので、浴室に行く可能性が低いにもかかわらず、注意喚起情報を報知する条件が成立する場合がある。そのような場合に、上記の報知禁止時間帯を設定することで、注意喚起情報が不要な時間帯に注意喚起情報が報知されることを防止できる。
【００２９】
浴室温度が所定温度よりも高いときには、制御部１１は、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ以上になると予測された場合でも、注意喚起情報を報知しないようにしてもよい。例えば、夏季の外気温に相当する値を上記所定温度としてもよい。夏季は、ヒートショックが発生する可能性が低い。しかしながら、夏季の日中には、居室が直射日光に晒されて高温になる一方、浴室温度は外気温に近い温度となるので、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ以上になる可能性がある。そこで、夏季の外気温に相当する所定温度よりも浴室温度が高いときには注意喚起情報を報知しないようにすることで、不要な注意喚起情報が報知されることを防止できる。
【００３０】
浴室に人がいるときには、例えば、浴室温度センサ８に冷水がかかるなどの理由で、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ以上になる場合がある。そのような場合に注意喚起情報が報知されることを防止するために、制御部１１は、浴室に人がいるときには、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴ以上になると予測された場合でも、注意喚起情報を報知しないようにしてもよい。浴室に人がいるかどうかの判定については、制御部１１は、例えば、浴槽の水位を検出する水位センサ（図示省略）により水位の変動が検出された場合に浴室に人がいると判定してもよいし、あるいは浴室用リモコン３等に設けられた人感センサによって人の有無を判定してもよい。
【００３１】
本実施の形態では、浴室用リモコン３が浴室温度センサ８を浴室温度取得手段として備えているので、浴室温度取得手段を浴室用リモコン３と別個に設ける必要がないという利点がある。また、本実施の形態では、居室用リモコン２が、報知手段である音声報知部７及び表示報知部１０と、居室温度取得手段である居室温度センサ４とを備えているので、報知手段及び居室温度取得手段を居室用リモコン２と別個に設ける必要がないという利点がある。特に本実施の形態であれば、給湯機用リモコンである居室用リモコン２及び浴室用リモコン３を設置するだけで、本開示の報知装置を設置できるという利点がある。
【００３２】
ただし、本開示の報知装置は、上述した実施の形態に限定されるものではない。例えば、報知装置の制御手段は、他の機器と通信することで、浴室温度あるいは居室温度の情報を取得してもよい。例えば、ホームエネルギーマネジメントシステムのコントローラ、あるいは居室に設置された空調装置、ＴＶ、冷蔵庫、電子レンジ、ＩＨ調理器のような機器から、居室温度の情報を報知装置の制御手段が受信してもよい。また、同様に浴室温度の情報を浴室または脱衣所に設置された暖房装置や換気扇のような機器から報知装置の制御手段が受信してもよい。
【００３３】
実施の形態２．
次に、図４を参照して、実施の形態２について説明するが、前述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図４は、実施の形態２による報知装置、及び当該報知装置を備えた給湯システムを示す図である。図４に示すように、本実施の形態の給湯システムにおける給湯機１は、湯張り制御部１２と、電磁弁１３と、貯湯タンク１４とを備える。湯張り制御部１２は、居室用リモコン２の制御部１１と通信可能である。
【００３４】
貯湯タンク１４は、湯張り流路１６を介して、浴槽１５に接続されている。電磁弁１３は、湯張り流路１６を開閉する。湯張り流路１６には、給湯温度を調整するための混合弁が設けられているが、図示を省略する。電磁弁１３が開くと、貯湯タンク１４から浴槽１５へ湯が供給されることにより、浴槽１５の湯張りが行われる。湯張り制御部１２は、電磁弁１３の開閉を制御することにより、浴槽１５の湯張りを制御する。
【００３５】
浴槽１５に湯が溜まると、浴槽１５の湯からの放熱によって、浴室温度が上昇する。本実施の形態において、湯張り制御部１２は、居室浴室温度差に応じて、湯張りの開始時刻を制御する。居室浴室温度差に応じて湯張りの開始時刻を制御することで、居室浴室温度差が拡大することを抑制できるので、ヒートショックの発生を防止する上で有利になる。
【００３６】
例えば、湯張り制御部１２は、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴに達すると予測部６により予測された予測時刻Ｔｐの前に湯張りが終了するように湯張りの開始時刻を制御してもよい。そのようにすることで、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴを超えることを防止できるので、ヒートショックの発生を確実に防止できる。
【００３７】
例として、浴槽１５の湯張りの開始から完了までに要する時間を湯張り所要時間Ｔｙとし、現在時刻Ｔ５＝午後８時とし、時刻Ｔ７＝午後１０時に居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴを超えると予測部６が予測したとする。湯張り制御部１２は、これまでの湯張りの実績により、湯張り所要時間Ｔｙを学習しており、ここではＴｙ＝３０分間とする。この場合、湯張り制御部１２は、居室浴室温度差がヒートショック温度差ΔＴを超えると予測された午後１０時から、湯張り所要時間Ｔｙである３０分間だけ遡った午後９時３０分に、湯張りを開始する。これにより、午後１０時に湯張りが完了し、浴槽１５からの放熱によって浴室温度が上昇し、ヒートショックの危険に晒されずに入浴することが可能となる。
【符号の説明】
【００３８】
１  給湯機、  ２  居室用リモコン、  ３  浴室用リモコン、  ４  居室温度センサ、  ５  データ保存部、  ６  予測部、  ７  音声報知部、  ８  浴室温度センサ、  ９  通信回路、  １０  表示報知部、  １１  制御部、  １２  湯張り制御部、  １３  電磁弁、  １４  貯湯タンク、  １５  浴槽、  １６  湯張り流路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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