(57)【要約】【課題】硫酸灰分を低減しつつも、粘度増加を抑制することができると共に、高温清浄性及び塩基価維持性に優れる、ガスエンジン用潤滑油組成物を提供する。【解決手段】ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物であって、基油（Ａ）と、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）と、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）と、を含有し、下記要件（Ｘ１）〜（Ｘ３）を満たす、潤滑油組成物とした。・要件（Ｘ１）：硫酸灰分が、０．２質量％以下である。・要件（Ｘ２）：前記無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である。但し、前記無灰添加剤（Ｂ）が前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を含む場合、前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％未満である。・要件（Ｘ３）：前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物であって、
基油（Ａ）と、
無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）と、
ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）と、
を含有し、
下記要件（Ｘ１）〜（Ｘ３）を満たす、潤滑油組成物。
・要件（Ｘ１）：硫酸灰分が、０．２質量％以下である。
・要件（Ｘ２）：前記無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である。但し、前記無灰添加剤（Ｂ）が前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を含む場合、前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％未満である。
・要件（Ｘ３）：前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。
【請求項２】
前記要件（Ｘ１）において、硫酸灰分が０．０１質量％以上である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）が、チオカーバメート系化合物、硫黄含有トリアジン系化合物、ポリサルファイド系化合物、及び硫化油脂から選択される１種以上である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）が、ピペリジン誘導骨格を１個又は２個有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
更に、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）を含有し、
前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来する窒素原子及び前記非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の合計含有量に対する前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、質量比で、０．１０〜１．０である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
更に、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）及びマグネシウム系清浄剤（Ｅ２）から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）を含有し、
前記金属系清浄剤（Ｅ）に由来する金属原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５０〜２００質量ｐｐｍである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
更に、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）を含有し、
ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）に由来するリン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５０〜３００質量ｐｐｍである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
ガスコージェネレーションシステムに備えられるガスエンジン又はガスヒートポンプに備えられるガスエンジンに用いる、請求項１〜７のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。更に詳述すると、本発明は、ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガスエンジンは、ガスを燃料として駆動する内燃機関である。ガスエンジンは、例えば、ガスコージェネレーションシステム及びガスヒートポンプシステム等において利用されている。これらのシステムでは、保守点検作業が大きな負担となる。そのため、点検の簡素化及び保守間隔の延長化等、メンテナンス性の改善が重要な課題である。
これらのシステムにおけるメンテナンス性を改善すべく、ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物（以下、「ガスエンジン用潤滑油組成物」ともいう）の交換頻度を少なくすることが求められている。そのための手段の一つとして、ガスエンジン用潤滑油組成物の塩基価維持性及び高温清浄性を向上させることが挙げられる。
【０００３】
従来、エンジンに用いられる潤滑油組成物は、金属系清浄剤を多く配合することによって、塩基価維持性及び高温清浄性を向上させるのが一般的であった。例えば特許文献１には、ガスエンジン用潤滑油組成物の性能を向上させる観点から、ガスエンジン用潤滑油組成物中の硫酸灰分、すなわち金属系清浄剤等の添加剤に由来する金属分の含有量を、０．５質量％以上とする旨が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１８−０４８２２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、金属系清浄剤等の添加剤に由来する金属分は、ガスエンジン内での燃焼によって燃焼灰となる。当該燃焼灰は、ガスエンジンのピストン上部のトップランド付近等に堆積して、リングライナーの損傷及びノッキングの原因になることがある。そこで、リングライナーの損傷及びノッキングを抑制する観点から、ガスエンジン用潤滑油組成物の硫酸灰分を低減することが求められている。
【０００６】
しかしながら、潤滑油組成物において、硫酸灰分を低減すべく、金属系清浄剤の配合量を抑えると、
当該潤滑油組成物の塩基価維持性及び高温清浄性が低下してしまう。つまり、潤滑油組成物において、硫酸灰分の低減と塩基価維持性及び高温清浄性の向上とを両立することは困難である。
【０００７】
しかも、ガスエンジンは、ガソリンエンジンやディーゼルエンジンと比較して燃焼温度が高く、窒素酸化物（以下、「ＮＯｘ」ともいう）も発生しやすい。そのため、ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物は、高温酸化劣化及びＮＯｘ劣化を受けやすく、粘度が増加しやすいと共に、塩基価維持性及び高温清浄性の確保も困難である。したがって、ガスエンジン用潤滑油組成物において、硫酸灰分を低減させながらも、粘度増加を抑制し、且つ塩基価維持性及び高温清浄性の向上を図ることは、困難である。
【０００８】
本発明は、硫酸灰分を低減しつつも、粘度増加を抑制することができると共に、高温清浄性及び塩基価維持性に優れる、ガスエンジン用潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、上記課題を解決すべく、鋭意検討を行った。その結果、無灰硫黄系酸化防止剤及びヒンダードアミン化合物から選択される１種以上の無灰添加剤を特定量含有すると共に、ホウ素化イミド系分散剤を含有し、当該ホウ素化イミド系分散剤に由来するホウ素原子を特定量含有する潤滑油組成物が、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１０】
すなわち、本発明は、下記［１］〜［８］に関する。
［１］  ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物であって、基油（Ａ）と、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）と、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）と、を含有し、下記要件（Ｘ１）〜（Ｘ３）を満たす、潤滑油組成物。
・要件（Ｘ１）：硫酸灰分が、０．２質量％以下である。
・要件（Ｘ２）：前記無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である。但し、前記無灰添加剤（Ｂ）が前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を含む場合、前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％未満である。
・要件（Ｘ３）：前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。
［２］  前記要件（Ｘ１）において、硫酸灰分が０．０１質量％以上である、上記［１］に記載の潤滑油組成物。
［３］  前記無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）が、チオカーバメート系化合物、硫黄含有トリアジン系化合物、ポリサルファイド系化合物、及び硫化油脂から選択される１種以上である、上記［１］又は［２］に記載の潤滑油組成物。
［４］  前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）が、ピペリジン誘導骨格を１個又は２個有する、上記［１］〜［３］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
［５］  更に、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）を含有し、
前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来する窒素原子及び前記非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の合計含有量に対する前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、質量比で、０．１０〜１．０である、上記［１］〜［４］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
［６］  更に、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）及びマグネシウム系清浄剤（Ｅ２）から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）を含有し、
前記金属系清浄剤（Ｅ）に由来する金属原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５０〜２００質量ｐｐｍである、上記［１］〜［５］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
［７］  更に、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）を含有し、
ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）に由来するリン原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５０〜３００質量ｐｐｍである、上記［１］〜［６］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
［８］  ガスコージェネレーションシステムに備えられるガスエンジン又はガスヒートポンプに備えられるガスエンジンに用いる、上記［１］〜［７］のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、硫酸灰分を低減しつつも、粘度増加を抑制することができると共に、高温清浄性及び塩基価維持性に優れる、ガスエンジン用潤滑油組成物を提供することが可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明を実施するための形態について、詳細に説明する。
【００１３】
本明細書において、好ましい数値範囲（例えば、含有量等の範囲）について、段階的に記載された下限値及び上限値は、それぞれ独立して組み合わせることができる。例えば、「好ましくは１０〜９０、より好ましくは３０〜６０」という記載から、「好ましい下限値（１０）」と「より好ましい上限値（６０）」とを組み合わせて、「１０〜６０」とすることもできる。
同様に、本明細書中において、数値範囲の記載に関する「以上」、「以下」、「未満」、「超」の数値もまた、任意に組み合わせることができる数値である。
【００１４】
本明細書において、「塩基価維持性」とは、高温酸化劣化及びＮＯｘ劣化を受けるガスエンジンと同様の環境下においても、潤滑油組成物の塩基価を長期間にわたって維持する性能のことをいう。
本明細書において、「高温清浄性」とは、高温酸化劣化及びＮＯｘ劣化を受けるガスエンジンと同様の環境下において、潤滑油組成物が劣化した場合であっても、潤滑油組成物中に発生したスラッジ及びデポジット（主にカーボンデポジット）等のガスエンジン内部への付着を防止して、ピストンやピストン周り等の潤滑経路内を清浄に保つ性能のことをいう。
【００１５】
［本発明のガスエンジン用の潤滑油組成物の態様］
本発明の潤滑油組成物は、ガスエンジンに用いられる潤滑油組成物であって、基油（Ａ）と、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）と、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）とを含有し、下記要件（Ｘ１）〜（Ｘ３）を満たす。
・要件（Ｘ１）：硫酸灰分が、０．２質量％以下である。
・要件（Ｘ２）：前記無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である。但し、前記無灰添加剤（Ｂ）が前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を含む場合、前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％未満である。
・要件（Ｘ３）：前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。
【００１６】
本発明者が鋭意検討を行った結果、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）を特定量含有し、且つホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）を含有し、当該ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子を特定量含有する潤滑油組成物が、低硫酸灰分でありながらも、粘度増加を抑制することができると共に、高温清浄性及び塩基価維持性に優れることを見出した。
【００１７】
本発明において、「低硫酸灰分」とは、硫酸灰分が、上記要件（Ｘ１）に示す範囲であることを意味する。すなわち、硫酸灰分が、０．２質量％以下であることを意味する。
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属系清浄剤等の金属分由来の燃焼灰に起因するリングライナーの損傷及びノッキングをより抑制しやすくする観点から、硫酸灰分は、好ましくは０．１５質量％以下、より好ましくは０．１１質量％以下、更に好ましくは０．０８質量％以下、より更に好ましくは０．０５質量％以下、更になお好ましくは０．０３質量％以下である。また、好ましくは０．０１質量％以上である。
【００１８】
本明細書において、以降の説明では、「基油（Ａ）」、「無灰添加剤（Ｂ）」、及び「ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）」を、それぞれ「成分（Ａ）」、「成分（Ｂ）」、及び「成分（Ｃ）」ともいう。また、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を、それぞれ「成分（Ｂ１）」及び「成分（Ｂ２）」ともいう。
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、及び成分（Ｃ）の合計含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは７０質量％以上、より好ましくは７５質量％以上、更に好ましくは８０質量％以上である。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、及び成分（Ｃ）の合計含有量の上限値は、成分（Ｂ）及び成分（Ｃ）以外の潤滑油用添加剤の含有量との関係で調整すればよく、好ましくは９８質量％以下、より好ましくは９５質量％以下、更に好ましくは９２質量％以下である。
【００１９】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ）及び成分（Ｃ）以外の潤滑油用添加剤としては、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）及びマグネシウム系清浄剤（Ｅ２）から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）、並びにジチオリン酸亜鉛（Ｆ）が挙げられる。
本明細書において、以降の説明では、「非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）」、「金属系清浄剤（Ｅ）」、及び「ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）」を、それぞれ「成分（Ｄ）」、「成分（Ｅ）」、及び「成分（Ｆ）」ともいう。また、「カルシウム系清浄剤（Ｅ１）」及び「マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）」を、それぞれ「成分（Ｅ１）」及び「成分（Ｅ２）」ともいう。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、成分（Ｄ）、成分（Ｅ）、及び成分（Ｆ）以外の他の潤滑油用添加剤を更に含有してもよい。
以下、本発明の潤滑油組成物に含まれる各成分について詳述する。
【００２０】
＜基油（Ａ）＞
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）を含有する。
本発明の潤滑油組成物が含有する基油（Ａ）としては、従来、潤滑油の基油として用いられている鉱油及び合成油から選択される１種以上を、特に制限なく使用することができる。
【００２１】
鉱油としては、例えば、パラフィン系原油、中間基系原油、又はナフテン系原油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、及び水素化精製等の精製処理を１つ以上施して得られる鉱油；等が挙げられる。
【００２２】
合成油としては、例えば、α−オレフィン単独重合体及びα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；イソパラフィン；ポリオールエステル及び二塩基酸エステル等の各種エステル；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリアルキレングリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；天然ガスからフィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ガストゥリキッド（ＧＴＬ）ワックス）を異性化することで得られるＧＴＬ基油等が挙げられる。
【００２３】
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）は、米国石油協会（ＡＰＩ）の基油カテゴリーにおけるグループ２、３又は４に分類される基油が好ましく、グループ２又は３に分類される基油がより好ましい。
【００２４】
基油（Ａ）は、鉱油を１種単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよいし、合成油を１種単独で又は２種以上組み合わせて用いてもよい。また、１種以上の鉱油と１種以上の合成油とを組み合わせて用いてもよい。
【００２５】
基油（Ａ）の１００℃における動粘度（以下、「１００℃動粘度」ともいう）は、好ましくは２〜２０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜１５ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは４〜１２ｍｍ２／ｓである。
基油（Ａ）の１００℃動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上であると、蒸発損失を抑制しやすい。
基油（Ａ）の１００℃動粘度が２０ｍｍ２／ｓ以下であると、粘性抵抗による動力損失を抑えやすく、燃費改善効果が得られやすい。
基油（Ａ）の粘度指数は、温度変化による粘度変化を抑えると共に、省燃費性を向上させる観点から、好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは１００以上である。
本明細書において、１００℃動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ Ｋ ２２８３：２０００に準拠して測定又は算出された値を意味する。
また、本発明の一態様において、基油（Ａ）が２種以上の基油を含有する混合基油である場合、当該混合基油の動粘度及び粘度指数が上記範囲内であることが好ましい。
【００２６】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％基準）で、９０質量％以下であることが好ましい。基油（Ａ）の含有量を９０質量％以下とすることによって、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）並びにホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）を、適切な量で配合しやすくすることができ、本発明の効果をより得やすいものとできる。
なお、基油（Ａ）の含有量は、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは６５〜９５質量％、より好ましくは７０〜９０質量％、更に好ましくは７０〜８７質量％である。
【００２７】
＜無灰添加剤（Ｂ）＞
本発明の潤滑油組成物は、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）から選択される１種以上の無灰添加剤（Ｂ）を含有する。
無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）は、金属原子を含まないため、潤滑油組成物の硫酸灰分を上昇させることがない。したがって、低硫酸灰分の潤滑油組成物を調製しやすい。
なお、潤滑油組成物が、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）及びヒンダードアミン化合物（Ｂ２）のいずれも含まない場合には、塩基価維持性を確保することができない。
【００２８】
また、本発明の潤滑油組成物は、下記要件（Ｘ２）を満たす。
・要件（Ｘ２）：前記無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％以下である。但し、前記無灰添加剤（Ｂ）が前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を含む場合、前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％未満である。
無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％を超えると、高温酸化劣化及びＮＯｘ劣化を受けることよって生じる粘度増加を抑制することができない。
また、ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％以上であると、潤滑油組成物が、高温酸化劣化及びＮＯｘ劣化を受けることよってゲル化する恐れがある。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、粘度増加をより抑制しやすくすると共に塩基価維持性により優れるものとする観点から、無灰添加剤（Ｂ）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．１０〜１．１質量％、より好ましくは０．３０〜１．１質量％、更に好ましくは０．５０〜１．０質量％、より更に好ましくは０．７０〜０．９５質量％である。
【００２９】
（無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１））
無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）としては、チオカーバメート系化合物、硫黄含有トリアジン系化合物、ポリサルファイド系化合物、及び硫化油脂から選択される１種以上が挙げられる。
これらの中でも、本発明の効果をより得やすくする観点から、チオカーバメート系化合物及び硫黄含有トリアジン系化合物から選択される１種以上が好ましく、チオカーバメート系化合物がより好ましい。
以下、チオカーバメート系化合物（Ｂ１−１）、硫黄含有トリアジン系化合物（Ｂ１−２）、ポリサルファイド系化合物（Ｂ１−３）、及び硫化油脂（Ｂ１−４）について説明する。
【００３０】
（チオカーバメート系化合物（Ｂ１−１））
チオカーバメート系化合物（Ｂ１−１）としては、例えば、下記一般式（ｂ１−１ａ）及び（ｂ１−１ｂ）で示す化合物が挙げられる。
これらの化合物は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【化１】
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【００３１】
上記一般式（ｂ１−１ａ）中、Ｒ１１Ｂ〜Ｒ１４Ｂは、炭素数１〜３０のアルキル基又はフェニル基を示し、Ｒ１１Ｂ〜Ｒ１４Ｂは、同一であってもよいし、異なっていてもよい。Ｒ１５Ｂは、炭素数１〜１０のアルキレン基を示す。
ここで、上記一般式（ｂ１−１ａ）中、Ｒ１１Ｂ〜Ｒ１４Ｂは、炭素数２〜１２のアルキル基又はフェニル基であることが好ましく、炭素数２〜８のアルキル基又はフェニル基であることがより好ましく、炭素数３〜５のアルキル基であることが更に好ましい。また、Ｒ１１Ｂ〜Ｒ１４Ｂは、互いに同一であることが好ましい。また、上記一般式（ｂ１−１ａ）中、Ｒ１５Ｂは、炭素数１〜２のアルキレン基であることが好ましく、炭素数１のアルキレン基（メチレン基）であることがより好ましい。
【００３２】
上記一般式（ｂ１−１ｂ）中、Ｒ１６Ｂ〜Ｒ１７Ｂは、炭素数１〜３０のアルキル基又はフェニル基を示し、Ｒ１６Ｂ〜Ｒ１７Ｂは、同一であってもよいし、異なっていてもよい。Ｒ１８Ｂは、水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示す。
ここで、上記一般式（ｂ１−１ｂ）中、Ｒ１６Ｂ〜Ｒ１７Ｂは、炭素数２〜１２のアルキル基又はフェニル基であることが好ましく、炭素数２〜８のアルキル基又はフェニル基であることがより好ましく、炭素数３〜５のアルキル基であることが更に好ましい。また、Ｒ１６Ｂ〜Ｒ１７Ｂは、互いに同一であることが好ましい。また、上記一般式（ｂ１−１ｂ）中、Ｒ１８Ｂは、炭素数１〜２のアルキレン基であることが好ましい。
【００３３】
上記一般式（ｂ１−１ａ）のチオカーバメート系化合物の具体例としては、ビス（ジエチルチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジエチルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジプロピルチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジプロピルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジペンチルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジペンチルジチオカルバミン酸）エチレン、ビス（ジヘキシルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジヘキシルジチオカルバミン酸）エチレン等が挙げられる。
これらの中でも、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）メチレン、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）エチレンが好ましく、ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）メチレンがより好ましい。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
上記一般式（ｂ１−１ｂ）のチオカーバメート系化合物の具体例としては、ジエチルチオカルバミン酸、ジエチルチオカルバミン酸メチレン、ジエチルジチオカルバミン酸エチレン、ジプロピルチオカルバミン酸、ジプロピルチオカルバミン酸メチレン、ジプロピルジチオカルバミン酸エチレン、ジブチルジチオカルバミン酸、ジブチルジチオカルバミン酸メチレン、ジブチルジチオカルバミン酸エチレン、ジペンチルジチオカルバミン酸、ジペンチルジチオカルバミン酸メチレン、ジペンチルジチオカルバミン酸エチレン、ジヘキシルジチオカルバミン酸メチレン、ジヘキシルジチオカルバミン酸エチレン等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
また、上記のチオカーバメート系化合物の中でも、一般式（ｂ１−１ａ）のチオカーバメート系化合物から選択される１種以上を用いることが好ましい。
【００３４】
（硫黄含有トリアジン系化合物（Ｂ１−２））
硫黄含有トリアジン系化合物としては、分子中に、硫黄原子とトリアジン骨格とを有す化合物が挙げられる。
硫黄含有トリアジン系化合物は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３５】
硫黄含有トリアジン系化合物としては、例えば２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（ヘキシルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（デシルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノールなどを好ましく挙げることができる。
これらの中でも、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノールを用いることが好ましい。
【００３６】
（ポリサルファイド系化合物（Ｂ１−３））
ポリサルファイド系化合物としては、下記一般式（ｂ１−３）で示す化合物（ジハイドロカルビルポリサルファイド）から選択される１種以上が挙げられる。
Ｒ２１−Ｓｘ−Ｒ２２     （ｂ１−３）
【００３７】
上記一般式（ｂ１−３）中、Ｒ２１及びＲ２２は、それぞれ独立に炭素数３〜２０のアルキル基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアルキルアリール基、炭素数７〜２０のアリールアルキル基、又は炭素数３〜２０のアルケニル基から選択される炭化水素基であって、それらは互いに同一でも異なっていてもよく、ｘは２〜１０の整数を示す。また、Ｒ２１及びＲ２２におけるアルキル基及びアルケニル基は、直鎖状又は分岐状のいずれでもよい。
上記一般式（ｂ１−３）において、Ｒ２１及びＲ２２はそれぞれ好ましくは炭素数６〜１８であり、ｘは好ましくは２〜８、より好ましくは３〜７である。
【００３８】
ジハイドロカルビルポリサルファイドの具体例としては、ジアルキルポリサルファイド、オレフィンポリサルファイド、ジベンジルポリサルファイド等が挙げられる。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
なお、オレフィンポリサルファイドは、炭素数３〜２０のオレフィン又はその２〜４量体を、硫黄、ハロゲン化硫黄などの硫化剤と反応させて得られたものが挙げられる。オレフィンとしては、例えばプロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましい。オレフィンポリサルファイドとしては、一般式（ｂ１−３）においてＲ２１及びＲ２２の一方がアルケニル基で、他方がアルケニル基又はアルキル基のものが挙げられる。
【００３９】
（硫化油脂（Ｂ１−４））
硫化油脂は、動植物油の硫化物を指し、例えば、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油等が挙げられる。また、硫化油脂は、硫化オレイン酸などの二硫化脂肪酸、硫化オレイン酸メチルなどの硫化エステルも包含する。
これらは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４０】
（無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）の含有量）
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果をより得やすくする観点から、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．１〜１．１質量％、より好ましくは０．２〜１．０質量％、更に好ましくは０．３〜１．０質量％である。
【００４１】
（ヒンダードアミン化合物（Ｂ２））
本発明で用いるヒンダードアミン化合物（Ｂ２）は、特に制限されないが、例えば、分子内に下記一般式（ｂ２−１）で表されるピペリジン誘導骨格を１個又は２個有する化合物が挙げられる。ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
【化２】
2020164746.tif 000003
（上記式（ｄ）中、＊１、＊２は、他の原子との結合位置を示す。）
【００４３】
より具体的には、ヒンダードアミン系化合物（Ｂ２）としては、下記一般式（ｂ２−１ａ）で表される化合物（ピペリジン誘導骨格数：１個）及び下記一般式（ｂ２−１ｂ）で表される化合物（ピペリジン誘導骨格数：２個）から選択される１種以上であることが好ましく、高温清浄性をより向上させる観点から、下記一般式（ｂ２−１ａ）で表される化合物（ピペリジン誘導骨格数：１個）から選択される１種以上であることがより好ましい。
また、更に具体的には、下記一般式（ｂ２−１ｃ）で表される化合物（ピペリジン誘導骨格数：１個）及び下記一般式（ｂ２−１ｄ）で表される化合物（ピペリジン誘導骨格数：２個）から選択される１種以上であることがより好ましく、高温清浄性をより向上させる観点から、下記一般式（ｂ２−１ｃ）で表される化合物（ピペリジン誘導骨格数：１個）から選択される１種以上であることがより好ましい。
【００４４】
【化３】
2020164746.tif 000004
【００４５】
上記一般式（ｂ２−１ａ）〜（ｂ２−１ｄ）中、Ｒ２１Ｂは、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基であり、水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基であることが好ましく、水素原子又はメチル基であることがより好ましい。
上記一般式（ｂ２−１ａ）中、Ｒ２２Ｂは、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、環形成炭素数６〜１８のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜１８のアリール基、水酸基、アミノ基、又は−Ｏ−ＣＯ−Ｒ’で表される基（Ｒ’は、水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基）である。
上記一般式（ｂ２−１ｂ）中、Ｚは、炭素数１〜２０のアルキレン基、環形成炭素数６〜１８のシクロアルキレン基、環形成炭素数６〜１８のアリーレン基、酸素原子、硫黄原子、又は−Ｏ−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯ−Ｏ−で表される基（ｎは１〜２０の整数）である。
上記一般式（ｂ２−１ｃ）中、Ｒ’は、水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基であり、好ましくは炭素数５〜１５のアルキル基であり、より好ましくは炭素数８〜１３のアルキル基である。
上記一般式（ｂ２−１ｄ）中、ｎは、１〜２０の整数であり、好ましくは３〜１５の整数であり、より好ましくは５〜１０の整数である。
【００４６】
（ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量）
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果をより得やすくする観点から、ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．１〜１．０質量％未満、より好ましくは０．３〜０．８質量％、更に好ましくは０．４〜０．６質量％である。
【００４７】
（無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）とヒンダードアミン化合物（Ｂ２）との含有量比）
本発明の一態様の潤滑油組成物は、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）とヒンダードアミン化合物（Ｂ２）とを併用する場合には、本発明の効果をより得やすくする観点から、無灰硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）とヒンダードアミン化合物（Ｂ２）との含有量比［（Ｂ１）／（Ｂ２）］が、質量比で、好ましくは１／１０〜１０／１、より好ましくは１／５〜５／１、更に好ましくは２／５〜５／２、より更に好ましくは３／５〜５／３である。
【００４８】
＜ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）＞
本発明の潤滑油組成物は、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）を含有する。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）と共に、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）を含有してもよい。非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）は、通常、イミド系分散剤とも呼ばれる。
ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）及び非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）は、金属原子を含まないため、潤滑油組成物の硫酸灰分を上昇させることがない。したがって、低硫酸灰分の潤滑油組成物を調製しやすい。
【００４９】
また、本発明の潤滑油組成物は、下記要件（Ｘ３）を満たす。
・要件（Ｘ３）：前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。
潤滑油組成物が上記要件（Ｘ３）を満たすことで、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）と無灰添加剤（Ｂ）とを併用することによる塩基価維持性の向上効果が相乗的に奏されると共に、高温清浄性を優れたものとできる。
潤滑油組成物が上記要件（Ｘ３）を満たさない場合、高温清浄性及び塩基価維持性を確保することができない。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果をより向上させやすくする観点から、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、好ましくは４００〜２０００質量ｐｐｍ、より好ましくは６００〜１５００質量ｐｐｍ、更に好ましくは７００〜１０００質量ｐｐｍである。
【００５０】
ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）としては、例えば、アルケニルコハク酸モノイミド及びアルキルコハク酸モノイミド等のコハク酸モノイミド；アルケニルコハク酸ビスイミド及びアルキルコハク酸ビスイミド等のコハク酸ビスイミド；から選択される１種以上の化合物をホウ素化したホウ素変性体が挙げられる。
非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）としては、例えば、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）として挙げた上記化合物であって、ホウ素化していないものから選択される１種以上が挙げられる。
アルケニルコハク酸モノイミド又はアルキルコハク酸モノイミドとしては、下記一般式（ｄ−１）で示される化合物が挙げられる。また、アルケニルコハク酸ビスイミド又はアルキルコハク酸ビスイミドとしては、下記一般式（ｄ−２）で示される化合物が挙げられる。
【００５１】
【化４】
2020164746.tif 000005
【００５２】
一般式（ｄ−１）及び式（ｄ−２）において、Ｒ３Ｄ、Ｒ５Ｄ、及びＲ６Ｄは、アルケニル基又はアルキル基であり、重量平均分子量が、それぞれ、好ましくは５００〜３，０００、より好ましくは１，０００〜３，０００である。
Ｒ３Ｄ、Ｒ５Ｄ、及びＲ６Ｄの重量平均分子量が５００以上であると、基油（Ａ）への溶解性を良好にできる。また、３，０００以下であると、本化合物により得られる効果を適切に発揮することが期待される。Ｒ５Ｄ及びＲ６Ｄは同一でも異なっていてもよい。
Ｒ４Ｄ、Ｒ７Ｄ、及びＲ８Ｄは、それぞれ炭素数２〜５のアルキレン基であり、Ｒ７Ｄ及びＲ８Ｄは同一でも異なっていてもよい。ｎ１は１〜１０の整数を示し、ｎ２は０又は１〜１０の整数を示す。ここで、ｎ１は、好ましくは２〜５、より好ましくは２〜４である。ｎ１が２以上であると、コハク酸イミドのホウ素変性体により得られる効果が得やすくなることが期待される。ｎ１が５以下であると、基油（Ａ）に対する溶解性がより一層良好となる。
一般式（ｄ−２）において、ｎ２は好ましくは１〜６であり、より好ましくは２〜６である。ｎ２が１以上であると、本化合物により得られる効果を適切に発揮することが期待される。ｎ２が６以下であると、基油（Ａ）に対する溶解性がより一層良好となる。
【００５３】
アルケニル基としては、ポリブテニル基、ポリイソブテニル基、エチレン−プロピレン共重合体を挙げることができ、アルキル基としてはこれらを水添したものが挙げられる。好適なアルケニル基としては、ポリブテニル基又はポリイソブテニル基が挙げられる。ポリブテニル基は、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものが好適に用いられる。また、好適なアルキル基の代表例としては、ポリブテニル基又はポリイソブテニル基を水添したものが挙げられる。
【００５４】
上記コハク酸イミドのホウ素変性体は、例えば、ポリオレフィンを無水マレイン酸と反応させてアルケニルコハク酸無水物を得て、さらに、ポリアミンと、ホウ素化合物とを反応させて中間体を得た後、アルケニルコハク酸無水物と中間体とを反応させてイミド化することにより得ることができる。モノイミド又はビスイミドは、アルケニルコハク酸無水物若しくはアルキルコハク酸無水物とポリアミンとの比率を変えることによって製造することが可能である。
また、上記コハク酸イミドのホウ素変性体は、ホウ素未含有のアルケニル又はアルキルコハク酸モノイミドや、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドを、ホウ素化合物で処理しても製造できる。
【００５５】
上記したポリオレフィンを形成するオレフィン単量体としては、炭素数２〜８のα−オレフィンの１種又は２種以上を混合して用いることができるが、イソブテンと１−ブテンの混合物を好適に用いることができる。
一方、ポリアミンとしては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ペンチレンジアミン等の単一ジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（メチルエチレン）トリアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、及びペンタペンチレンヘキサミン等のポリアルキレンポリアミン、アミノエチルピペラジン等のピペラジン誘導体を挙げることができる。
【００５６】
上記ホウ素化合物としては、ホウ酸、ホウ酸塩及びホウ酸エステル等が挙げられる。
ホウ酸としては、オルトホウ酸、メタホウ酸及びパラホウ酸等が挙げられる。また、ホウ酸塩としては、メタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム及び八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウム等が挙げられる。また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル及びホウ酸トリブチル等が挙げられる。
【００５７】
上記コハク酸イミドのホウ素変性体に含有される窒素原子量に対するホウ素原子量の比（Ｂ／Ｎ比）は、摩擦低減の観点から、質量基準で０．６以上であることが好ましく、０．７以上であることがより好ましく、０．８以上であることがさらに好ましい。また、Ｂ／Ｎ比は、特に限定されないが、２．０以下であることが好ましく、１．５以下であることがより好ましく、１．３以下であることがさらに好ましい。
【００５８】
（非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の含有量）
本発明の一態様の潤滑油組成物において、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０１０〜０．５０質量％、より好ましくは０．０２５〜０．２５量％、更に好ましくは０．０５０〜０．２０質量％である。
【００５９】
（ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来する窒素原子及び非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の合計含有量）
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来する窒素原子及び非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の合計含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．００５０〜２．０質量％、より好ましくは０．０１０〜１．０質量％、更に好ましくは０．０５０〜０．４０質量％である。
【００６０】
（ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来する窒素原子及び非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の合計含有量に対するホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量）
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来する窒素原子及び非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）に由来する窒素原子の合計含有量に対するホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量は、質量比で、好ましくは０．１０〜１．０、より好ましくは０．２０〜０．７５、更に好ましくは０．３０〜０．５０である。
【００６１】
＜金属系清浄剤（Ｅ）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、上記要件（Ｘ１）に規定する硫酸灰分を満たす範囲において、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）及びマグネシウム系清浄剤（Ｅ２）から選択される１種以上の金属系清浄剤（Ｅ）を含有してもよい。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）を含有する場合、上記要件（Ｘ１）に規定する硫酸灰分を満たすと共に、本発明の効果をより得やすくする観点から、金属系清浄剤（Ｅ）由来の金属原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜２００質量ｐｐｍ、より好ましくは６０〜１８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは７０〜１６０質量ｐｐｍ、より更に好ましくは７０〜１４０質量ｐｐｍ、更になお好ましくは７０〜１２０質量ｐｐｍである。
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属系清浄剤（Ｅ）の含有量は、金属系清浄剤（Ｅ）に由来する金属原子の含有量が上記範囲を充足するように調整すればよい。金属系清浄剤（Ｅ）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．０６質量％以上、更に好ましくは０．０７質量％以上である。また、好ましくは０．１０質量％以下である。
但し、本発明の一態様の潤滑油組成物は、硫酸灰分を低減させる観点から、金属系清浄剤（Ｅ）由来の金属原子の含有量が、５０質量ｐｐｍ未満であることが好ましく、１０質量ｐｐｍ未満であることがより好ましく、１質量ｐｐｍであることが更に好ましく、０．１質量ｐｐｍであることがより更に好ましい。更になお好ましくは、金属系清浄剤（Ｅ）を含有しないことである。本発明の潤滑油組成物は、金属系清浄剤（Ｅ）を含有せず、硫酸灰分が極めて低い０．０２質量％以下である場合であっても、粘度増加の抑制並びに高温清浄性及び塩基価維持性の向上を図ることができる。
【００６２】
（カルシウム系清浄剤（Ｅ１））
カルシウム系清浄剤（Ｅ１）としては、例えば、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、カルシウムサリチレート等のカルシウム塩が挙げられる。
これらの中でも、高温清浄性をより良好なものとする観点から、カルシウムフェネート、カルシウムサリチレートが好ましく、カルシウムサリチレートがより好ましい。
カルシウムスルホネートとしては、下記一般式（ｅ１−１）で表される金属スルホネートにおいて、Ｍがカルシウム原子である化合物が好ましい。カルシウムフェネートとしては、下記一般式（ｅ１−２）で表される金属フェネートにおいて、Ｍ’がカルシウム原子である化合物が好ましい。カルシウムサリチレートとしては、下記一般式（ｅ１−３）で表される金属サリチレートにおいて、Ｍがカルシウム原子である化合物が好ましい。
カルシウム系清浄剤（Ｅ１）は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６３】
【化５】
2020164746.tif 000006
【００６４】
上記一般式（ｅ１−１）〜（ｅ１−３）中、Ｍは、アルカリ金属及びアルカリ土類金属から選ばれる金属原子であり、Ｍ’は、アルカリ土類金属である。ｐはＭの価数であり、１又は２である。Ｒは、水素原子又は炭素数１以上１８以下の炭化水素基である。ｑは、０以上の整数であり、好ましくは０以上３以下の整数である。
Ｒとして選択し得る炭化水素基としては、例えば、炭素数１以上１８以下のアルキル基、炭素数１以上１８以下のアルケニル基、環形成炭素数３以上１８以下のシクロアルキル基、環形成炭素数６以上１８以下のアリール基、炭素数７以上１８以下のアルキルアリール基、炭素数７以上１８以下のアリールアルキル基等が挙げられる。
【００６５】
カルシウム系清浄剤（Ｅ１）は、中性、塩基性、又は過塩基性のいずれであってもよいが、塩基価維持性をより向上させやすくする観点から、塩基性又は過塩基性のものが好ましく、過塩基性のものがより好ましい。
なお、本明細書において、塩基性又は過塩基性金属系清浄剤とは、金属と酸性有機化合物とを反応させてなり、該金属と該酸性有機化合物との中和に必要な化学量論量よりも過剰の金属を含有するものを意味する。すなわち、金属と酸性有機化合物との中和に必要な化学量論量に従って反応させて得られる金属塩（中性塩）中の金属の化学当量に対する、金属系清浄剤中の金属の総化学当量を「金属比」としたときに、塩基性又は過塩基性金属系清浄剤の金属比は１より大きくなる。本実施形態に用いられる塩基性又は過塩基性金属系清浄剤の金属比は、好ましくは１．３超、より好ましくは５〜３０、更に好ましくは７〜２２である。塩基性又は過塩基性金属系清浄剤の具体例としては、上記した金属サリチレート、金属フェネート及び金属スルホネートからなる群から選択される１種以上を含み、且つ過剰の金属を含有するものが挙げられる。
なお、本明細書において、後述する測定方法により測定される塩基価が、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満のものを「中性」、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満のものを「塩基性」、１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上のものを「過塩基性」と定義する。
【００６６】
カルシウム系清浄剤（Ｅ１）がカルシウムスルホネートである場合、カルシウムスルホネートの塩基価は、好ましくは５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは２５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
カルシウム系清浄剤（Ｅ１）がカルシウムフェネートである場合、カルシウムフェネートの塩基価は、好ましくは５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
カルシウム系清浄剤（Ｅ１）がカルシウムサリチレートである場合、カルシウムサリチレートの塩基価は、好ましくは５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
なお、本明細書において、金属系清浄剤（Ｅ）の「塩基価」とは、ＪＩＳ Ｋ ２５０１：２００３に準拠して、過塩素酸法により測定した塩基価を意味する。
【００６７】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）を含む場合、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）に由来するカルシウム原子の含有量が、上記要件（Ｘ１）で規定する硫酸灰分の規定を満たしながらも、塩基価維持性をより向上させやすくする観点から、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜２００質量ｐｐｍ、より好ましくは６０〜１８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは７０〜１６０質量ｐｐｍ、より更に好ましくは７０〜１４０質量ｐｐｍ、更になお好ましくは７０〜１２０質量ｐｐｍである。
【００６８】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）の含有量は、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）に由来するカルシウム原子の含有量が上記範囲を充足するように調整すればよい。カルシウム系清浄剤（Ｅ１）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．０６質量％以上、更に好ましくは０．０７質量％以上である。また、好ましくは０．１０質量％以下である。
【００６９】
ここで、本発明の一態様の潤滑油組成物は、硫酸灰分を低減させる観点から、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）由来のカルシウム原子の含有量が、５０質量ｐｐｍ未満であることが好ましく、１０質量ｐｐｍ未満であることがより好ましく、１質量ｐｐｍ未満であることが更に好ましく、０．１質量ｐｐｍ未満であることがより更に好ましい。更になお好ましくは、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）を含有しないことである。本発明の潤滑油組成物は、カルシウム系清浄剤（Ｅ１）を含有せず、硫酸灰分が極めて低い０．０２質量％以下である場合であっても、粘度増加の抑制並びに高温清浄性及び塩基価維持性の向上を図ることができる。
【００７０】
（マグネシウム系清浄剤（Ｅ２））
マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）としては、例えば、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、マグネシウムサリチレート等のマグネシウム塩が挙げられる。
これらの中でも、高温清浄性をより良好なものとする観点から、マグネシウムスルホネートが好ましい。
マグネシウムスルホネートとしては、上記一般式（ｅ１−１）で表される金属スルホネートにおいて、Ｍがマグネシウム原子である化合物が好ましい。マグネシウムフェネートとしては、上記一般式（ｅ１−２）で表される金属フェネートにおいて、Ｍ’がマグネシウム原子である化合物が好ましい。マグネシウムサリチレートとしては、上記一般式（ｅ１−３）で表される金属サリチレートにおいて、Ｍがマグネシウム原子である化合物が好ましい。
マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７１】
マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）は、中性、塩基性又は過塩基性のいずれであってもよいが、清浄性の観点から、塩基性又は過塩基性のものが好ましい。
マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）がマグネシウムスルホネートである場合、マグネシウムスルホネートの塩基価は、好ましくは５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは６５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）がマグネシウムサリチレートである場合、マグネシウムサリチレートの塩基価は、好ましくは５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より更に好ましくは３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）がマグネシウムフェネートである場合、マグネシウムフェネートの塩基価は、好ましくは５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
【００７２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）に由来するマグネシウム原子の含有量は、上記要件（Ｘ１）で規定する硫酸灰分の規定を満たしながらも、塩基価維持性をより向上させやすくする観点から、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜２００質量ｐｐｍ、より好ましくは６０〜１８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは７０〜１６０質量ｐｐｍ、より更に好ましくは７０〜１４０質量ｐｐｍ、更になお好ましくは７０〜１２０質量ｐｐｍである。
【００７３】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）の含有量は、マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）に由来するマグネシウム原子の含有量が上記範囲を充足するように調整すればよい。マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．０６質量％以上、更に好ましくは０．０７質量％以上である。また、好ましくは０．１０質量％以下である。
【００７４】
ここで、本発明の一態様の潤滑油組成物は、硫酸灰分を低減させる観点から、マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）由来のマグネシウム原子の含有量が、５０質量ｐｐｍ未満であることが好ましく、１０質量ｐｐｍ未満であることがより好ましく、１質量ｐｐｍ未満であることが更に好ましく、０．１質量ｐｐｍ未満であることがより更に好ましい。更になお好ましくは、マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）を含有しないことである。本発明の潤滑油組成物は、マグネシウム系清浄剤（Ｅ２）を含有せず、硫酸灰分が極めて低い０．０２質量％以下である場合であっても、粘度増加の抑制並びに高温清浄性及び塩基価維持性の向上を図ることができる。
【００７５】
＜ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、上記要件（Ｘ１）に規定する硫酸灰分を満たす範囲において、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）を含有してもよい。
本発明の一態様の潤滑油組成物が、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）を含有することで、潤滑油組成物の酸化安定性をより向上させ得る。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、上記要件（Ｘ１）に規定する硫酸灰分を満たすと共に、潤滑油組成物の酸化安定性をより向上させやすくする観点から、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）由来のリン原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜３００質量ｐｐｍ、より好ましくは７０〜２８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは８０〜２６０質量ｐｐｍである。
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）の含有量は、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）に由来するリン原子の含有量が上記範囲を充足するように調整すればよい。ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．０８質量％以上、更に好ましくは０．１０質量％以上である。また、好ましくは１．００質量％以下である。
【００７６】
本発明の一態様の潤滑油組成物に用いられるジチオリン酸亜鉛（Ｆ）は、以下の一般式（ｆ−１）で表されるものが好ましく挙げられる。
【００７７】
【化６】
2020164746.tif 000007
【００７８】
一般式（ｆ−１）中、Ｒ２１Ｆ〜Ｒ２４Ｆは各々独立に炭化水素基を示す。炭化水素基としては、１価の炭化水素基であれば特に制限はなく、例えば、酸化安定性を向上させる観点から、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アリール基等が好ましく挙げられ、アルキル基、アリール基がより好ましい。すなわち、本発明の一態様で用いられるジチオリン酸亜鉛としては、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛がより好ましい。
【００７９】
Ｒ２１Ｆ〜Ｒ２４Ｆのアルキル基、アルケニル基は直鎖状、分岐状のいずれであってもよいが、より優れた酸化安定性を得る観点から、第一級、第二級のものが好ましく、中でも第一級アルキル基、第二級アルキル基が好ましく、第二級アルキル基がより好ましい。すなわち本実施形態で用いられるジアルキルジチオリン酸亜鉛としては、中でも第一級ジアルキルジチオリン酸亜鉛、第二級ジアルキルジチオリン酸亜鉛が好ましく、第二級ジアルキルジチオリン酸亜鉛がより好ましい。
また、酸化安定性をより向上させる観点から、Ｒ２１Ｆ〜Ｒ２４Ｆの炭化水素基の炭素数としては、１価の炭化水素基がアルキル基の場合、好ましくは１以上、より好ましくは２以上、更に好ましくは３以上であり、上限として好ましくは２４以下、より好ましくは１８以下、更に好ましくは１２以下であり、１価の炭化水素がアルケニル基の場合、好ましくは２以上、より好ましくは３以上であり、上限として好ましくは２４以下、より好ましくは１８以下、更に好ましくは１２以下である。
【００８０】
Ｒ２１Ｆ〜Ｒ２４Ｆのシクロアルキル基、アリール基は、例えばデカリル基、ナフチル基等の多環式の基であってもよい。Ｒ２１Ｆ〜Ｒ２４Ｆの炭化水素基の炭素数としては、１価の炭化水素がシクロアルキル基の場合、炭素数は好ましくは５以上、上限として好ましくは２０以下であり、１価の炭化水素がアリール基の場合、炭素数は好ましくは６以上、上限として好ましくは２０以下である。
【００８１】
また、１価の炭化水素基は、水酸基、カルボキシ基、アミノ基、アミド基、ニトロ基、シアノ基等の酸素原子及び／又は窒素原子を含む基により一部が置換されていてもよく、また窒素原子、酸素原子、ハロゲン原子等により一部が置換されたものであってもよく、１価の炭化水素基がシクロアルキル基、アリール基の場合は更にアルキル基、アルケニル基等の置換基を有していてもよい。
【００８２】
＜他の潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、上記成分（Ｂ）、成分（Ｃ）、成分（Ｄ）、成分（Ｅ）、及び成分（Ｆ）以外の他の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
他の潤滑油用添加剤としては、例えば、非硫黄系酸化防止剤、金属不活性化剤等が挙げられる。
これらの各潤滑油用添加剤は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８３】
これらの潤滑油用添加剤の各含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で、適宜調整することができるが、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、それぞれ独立して、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．００５〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜８質量％、更に好ましくは０．１〜６質量％である。
【００８４】
（非硫黄系酸化防止剤）
非硫黄系酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤等を好適に使用することができ、好ましくはフェノール系酸化防止剤とアミン系酸化防止剤とを組み合わせて用いることである。
フェノール系酸化防止剤としては、従来ガスエンジン用潤滑油組成物の酸化防止剤として使用されている公知のフェノール系酸化防止剤の中から、任意のものを適宜選択して用いることができ、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のアルキルフェノール系酸化防止剤等のモノフェノール系酸化防止剤；４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等のジフェノール系酸化防止剤；ヒンダードフェノール系酸化防止剤等が挙げられる。
また、アミン系酸化防止剤としては、従来ガスエンジン用潤滑油組成物の酸化防止剤として使用されている公知のアミン系酸化防止剤の中から、任意のものを適宜選択して用いることができ、例えば、ジフェニルアミン、炭素数３〜２０のアルキル基を有するアルキル化ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；α−ナフチルアミン、炭素数３〜２０のアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤等が挙げられる。
【００８５】
（金属不活性化剤）
金属不活性化剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８６】
［潤滑油組成物の特性］
＜動粘度、粘度指数＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、１００℃動粘度が、好ましくは２〜２０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜１５ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは４〜１２ｍｍ２／ｓである。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、温度変化による粘度変化を抑えると共に、省燃費性を向上させる観点から、好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは１００以上である。
本明細書において、１００℃動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ Ｋ ２２８３：２０００に準拠して測定又は算出された値を意味する。
【００８７】
＜ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における１００℃動粘度比＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、後述する実施例に記載の方法で実施したＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における１００℃動粘度比が、好ましくは２．０以下、より好ましくは１．８以下、更に好ましくは１．６以下、より更に好ましくは１．５以下、更になお好ましくは１．４以下、一層好ましくは１．３以下である。また、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における１００℃動粘度比は、理論上１．０以上である。
【００８８】
＜ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、後述する実施例に記載の方法で実施したＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命が、好ましくは７０時間以上、より好ましくは８０時間以上、更に好ましくは９０時間以上、より更に好ましくは１００時間以上、更になお好ましくは１１０時間以上、一層好ましくは１２０時間以上、より一層好ましくは１３０時間以上である。また、通常１０００時間以下である。
【００８９】
＜ホットチューブ試験におけるメリット評点＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、後述する実施例に記載の方法で実施したホットチューブ試験（３００℃）におけるメリット評点が、好ましくは２．０以上、より好ましくは２．５以上、更に好ましくは３．０以上、より更に好ましくは３．５以上である。また、通常１０．０未満である。
【００９０】
＜各種原子含有量＞
本発明の潤滑油組成物は、ホウ素原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、ホウ素原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは４００〜２０００質量ｐｐｍ、より好ましくは６００〜１５００質量ｐｐｍ、更に好ましくは７００〜１０００質量ｐｐｍである。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、カルシウム原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜２００質量ｐｐｍ、より好ましくは６０〜１８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは７０〜１６０質量ｐｐｍ、より更に好ましくは７０〜１４０質量ｐｐｍ、更になお好ましくは７０〜１２０質量ｐｐｍである。また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、硫酸灰分を低減させる観点から、カルシウム原子の含有量が、５０質量ｐｐｍ未満であることが好ましく、１０質量ｐｐｍ未満であることがより好ましく、１質量ｐｐｍ未満であることが更に好ましく、０．１質量ｐｐｍ未満であることがより更に好ましい。更になお好ましくは、カルシウム原子を含有しないことである。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、マグネシウム原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜２００質量ｐｐｍ、より好ましくは６０〜１８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは７０〜１６０質量ｐｐｍ、より更に好ましくは７０〜１４０質量ｐｐｍ、更になお好ましくは７０〜１２０質量ｐｐｍである。また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、硫酸灰分を低減させる観点から、マグネシウム原子の含有量が、５０質量ｐｐｍ未満であることが好ましく、１０質量ｐｐｍ未満であることがより好ましく、１質量ｐｐｍ未満であることが更に好ましく、０．１質量ｐｐｍ未満であることがより更に好ましい。更になお好ましくは、マグネシウム原子を含有しないことである。
本発明の一態様の潤滑油組成物は、リン原子の含有量が、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは５０〜３００質量ｐｐｍ、より好ましくは７０〜２８０質量ｐｐｍ、更に好ましくは８０〜２６０質量ｐｐｍである。
なお、潤滑油組成物中のホウ素原子、カルシウム原子、マグネシウム原子、及びリン原子の含有量は、ＪＰＩ−５Ｓ−３８−０３に準拠して測定される値である。
【００９１】
［潤滑油組成物の用途］
本発明の潤滑油組成物は、高温酸化劣化及びＮＯｘ劣化を受けるガスエンジンと同様の環境下においても、粘度増加を抑制することができ、高温清浄性及び塩基価維持性に優れる。
そのため、本発明の潤滑油組成物は、ガスエンジンに好適に使用することができ、特に、ガスコージェネレーションシステム及びガスヒートポンプシステム等に好適に用いることができる。
したがって、本発明は、下記（１）に示すガスエンジン、下記（２）に示すシステム、及び（３）に示す使用方法も提供し得る。
（１）本発明のガスエンジン用潤滑油組成物を有するガスエンジン。
（２）本発明のガスエンジン用潤滑油組成物を有するガスエンジンを備える、ガスコージェネレーションシステム又はガスヒートポンプシステム。
（３）本発明のガスエンジン用潤滑油組成物をガスエンジンの潤滑に用いる、使用方法。
なお、本発明の潤滑油組成物は、粘度増加の抑制効果並びに高温清浄性及び塩基価維持性に優れることから、ロングドレイン性に優れる。
【００９２】
［潤滑油組成物の製造方法］
本発明の潤滑油組成物の製造方法は、特に制限されない。
例えば、本発明の一態様の潤滑油組成物の製造方法は、基油（Ａ）と、成分（Ｂ）と、成分（Ｃ）と、を含有する潤滑油組成物の調製を行う工程を有し、前記調製は下記要件（Ｘ１）〜（Ｘ３）を満たすように行う。
・要件（Ｘ１）：硫酸灰分が、０．２質量％以下である。
・要件（Ｘ２）：前記無灰添加剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．２質量％以下である。但し、前記無灰添加剤（Ｂ）が前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を含む場合、前記ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１．０質量％未満である。
・要件（Ｘ３）：前記ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００質量ｐｐｍ以上である。
上記各成分を混合する方法としては、特に制限はないが、例えば、基油（Ａ）に、成分（Ｂ）、及び成分（Ｃ）を配合する工程を有する方法が挙げられる。また、成分（Ａ）〜（Ｃ）と共に、成分（Ｄ）〜（Ｆ）、さらには他の潤滑油用添加剤も同時に配合してもよい。また、各成分は、希釈油等を加えて溶液（分散体）の形態とした上で配合してもよい。各成分を配合した後、公知の方法により、撹拌して均一に分散させることが好ましい。
【実施例】
【００９３】
以下、実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明する。但し、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００９４】
［各性状の測定］
本明細書において、各実施例及び各比較例で用いた各原料並びに各実施例及び各比較例の潤滑油組成物の各性状の測定は、以下に示す要領に従って行ったものである。
【００９５】
＜１００℃動粘度、粘度指数＞
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠し、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定又は算出した。
【００９６】
＜潤滑油組成物の各原子の含有量＞
潤滑油組成物のホウ素原子、リン原子、カルシウム原子、及びマグネシウム原子の含有量は、ＪＩＳ−５Ｓ−３８−０３に準拠して測定した。
【００９７】
＜硫酸灰分＞
ＪＩＳ  Ｋ２２７２−１９９８に準拠して測定した。
【００９８】
［実施例１〜１３及び比較例１〜３］
以下に示す原料（基油及び各種添加剤）を、表１に示す配合量（単位：質量％）にて添加し、十分に混合して潤滑油組成物を調製した。
実施例１〜１３及び比較例１〜３で用いた原料の詳細は、以下に示すとおりである。
【００９９】
＜基油（Ａ）＞
下記の鉱油基油Ａ−１と鉱油基油Ａ−２との混合基油を用いた。
・鉱油基油Ａ−１：１００℃動粘度が５．３ｍｍ２／ｓであり、ＡＰＩ分類でグループ２に分類される鉱油基油。
・鉱油基油Ａ−２：１００℃動粘度が１０．７ｍｍ２／ｓであり、ＡＰＩ分類でグループ２に分類される鉱油基油。
【０１００】
＜硫黄系酸化防止剤（Ｂ１）＞
・チオカーバメート系化合物Ｂ１−１：ビス（ジブチルジチオカルバミン酸）メチレン 
・硫黄含有トリアジン系化合物Ｂ１−２：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール
【０１０１】
＜ヒンダードアミン化合物（Ｂ２）＞
・ヒンダードアミン化合物Ｂ２−１：ピペリジン誘導骨格を２つ有するヒンダードアミン化合物（ビスヒンダードアミン化合物、窒素含有量：５．３質量％）。上記一般式（ｂ２−１ｄ）において、ｎ＝８であり、Ｒ２１Ｂがメチル基である化合物。
・ヒンダードアミン化合物Ｂ２−２：ピペリジン誘導骨格を１つ有するヒンダードアミン化合物（モノヒンダードアミン化合物、窒素含有量：４．２質量％）。上記一般式（ｂ２−１ｃ）において、Ｒ２１Ｂが水素原子であり、Ｒ’が−Ｃ１１Ｈ２３である化合物。
【０１０２】
＜ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）、非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）＞
・ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）：ホウ素含有量１．３質量％、窒素含有量１．２質量％
・非ホウ素化イミド系分散剤（Ｄ）：窒素含有量１．９質量％
【０１０３】
＜金属系清浄剤（Ｅ）＞
・カルシウム系清浄剤Ｅ１−１：Ｃａスルホネート（Ｃａ含有量：１１．７質量％、塩基価：３００ｍｇＫＯＨ／ｇ）
・カルシウム系清浄剤Ｅ１−２：Ｃａフェネート（Ｃａ含有量：８．８質量％、塩基価：２５０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
・カルシウム系清浄剤Ｅ１−３：Ｃａサリチレート（Ｃａ含有量：１２．５質量％、塩基価：３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
・マグネシウム系清浄剤Ｅ２：Ｍｇスルホネート（Ｍｇ含有量：９．５質量％、塩基価：３９５ｍｇＫＯＨ／ｇ）
なお、金属系清浄剤（Ｅ）の塩基価は、ＪＩＳ Ｋ ２５０１：２００３に準拠して、過塩素酸法により測定した塩基価である。
【０１０４】
＜ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）＞
・ジチオリン酸亜鉛Ｆ−１：第２級ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ｓｅｃ−ＺｎＤＴＰ）
（Ｚｎ含有量：８．８質量％、Ｐ含有量：８．１質量％）
・ジチオリン酸亜鉛Ｆ−２：ジアリールジチオリン酸亜鉛（Ａｒｙｌ−ＺｎＤＴＰ）
（Ｚｎ含有量：３．１質量％、Ｐ含有量：２．７質量％）
【０１０５】
＜その他の潤滑油用添加剤＞
アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、及び金属不活性化剤を、表１及び表２に示す配合量で配合した。なお、配合量は、潤滑油組成物全量基準での配合量である。
【０１０６】
［評価方法］
各実施例及び各比較例の潤滑油組成物の評価方法は、以下のとおりである。
【０１０７】
＜ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における１００℃動粘度比の評価＞
空気（流量：１５０ｍＬ／分）と、一酸化窒素（ＮＯ）を窒素で希釈したガス（ＮＯ濃度：８，０００体積ｐｐｍ、流量５０ｍＬ／分）とを混合して、油温１５０℃の試料２５０ｇ中に導入し、２４０時間かけてＮＯｘ劣化油を作製した。
当該ＮＯｘ劣化油の１００℃動粘度を前記方法と同様の方法を用いて測定し、以下の式を用いて、１００℃動粘度比を算出した。
（１００℃動粘度比）＝（ＮＯｘ劣化油の１００℃動粘度）／（劣化前の試料油の１００℃動粘度）
そして、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における１００℃動粘度比が２．０以下を合格と判断した。
【０１０８】
＜ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命の評価＞
空気（流量：１５０ｍＬ／分）と、一酸化窒素（ＮＯ）を窒素で希釈したガス（ＮＯ濃度：８，０００体積ｐｐｍ、流量５０ｍＬ／分）とを混合して、油温１５０℃の試料２５０ｇ中に導入し、ＮＯｘ劣化油を作製した。当該ＮＯｘ劣化油について、ＪＩＳ  Ｋ２５０１に準拠して、電位差滴定法で塩酸法塩基価を測定し、塩酸法塩基価が１．０ｍｇＫＯＨ／ｇとなるまでの時間（ＮＯｘ−ＩＳＯＴ寿命、単位：時間）を測定した。
そして、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命が７０時間以上を合格と判断した。
【０１０９】
＜ホットチューブ（ＨＴＴ）試験＞
ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に基づいて行った。
具体的には、３００℃の温度に保たれた内径２ｍｍのガラス管中に潤滑油組成物を０．３ｍＬ／時、空気を１０ｍＬ／分で１６時間流し続けた。ガラス管中に付着したラッカーと色見本とを比較し、透明の場合は１０点、黒の場合は０点として０．５点刻みで評点を付けた。評点が高いほど高温清浄性に優れる潤滑油組成物であるといえる。
【０１１０】
結果を表１及び表２に示す。
なお、各実施例及び各比較例の潤滑油組成物において、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子以外のホウ素原子、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）に由来するリン原子以外のリン原子、金属系清浄剤（Ｅ）に由来するカルシウム原子以外のカルシウム原子、金属系清浄剤（Ｅ）に由来するマグネシウム原子以外のマグネシウム原子は、実質的には含まれていない。したがって、表１及び表２に示す潤滑油組成物中のホウ素原子、リン原子、カルシウム原子、及びマグネシウム原子の含有量は、それぞれ、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）由来のホウ素原子の含有量、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）由来のリン原子の含有量、金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子の含有量、金属系清浄剤（Ｅ）由来のマグネシウム原子の含有量でもある。
そこで、表１及び表２には、潤滑油組成物中に含まれる潤滑油組成物中のホウ素原子、リン原子、カルシウム原子、及びマグネシウム原子の含有量を、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）由来のホウ素原子の含有量、ジチオリン酸亜鉛（Ｆ）由来のリン原子の含有量、金属系清浄剤（Ｅ）由来のカルシウム原子の含有量、金属系清浄剤（Ｅ）由来のマグネシウム原子の含有量と記載した。
また、表１及び表２において、リン原子の含有量が「１０＞」である場合は、リン原子の含有量が検出下限値未満であり、リン原子が実質的には含まれていないことを意味する。同様に、カルシウム原子及びマグネシウム原子の含有量が「２＞」である場合は、カルシウム原子及びマグネシウム原子の含有量が検出下限値未満であり、カルシウム原子及びマグネシウム原子が実質的には含まれていないことを意味する。
【０１１１】
【表１】
2020164746.tif 000008
【０１１２】
【表２】
2020164746.tif 000009
【０１１３】
表１及び表２に示す結果から以下のことがわかる。
実施例１〜１３の潤滑油組成物は、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における１００℃動粘度比が低く、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命も長く、ホットチューブ試験結果も良好であった。したがって、粘度増加を抑制すると共に、塩基価維持性及び高温清浄性に優れることがわかる。
これに対し、無灰添加剤（Ｂ）を含まない比較例１の潤滑油組成物は、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命が短く、塩基価維持性に劣ることがわかる。
また、ホウ素化イミド系分散剤（Ｃ）に由来するホウ素原子の含有量が２００質量ｐｐｍ未満である比較例２の潤滑油組成物は、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験における寿命が短く、ホットチューブ試験結果も悪く、塩基価維持性及び高温清浄性に劣ることがわかる。
さらに、無灰添加剤（Ｂ）としてヒンダードアミン化合物（Ｂ２）を１．０質量％含む比較例３の潤滑油組成物は、ＮＯｘ−ＩＳＯＴ試験の過程でゲル化してしまうことがわかる。