(57)【要約】      （修正有）【課題】トレーニングマシーンを使用することで発生する上下方向の振動を吸収するトレーニングマシーン用の振動吸収装置を提供する。【解決手段】トレーニングマシーンの脚０２０１を載置する脚載置板０２０２と、該脚載置板０２０２上での滑りを規制する脚規制部０２０３と、該脚載置板０２０２を直接又は間接に支持するためのベース０２０４と、該ベース０２０４に設置され該脚載置板０２０２を直接又は間接に支持する弾性部材０２０５と、該ベース０２０４と該脚載置板０２０２との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部０２０６と、を有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニングマシーンを床に支持する脚から床面に与えられる振動を吸収する振動吸収装置であって、
脚を載置する脚載置板と、
脚の脚載置板上での滑りを規制する脚規制部と、
脚載置板を直接又は間接に弾性部材で支持するためのベースと、
ベースに設置され脚載置板を直接又は間接に支持する弾性部材と、
ベースと脚載置板との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部と、
からなるトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項２】
前記弾性部材はコイルバネであり、コイルの上下面は少なくとも一部が同一平面上に構成されている請求項１に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項３】
前記ベースにはコイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネをベース上に立設するためのベース上規制部を有する請求項２に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項４】
脚載置板の裏面側には、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネを脚載置板の裏面側で規制する脚載置板下規制部を有する請求項２又は請求項３に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項５】
ベースを収容し、上面開口のベース収容箱と、ベース収容箱の側面の少なくとも上部を隠すスカート部を有するとともに、コイルバネに裏面を支持されるベース収容蓋と、をさらに有する請求項２から請求項４のいずれか一に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項６】
トレーニングマシーンから床面に与えられる振動を吸収する振動吸収装置付きトレーニングマシーンであって、
トレーニングマシーン本体を少なくとも三以上の支持位置にて弾性部材で支持するためのベースと、
ベースに設置されトレーニングマシーン本体を各支持位置にて支持する弾性部材と、
ベースとトレーニングマシーン本体との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部と、
を有する振動吸収装置付きトレーニングマシーン
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニングマシーンの振動吸収装置に関する発明である。
【背景技術】
【０００２】
多くのスポーツジムでは、トレーニング機器が振動によって左右前後に移動することを防止するためにすべり止めや振動吸収機材を配置している。既存の振動吸収装置は、左右前後というトレーニング装置を設置している面に対して平行な方向の振動に対して効果を有していたが、上下方向というトレーニング装置を設置している面に対して垂直方向の振動に対しては効果が弱かった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６２−２７８３３５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上下方向の振動は、ユーザがトレーニングマシーンに対して上下方向の運動を行う場合に生じるものであり、例えばランニングマシーンやリフティングマシーンにおいて特に大きな力が働く。上下方向の振動は、上下方向のみならず左右前後全方向に分散され、床材の損耗を激しくする。特に床材が摩耗しやすい材料や、脆弱な材料の場合にはトレーニングマシーンによる床材の破れや割れが発生する場合がある。
【０００５】
また、上下方向の運動は、トレーニングマシーン上にユーザの体の一部例えば足が着地する際に大きな衝撃が床方向にトレーニングマシーンから与えられる。この衝撃は、床を通じてビルの構成部材に伝達し、騒音の問題も生じていた。堅牢でないビル等では、このように発生した階下、隣接居室への騒音が問題となっている。近年、自宅やオフィスビル内にトレーニングマシーンを設置する要望が高まっている中、周辺環境への対応策の配慮は御座なりにされてきていた。
【０００６】
そこで、トレーニングマシーンに対して上下方向の振動を吸収する技術が求められていた。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
そこで、上記課題を解決するために本発明において、以下のトレーニングマシーンの振動吸収装置を提供する。すなわち、第一の発明として、トレーニングマシーンを床に支持する脚から床面に与えられる振動を吸収する振動吸収装置であって、脚を載置する脚載置板と、脚の脚載置板上での滑りを規制する脚規制部と、脚載置板を直接又は間接に弾性部材で支持するためのベースと、ベースに設置され脚載置板を直接又は間接に支持する弾性部材と、ベースと脚載置板との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部と、からなるトレーニングマシーンの振動吸収装置を提供する。
【０００８】
次に、第二の発明として、前記弾性部材はコイルバネであり、コイルの上下面は少なくとも一部が同一平面上に構成されている第一の発明に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置を提供する。
【０００９】
次に、第三の発明として、前記ベースにはコイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネをベース上に立設するためのベース上規制部を有する第二の発明に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置を提供する。
【００１０】
次に、第四の発明として、脚載置板の裏面側には、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネを脚載置板の裏面側で規制する脚載置板下規制部を有する第二の発明又は第三の発明に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置を提供する。
【００１１】
次に、第五の発明として、ベースを収容し、上面開口のベース収容箱と、ベース収容箱の側面の少なくとも上部を隠すスカート部を有するとともに、コイルバネに裏面を支持されるベース収容蓋と、をさらに有する第二の発明から第四の発明のいずれか一に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置を提供する。
【００１２】
次に、第六の発明として、トレーニングマシーンから床面に与えられる振動を吸収する振動吸収装置付きトレーニングマシーンであって、トレーニングマシーン本体を少なくとも三以上の支持位置にて弾性部材で支持するためのベースと、ベースに設置されトレーニングマシーン本体を各支持位置にて支持する弾性部材と、ベースとトレーニングマシーン本体との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部と、を有する振動吸収装置付きトレーニングマシーンを提供する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によって提供されるトレーニングマシーンの振動吸収装置を用いることで、上下方向の振動及び左右前後方向の振動の全てを同時に吸収することが可能となるため、より効果的にトレーニングマシーンの転倒を防ぐとともに、騒音を防止することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本件振動吸収装置の使用例を示す概念図
【図２】組立完成形の本件振動吸収装置の概念断面図
【図３】実施形態１における、本件振動吸収装置の、トレーニングマシーンの脚から加えられた衝撃が分散されて、本件振動吸収装置のバネによって吸収された態様の例示
【図４】実施形態２における、本件振動吸収装置のネジの構成の一例を示す図
【図５】実施形態３における、本件振動吸収装置のベース上規制部とコイルバネの関係の一例を示す図
【図６】実施形態４における、本件振動吸収装置の脚載置板下規制部とコイルバネの関係の一例を示す図
【図７】実施形態５における、本件振動吸収装置のベースの構成の一例を示す図
【図８】実施形態５における、本件振動吸収装置のベース収容箱の構成の一例を示す図
【図９】実施形態５における、本件振動吸収装置のベース収容蓋の構成の一例を示す図
【図１０】実施形態５における、本件振動吸収装置の脚載置板の構成の一例を示す図
【図１１】実施形態５における、本件振動吸収装置のベース収容箱にベースを収容した状態を示す例図
【図１２】実施形態５における、本件振動吸収装置のベース収容蓋をベースを収納したベース収納蓋に被せる状態を示す例図
【図１３】実施形態５における、本件振動吸収装置の脚載置板がベースを収納したベース収納箱に被せられたベース収容蓋の上に配置される状況を示す例図
【図１４】実施形態５における、本件振動吸収装置の最大離間距離規制部にナットを嵌合し、組立が完了した状態を示す図
【図１５】実施形態１における、本件振動吸収装置の最大距離離間規制部のナットの構成の一例を示す図
【図１６】実施形態１におけるトレーニングマシーン後脚用（左右同一）の脚載置板を上方向から見た平面図の一例
【図１７】実施形態１におけるトレーニングマシーン後脚用（左右同一）脚載置板の概念側面図の一例
【図１８】実施形態１におけるトレーニングマシーンの右前脚用（左は対称構造）の脚載置板を上方向から見た平面図の一例
【図１９】実施形態１におけるトレーニングマシーンの右前脚用（左は対称構造）の脚載置板の進行方向から見た概念側面図の一例
【図２０】実施形態１におけるトレーニングマシーンの右前脚用（左は対称構造）脚載置板の進行方向の反対方向から見た概念側面図の一例
【図２１】実施形態１におけるトレーニングマシーンの右前脚用（左は対称構造）の脚載置板の進行方向に対して左方向から見た概念側面図
【００１５】
以下、本発明の実施形態について、図を用いて説明する。以下の説明は、実施例１は請求項１に、実施例２は請求項２に、実施例３は請求項３に、実施例４は請求項４に、実施例５は請求項５に、実施例６は請求項６に、それぞれ対応する。なお、本発明の内容は、以下の実施例にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得る。
【００１６】
＜実施形態１＞
＜実施形態１  概要＞
本実施形態における発明は、トレーニングマシーンを床に支持する脚を載置して、トレーニングマシーンの振動を吸収する振動吸収装置に関する発明である。
【００１７】
＜実施形態１  発明の構成＞
図１は、本件振動吸収装置の使用例を示す概念図である。図に示すように、本件振動吸収装置（０１０３）は、トレーニングマシーン（０１００）を床に支持する脚（０１０２）から床面に与えられる振動を吸収するために、本件振動吸収装置の上にトレーニングマシーンの脚を載置させて利用する。図に示すトレーニングマシーンは、走行ベルト（０１０１）と、操作画面（０１０４）と、テレビ（０１０５）と、ハンドル（０１０６）を有する、一般的なランニングマシーンであるが、これ以外の構造を有するランニングマシーンであってもよいし、ランニングマシーン以外のトレーニングマシーンであってもよい。図２は、図１のＡ部を拡大した、組立完成形の本件振動吸収装置の概念断面図である。本件振動吸収装置は、図に示すように、脚（０２０１）を載置する脚載置板（０２０２）と、脚の脚載置板上での滑りを規制する脚規制部（０２０３）と、脚載置板を直接又は間接に弾性部材で支持するためのベース（０２０４）と、ベースに設置され直接又は間接に脚載置板を支持する弾性部材（図ではバネ）（０２０５）と、ベースと脚載置板との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部（０２０６）と、を有する。トレーニングマシーンの脚から載置板に向かって加えられた力が、載置板によって分散され、ベースに設置された弾性部材（図ではバネ）によって吸収されることによって、振動が吸収される。トレーニングマシーンの脚から加えられた力が分散されて、弾性部材（図ではバネ）によって吸収された態様の例示を図３に示している。図は、トレーニングマシーンの脚から加えられた力が載置板によって前後の一方に偏って分散された場合であり、図では前側に設置されたバネが後側に設置された弾性部材（一例はバネ）に比して大きな割合で収縮している。力の加わり方に応じて不均等に分散する力を、それぞれのバネが独立に吸収することによって、上下方向の振動を効果的に吸収することができることが、本発明の振動吸収装置の特徴である。
【００１８】
＜実施形態１  構成の説明＞
＜弾性部材の定義＞
弾性部材は弾性を有するものであれば特に限定しない。代表例としては、各種ばね（コイルバネ、板バネ等）、ゴム部材、ショックアブソーバー、エアバッグクッション、オイルダンバー、エアダンパー、など各種のものを採用可能である。本願明細書では請求項１では弾性部材としてバネを例示して説明し、請求項２から請求項５までは弾性部材をコイルバネに限定する。請求項６に関しては弾性部材の限定は行わないがコイルバネで例示して説明する。
【００１９】
＜実施形態１  脚載置板＞
「脚載置板」とは、各種トレーニングマシーンを床に支持する脚を載置するための板である。脚載置板は、重量的負荷に加え、振動による負荷が最もかかるポイントとなるため、強度を有する素材によって構成することはもちろん、トレーニング者の汗やトレーニング時の飲料水などに起因して錆びることがない素材によって構成することが望ましい。例えば、クロム、またはクロムとニッケルを含む、錆びにくい合金鋼である、ステンレス等の金属によって構成する。
【００２０】
脚載置板は、載置する脚の太の載置面積よりも表面積が大きいことが好ましい。
具体的には、脚の投影面積をＳとするとき、載置板の面積Ａは、
１．５Ｓ≦Ａ≦３Ｓ
であることが好ましい。
【００２１】
脚載置板の形態は、正方形や長方形を含む多角形でも楕円形や円形でも構わない。さらに、平板である必要はなく、平板の全端縁（の全長又は部分に）又は一部端縁（の全長又は部分に）にスカートを配したものであってもよい。後述するベースと安定した配置を実現するためには、ベースに配置されているバネを脚載置板のスカート内に収納できるような構造にしておくことが好ましい。
【００２２】
＜実施形態１  具体的構成＞
図１６及び図１７、並びに図１８から図２１は、それぞれ、トレーニングマシーンの後脚用の振動吸収装置の脚載置版と、トレーニングマシーンの前脚用の振動吸収装置の右脚載置板の具体的な構成の例を示す図である。
【００２３】
図１６は後脚の脚載置板（１６０１）を上側から見た一例を示す平面図である。図中示される矢印１６０５の方向は、トレーニングマシーンとしてランニングマシーンを採用した場合に利用者が走行ベルト上で模擬的に進行する方向を示している。図１７は、図１６にて示す脚載置板の側面図である。四側面ですべて同じ図面となる。
【００２４】
図１８はトレーニングマシーンの右前脚用の脚載置板（１８０１）を上側から見た一例を示す平面図である。図中示される矢印１８０３の方向は、トレーニングマシーンとしてランニングマシーンを採用した場合に利用者が走行ベルト上で模擬的に進行する方向を示している。図１９は図１８に示す脚載置板を進行方向から見た場合の側面図であり、図２０は図１８に示す脚載置板の進行方向の反対方向から見た場合の側面図であり、図２１は図１８に示す脚載置板の進行方向の左から見た側面図である。図１８から図２１におけるひらがなで指示した部位は同じひらがなは同じ部位を示している。また同じくアルファベットで示される長さも同じアルファベット（大文字、小文字は区別）は同じ長さを示している。なお、進行方向の右から見た状態及び下方から見た状態に関しては、既に図示している図１８から図２１の図面から特定することが可能である。
【００２５】
＜実施形態１  脚載置板：具体的構成１  後脚（左右同一）＞
脚載置板の一辺の長さ（図１６中Ａ）を１５０ｍｍから２５０メートルの間、他辺の長さ（図１６中Ｂ）を１５０ｍｍから２５０ｍｍの間に設定することが好ましい。下限にて指定する数値よりもさらに小さくすると、載置するトレーニングマシーンに対して本件振動吸収装置が相対的に軽くなりすぎて、トレーニングマシーンの横揺れや上限振動によって本件振動吸収装置が動いてしまい不安定となる恐れがある。上限にて指定する数値よりもさらに大きくすると、全体的な重さが重くなりすぎるために、本件振動装置を１人で運ぶことが困難となる恐れがある。一辺を１９０ｍｍから２１０ｍｍの間、他辺を１９０ｍｍから２１０ｍｍの間に設定する場合には、安定性を害する危険性がほぼ認められない軽さを維持しつつ本件振動吸収装置を持ち運ぶことが容易な軽さにできる組み合わせとなる。
【００２６】
図１７は、脚載置板（１７０１）の概念側断面図の一例である。脚載置板の厚さ（図１７中Ｌ）は４ｍｍから１０ｍｍの間である事が好ましい。４ｍｍよりも薄いと、脚載置板の強度が弱くなり、トレーニングマシーンの負荷に耐えられなくなってしまう。１０ｍｍよりも厚い場合には、本件振動吸収装置が重くなりすぎて、一人で持ち運ぶことが困難になってしまう。脚規制部（１７０２）の高さ（図１７中Ｍ）は、１０ｍｍから２０ｍｍの間であることが好ましい１０ｍｍよりも小さいと、トレーニングマシーンの脚への引っ掛かり方が弱くなり、トレーニングマシーンの脚を規制しきれなくなる。２０ｍｍよりも大きくすると、トレーニングマシーンの脚を載置することが困難になる。
【００２７】
＜実施形態１  脚載置板：具体的構成２  前脚（右：左は対称構造）＞
図１８は脚載置板（１８０１）の平面図である。図中の（あ）は脚載置板であり、い、う、え、お、は脚規制部の各壁を示す。脚載置板の長辺の長さ（図１８中ａ）が３５０ｍｍから４７０ｍｍの間で、脚載置板の短辺の長さ（図１８中ｂ）が１５０ｍｍから２５０ｍｍで構成することが好ましい。理由については、先述した通りである。図１９は、概念右側面図である。本図においても、図中の図中の（あ）は脚載置板であり、い、う、え、お、は脚規制部の各壁を示す。脚載置板（あ）の高さ（図１９中ｇ）は、４ｍｍから１０ｍｍの間が好ましい。理由については、先述した通りである。
【００２８】
＜実施形態１  脚規制部＞
「脚規制部」は、トレーニングマシーンの前記脚の脚載置板上での滑りを規制する。トレーニングマシーンから本件振動吸収装置に衝撃が加えられた場合、全ての運動エネルギーが本件振動吸収装置に伝わるわけではない。本件振動吸収装置に伝わらなかった運動エネルギーの一部分がトレーニングマシーンの脚に残ることになるので、トレーニングマシーンの前記脚は脚載置板上でわずかながら滑ることになる。わずかながら滑っていく状態を放置しておくと、いずれトレーニングマシーンが本件振動吸収装置から落下して、トレーニングマシーンの転倒の原因となりかねない。したがって、本件振動吸収装置は、トレーニングマシーンの脚が脚載置板上から落下することがないように、動きを規制する構造を有していることが求められる。しかしながら、多少の滑りは許容する方がトレーニングマシーンの衝撃を吸収できるので好ましい。
【００２９】
例えば、図２に示すような塀構造を規制部として構成することが考えられる。図に示すように、脚規制部を脚を囲う塀のように構成する場合には、脚規制部は、脚載置板と溶接によって堅固に固定してあるか、載置板と一体形成によって構成しておくことが好ましい。
【００３０】
また、取り囲む全ての面において塀の高さを等しくする必要はなく、高低差を持たせて各面の塀を構成してもよい。脚を載置してから分離独立の周壁をボルト等で脚載置板に固定し一体化することも考えられるが、この場合、規制部のボルト等が振動で緩む可能性があるため、トレーニングマシーンから与えられる負荷によって周壁である脚規制部の固定が解けてしまう恐れがある。したがって、一体形成あるいは溶接等によって堅固に固定されていることが望ましい。
【００３１】
一体形成あるいは溶接等によって堅固に固定する場合、規制部の形状が脚部の形状と完全に一致していという事態が当然発生しうる。しかし、完全固定はトレーニングマシーンにユーザから与えられた衝撃を吸収するという観点ではむしろ好ましくない。したがって、規制部は脚部と密着することは必要とせず、脚部の動きを一定の範囲に規制することが可能であればよい。ここで、一定の範囲というのは、脚部の投影面積をＷとして、規制部で囲まれる面積をＭとした場合、
１．２Ｗ≦Ｍ≦１．６Ｗ
の範囲となるように構成することが好ましい。１．２Ｗよりも狭い場合には脚載置板上でのトレーニングマシーンの横方向の振動によるずれを横滑りで吸収する能力が低くなりすぎる。一方、１．６Ｗよりも広い場合には無駄な面積が多くなり、かつトレーニングマシーンの振動吸収装置の重量が重くなりすぎるので好ましくない。
【００３２】
＜実施形態１  脚規制部：具体的構成１  後脚（左右同一）＞
図１６に例示する脚規制部（１６０２）の一辺の長さ（図１６中Ｃ）は、５０ｍｍから１５０ｍｍの間、他辺の長さ（図１６中Ｄ）は、５０ｍｍから１５０ｍｍの間に設定することが好ましい。脚規制部の大きさは、後述するように、ランニングマシーンの大きさに合わせて適切な大きさを選択することが好ましいが、一辺の長さを共に１００ｍｍとする正方形によって構成すると、種々のタイプのトレーニングマシーンに対応することが可能である。脚規制部の配置位置は、その重心位置が脚載置板の左右辺から等距離又は／及び上下辺から等距離に位置するように構成することが好ましい。最も好ましい配置は、脚規制部の中心と脚載置板の中心が一致するように構成する場合である。
【００３３】
脚規制部中心（図形上の重心）と全ての後述する弾性体（一例としてはバネ）の伸縮軸心の載置板上投影位置と距離が均等になっている場合に、脚規制部に載置される脚の重さが均等に分散されるため好ましい。脚規制部の各壁の厚さ（１６０４）は、１ｍｍから３ｍｍの間が好ましい。脚規制部の厚みが１ｍｍよりも薄いと、脚規制部がトレーニングマシーンの脚を支える負荷によって損壊する危険性があり、脚規制部の厚みが３ｍｍよりも厚いと、脚規制部内にトレーニングマシーンを載置することが困難になる。
【００３４】
脚載置板の一辺から脚規制部までの距離（図１６中Ｊ）は、４０ｍｍから８０ｍｍの間であることが好ましい。脚載置板の他辺から脚規制部までの距離（図１６中Ｋ）も、４０ｍｍから８０ｍｍの間であることが好ましい。脚載置板の一辺から脚規制部までの距離が４０ｍｍよりも短いと脚規制部を乗り越えたトレーニングマシーンの脚が直ちに床面に離脱する可能性が高まり、あるいは、脚載置板の一辺から脚規制部までの距離が８０ｍｍよりも長いと、トレーニングマシーンの左右に脚載置板が飛び出して、周辺の歩行の際に邪魔となる。場合により足の小指をぶつけてけがをしたり、躓いて転ぶ恐れがある。
【００３５】
＜実施形態１  脚規制部：具体的構成２  前脚（右：左は対象構造）＞
図１８から図２１は、トレーニングマシーンの前脚（右）の振動吸収装置の脚載置板を示す。図に示す脚規制部（い、う、え、お）は長さと形状の異なる４つの壁の組み合わせによって構成されていることを特徴とする。図中、「お」で示される脚規制部は、トレーニングマシーンの前脚右側に立つ壁であり、図中「う」で示される脚規制部は、トレーニングマシーンの前脚前側に立つ壁であり、図中「い」で示される脚規制部は、トレーニングマシーンの前脚左側（トレーニングマシーン内側）に立つ壁であり、図中「え」で示される脚規制部は、トレーニングマシーンの前脚後側（トレーニングマシーン内側）に立つ壁である。
【００３６】
図中（い）、で示す脚規制部の一辺と、図中（え）で示す脚規制部の一辺の高さ（図中ｈ）は、５ｍｍから１２ｍｍの間であることが好ましい。５ｍｍよりも小さいと、トレーニングマシーンの脚への引っ掛かり方が弱くなり、トレーニングマシーンの脚を規制しきれなくなる。他の壁よりも相対的に低くなっているのは、いずれもトレーニングマシーンの内側に脚が滑り落ちることを防止する壁であり、これは対向する位置に配置される他の振動吸収装置の外側に脚が滑り落ちることを防止する相対的に高い壁によってその方向への移動が規制されるためである。１２ｍｍよりも大きくすると、振動吸収装置に対してトレーニングマシーンの設置が困難となる。図中（い）で示す脚規制部の幅（図中ｌ）は、６ｍｍから１０ｍｍの間であることが好ましい。
【００３７】
図中（お）で示す規制部は、高さ（図１９、図２０中ｉ）が２０ｍｍから４０ｍｍの間、幅（図１９、図２０中ｊ）が２０ｍｍから４０ｍｍの間、開口角度（図１９、図２０中α）は４０度から５０度のくの字状の平板状板である。図中（う）で示す規制部は、直角に開口するくの字状の構造であり、高さ（図１９、図２０中ｋ）が２０ｍｍから３０ｍｍの間である。特に一定方向に力がかかりやすいトレーニング装置では、本構造のようにトレーニングマシーンが外側にずれる方向の脚載置板上の脚規制壁をくの字状の壁（「お」「う」で示される壁）によって構成することで、力がかかる部分に対してよりしっかりと脚を規制することが可能となる。
【００３８】
この二辺の壁の高さが２０ｍｍよりも低い場合には、強い振動を吸収できると言えなくなる。４０ｍｍよりも高さが高い場合には、脚規制部がトレーニングマシーン本体にぶつかってしまう恐れがある。また、これらの壁の幅（図中ｍ）は、１ｍｍから５ｍｍの間に設定することが好ましい。１ｍｍよりも薄いと、脚規制部に配置されるトレーニングマシーンがぶつかった時に衝撃で折れてしまう危険がある。５ｍｍよりも厚くすると、スペックオーバーとなる。
【００３９】
＜実施形態１  ベース＞
「ベース」は、脚載置板を直接又は間接に弾性部材（代表例としてはバネ）で支持する。ベースは、本件振動吸収装置を利用する際にトレーニングマシーン側ではなく床側に位置する部材である。ベースには、トレーニングマシーンに加えて、載置板などの本件振動吸収装置を構成する全ての部材の重量が加重されることになるので、強度を有する素材によって構成する。例えば、クロム、またはクロムとニッケルを含む、錆びにくい合金鋼である、ステンレス等の金属によって構成する。また、ベースに安定性がないと、バネが振動を吸収して伸縮する際の衝撃によってベース事自体が動き、その結果トレーニングマシーンが転倒する恐れがある。そこで、ベース素材は幅広の平板な構造であることが好まし。
【００４０】
具体的には、図８に示すような板状の部材（０８０１）であることが好ましい。図では四角であるが、円形でも多角形でもよい。好ましくは、線対称の形状であるが、Ｌ字型で構成することで振動吸収効果が著しく低下することはない。線対称が好ましいと考えられるのは、ベースが振動によって移動することを防ぐために、接地面に対して均等に力が分散するように構成することが好ましいからである。
【００４１】
ベース上には、後述する弾性部材（図中０８０２では例としてバネ）及び最大離間距離規制部の少なくとも一部（０８０３）が設置される。ベース上に弾性部材を設置する方法としては、ただバネを載置するだけだとバネが振動をうけて動いてしまったり、あるいは、倒れてしまうことがある。したがって、ベース表面に溶接することや、ベースにバネを固定するバネ嵌合部や、後述するベース上規制部をベース上に設置してバネを配置することが考えられる。ベース上に最大離間距離規制部を配置する方法としては、最大離間距離規制部をベースと一体形成する方法や、ベース上に直接溶接する方法等が考えられる。最大離間距離規制部は、左右方向や上方向に対して力がかかる部位であることから、左右方向、上方向の力を受けても最大離間距離規制部が揺れ動かないように、あるいはベースから離脱しないように、ベースと最大離間距離規制部は堅固に固定されていることが望ましいからである。溶接の場合には、溶接する部分としてベース下、ベース中、ベース上、の３か所が考えられる。
【００４２】
ベースに貫通穴を設けてベース板の下からボルトやねじなどを貫通させて立設させベース板の裏側にて溶接した場合、ベース裏面にボルトの頭部が突き出てベースの床の接地面が平ではなくなることから、不安定となるし、トレーニングマシーンを配置している床に傷をつける恐れがあるので、あまり好ましくない。
【００４３】
ベースに貫通穴を開けるとともにボルトやねじの頭部を収容するくぼみを設けて、そのくぼみ中にて溶接した場合、最大離間距離規制部を溶接している部分のベース素材が薄くなるという問題がある。従ってこの場合にはベース厚を十分に厚くする必要がある。最大離間距離規制部を左右方向、上方向の衝撃を脚載置板から受けても支えておくために、ベースと最大離間距離規制部の接点部分は最も力がかかる部位であるので十分強度のある溶接をする必要がある。
【００４４】
ベース上にてボルトやねじの頭部を溶接する場合には、ベースに対する切削加工が加えられてないのでベースが破損するリスクは相対的に小さくなる。
【００４５】
最大離間距離規制部をベースに一体形成する場合には、鋳型を用いて成型する方法が考えられる。鋳型から抜く際に、最大離間距離規制部が折れる可能性がある事に加え、大きな板を切り分ける、細長い棒を切り分ける、という作業によって大量生産できる溶接型の場合に加えて生産にかかる費用が高くなる。したがって、一体形成による方法よりも溶接の方法による方が好ましい。
【００４６】
＜実施形態１  弾性部材＞
「弾性部材」は、ベースに設置され脚載置板を直接又は間接に支持する。図２に示すように、弾性素材の一例としては、バネが考えられる。以下では、先にも述べたように、弾性素材をバネとして説明を行う。本件振動吸収装置を利用する際には、脚載置板はバネの上に載っている状態となる。そして、バネはクッションのように脚載置板から加えられる力に応じて伸縮を行い、クッションのように振動を吸収する。バネは振動を吸収する要となる部材であり、最も摩耗が激しい部材であるから、強度を有する素材によって構成する。バネの素材はばね鋼と呼ばれる金属である。ばね鋼は、狭義には熱間成形で造られるばね用の鋼を指し、広義には冷間成形で造られるばね用の鋼も含めて指す。ばね鋼の素材形状は、細長い線材・棒材と平たい板材の２種類に分類される。例えば、高炭素鋼、合金鋼、ステンレス鋼がばね鋼として使われる金属の代表例である。
【００４７】
バネ定数Ｋは、
５０Ｎ／ｋｇ≦Ｋ≦６５Ｎ／ｋｇ
の範囲となることが好ましい。バネ定数が５０Ｎ／ｋｇよりも小さい場合には、バネがたわみやすくなり、バネ定数が６５Ｎ／ｋｇよりも大きい場合には、大きな力がかかってもバネがたわみ難くなる。より好ましくは、
５６Ｎ／ｋｇ≦Ｋ≦６０Ｎ／ｋｇ
の範囲となることが好ましい。５６Ｎ／ｋｇから６０Ｎ／ｋｇの間のバネ定数の場合には、利用者の体型を問わず、トレーニングマシーンに加重されるマシーンの利用者が与える衝撃力に対してバネが伸縮可能となる。
【００４８】
またバネ定数（弾性体の場合には弾性係数。以下同じ）は、トレーニングマシーンの形状や、トレーニングマシーンの各脚に対する重量配分や、利用者から受ける衝撃の大きさに応じて異なる値としてもよい。あるいは、バネの個数をトレーニングマシーンの各脚に対する重量配分や、利用者から受ける衝撃の大きさに応じて異なる数としてもよい。一般にはトレーニングマシーンの前脚には後脚よりも大きな荷重がかかり、また利用者から受ける衝撃も大きくなるので前脚側に配置される振動吸収装置のバネ定数を大きくするか、ベース上に配置されるバネの個数を多くするのが好ましい。
【００４９】
＜実施形態１  弾性部材の配置＞
弾性部材のベース上に立設される本数には特に限定はないが、弾性部材の中心軸点とベースを構成する多角形あるいはベースを構成する円の重心点（以下単に「重心点」という。）に対して対称図形を構成することが好ましい。脚載置板は、重心点を中心に着地時の衝撃によって傾斜振動するからである。さらに弾性部材の、立設位置は、後述する最大離間距離規制部の内側になることが好ましい。最大離間距離規制部は、本件振動吸収装置の脚載置板とベースの離間距離を規制するものであるから、脚載置板とベースの離間距離が最大離間距離規制部より大きくなることはない。したがって、弾性部材が最大離間距離規制部の外側にある場合、  弾性部材の伸縮領域＞最大離間距離規制部が規制する距離  となり、弾性部材の伸縮性を最大限に発揮することができないことになる。
【００５０】
＜実施形態１  最大離間距離規制部＞
「最大離間距離規制部」は、ベースと脚載置板との最大離間距離を規制する。図２に示すように、ベース上に立設されるボルトとこれに嵌合させるナットやねじ、その他ベース上に立設されるキノコ状の構造によって構成することが可能である。最大離間距離規制部は、脚載置板がベース上の弾性部材であるバネからの支持を離れて離脱することを防ぐという働きを有する。あるいは、最初からバネを若干縮めてベースに設置した場合に、バネが伸び切ってしまうことを防ぐために抑えておくという効果がある。また、図３に示すように不均衡に力が加わり一方に偏ってバネが縮んだ際に、縮んでいない他のバネが上方に上がりすぎることを防止することができる。
【００５１】
最大距離離間規制部は、振動によって緩みにくいボルト・ナット又はねじ等をベース上に立設させて、ボルト又はねじの頭部を脚規制板の上に貫通させている。ボルト・ナットを利用する場合、脚載置板を貫通させた頭部に、脚載置板の上の位置でナットを締めることによって最大離間距離を規制する。最大離間距離規制部に嵌合するナットは、図１５に示すような構造にしておくことが好ましい。ナット（１５００）の雌ねじ（１５０２）の最上部に羽（１５０１）を形成することで、部分的に内径をボルト径よりも狭くして、ナットが一定距離よりも下方に進行することを防止することが可能である。ねじ等のキノコ状の構造による部材を用いる場合には、キノコの傘に当たる部分が脚載置板の上に位置するように、脚載置板をキノコの柄だの部分が貫通して、ベースとキノコの柄の先が設置するように構成することで、最大離間距離を規制する。あるいは、溶接によって最大離間距離規制部と脚載置板を固定する構造であってもよい。
【００５２】
例えば、脚載置板、ベース、バネのいずれか一以上に亀裂が生じてきたとか、バネの伸縮抵抗力が弱まってきたという場合に、破損した部品のみを交換すればその他の部品はそのまま利用できるような構造にしておくためには、脚載置板が最大離間距離規制部と分離できるような構造になっていることが好ましい。したがって、脚載置板と最大離間距離規制部の頭部を溶接等によって固定しない構造のほうが好ましい。また、振動吸収装置が振動を最大限吸収するためには、図３に示すように脚載置板が不均等に傾くことを許容することが好ましい。したがった、最大離間距離規制部が規制する最大離間距離と脚載置板の間には、脚載置板が１０度から２０度程度傾くことができる程度の遊びがあることが好ましく、最大離間距離規制部の頭部と脚規制板は溶接等によって固定しない構造の方が好ましい。
【００５３】
なお、図２で示されているように最大離間距離規制部がキノコ状構造によって構成される場合であって、２個で構成される場合には前記模擬的（図１６中１６０５、図１８中１８０３）に走行する方向に縦に並べるのが効率的である。前後方向に加えられる衝撃力が左右方向に加えられる衝撃力よりも大きいために脚載置板は前後方向に衝撃力によってより大きく傾くからである。
【００５４】
＜実施形態１  最大離間距離規制部の配置１＞
最大離間距離規制部をボルト・ナットなどのキノコ状構造で構成する場合に、最大離間距離規制部のベース上に立設される本数には特に限定はないが、キノコ状構造中心軸点を他のキノコ構造の中心軸点と結ぶ線が弾性構造体（例えばコイルバネ）の中心軸点を結ぶ線で構成される多角形（以下単に「多角形」という。）の重心点（以下単に「重心点」という。）に対して対称図形を構成することが好ましい。脚載置板は、重心点を中心に着地時の衝撃によって傾斜振動するからである。
【００５５】
＜実施形態１  最大離間距離規制部の配置２＞
さらに最大離間距離規制部がキノコ状構造で構成される場合には、その中心軸のベース上での立設位置は、前記多角形の外側になることが好ましい。より大きな傾斜を脚載置板に許容できるからである。
【００５６】
＜実施形態１  最大離間距離規制部：具体的構成１  後脚（左右同一）＞
図１６に示すように、最大離間距離規制部が脚載置板を貫通する部分（１６０３）の中心点は脚規制版の一辺からの距離（図１６中Ｇ、Ｈ）は、１５ｍｍから２５ｍｍの範囲で、他辺からの距離（図１６中Ｉ）は９０ｍｍから１１０ｍｍの間であることが好ましい。最大離間距離規制部が脚載置板を貫通する部分である穴の半径は５ｍｍから２５ｍｍの間であることが好ましい。穴が小さすぎると、図３に示すように偏った方向に力がかかった時に脚載置板が斜めに傾くための遊びが不足してしまい、振動吸収力が弱くなってしまう。一方、穴が大きすぎると、脚載置板の強度が弱くなり、穴から脚載置板の中心とは反対の方向に向かって亀裂が入る危険が高まる。
【００５７】
＜実施形態１  最大離間距離規制部：具体的構成２  前脚（右：左は対称構造）＞
図１８に示す最大離間距離規制部が脚載置板を貫通する部分（１８０２）の中心点は脚規制板の短辺からの距離（図中ｃ、ｄ）は、５ｍｍから２０ｍｍの間であることが好ましい。５ｍｍよりも外側だと、貫通している穴から短辺にかけての強度が弱くなり、亀裂が走る原因となる。２０ｍｍよりも内側だと、規制部がバネの内側に位置することになり、バネの可動範囲がバネの外側にある場合に比して狭くなってしまう。また、長辺からの距離（図中ｆ）は、８０ｍｍから１２０ｍｍの間であることが好ましい。振動を吸収した脚載置板がシーソーのように一方向に傾いて下がったり上がったりすることがあることから、最大離間距離規制部が支点に位置するように構成することが好ましく、最大離間距離規制部の貫通部分の中心点と最大離間距離規制部貫通部を貫通する最大離間距離規制部が、脚規制板の両側の短辺の中心点を結ぶ中心線（図中ｎ）上に位置するように構成することが好ましい。最大離間距離規制部を図１８に示すように２個配置する場合には、２この最大離間距離規制部の中心を結ぶ距離（図中e）は、３６０ｍｍから３９０ｍｍの間とすることが好ましい。
【００５８】
＜実施形態２＞
＜実施形態２  概要＞
本実施形態における振動吸収装置は、実施形態１の特徴に加えて、バネがコイルバネであり、コイルの上下面は少なくとも一部が同一平面上に構成されていることを特徴とする。
【００５９】
＜実施形態２  発明の構成＞
本実施形態のバネは、コイルバネであって、コイルの上下面は少なくとも一部が同一平面状に構成されている。
【００６０】
＜実施形態２  構成の説明＞
図４に示すように、本実施形態におけるコイルバネは、ベースと接触するベース接触面（０４０１）及び、脚載置板に接する脚載置板接触面（０４０２）が平らに加工されていることが好ましい。ベース接触面及び脚載置板接触面が不安定であると、トレーニングマシーンからの振動を吸収してもコイルバネのぐらつきの原因となる。コイルバネとベース及び脚載置板が接する面積が大きいほど、コイルバネが安定してベース上に立設する。平に加工するためには、コイルバネのカーブが平らになるようにバネを構成する金属を研磨する又は／及び切り落とすことになる。したがって、平に加工している部分は、コイルバネを構成するワイヤー状素材の断面が円形ではなくなり、半円形状の形態となっていることから、素材の厚みが薄くなっている。平に加工していない部分に比べて、素材の強度が落ちている。したがって、コイルバネとベース又は／及び脚規制板の設置面の面積（平に加工した面積）を大きくしすぎるとコイルバネがベース又は／及び脚規制板の接地面との切替部分で折れたり亀裂が入ったりする可能性が高くなる。そこで、コイルバネのベース接触面及び脚載置板接触面のコイル長をＭ、コイルバネの１周巻きの長さをＲとすると、
１/２Ｒ≦Ｍ≦４／５Ｒ
となるようにベース接触面及び脚載置板接触面のコイル長を構成することが好ましい。ベース接触面及び脚載置板接触面のコイル長がコイルバネの１周巻きの長さの４／５よりも小さいと、接地面と設置していない面との高低差によってがたつきが生じ、騒音の原因となる。ベース接触面及び脚載置板接触面のコイル長がコイルバネの１周巻きの長さの１／２よりも大きいと、コイルバネを平にする加工面積が大きくなり、コイルバネが折れたり亀裂が入りやすくなる。
【００６１】
コイルバネの構造は、ＳＷＰ−Ａ構造とＳＷＰ−Ｂ構造のいずれの構造であっても構わない。本件振動吸収装置では、常に脚載置板上にトレーニングマシーンの負荷がかかっていることから、構造上耐ヘタリ性が重視されることから、ＳＷＰ−Ｂ構造による方が親和性が高いといえる。しかし、ＳＷＰ−Ｂ構造の場合、構造上ＳＷＰ−Ａに比して折れたり亀裂が入ったりしやすくなることから、コイルバネは一定期間利用した後に簡単に交換できるように、ベース本体に溶着したり堅固に固定しすぎない構造にしておくとよい。具体的には、後述するベース上規制部又は／及び脚載置板下規制部の構造によってコイルバネをベース又は／及び脚載置板に間接的に固定する構造とすることが考えられる。
【００６２】
＜実施形態３＞
＜実施形態３  概要＞
本実施形態における振動吸収装置は、実施形態１又は実施形態２の特徴に加えて、ベースにはコイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネをベース上に立設するためのベース上規制部を有することを特徴とする。
【００６３】
＜実施形態３  発明の構成＞
本実施形態における振動吸収装置は、図５に示すように、ベース（０５０２）にコイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネ（０５０３）をベース上に立設するためのベース上規制部（０５０１）を有する。
【００６４】
＜実施形態３  構成の説明＞
「ベース上規制部」は、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネをベース上に立設するための部である。コイルバネの形状に沿うように、コイルバネが円柱状のものであればベース上規制部も円柱状、コイルバネの形状が多角柱状のものであればベース上規制部も多角柱状のものであることが好ましいが、円柱状と多角柱状のものの組み合わせであっても一定の効果を得ることは可能である。ベース上規制部は、コイルバネとベースの接触面及びコイルバネと脚載置板との接触面との間のぐらつきを抑え、本件振動吸収装置が不安定な動きをすることを防ぐ効果がある。ベース上規制部をベースに固定する方法としては、ベースにねじ等を用いて固定する方法、ベースに溶接する方法、一体形成による方法が考えられる。
【００６５】
「被せ又は／及び緩く嵌めて」とは、ベース上規制部とコイルバネとが密着して容易には動かないような形態になっていることを必要とはせずに、コイルバネがベース上規制部に接触するもののベース上規制部に沿って動くことが可能である形態又は／及びコイルバネがベース上規制部に接していない形態であってもよいことを示している。コイルバネがベース上規制部と密着して動かないような形態である場合には、コイルバネをベースに溶接等によって固定している状態とほぼ同様になる。この場合、コイルバネは確かにベース本体との間でぐらつくことはなく安定するが、脚載置板とベースの間に生じる左右のずれを吸収することが困難となり、コイルバネの中腹部にねじれによる負荷が発生することになる。さらに、コイルバネは脚載置板からベース方向に荷重を受けており、３方向の力が発生している領域において、金属に対して強い負荷がかかることになる。その結果、コイルバネが負荷の部分で折れる、破損する、亀裂が入る、劣化するということが考えられる。そこで、コイルバネはベースに対して完全に固定されているよりは、わずかながら稼働可能に構成されていることが好ましい。
【００６６】
ベース上規制部がコイルバネの内側に配置される場合には、ベース上規制部の外周から計測した幅をＢＷとして、コイルバネの内周の幅をＣＷとしたとき、
０．３（ｍｍ）≦ＣＷ−ＢＷ≦１．５（ｍｍ）
の範囲になるように構成することが好ましい。０．３（ｍｍ）よりも小さいとバネに対する荷重によってコイル周が拡大する際にコイルとベース上規制部とが衝突する恐れがあり、１．５（ｍｍ）よりも大きすぎる場合にはバネに加えられる横方向の力でバネの軸心の平行移動量が大きくなりすぎてぐらつきの原因となる。
【００６７】
ベース上規制部がコイルバネの外側に配置される場合には、ベース上規制部の内周から計測した幅をＢＷとして、コイルバネの外周の幅をＣＷとしたとき、
０．３（ｍｍ）≦ＢＷ−ＣＷ≦１．５（ｍｍ）
の範囲になるように構成することが好ましい。０．３（ｍｍ）よりも小さいとバネに対する引っ張り荷重によってコイル周が縮小する際にコイルとベース上規制部とが衝突する恐れがあり、１．５（ｍｍ）よりも大きすぎる場合にはバネに加えられる横方向の力でバネの軸心の平行移動量が大きくなりすぎてぐらつきの原因となる。
【００６８】
ベース上規制部の高さは、コイルバネに対して一方向の力がかかった時にコイルバネが倒れにくくなる程度の高さを有していることが望ましい。
具体的には、ベース上規制部の高さをＢＴとして、コイルバネの高さをＣＴとすると、
５／１ＣＴ≦ＢＴ≦１／４ＣＴ
の範囲となるように構成することが好ましい。５／１ＣＴよりもベース上規制部が低いとバネのぐらつきが大きくなりすぎ、１／４ＣＴよりも大きいとベース上規制部どうしが脚載置板からの衝撃で衝突する恐れが出る。このことは、ベース上規制部がコイルばねの内側に配置される構成でも、外側に配置される構成であっても同様である。
【００６９】
＜実施形態４＞
＜実施形態４  概要＞
本実施形態における振動吸収装置は、実施形態１から実施形態３のいずれか一に記載の構成に加えて、図６に示すように、脚載置板（０６０１）の裏面側に、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネ（０６０２）を脚載置板の裏面側で規制する脚載置板規制部（０６０３）を有することを特徴とする。
【００７０】
＜実施形態４  発明の構成＞
本実施形態における振動吸収装置は、脚載置板の裏面側に、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネを脚載置板の裏面側で規制する脚載置板下規制部を有する。
【００７１】
＜実施形態４  構成の説明＞
「脚載置板下規制部」は、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネを脚載置板の裏面側で規制する。「コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めて」の意味は、実施形態３で既に説明済みであるから、省略する。さらに、脚載置板下規制部の働きは、実施形態３のベース上規制部の働きと同様であるから、詳細な説明は省略する。脚載置板下規制部を脚載置板下に固定する方法としては、脚載置板下面にねじ等を用いて固定する方法、脚載置板下面に溶接する方法、一体形成によって固定する方法と、が考えられる。
【００７２】
脚載置板下規制部がコイルバネの内側に配置される場合には、脚載置板下規制部の外周から計測した幅をＦＷとして、コイルバネの内周の幅をＣＷとしたとき、
０．３（ｍｍ）≦ＣＷ−ＦＷ≦１．５（ｍｍ）
の範囲になるように構成することが好ましい。０．３（ｍｍ）よりも小さいとバネに対する荷重によってコイル周が拡大する際にコイルとベース上規制部とが衝突する恐れがあり、１．５（ｍｍ）よりも大きすぎる場合にはバネに加えられる横方向の力でバネの軸心の平行移動量が大きくなりすぎてぐらつきの原因となる。
【００７３】
脚載置板下規制部がコイルバネの外側に配置される場合には、脚載置板下規制部の内周から計測した幅をＦＷとして、コイルバネの外周の幅をＣＷとしたとき、
０．３（ｍｍ）≦ＢＷ−ＦＷ≦１．５（ｍｍ）
の範囲になるように構成することが好まし。０．３（ｍｍ）よりも小さいとバネに対する引っ張り荷重によってコイル周が縮小する際にコイルとベース上規制部とが衝突する恐れがあり、１．５（ｍｍ）よりも大きすぎる場合にはバネに加えられる横方向の力でバネの軸心の平行移動量が大きくなりすぎてぐらつきの原因となる。
【００７４】
脚載置板下規制部の高さは、コイルバネに対して一方向の力がかかった時にコイルバネが倒れにくくなる程度の高さを有していることが望ましい。
具体的には、脚載置板下規制部の高さをＦＴとして、コイルバネの高さをＣＴとすると、
５／１ＣＴ≦ＦＴ≦ＣＴ
の範囲となるように構成することが好ましい。５／１ＣＴよりもベース上規制部が低いとバネのぐらつきが大きくなりすぎ、１／４ＣＴよりも大きいとベース上規制部どうしが脚載置板からの衝撃で衝突する恐れが出る。このことは、脚規制板下規制部がコイルばねの内側に配置される構成でも、外側に配置される構成であっても同様である。
【００７５】
＜実施形態５＞
＜実施形態５  概要＞
本実施形態における振動吸収装置は、実施形態１から実施形態４のいずれか一の特徴に加えて、ベースを収容し、上面開口のベース収容箱と、ベース収容箱の側面の少なくとも上部を隠すスカート部を有するとともに、コイルバネに裏面を支持されるベース収容蓋と、をさらに有することを特徴とする。
【００７６】
＜実施形態５  発明の構成＞
本実施形態における振動吸収装置は、図８に示すベースを収容し、図７に示す上面開口のベース収容箱と、図９に示すベース収容箱の側面の少なくとも上部を隠すスカート部を有するとともに、コイルバネに裏面を支持されるベース収容蓋と、を有する。
【００７７】
＜実施形態５  構成の説明＞
＜実施形態５  ベース収容箱＞
「ベース収容箱」は、図８に示すベースを収容する、図７に示す上面開口の箱である。ベース収容箱の上面開口部からベースを収めることから、ベース収容箱はベースと同じ形状の底面を有するように構成することが望ましい。
【００７８】
＜実施形態５  ベース収容蓋＞
図９はベース収容蓋を示す図である。図中０９００がベース収容蓋の表面を示す図であり、図中０９０１がベース収容蓋の裏面を示す図である。「スカート部」（０９０２）は、ベース収容箱に被せることが可能であり、ベース収容箱の側面の少なくとも上部を隠す。ベース収容蓋は、前記スカート部を有するとともに、さらに、コイルバネに裏面を支持される。図中０９０３で示す円は、コイルバネよりも一回り円周が小さい円であり、前述の脚載置板下規制部がベース収容蓋を貫通してベース収容蓋下のコイルに緩く嵌まる構造となっている。さらに、図９に示すように、ベース収容蓋には最大離間距離規制部が貫通するための穴（０９０４）もあけられている。
【００７９】
図１０は、本実施形態における脚載置板の例示である。図中１０００が脚載置板の表面であり、図中１００１が脚載置板の裏面である。図１１は、本実施形態において、ベースをベース収容箱に収容した状態を示す例示である。図１２は、本実施形態において、バースを収容したベース収容箱にベース収容蓋を被せるときに、各パーツがどのような位置関係にあるかを示す図である。最大離間距離規制部（１２０１）は、ベース収容蓋の穴（１２０２）を通過し、べコイルバネ（１２０３）はベース収容蓋に開けられた穴（１２０４）は通過せずに、その一回り外側でベース収容蓋と接触する。図１３は、本実施形態における脚載置板がベース収容蓋上に配置される状況を示す例図である。最大離間距離規制部（１３０１）が脚載置板の穴（１３０２）を貫通するように、脚載置板はベース蓋上に配置される。脚載置板下規制部（図１３中には図示せず。図１０中１００１）は、ベース収容蓋の穴（１３０１）を通過して、ベース収容箱とベース収容蓋の間に収められたコイルバネの動きを規制する。図１４は、本実施形態における本件振動吸収装置の組立完成例図である。脚載置板の穴を貫通して飛び出した最大離間距離規制部（１４０１）は、ナット（１４０２）によって固定され、ナットより上方に他の構成部材が持ち上がらないようにして、最大離間距離を規制する。最大離間距離規制部に嵌合するナットは、先述したように、図１５に示すような構造にしておくことが好ましい。ナット上側の内側に羽（１５０１）を形成することで、部分的に内径を最大離間距離規制部よりも狭くして、ナットが一定距離よりも下方に進行することを防止することが可能である。
【００８０】
本実施形態に示すように、ベース収容箱及びベース収容蓋のなかにベースを収納することによって、コイルバネが伸縮する際に指や衣類を本件振動吸収装置の隙間に挟み込む事故が発生することを防止することが出来る。
【００８１】
＜実施形態６＞
＜実施形態６  発明の概要＞
本実施形態における発明は、トレーニングマシーンの脚に直接振動吸収の構造を持たせる振動吸収装置付きのトレーニングマシーンに関するものである。
【００８２】
＜実施形態６  発明の構成＞
本実施形態における振動吸収装置付きトレーニングマシーンは、トレーニングマシーン本体を少なくとも三以上の支持位置にてバネで支持するためのベースと、ベースに設置されトレーニングマシーン本体を各支持位置にて支持するバネと、ベースとトレーニングマシーン本体との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部と、からなる。
【００８３】
＜実施形態６  構成の説明＞
「ベース」の構成は、実施形態１から実施形態５のいずれかと同様の構成とすることが考えられ、既に説明済みである。「バネ」の構成は、実施形態１から実施形態５のいずれかに記載の振動吸収装置の構成と異なり、脚載置板を介して間接的にトレーニングマシーンを支持するわけではなく直接トレーニングマシーンを支持するが、それ以外の構成については実施形態１から実施形態５のいずれかと同様の構成とすることが考えられ、既に説明済みである。「最大離間距離規制部」は、実施形態１から実施形態５のいずれかの構成と異なり、トレーニングマシーンの脚本体に固定する構成となっているが、それ以外の構成については実施形態１から実施形態５のいずれかと同様の構成とすることが考えられる。
【符号の説明】
【００８４】
０１００  トレーニングマシーン
０１０１  走行ベルト
０１０２  トレーニングマシーンの脚
０１０３  振動吸収装置
０２０２  振動吸収装置
０２０１  トレーニングマシーンの脚
０２０２  脚載置板
０２０３  脚規制部
０２０４  ベース
０２０５  弾性部材
０２０６  最大離間距離規制部
【図１】
2020118269.tif 000003
【図２】
2020118269.tif 000004
【図３】
2020118269.tif 000005
【図４】
2020118269.tif 000006
【図５】
2020118269.tif 000007
【図６】
2020118269.tif 000008
【図７】
2020118269.tif 000009
【図８】
2020118269.tif 000010
【図９】
2020118269.tif 000011
【図１０】
2020118269.tif 000012
【図１１】
2020118269.tif 000013
【図１２】
2020118269.tif 000014
【図１３】
2020118269.tif 000015
【図１４】
2020118269.tif 000016
【図１５】
2020118269.tif 000017
【図１６】
2020118269.tif 000018
【図１７】
2020118269.tif 000019
【図１８】
2020118269.tif 000020
【図１９】
2020118269.tif 000021
【図２０】
2020118269.tif 000022
【図２１】
2020118269.tif 000023
【手続補正書】
【提出日】平成31年4月16日(2019.4.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニングマシーンを床に支持する脚から床面に与えられる振動を吸収する振動吸収装置であって、
脚を載置する脚載置板と、
脚の脚載置板上での滑りを規制する脚規制部と、
脚載置板を直接又は間接に弾性部材で支持するためのベースと、
ベースに設置され脚載置板を直接又は間接に支持する弾性部材と、
ベースと脚載置板との最大離間距離を規制するための最大離間距離規制部と、
を有し、前記弾性部材はコイルバネであり、コイルの端面が研削等によって平面に加工されて上下面は少なくとも一部が同一平面上に構成されており、
ベースを収容し、上面開口のベース収容箱と、ベース収容箱の側面の少なくとも上部を隠すスカート部を有するとともに、コイルバネに裏面を支持されるベース収容蓋と、
をさらに有するトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項２】
前記ベースにはコイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネをベース上に立設するためのベース上規制部を有する請求項１に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置。
【請求項３】
脚載置板の裏面側には、コイルバネを被せ又は／及び緩く嵌めてコイルバネを脚載置板の裏面側で規制する脚載置板下規制部を有する請求項１又は請求項２に記載のトレーニングマシーンの振動吸収装置。