(57)【要約】【課題】諸収差が良好に補正される小型の撮像レンズを提供する。【解決手段】物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、第５レンズＬ５と、第６レンズＬ６と、第７レンズＬ７と、第８レンズＬ８と、負の屈折力を有する第９レンズＬ９とを配置する。このうち第９レンズＬ９の像面側の面を、変曲点を有する非球面形状に形成する。【選択図】図１
2020118922.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズであって、
物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズと、第５レンズと、第６レンズと、第７レンズと、第８レンズと、負の屈折力を有する第９レンズとを配置し、
前記第９レンズは、変曲点を有する非球面形状に形成された像面側の面を有する、
撮像レンズ。
【請求項２】
前記第２レンズの焦点距離をｆ２、前記第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、
０．１＜ｆ２／ｆ３＜１．２、
を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。
【請求項３】
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第８レンズと前記第９レンズとの間の光軸上の距離をＤ８９としたとき、
０．０５＜Ｄ８９／ｆ＜０．１５、
を満足する請求項１または２に記載の撮像レンズ。
【請求項４】
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第９レンズの像面側の面の近軸曲率半径をＲ９ｒとしたとき、
０．２＜Ｒ９ｒ／ｆ＜０．６、
を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【請求項５】
レンズ系全体の焦点距離をｆ、前記第９レンズの焦点距離をｆ９としたとき、
−２＜ｆ９／ｆ＜−０．２、
を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズに係り、携帯電話機や携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラ、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラへの組み込みが好適な撮像レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
音声通話機能に加えて様々なアプリケーションソフトウェアの実行が可能な多機能携帯電話機、いわゆるスマートフォン（smartphone）が普及している。スマートフォンにインストールされたアプリケーションソフトウェアを実行させることにより、例えばデジタルスティルカメラやカーナビゲーション等の機能をスマートフォン上で実現できる。近年では、拡張現実（AR：Augmented Reality）の技術が発達し、撮像レンズを通して撮影された画像に様々な情報を付加することが可能になった。このような様々な機能を実現するために、スマートフォンの多くの機種にカメラが搭載される。
【０００３】
被写体を精細に撮影するためには高画素の撮像素子とともに解像度の高い撮像レンズが必要になる。撮像レンズの高解像度化を実現するための方法の一つとして、撮像レンズを構成するレンズの枚数を増加させる方法がある。しかしながら、安易なレンズ枚数の増加は撮像レンズの大型化を招き易い。撮像レンズの開発では、光学全長（Total Track Length）の伸長を抑制しつつ解像度を向上させる必要がある。
【０００４】
９枚のレンズから成るレンズ構成は、撮像レンズを構成するレンズの枚数が多いことから設計上の自由度が高く、高解像度の撮像レンズに必要な諸収差を良好に補正できる。こうした９枚構成の撮像レンズとしては、例えば特許文献１に記載の撮像レンズが知られている。
【０００５】
特許文献１には、正の屈折力を有する第１レンズ群と正の屈折力を有する第２レンズ群とから構成された撮像レンズが記載されている。第１レンズ群は、正の第１レンズ、正の第２レンズ、負の第３レンズ、負の第４レンズ、正の第５レンズ、および正の第６レンズの６枚のレンズを有する。第２レンズ群は、負の第７レンズ、負の第８レンズ、および正の第９レンズの３枚のレンズを有する。当該第２レンズ群において、第７レンズは像面側の面が凹形状に形成されており、第８レンズは物体側に凹面を向けたメニスカス形状に形成されている。特許文献１に記載の撮像レンズは、第８レンズの焦点距離に対する第７レンズの焦点距離の比を一定の範囲内に抑制することで諸収差を良好に補正する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１８−１５６０１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記特許文献１に記載の撮像レンズによれば、比較的良好に諸収差が補正される。しかしながら、当該撮像レンズはレンズ系全体の焦点距離に対する光学全長が長いことから、スマートフォン等に内蔵される小型のカメラに搭載するには不向きである。特許文献１に記載の撮像レンズでは、小型化を図りつつより良好な収差補正を実現することは困難である。
【０００８】
なお、こうした問題はスマートフォンや携帯電話機に組み込まれる撮像レンズに特有の問題ではなく、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズにおいて共通の問題である。
【０００９】
本発明の目的は、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図ることのできる撮像レンズを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の撮像レンズでは、撮像素子上に被写体像を形成する撮像レンズにおいて、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズと、負の屈折力を有する第２レンズと、負の屈折力を有する第３レンズと、正の屈折力を有する第４レンズと、第５レンズと、第６レンズと、第７レンズと、第８レンズと、負の屈折力を有する第９レンズとを配置する。第９レンズは、変曲点を有する非球面形状に形成された像面側の面を有する。
【００１１】
９枚のレンズのうち、物体側に配置される４枚のレンズの屈折力の配列を「正負負正」とすることにより、色収差および球面収差等の諸収差を良好に補正しつつ撮像レンズの小型化を図ることができる。本願発明に係る撮像レンズでは、正の屈折力を有する第１レンズを最も物体側に配置することで撮像レンズの小型化を実現する。第１レンズの屈折力が正であるため、第１レンズの像面側には負の屈折力を有する第２レンズを配置することで色収差を良好に補正できる。しかし、撮像レンズの小型化に伴い、当該第２レンズの有する負の屈折力は増大する傾向にある。本願発明ではさらに、この第２レンズの像面側に配置される第３レンズの屈折力も負であるため、第２レンズの有する負の屈折力の増大を抑制しつつ、撮像レンズの小型化および撮像レンズの広角化を実現することができる。また、第２レンズおよび第３レンズの像面側には、正の屈折力を有する第４レンズが配置されるため、色収差および球面収差を良好に補正することができる。
【００１２】
本発明の撮像レンズにおいて最も像面側に配置される第９レンズの屈折力を負にすることにより、画像周辺部における像面湾曲および歪曲収差を良好に補正しつつ、バックフォーカスを確保することが可能となる。また、当該第９レンズの像面側の面を、変曲点を有する非球面形状に形成することによって、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度を主光線角度（ＣＲＡ：Chief Ray Angle）の範囲内に抑制しつつ、近軸および周辺の諸収差を良好に補正できる。
【００１３】
なお、本発明において「レンズ」とは、屈折力を有する光学要素を指すものとする。よって、光の進行方向を変えるプリズムや平板のフィルタ等の光学要素は本発明の「レンズ」に含まれず、これら光学要素は適宜、撮像レンズの前後や各レンズ間に配置することができる。
【００１４】
上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズ、第２レンズ、および第３レンズの合成焦点距離をｆ１２３としたとき、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
０＜ｆ１２３                                  （１）
【００１５】
条件式（１）を満足することにより、像面の最大像高に対する光学全長（Total Track Length）の比を小さくすることができ、撮像レンズの小型化を好適に図ることができる。
【００１６】
上記構成の撮像レンズにおいては、第４レンズ、第５レンズ、および第６レンズの合成焦点距離をｆ４５６としたとき、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
０＜ｆ４５６                                  （２）
【００１７】
撮像レンズの小型化に当たっては、正の屈折力を有するレンズ（単数または複数）を物体側に配置することが望ましい。しかし、これらレンズの有する正の屈折力が強くなりすぎると諸収差の補正が困難になる。条件式（２）を満足することにより、物体側に配置されるレンズの有する正の屈折力をこれら第４レンズ、第５レンズ、および第６レンズにおいても分担されるため、諸収差の発生を好適に抑制することができる。
【００１８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズ、第８レンズ、および第９レンズの合成焦点距離をｆ７８９としたとき、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
ｆ７８９＜０                                  （３）
【００１９】
条件式（３）を満足することにより、撮像レンズにおいて像面側に近い位置に配置される３枚のレンズの合成屈折力が負となって撮像レンズのテレフォト性能が確保されるため、撮像レンズの小型化を好適に実現できる。
【００２０】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの焦点距離をｆ１としたとき、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
０．４＜ｆ１／ｆ＜２．０                      （４）
【００２１】
条件式（４）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ球面収差を良好に補正できる。
【００２２】
上記構成の撮像レンズにおいては、第１レンズの焦点距離をｆ１、第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
−６＜ｆ２／ｆ１＜−１                        （５）
【００２３】
条件式（５）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、色収差および球面収差を良好に補正できる。
【００２４】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第２レンズの焦点距離をｆ２としたとき、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
−５＜ｆ２／ｆ＜−０．５                      （６）
【００２５】
条件式（６）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差を良好に補正できる。
【００２６】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第２レンズおよび第３レンズの合成焦点距離をｆ２３としたとき、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
−５＜ｆ２３／ｆ＜−０．５                    （７）
【００２７】
条件式（７）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差を良好に補正できる。
【００２８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第２レンズの焦点距離をｆ２、第３レンズの焦点距離をｆ３としたとき、次の条件式（８）を満足することが望ましい。
０．１＜ｆ２／ｆ３＜１．２                    （８）
【００２９】
条件式（８）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差を良好に補正できる。また、当該条件式（８）を満足することにより、撮像レンズの製造に際して生じるディセンタ（偏芯）やチルト等に対する結像性能の劣化に対する敏感度、いわゆる製造誤差感度を良好な範囲に抑制することができる。
【００３０】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離ｆ、第３レンズの焦点距離ｆ３としたとき、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
−２０＜ｆ３／ｆ＜−５                        （９）
【００３１】
本願発明の撮像レンズでは、第２レンズおよび第３レンズの２枚のレンズが負の屈折力を有しており、第３レンズは第２レンズの収差補助レンズとしての機能を果たす。条件式（９）を満足することにより、球面収差および色収差を良好な範囲内にバランスよく抑制することができる。
【００３２】
上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状、またはこれら曲率半径が共に負となる形状、すなわち近軸においてメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。
【００３３】
第７レンズの屈折力が強くなると、球面収差、像面湾曲、および歪曲収差の補正が困難になることが多い。近軸でメニスカスレンズとなる形状に第７レンズを形成することにより、球面収差、像面湾曲、および歪曲収差を良好に補正することができる。
【００３４】
上記構成の撮像レンズにおいて第７レンズを、近軸でメニスカスレンズとなる形状に形成する場合には、第７レンズの物体側の面の曲率半径をＲ７ｆ、第７レンズの像面側の面の曲率半径をＲ７ｒとしたとき、次の条件式（１０）を満足することが望ましい。
０．５＜Ｒ７ｆ／Ｒ７ｒ＜２                  （１０）
【００３５】
条件式（１０）を満足することにより、第７レンズの概形を平坦な形状、すなわちサグ量が少ない形状に近づけることができるため、製造上の加工性の向上を通じて撮像レンズの製造コストの抑制を図ることができる。また、条件式（１０）を満足することにより、像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。
【００３６】
上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズを、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成することが望ましい。
【００３７】
第７レンズの物体側の面を凹面形状とすることで、当該第７レンズへの光線の入射角度を低く抑えることが可能となり、コマ収差の発生を抑制できる。
【００３８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズの物体側の面の曲率半径をＲ８ｆ、第８レンズの像面側の面の曲率半径をＲ８ｒとしたとき、次の条件式（１１）を満足することが望ましい。
０．１＜Ｒ８ｆ／Ｒ８ｒ＜１．５              （１１）
【００３９】
条件式（１１）を満足することにより、第８レンズの概形が平坦な形状に近い形状となり、撮像レンズの製造コストの抑制を図ることができる。また、条件式（１１）を満足することにより、像面湾曲および歪曲収差を良好に補正できる。
【００４０】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状、すなわち近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成するとともに、両面とも変曲点を有する非球面形状に形成することが望ましい。
【００４１】
近軸でメニスカスレンズとなる形状に第８レンズを形成することにより、球面収差、像面湾曲、および歪曲収差を良好に補正することができる。また、第８レンズの物体側の面および像面側の面の両面を、変曲点を有する非球面形状に形成することで、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制することが可能となる。
【００４２】
上記構成の撮像レンズにおいては、第７レンズの光軸上の厚さをＴ７、第８レンズの光軸上の厚さをＴ８としたとき、以下の条件式（１２）を満足することが望ましい。
０．５＜Ｔ８／Ｔ７＜４                      （１２）
【００４３】
条件式（１２）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつバックフォーカスを確保することができる。
【００４４】
上記構成の撮像レンズにおいては、第６レンズと第７レンズとの間の光軸上の距離をＤ６７、第８レンズと第９レンズとの間の光軸上の距離をＤ８９としたとき、以下の条件式（１３）を満足することが望ましい。
０．１＜Ｄ６７／Ｄ８９＜０．７              （１３）
【００４５】
撮像レンズの低背化を図ると、像面側に配置されるレンズ程、有効径が大きくなる傾向にある。有効径の大きなレンズを複数枚配置した場合には、レンズ周辺部でレンズ同士の干渉が生じたり、レンズ間の間隔が狭すぎて撮像レンズの製造や組立てが困難になることが多い。条件式（１３）を満足することにより、第６レンズ、第７レンズ、第８レンズ、および第９レンズの間の光軸上の間隔を適度に確保しつつ撮像レンズの小型化を図ることができる。また、条件式（１３）を満足することにより、倍率色収差およびや像面湾曲を良好に補正できる。
【００４６】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第８レンズと第９レンズとの間の光軸上の距離をＤ８９としたとき、次の条件式（１４）を満足することが望ましい。
０．０５＜Ｄ８９／ｆ＜０．１５              （１４）
【００４７】
条件式（１４）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ、像面湾曲、非点収差、歪曲収差をバランス良く良好に補正することができる。
【００４８】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズおよび第９レンズの合成焦点距離をｆ８９としたとき、次の条件式（１５）を満足することが望ましい。
−５＜ｆ８９／ｆ＜−０．３                  （１５）
【００４９】
条件式（１５）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ、像面湾曲および歪曲収差を良好に補正することができる。また、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。
【００５０】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第９レンズの像面側の面の近軸曲率半径をＲ９ｒとしたとき、次の条件式（１６）を満足することが望ましい。
０．２＜Ｒ９ｒ／ｆ＜０．６                  （１６）
【００５１】
第９レンズの像面側の面は、撮像レンズにおいて最も像面側に位置する面である。この面の屈折力の大小によって非点収差、コマ収差、および歪曲収差の補正の困難さが異なることになる。条件式（１６）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつバックフォーカスを確保することができる。また、条件式（１６）を満足することにより、非点収差、コマ収差、および歪曲収差を良好な範囲内にバランスよく抑制できる。
【００５２】
上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第９レンズの焦点距離をｆ９としたとき、次の条件式（１７）を満足することが望ましい。
−２＜ｆ９／ｆ＜−０．２                    （１７）
【００５３】
条件式（１７）を満足することにより、バックフォーカスを確保しつつ、像面湾曲および歪曲収差を良好に補正することができる。また、撮像レンズから出射した光線の撮像素子の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内に好適に抑制できる。
【００５４】
上記構成の撮像レンズにおいては、軸上色収差および倍率色収差を良好に補正するため、第１レンズのアッベ数をνｄ１、第２レンズのアッベ数をνｄ２としたとき、次の条件式（１８）および（１９）を満足することが望ましい。
３５＜νｄ１＜７５                          （１８）
１５＜νｄ２＜３５                          （１９）
【００５５】
上記構成の撮像レンズにおいては、倍率色収差を良好に補正するため、第９レンズのアッベ数をνｄ９としたとき、次の条件式（２０）を満足することが望ましい。
３５＜νｄ９＜７５                          （２０）
【００５６】
本発明の撮像レンズは、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離をＴＬとしたとき、次の条件式（２１）を満足することが望ましい。当該条件式（２１）を満足することにより、撮像レンズの小型化を好適に図ることができる。
１．０＜ＴＬ／ｆ＜１．４                    （２１）
【００５７】
なお、撮像レンズと像面との間には通常、赤外線カットフィルターやカバーガラス等の挿入物が配置されることが多いが、本明細書ではこれら挿入物の光軸上の距離については空気換算長を用いる。
【００５８】
ところで近年、撮像レンズが搭載されるスマートフォン等の小型化に伴い、撮像レンズに対しては、以前にも増して小型化と広角化との両立が要求される。特にスマートフォン等の薄型の携帯機器に内蔵される撮像レンズにおいては、限られたスペース内に撮像レンズを収納する必要があることから、撮像素子の大きさに対する撮像レンズの光軸方向の長さについて厳しい制約が課される。そこで、本願発明の撮像レンズは、第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離をＴＬ、最大像高をＨｍａｘとしたとき、次の条件式（２２）を満足することが望ましい。
１．０＜ＴＬ／Ｈｍａｘ＜１．８              （２２）
【００５９】
上記構成の撮像レンズにおいて第６レンズの屈折力が正の場合には、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第６レンズの焦点距離をｆ６としたとき、次の条件式（２３）を満足することが望ましい。
１＜ｆ６／ｆ＜３                            （２３）
【００６０】
条件式（２３）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、像面湾曲、歪曲収差、および色収差を良好に補正できる。
【００６１】
上記構成の撮像レンズにおいて第７レンズの屈折力が正の場合には、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第７レンズの焦点距離をｆ７としたとき、次の条件式（２４）を満足することが望ましい。
１＜ｆ７／ｆ＜６                            （２４）
【００６２】
条件式（２４）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、像面湾曲、歪曲収差、および色収差を良好に補正できる。
【００６３】
上記構成の撮像レンズにおいて第６レンズおよび第７レンズの屈折力が共に負の場合には、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第６レンズおよび第７レンズの合成焦点距離をｆ６７としたとき、次の条件式（２５）を満足することが望ましい。
−１０＜ｆ６７／ｆ＜−５                    （２５）
【００６４】
条件式（２５）を満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、像面湾曲、歪曲収差、および色収差を良好に補正することができる。
【００６５】
上記構成の撮像レンズにおいて第８レンズの屈折力が正の場合には、レンズ系全体の焦点距離をｆ、第８レンズの焦点距離をｆ８としたとき、次の条件式（２６）を満足することが望ましい。
１＜ｆ８／ｆ＜５                            （２６）
【００６６】
条件式（２６）を満足することにより、像面湾曲、歪曲収差、および色収差を良好な範囲内にバランスよく抑制することができる。
【００６７】
本発明の撮像レンズにおいては、第１レンズから第９レンズまでの各レンズが、空気間隔を隔てて配列されることが望ましい。各レンズが空気間隔を隔てて配列されることにより、本発明の撮像レンズは接合レンズを一枚も含まないレンズ構成になる。このようなレンズ構成では、撮像レンズを構成する９枚のレンズの全てをプラスチック材料から形成することが容易になるため、撮像レンズの製造コストを好適に抑制することが可能になる。
【００６８】
本発明の撮像レンズにおいては、第１レンズから第９レンズまでの各レンズの両面を非球面形状に形成することが望ましい。各レンズの両面を非球面形状に形成することにより、レンズの光軸近傍から周辺部に亘って諸収差をより良好に補正することができる。特にレンズ周辺部における諸収差を良好に補正できる。
【００６９】
上記構成の撮像レンズにおいては第１レンズを、物体側に凸面を向けた形状に形成することが望ましい。第１レンズをこのような形状に形成することで撮像レンズの小型化を好適に図ることができる。
【００７０】
上記構成の撮像レンズにおいては、第８レンズおよび第９レンズのうち少なくとも二面を、変曲点を有する非球面形状に形成することが望ましい。第９レンズの像面側の面に加えて、変曲点を有する非球面形状のレンズ面をさらに一面以上設けることにより、撮像レンズから出射した光線の像面への入射角度をＣＲＡの範囲内により好適に抑制することができるとともに、画像周辺部の諸収差をより良好に補正できる。
【００７１】
本発明の撮像レンズは、画角を２ωとしたとき、６５°≦２ωを満足することが望ましい。本条件式を満足することにより、撮像レンズの広角化が図られ、撮像レンズの小型化と広角化との両立を好適に図ることができる。
【００７２】
ところで、高画素の撮像素子では各画素の受光面積が減少するため、撮影した画像が暗くなる傾向にある。これを補正するための方法として、電気回路を用いて撮像素子の受光感度を向上させる方法がある。しかし、受光感度が上がると画像の形成に直接寄与しないノイズ成分も増幅されてしまう。そこで、電気回路等を設けなくても十分に明るい画像を得るために、上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をｆ、撮像レンズの入射瞳径をＤｅｐとしたとき次の条件式（２７）を満足することが望ましい。
ｆ／Ｄｅｐ＜２．４                        （２７）
【００７３】
なお、本発明においては、上述のようにレンズの形状を曲率半径の符号を用いて特定している。曲率半径が正か負かは一般的な定義、すなわち光の進行方向を正として、曲率の中心がレンズ面からみて像面側にある場合には曲率半径を正とし、物体側にある場合には曲率半径を負とする定義に従っている。よって、「曲率半径が正となる物体側の面」とは、物体側の面が凸面であることを指し、「曲率半径が負となる物体側の面」とは、物体側の面が凹面であることを指す。また、「曲率半径が正となる像面側の面」とは、像面側の面が凹面であることを指し、「曲率半径が負となる像面側の面」とは、像面側の面が凸面であることを指す。なお、本明細書での曲率半径は近軸の曲率半径を指しており、レンズ断面図におけるレンズの概形にそぐわない場合がある。
【発明の効果】
【００７４】
本発明の撮像レンズによれば、諸収差が良好に補正された高い解像度を有しながらも、小型のカメラへの組込みに特に適した小型の撮像レンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】数値実施例１に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２】図１に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図３】図１に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図４】数値実施例２に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図５】図４に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図６】図４に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図７】数値実施例３に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図８】図７に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図９】図７に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１０】数値実施例４に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図１１】図１０に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１２】図１０に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１３】数値実施例５に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図１４】図１３に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１５】図１３に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１６】数値実施例６に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図１７】図１６に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図１８】図１６に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図１９】数値実施例７に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２０】図１９に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図２１】図１９に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図２２】数値実施例８に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２３】図２２に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図２４】図２２に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図２５】数値実施例９に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２６】図２５に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図２７】図２５に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図２８】数値実施例１０に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図２９】図２８に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図３０】図２８に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図３１】数値実施例１１に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図３２】図３１に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図３３】図３１に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図３４】数値実施例１２に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図３５】図３４に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図３６】図３４に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【図３７】数値実施例１３に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。
【図３８】図３７に示す撮像レンズの横収差を示す収差図である。
【図３９】図３７に示す撮像レンズの球面収差、非点収差、歪曲収差を示す収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００７６】
以下、本発明を具体化した一実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００７７】
図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６、図１９、図２２、図２５、図２８、図３１、図３４、および図３７は、本実施の形態の数値実施例１〜１３に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例１の断面図を参照しながら本実施の形態に係る撮像レンズについて説明する。
【００７８】
図１に示すように本実施の形態に係る撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、正の屈折力を有する第１レンズＬ１と、負の屈折力を有する第２レンズＬ２と、負の屈折力を有する第３レンズＬ３と、正の屈折力を有する第４レンズＬ４と、第５レンズＬ５と、第６レンズＬ６と、第７レンズＬ７と、第８レンズＬ８と、負の屈折力を有する第９レンズＬ９とを配置する。第９レンズＬ９と撮像素子の像面ＩＭとの間にはフィルタ１０を配置する。なお、フィルタ１０は省略できる。
【００７９】
第１レンズＬ１は、物体側の面の曲率半径ｒ１および像面側の面の曲率半径ｒ２が共に正となる形状を有する。第１レンズＬ１は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第１レンズＬ１の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第１レンズＬ１の形状は、第１レンズＬ１の屈折力が正となるような形状であればよい。第１レンズＬ１の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ１およびｒ２が共に負となる形状や、曲率半径ｒ１が正となり曲率半径ｒ２が負となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凸レンズとなる形状である。撮像レンズの小型化を図る点からは、曲率半径ｒ１が正となる形状が望ましい。
【００８０】
本数値実施例１では第１レンズＬ１の物体側の面に開口絞りＳＴを設けている。開口絞りの位置は本数値実施例１の位置に限定されない。第１レンズＬ１よりも物体側に開口絞りＳＴを設けてもよい。または、第１レンズＬ１と第２レンズＬ２との間、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間、あるいは第３レンズＬ３と第４レンズＬ４の間等に開口絞りＳＴを設けるようにしてもよい。
【００８１】
第２レンズＬ２は、物体側の面の曲率半径ｒ３および像面側の面の曲率半径ｒ４が共に正となる形状を有する。第２レンズＬ２は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第２レンズＬ２の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第２レンズＬ２の形状は、第２レンズＬ２の屈折力が負となるような形状であればよい。第２レンズＬ２の形状としては、本数値実施例１に係る形状の他、曲率半径ｒ３およびｒ４が共に負となる形状や、曲率半径ｒ３が負となり曲率半径ｒ４が正となる形状でもよい。前者は近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状であり、後者は近軸において両凹レンズとなる形状である。撮像レンズの小型化の観点からは、曲率半径ｒ３が正となる形状が望ましい。
【００８２】
第３レンズＬ３は、物体側の面の曲率半径ｒ５および像面側の面の曲率半径ｒ６が共に正となる形状を有する。第３レンズＬ３は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第３レンズＬ３の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例２および１０は曲率半径ｒ５が負となり、曲率半径ｒ６が正となる形状、すなわち近軸において両凹レンズとなる形状の例である。数値実施例４〜６、１２、および１３は、曲率半径ｒ５およびｒ６が共に負となる形状であって、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。第３レンズＬ３の形状は、第３レンズＬ３の屈折力が負となるような形状であればよい。
【００８３】
第４レンズＬ４は、物体側の面の曲率半径ｒ７が正となり、像面側の面の曲率半径ｒ８が負となる形状を有する。第４レンズＬ４は、近軸において両凸レンズとなる形状である。第４レンズＬ４の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例２は曲率半径ｒ７およびｒ８が共に正となる形状、すなわち近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。
【００８４】
第５レンズＬ５は正の屈折力を有する。この第５レンズＬ５の屈折力は正に限定されない。第５レンズＬ５の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例７〜１３に示す。
【００８５】
第５レンズＬ５は、物体側の面の曲率半径ｒ９および像面側の面の曲率半径ｒ１０が共に負となる形状を有する。第５レンズＬ５は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第５レンズＬ５の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例３および５は曲率半径ｒ９が正となり、曲率半径ｒ１０が負となる形状、すなわち近軸において両凸レンズとなる形状の例である。数値実施例９および１１は、曲率半径ｒ９が負となり、曲率半径ｒ１０が正となる形状であって、近軸において両凹レンズとなる形状の例である。数値実施例１３は、曲率半径ｒ９およびｒ１０が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。
【００８６】
第６レンズＬ６は正の屈折力を有する。この第６レンズＬ６の屈折力は正に限定されない。第６レンズＬ６の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例３〜６および１１〜１３に示す。
【００８７】
第６レンズＬ６は、物体側の面の曲率半径ｒ１１が正となり、像面側の面の曲率半径ｒ１２が負となる形状を有する。第６レンズＬ６は、近軸において両凸レンズとなる形状である。第６レンズＬ６の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例３〜６および１１〜１３は曲率半径ｒ１１およびｒ１２が共に負となる形状、すなわち近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。
【００８８】
第７レンズＬ７は負の屈折力を有する。この第７レンズＬ７の屈折力は負に限定されない。第７レンズＬ７の屈折力が正となるレンズ構成の例を数値実施例３、４、７、８、１１、および１２に示す。
【００８９】
第７レンズＬ７は、物体側の面の曲率半径ｒ１３（＝Ｒ７ｆ）および像面側の面の曲率半径ｒ１４（＝Ｒ７ｒ）が共に負となる形状を有する。第７レンズＬ７は、近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第７レンズＬ７の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第７レンズＬ７の形状は、曲率半径ｒ１３およびｒ１４が共に正となる形状、すなわち近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。この他にも、第７レンズＬ７の形状は、曲率半径ｒ１３が正となり曲率半径ｒ１４が負となる形状や、曲率半径ｒ１３が負となり、曲率半径ｒ１４が正となる形状でもよい。
【００９０】
第８レンズＬ８は正の屈折力を有する。この第８レンズＬ８の屈折力は正に限定されない。第８レンズＬ８の屈折力が負となるレンズ構成の例を数値実施例２、４、６、８、１０、および１２に示す。
【００９１】
第８レンズＬ８は、物体側の面の曲率半径ｒ１５（＝Ｒ８ｆ）および像面側の面の曲率半径ｒ１６（＝Ｒ８ｒ）が共に正となる形状を有する。第８レンズＬ８は、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状である。第８レンズＬ８の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。第８レンズＬ８の形状は、曲率半径ｒ１５およびｒ１６が共に負となる形状、すなわち近軸において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状でもよい。この他にも、第８レンズＬ８の形状は、曲率半径ｒ１５が正となり曲率半径ｒ１６が負となる形状や、曲率半径ｒ１５が負となり、曲率半径ｒ１６が正となる形状でもよい。
【００９２】
第９レンズＬ９は、物体側の面の曲率半径ｒ１７が負となり、像面側の面の曲率半径ｒ１８（＝Ｒ９ｒ）が正となる形状を有する。第９レンズＬ９は、近軸において両凹レンズとなる形状である。第９レンズＬ９の形状は本数値実施例１に係る形状に限定されない。数値実施例２、４、６、８、１０、および１２は、曲率半径ｒ１７およびｒ１８が共に正となる形状であって、近軸において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例である。この他にも第９レンズＬ９の形状としては、曲率半径ｒ１７およびｒ１８が共に負となる形状でもよい。第９レンズＬ９の形状は、第９レンズＬ９の屈折力が負となるような形状であればよい。
【００９３】
また、上記第９レンズＬ９において像面側の面は変曲点を有する非球面形状に形成される。ここで変曲点とは、曲線上で曲率の符号が変化する点をいい、レンズ面上の曲線で曲がる方向が変わる点を指すものとする。なお、本実施の形態に係る撮像レンズにおける第９レンズＬ９の像面側の面は、極点を有する非球面形状に形成されている。第９レンズＬ９の有するこのような形状により、軸上の色収差のみならず軸外の倍率色収差が良好に補正されるとともに、撮像レンズから出射した光線の像面ＩＭへの入射角度がＣＲＡの範囲内に好適に抑制される。本数値実施例１に係る撮像レンズでは、第８レンズＬ８および第９レンズＬ９の両面が、変曲点を有する非球面形状に形成されている。このため、撮像レンズから出射した光線の入射角度をＣＲＡの範囲内に抑制しつつ、画像周辺部の諸収差をより良好に補正することができる。なお、要求される光学性能や撮像レンズの小型化の程度によっては、第８レンズＬ８および第９レンズＬ９のレンズ面のうち、第９レンズＬ９の像面側の面を除く他のレンズ面を、変曲点の無い非球面形状に形成してもよい。
【００９４】
本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式（１）〜（２２）および（２７）を満足する。
０＜ｆ１２３                                  （１）
０＜ｆ４５６                                  （２）
ｆ７８９＜０                                  （３）
０．４＜ｆ１／ｆ＜２．０                      （４）
−６＜ｆ２／ｆ１＜−１                        （５）
−５＜ｆ２／ｆ＜−０．５                      （６）
−５＜ｆ２３／ｆ＜−０．５                    （７）
０．１＜ｆ２／ｆ３＜１．２                    （８）
−２０＜ｆ３／ｆ＜−５                        （９）
０．５＜Ｒ７ｆ／Ｒ７ｒ＜２                  （１０）
０．１＜Ｒ８ｆ／Ｒ８ｒ＜１．５              （１１）
０．５＜Ｔ８／Ｔ７＜４                      （１２）
０．１＜Ｄ６７／Ｄ８９＜０．７              （１３）
０．０５＜Ｄ８９／ｆ＜０．１５              （１４）
−５＜ｆ８９／ｆ＜−０．３                  （１５）
０．２＜Ｒ９ｒ／ｆ＜０．６                  （１６）
−２＜ｆ９／ｆ＜−０．２                    （１７）
３５＜νｄ１＜７５                          （１８）
１５＜νｄ２＜３５                          （１９）
３５＜νｄ９＜７５                          （２０）
１．０＜ＴＬ／ｆ＜１．４                    （２１）
１．０＜ＴＬ／Ｈｍａｘ＜１．８              （２２）
ｆ／Ｄｅｐ＜２．４                          （２７）
但し、
ｆ：レンズ系全体の焦点距離
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ９：第９レンズＬ９の焦点距離
ｆ２３：第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離
ｆ８９：第８レンズＬ８および第９レンズＬ９の合成焦点距離
ｆ１２３：第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、および第３レンズＬ３の合成焦点距離
ｆ４５６：第４レンズＬ４、第５レンズＬ５、および第６レンズＬ６の合成焦点距離
ｆ７８９：第７レンズＬ７、第８レンズＬ８、および第９レンズＬ９の合成焦点距離
Ｔ７：第７レンズＬ７の光軸上の厚さ
Ｔ８：第８レンズＬ８の光軸上の厚さ
νｄ１：第１レンズＬ１のアッベ数
νｄ２：第２レンズＬ２のアッベ数
νｄ９：第９レンズＬ９のアッベ数
Ｒ７ｆ：第７レンズＬ７の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ７ｒ：第７レンズＬ７の像面側の面の近軸曲率半径
Ｒ８ｆ：第８レンズＬ８の物体側の面の近軸曲率半径
Ｒ８ｒ：第８レンズＬ８の像面側の面の近軸曲率半径
Ｒ９ｒ：第９レンズＬ９の像面側の面の近軸曲率半径
Ｄ６７：第６レンズＬ６と第７レンズＬ７との間の光軸上の距離
Ｄ８９：第８レンズＬ８と第９レンズＬ９との間の光軸上の距離
Ｈｍａｘ：最大像高
ＴＬ：第１レンズＬ１の物体側の面から像面ＩＭまでの光軸Ｘ上の距離
（フィルタ１０は空気換算長）
Ｄｅｐ：入射瞳径
【００９５】
数値実施例１、２、および７〜１０に示すレンズ構成のように、第６レンズが正の屈折力を有する場合にはさらに、以下の条件式（２３）を満足する。
１＜ｆ６／ｆ＜３                            （２３）
但し、
ｆ６：第６レンズＬ６の焦点距離
【００９６】
数値実施例３、４、７、８、１１および１２に示すレンズ構成のように、第７レンズが正の屈折力を有する場合にはさらに、以下の条件式（２４）を満足する。
１＜ｆ７／ｆ＜６                              （２４）
但し、
ｆ７：第７レンズＬ７の焦点距離
【００９７】
数値実施例５、６、および１３に示すレンズ構成のように、第６レンズおよび第７レンズが共に負の屈折力を有する場合にはさらに、以下の条件式（２５）を満足する。
−１０＜ｆ６７／ｆ＜−５                      （２５）
但し、
ｆ６７：第６レンズＬ６および第７レンズＬ７の合成焦点距離
【００９８】
数値実施例１、３、５、７、９、１１および１３に示すレンズ構成のように、第８レンズが正の屈折力を有する場合にはさらに、以下の条件式（２６）を満足する。
１＜ｆ８／ｆ＜５                              （２６）
但し、
ｆ８：第８レンズＬ８の焦点距離
【００９９】
なお、上記各条件式の全てを満たす必要はなく、上記各条件式のそれぞれを単独に満たすことにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。
【０１００】
本実施の形態では各レンズのレンズ面が非球面で形成されている。これら非球面の非球面式を次式に示す。
【数１】
2020118922.tif 000003
但し、
Ｚ：光軸方向の距離
Ｈ：光軸に直交する方向の光軸からの距離
Ｃ：近軸曲率（＝１／ｒ、ｒ：近軸曲率半径）
ｋ：円錐定数
Ａｎ：第ｎ次の非球面係数
【０１０１】
次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、ｆはレンズ系全体の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角を示す。ｉは物体側より数えた面番号、ｒは近軸曲率半径、ｄは光軸上のレンズ面間の距離（面間隔）、ｎｄは基準波長５８８ｎｍにおける屈折率、νｄは当該基準波長におけるアッベ数をそれぞれ示す。なお、面番号に＊（アスタリスク）の符号が付加された面は非球面であることを示す。
【０１０２】
数値実施例１
基本的なレンズデータ
【表１】
2020118922.tif 000004
【０１０３】
f123=7.801mm
f456=9.683mm
f789=-6.635mm
f23=-12.143mm
f89=-7.588mm
T7=0.296mm
T8=0.568mm
D67=0.338mm
D89=0.576mm
TL=6.973mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.825mm
【０１０４】
【表２】
2020118922.tif 000005
【０１０５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.94
f2/f1=-2.71
f2/f=-2.54
f23/f=-2.17
f2/f3=0.16
f3/f=-16.25
R7f/R7r=0.92
R8f/R8r=0.48
T8/T7=1.92
D67/D89=0.59
D89/f=0.10
f89/f=-1.36
R9r/f=0.47
f9/f=-0.82
TL/f=1.25
TL/Hmax=1.48
f/Dep=1.98
f6/f=2.16
f8/f=2.89
このように、本数値実施例１に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１０６】
図２は、最大像高Ｈｍａｘに対する各像高の比Ｈ（以下、「像高比Ｈ」という）に対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向とに分けて示した収差図である（図５、図８、図１１、図１４、図１７、図２０、図２３、図２６、図２９、図３２、図３５、および図３８においても同じ）。図３は、球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示した収差図である。非点収差図および歪曲収差図には基準波長（５８８ｎｍ）における収差量を示す。また、非点収差図にあってはサジタル像面（Ｓ）およびタンジェンシャル像面（Ｔ）をそれぞれ示す（図６、図９、図１２、図１５、図１８、図２１、図２４、図２７、図３０、図３３、図３６、および図３９においても同じ）。図２および図３に示されるように、本数値実施例１に係る撮像レンズによれば諸収差を良好に補正できる。
【０１０７】
数値実施例２
基本的なレンズデータ
【表３】
2020118922.tif 000006
【０１０８】
f123=7.315mm
f456=8.432mm
f789=-4.852mm
f23=-12.212mm
f89=-5.400mm
T7=0.288mm
T8=0.350mm
D67=0.341mm
D89=0.595mm
TL=6.946mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.991mm
【０１０９】
【表４】
2020118922.tif 000007
【０１１０】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.84
f2/f1=-3.14
f2/f=-2.65
f23/f=-2.06
f2/f3=0.29
f3/f=-9.21
R7f/R7r=0.92
R8f/R8r=1.14
T8/T7=1.21
D67/D89=0.57
D89/f=0.10
f89/f=-0.91
R9r/f=0.48
f9/f=-0.96
TL/f=1.17
TL/Hmax=1.48
f/Dep=1.98
f6/f=1.89
このように、本数値実施例２に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１１１】
図５は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図６は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図５および図６に示されるように、本数値実施例２に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１１２】
数値実施例３
基本的なレンズデータ
【表５】
2020118922.tif 000008
【０１１３】
f123=7.061mm
f456=42.073mm
f789=-14.413mm
f23=-11.989mm
f89=-8.848mm
T7=0.255mm
T8=0.705mm
D67=0.270mm
D89=0.585mm
TL=6.989mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.969mm
【０１１４】
【表６】
2020118922.tif 000009
【０１１５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.83
f2/f1=-3.04
f2/f=-2.51
f23/f=-2.04
f2/f3=0.23
f3/f=-10.96
R7f/R7r=1.13
R8f/R8r=0.38
T8/T7=2.77
D67/D89=0.46
D89/f=0.10
f89/f=-1.51
R9r/f=0.46
f9/f=-0.81
TL/f=1.19
TL/Hmax=1.49
f/Dep=1.98
f7/f=4.71
f8/f=2.36
このように、本数値実施例３に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１１６】
図８は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図９は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図８および図９に示されるように、本数値実施例３に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１１７】
数値実施例４
基本的なレンズデータ
【表７】
2020118922.tif 000010
【０１１８】
f123=6.843mm
f456=23.891mm
f789=-8.542mm
f23=-12.026mm
f89=-4.643mm
T7=0.266mm
T8=0.549mm
D67=0.166mm
D89=0.689mm
TL=6.836mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.903mm
【０１１９】
【表８】
2020118922.tif 000011
【０１２０】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.83
f2/f1=-3.32
f2/f=-2.74
f23/f=-2.09
f2/f3=0.31
f3/f=-8.81
R7f/R7r=1.33
R8f/R8r=1.17
T8/T7=2.07
D67/D89=0.24
D89/f=0.12
f89/f=-0.81
R9r/f=0.43
f9/f=-0.83
TL/f=1.19
TL/Hmax=1.45
f/Dep=1.98
f7/f=2.24
このように、本数値実施例４に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１２１】
図１１は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図１２は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図１１および図１２に示されるように、本数値実施例４に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１２２】
数値実施例５
基本的なレンズデータ
【表９】
2020118922.tif 000012
【０１２３】
f123=7.071mm
f456=26.977mm
f789=-10.931mm
f23=-11.954mm
f67=-50.829mm
f89=-13.260mm
T7=0.272mm
T8=0.762mm
D67=0.313mm
D89=0.605mm
TL=7.043mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.932mm
【０１２４】
【表１０】
2020118922.tif 000013
【０１２５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.83
f2/f1=-2.79
f2/f=-2.33
f23/f=-2.06
f2/f3=0.13
f3/f=-17.39
R7f/R7r=0.92
R8f/R8r=0.24
T8/T7=2.80
D67/D89=0.52
D89/f=0.10
f89/f=-2.28
R9r/f=0.50
f9/f=-0.83
TL/f=1.21
TL/Hmax=1.50
f/Dep=1.98
f67/f=-8.76
f8/f=1.73
このように、本数値実施例５に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１２６】
図１４は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図１５は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図１４および図１５に示されるように、本数値実施例５に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１２７】
数値実施例６
基本的なレンズデータ
【表１１】
2020118922.tif 000014
【０１２８】
f123=6.952mm
f456=13.044mm
f789=-6.559mm
f23=-12.814mm
f67=-50.662mm
f89=-7.554mm
T7=0.402mm
T8=0.639mm
D67=0.150mm
D89=0.374mm
TL=7.080mm
Hmax=4.7mm
Dep=3.034mm
【０１２９】
【表１２】
2020118922.tif 000015
【０１３０】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.82
f2/f1=-3.41
f2/f=-2.78
f23/f=-2.13
f2/f3=0.31
f3/f=-8.91
R7f/R7r=0.91
R8f/R8r=1.18
T8/T7=1.59
D67/D89=0.40
D89/f=0.06
f89/f=-1.26
R9r/f=0.43
f9/f=-1.34
TL/f=1.18
TL/Hmax=1.50
f/Dep=1.98
f67/f=-8.43
このように、本数値実施例６に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１３１】
図１７は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図１８は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図１７および図１８に示されるように、本数値実施例６に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１３２】
数値実施例７
基本的なレンズデータ
【表１３】
2020118922.tif 000016
【０１３３】
f123=7.755mm
f456=12.427mm
f789=-9.754mm
f23=-12.648mm
f89=-6.958mm
T7=0.304mm
T8=0.538mm
D67=0.359mm
D89=0.583mm
TL=6.942mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.836mm
【０１３４】
【表１４】
2020118922.tif 000017
【０１３５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.93
f2/f1=-2.75
f2/f=-2.57
f23/f=-2.25
f2/f3=0.14
f3/f=-18.84
R7f/R7r=1.12
R8f/R8r=0.50
T8/T7=1.77
D67/D89=0.62
D89/f=0.10
f89/f=-1.24
R9r/f=0.45
f9/f=-0.80
TL/f=1.24
TL/Hmax=1.48
f/Dep=1.98
f6/f=2.29
f7/f=5.01
f8/f=3.10
このように、本数値実施例７に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１３６】
図２０は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図２１は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図２０および図２１に示されるように、本数値実施例７に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１３７】
数値実施例８
基本的なレンズデータ
【表１５】
2020118922.tif 000018
【０１３８】
f123=7.323mm
f456=10.757mm
f789=-6.074mm
f23=-13.343mm
f89=-4.629mm
T7=0.315mm
T8=0.350mm
D67=0.305mm
D89=0.663mm
TL=6.969mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.972mm
【０１３９】
【表１６】
2020118922.tif 000019
【０１４０】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.87
f2/f1=-3.01
f2/f=-2.63
f23/f=-2.27
f2/f3=0.16
f3/f=-16.78
R7f/R7r=1.17
R8f/R8r=1.15
T8/T7=1.11
D67/D89=0.46
D89/f=0.11
f89/f=-0.79
R9r/f=0.44
f9/f=-0.82
TL/f=1.18
TL/Hmax=1.49
f/Dep=1.98
f6/f=2.04
f7/f=3.75
このように、本数値実施例８に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１４１】
図２３は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図２４は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図２３および図２４に示されるように、本数値実施例８に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１４２】
数値実施例９
基本的なレンズデータ
【表１７】
2020118922.tif 000020
【０１４３】
f123=7.735mm
f456=10.240mm
f789=-7.065mm
f23=-12.205mm
f89=-8.144mm
T7=0.315mm
T8=0.572mm
D67=0.364mm
D89=0.565mm
TL=6.997mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.857mm
【０１４４】
【表１８】
2020118922.tif 000021
【０１４５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.92
f2/f1=-2.69
f2/f=-2.48
f23/f=-2.16
f2/f3=0.14
f3/f=-17.83
R7f/R7r=0.92
R8f/R8r=0.45
T8/T7=1.81
D67/D89=0.64
D89/f=0.10
f89/f=-1.44
R9r/f=0.48
f9/f=-0.83
TL/f=1.24
TL/Hmax=1.49
f/Dep=1.98
f6/f=1.94
f8/f=2.66
このように、本数値実施例９に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１４６】
図２６は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図２７は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図２６および図２７に示されるように、本数値実施例９に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１４７】
数値実施例１０
基本的なレンズデータ
【表１９】
2020118922.tif 000022
【０１４８】
f123=7.209mm
f456=9.124mm
f789=-4.801mm
f23=-12.449mm
f89=-5.327mm
T7=0.288mm
T8=0.350mm
D67=0.356mm
D89=0.609mm
TL=6.993mm
Hmax=4.7mm
Dep=3.020mm
【０１４９】
【表２０】
2020118922.tif 000023
【０１５０】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.83
f2/f1=-3.18
f2/f=-2.65
f23/f=-2.08
f2/f3=0.28
f3/f=-9.64
R7f/R7r=0.92
R8f/R8r=1.13
T8/T7=1.21
D67/D89=0.58
D89/f=0.10
f89/f=-0.89
R9r/f=0.47
f9/f=-0.93
TL/f=1.17
TL/Hmax=1.49
f/Dep=1.98
f6/f=1.79
このように、本数値実施例１０に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１５１】
図２９は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図３０は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図２９および図３０に示されるように、本数値実施例１０に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１５２】
数値実施例１１
基本的なレンズデータ
【表２１】
2020118922.tif 000024
【０１５３】
f123=6.981mm
f456=45.863mm
f789=-13.556mm
f23=-12.217mm
f89=-8.425mm
T7=0.264mm
T8=0.661mm
D67=0.260mm
D89=0.566mm
TL=7.044mm
Hmax=4.7mm
Dep=3.019mm
【０１５４】
【表２２】
2020118922.tif 000025
【０１５５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.81
f2/f1=-2.98
f2/f=-2.42
f23/f=-2.04
f2/f3=0.18
f3/f=-13.47
R7f/R7r=1.13
R8f/R8r=0.39
T8/T7=2.51
D67/D89=0.46
D89/f=0.09
f89/f=-1.41
R9r/f=0.45
f9/f=-0.80
TL/f=1.18
TL/Hmax=1.50
f/Dep=1.98
f7/f=4.45
f8/f=2.45
このように、本数値実施例１１に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１５６】
図３２は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図３３は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図３２および図３３に示されるように、本数値実施例１１に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１５７】
数値実施例１２
基本的なレンズデータ
【表２３】
2020118922.tif 000026
【０１５８】
f123=6.646mm
f456=35.830mm
f789=-8.922mm
f23=-12.818mm
f89=-4.663mm
T7=0.270mm
T8=0.547mm
D67=0.165mm
D89=0.692mm
TL=6.900mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.961mm
【０１５９】
【表２４】
2020118922.tif 000027
【０１６０】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.81
f2/f1=-3.35
f2/f=-2.71
f23/f=-2.19
f2/f3=0.24
f3/f=-11.27
R7f/R7r=1.35
R8f/R8r=1.17
T8/T7=2.02
D67/D89=0.24
D89/f=0.12
f89/f=-0.80
R9r/f=0.42
f9/f=-0.82
TL/f=1.18
TL/Hmax=1.47
f/Dep=1.98
f7/f=2.12
このように、本数値実施例１２に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１６１】
図３５は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図３６は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図３５および図３６に示されるように、本数値実施例１２に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１６２】
数値実施例１３
基本的なレンズデータ
【表２５】
2020118922.tif 000028
【０１６３】
f123=6.898mm
f456=31.561mm
f789=-10.385mm
f23=-12.398mm
f67=-50.848mm
f89=-12.449mm
T7=0.276mm
T8=0.745mm
D67=0.283mm
D89=0.584mm
TL=7.049mm
Hmax=4.7mm
Dep=2.999mm
【０１６４】
【表２６】
2020118922.tif 000029
【０１６５】
各条件式の値を以下に示す。
f1/f=0.81
f2/f1=-2.93
f2/f=-2.38
f23/f=-2.09
f2/f3=0.14
f3/f=-16.99
R7f/R7r=0.92
R8f/R8r=0.30
T8/T7=2.70
D67/D89=0.48
D89/f=0.10
f89/f=-2.10
R9r/f=0.50
f9/f=-0.86
TL/f=1.19
TL/Hmax=1.50
f/Dep=1.98
f67/f=-8.56
f8/f=1.91
このように、本数値実施例１３に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。
【０１６６】
図３８は像高比Ｈに対応する横収差を示したものであり、図３９は球面収差（ｍｍ）、非点収差（ｍｍ）、および歪曲収差（％）をそれぞれ示したものである。図３８および図３９に示されるように、本数値実施例１３に係る撮像レンズによっても諸収差を良好に補正できる。
【０１６７】
以上説明した本実施の形態に係る撮像レンズは６５°以上の非常に広い画角（２ω）を有する。ちなみに、上述の数値実施例１〜１３に係る撮像レンズは７６．２°〜８０．２°の画角を有する。本実施の形態に係る撮像レンズによれば、従来の撮像レンズよりも広い範囲を撮影することが可能となる。
【０１６８】
また近年では、撮像レンズを通じて得られた画像の任意の領域を画像処理によって拡大するデジタルズーム技術の進歩により、高画素の撮像素子と高解像度の撮像レンズとが組み合わせられることが多い。高画素の撮像素子では１画素当りの受光面積が減少することが多く、撮影した画像が暗くなる傾向にある。数値実施例１〜１３の撮像レンズのＦｎｏは２．０と小さな値になっている。本実施の形態に係る撮像レンズによれば、上述のような高画素の撮像素子にも対応した十分に明るい画像を得ることができる。
【０１６９】
したがって、上記実施の形態に係る撮像レンズを携帯電話機、スマートフォン、携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラや、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、当該カメラの高機能化と小型化の両立を図ることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１７０】
本発明は、携帯電話機、スマートフォン、携帯情報端末等の携帯機器に内蔵されるカメラ、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズに適用することができる。
【符号の説明】
【０１７１】
Ｘ    光軸
ＳＴ    開口絞り
Ｌ１    第１レンズ
Ｌ２    第２レンズ
Ｌ３    第３レンズ
Ｌ４    第４レンズ
Ｌ５    第５レンズ
Ｌ６    第６レンズ
Ｌ７    第７レンズ
Ｌ８    第８レンズ
Ｌ９    第９レンズ
１０    フィルタ
ＩＭ    像面
【図１】
2020118922.tif 000030
【図２】
2020118922.tif 000031
【図３】
2020118922.tif 000032
【図４】
2020118922.tif 000033
【図５】
2020118922.tif 000034
【図６】
2020118922.tif 000035
【図７】
2020118922.tif 000036
【図８】
2020118922.tif 000037
【図９】
2020118922.tif 000038
【図１０】
2020118922.tif 000039
【図１１】
2020118922.tif 000040
【図１２】
2020118922.tif 000041
【図１３】
2020118922.tif 000042
【図１４】
2020118922.tif 000043
【図１５】
2020118922.tif 000044
【図１６】
2020118922.tif 000045
【図１７】
2020118922.tif 000046
【図１８】
2020118922.tif 000047
【図１９】
2020118922.tif 000048
【図２０】
2020118922.tif 000049
【図２１】
2020118922.tif 000050
【図２２】
2020118922.tif 000051
【図２３】
2020118922.tif 000052
【図２４】
2020118922.tif 000053
【図２５】
2020118922.tif 000054
【図２６】
2020118922.tif 000055
【図２７】
2020118922.tif 000056
【図２８】
2020118922.tif 000057
【図２９】
2020118922.tif 000058
【図３０】
2020118922.tif 000059
【図３１】
2020118922.tif 000060
【図３２】
2020118922.tif 000061
【図３３】
2020118922.tif 000062
【図３４】
2020118922.tif 000063
【図３５】
2020118922.tif 000064
【図３６】
2020118922.tif 000065
【図３７】
2020118922.tif 000066
【図３８】
2020118922.tif 000067
【図３９】
2020118922.tif 000068