(57)【要約】【課題】患者への負担を低減でき、かつ腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる治療方法を提供する。【解決手段】腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテル３０を挿入するステップと、カテーテル３０を挿入するステップよりも前に静脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、カテーテル３０に光ファイバー４１を挿入するステップと、動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、
前記腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテルを挿入するステップと、
前記カテーテルを挿入するステップよりも前に静脈へ、または前記カテーテルを挿入するステップよりも後に前記カテーテルから動脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、
前記カテーテルに光ファイバーを挿入するステップと、
前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、
前記腫瘍細胞を有する腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに前記光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、
前記腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、前記第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする治療方法。
【請求項２】
腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、
前記腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテルを挿入するステップと、
前記カテーテルに光ファイバーを挿入するステップと、
前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、
前記腫瘍細胞を有する腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに前記光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、
静脈へ、または前記カテーテルから動脈へ抗がん剤を投与するステップと、を有することを特徴とする治療方法。
【請求項３】
前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップにおいて、前記カテーテルを介して生理食塩水を前記動脈内へ注入して、前記動脈内の血液を押し流すことを特徴とする請求項１または２に記載の治療方法。
【請求項４】
前記生理食塩水は、前記カテーテルのルーメンと前記光ファイバーの間を通って前記動脈内へ注入されることを特徴とする請求項３に記載の治療方法。
【請求項５】
前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップにおいて、前記カテーテルに配置されたバルーンを拡張させて前記動脈内の血流を遮断することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の治療方法。
【請求項６】
腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、
口、鼻または肛門から内視鏡を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な前記腫瘍細胞を有する腫瘍の近傍に前記内視鏡を到達させるステップと、
前記内視鏡から、ルーメンが形成された管状の長尺管を突出させるステップと、
前記内視鏡により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、前記長尺管を前記腫瘍に接触または穿刺するステップと、
前記長尺管のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、
前記腫瘍の近傍に前記内視鏡を到達させるステップよりも前に静脈へ、または前記長尺管を前記腫瘍に接触または穿刺するステップよりも後に前記長尺管から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、
前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、
前記腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、前記第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする治療方法。
【請求項７】
腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、
経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の針を経皮的に前記腫瘍細胞を有する腫瘍またはその近傍に穿刺するステップと、
前記針のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、
腫瘍の近傍に前記針を到達させるステップよりも前に静脈へ、または腫瘍の近傍に前記針を到達させるステップよりも後に前記針から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、
前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに前記光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、
前記腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、前記第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする治療方法。
【請求項８】
前記第１の近赤外線を照射するステップおよび／または前記第２の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端部に近赤外線を透過可能な光透過部を有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから当該光透過部を介して近赤外線を照射することを特徴とする請求項６または７に記載の治療方法。
【請求項９】
前記第１の近赤外線を照射するステップおよび／または前記第２の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端部に近赤外線を照射可能なスリットを有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから当該スリットを介して近赤外線を照射することを特徴とする請求項６〜８のいずれか１項に記載の治療方法。
【請求項１０】
腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、
口、鼻または肛門から内視鏡を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な前記腫瘍細胞を有する腫瘍の近傍に前記内視鏡を到達させるステップと、
前記内視鏡から、ルーメンが形成された管状の長尺管を突出させるステップと、
前記内視鏡により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、前記長尺管を前記腫瘍に接触または穿刺するステップと、
前記長尺管のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、
前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、
静脈へ、または前記長尺管から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ抗がん剤を投与するステップと、を有することを特徴とする治療方法。
【請求項１１】
腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、
経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の針を経皮的に前記腫瘍細胞を有する腫瘍またはその近傍に穿刺するステップと、
前記針のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、
前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、
静脈へ、または前記針から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ抗がん剤を投与するステップと、を有することを特徴とする治療方法。
【請求項１２】
前記第１の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端部に近赤外線を透過可能な光透過部を有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから当該光透過部を介して前記第１の近赤外線を照射することを特徴とする請求項１０または１１に記載の治療方法。
【請求項１３】
前記第１の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端部に近赤外線を照射可能なスリットを有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから前記スリットを介して前記第１の近赤外線を照射することを特徴とする請求項１０〜１２のいずれか１項に記載の治療方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
癌は、発生機序の解明や、診断法、治療法が進歩しつつあるが、多くの進行癌を治療できないのが現状である。これを改善するために、有効な早期診断法と治療法の開発が求められている。がん免疫療法は、期待される治療法の一つである。がん免疫療法は、がん細胞を攻撃するＴ細胞（ＣＴＬ）が中心的な役割を担うとされ、効果的なＣＴＬの活性が治療効果に影響を及ぼすと考えられている。ＣＴＬの活性化には、がん免疫サイクルが順調に推移することが重要である。始めにがん細胞が傷害され、がん抗原が放出された後、抗原提示細胞（樹状細胞やマクロファージ）によって効率よく抗原提示が行われることで、ＣＴＬが活性化する。そのため、がん局所において抗原が放出されたときに、より多くの抗原提示細胞を集め、活性化させることが重要と考えられる（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００１−５１０８０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
抗原提示細胞を活性化させる方法として、アジュバントを投与する方法が挙げられる。しかし、アジュバントとして用いられる化合物は、毒性を有することが多い。
【０００５】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、患者への負担を低減でき、かつ腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる治療方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成する本発明に係る治療方法の一態様は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、前記腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテルを挿入するステップと、前記カテーテルを挿入するステップよりも前に静脈へ、または前記カテーテルを挿入するステップよりも後に前記カテーテルから動脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、前記カテーテルに光ファイバーを挿入するステップと、前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、前記腫瘍細胞を有する腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに前記光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、前記腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、前記第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
上記のように構成した治療方法は、カテーテルを介して腫瘍に近い動脈に挿入した光ファイバーにより、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原が放出される際に、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。また、腫瘍に近い動脈に挿入した光ファイバーにより、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を効果的に照射できる。このため、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞に傷害を与えることができるため、より多くの抗原提示細胞が集まった状態で抗原が放出されることになり、効率よく抗原提示がなされＴ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などによる患者の負担を低減できる。
【０００８】
上記目的を達成する本発明に係る治療方法の他の態様は、前記腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテルを挿入するステップと、前記カテーテルに光ファイバーを挿入するステップと、前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、前記腫瘍細胞を有する腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに前記光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、静脈へ、または前記カテーテルから動脈へ抗がん剤を投与するステップと、を有することを特徴とする。
【０００９】
上記のように構成した治療方法は、カテーテルを介して腫瘍に近い動脈に挿入した光ファイバーにより、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、効率よく抗原提示細胞によって抗原提示が行われ、Ｔ細胞の活性化につながる。また、本治療方法は、腫瘍細胞を傷害する方法として、抗がん剤を静脈投与または動脈へ局所投与するため、腫瘍に抗原提示細胞が集まった状態で腫瘍細胞から抗原が放出されることになり、それによってより多くの抗原提示細胞によって効率よく抗原提示が行われ、Ｔ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。したがって、本治療方法は、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントによる副作用など患者の負担を低減できる。抗がん剤を局所投与する場合には、抗がん剤を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗がん剤を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
【００１０】
前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップにおいて、前記カテーテルを介して生理食塩水を前記動脈内へ注入して、前記動脈内の血液を押し流してもよい。これにより、光ファイバーから照射される近赤外線が、血液の影響を受け難くなる。このため、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ、第１の近赤外線を効果的に到達させることができる。また、腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第２の近赤外線を効果的に到達させることができる。
【００１１】
前記生理食塩水は、前記カテーテルのルーメンと前記光ファイバーの間を通って前記動脈内へ注入されてもよい。これにより、他のデバイスを用いずに、光ファイバーが挿入されているカテーテルを利用して、生理食塩水を動脈内へ注入できる。
【００１２】
前記動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップにおいて、前記カテーテルに配置されたバルーンを拡張させて前記動脈内の血流を遮断してもよい。これにより、光ファイバーから照射される近赤外線が、血液の影響を受け難くなる。このため、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ、第１の近赤外線を効果的に到達させることができる。また、腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第２の近赤外線を効果的に到達させることができる。
【００１３】
上記目的を達成する本発明に係る治療方法のさらに他の態様は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、口、鼻または肛門から内視鏡を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な腫瘍の近傍に前記内視鏡を到達させるステップと、前記内視鏡から、ルーメンが形成された管状の長尺管を突出させるステップと、前記内視鏡により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、前記長尺管を前記腫瘍細胞を有する腫瘍に接触または穿刺するステップと、前記長尺管のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、前記腫瘍の近傍に前記内視鏡を到達させるステップよりも前に静脈へ、または前記長尺管を前記腫瘍に接触または穿刺するステップよりも後に前記長尺管から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、前記腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、前記第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする。
【００１４】
上記のように構成した治療方法は、内視鏡を介して腫瘍内または腫瘍の近くに配置した光ファイバーにより、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位に抗原提示細胞を集めることができる。また、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、腫瘍内または腫瘍の近傍に挿入した光ファイバーにより、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を効果的に照射することができる。それにより、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞を死滅させることができる。それによって腫瘍に抗原提示細胞が集まっている状態のときに腫瘍細胞から抗原が放出されることになり、より多くの抗原提示細胞によって抗原提示が行われることになり、その後のＴ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、患者の負担を低減できる。
【００１５】
上記目的を達成する本発明に係る治療方法のさらに他の態様は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の針を経皮的に前記腫瘍細胞を有する腫瘍またはその近傍に穿刺するステップと、前記針のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、腫瘍の近傍に前記針を到達させるステップよりも前に静脈へ、または腫瘍の近傍に前記針を到達させるステップよりも後に前記針から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに前記光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、前記腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、前記第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする。
【００１６】
上記のように構成した治療方法は、針を介して腫瘍内または腫瘍の近くに配置した光ファイバーにより、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位に抗原提示細胞を集めることができる。また、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、腫瘍内または腫瘍の近傍に挿入した光ファイバーにより、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を効果的に照射することができる。それにより、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞を死滅させることができる。それによって腫瘍に抗原提示細胞が集まっている状態のときに腫瘍細胞から抗原が放出されることになり、より多くの抗原提示細胞によって抗原提示が行われることになり、その後のＴ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、患者の負担を低減できる。
【００１７】
前記第１の近赤外線を照射するステップおよび／または前記第２の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端に近赤外線を透過可能な光透過部を有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから当該光透過部を介して近赤外線を照射してもよい。これにより、光ファイバーから照射される近赤外線は、長尺管によって阻害されずに、照射対象部位の広い範囲へ到達できる。
【００１８】
前記第１の近赤外線を照射するステップおよび／または前記第２の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端に近赤外線を照射可能なスリットを有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから当該スリットを介して近赤外線を照射してもよい。これにより、光ファイバーから照射される近赤外線は、長尺管によって阻害され難くなり、照射対象部位の広い範囲へ到達できる。
【００１９】
上記目的を達成する本発明に係る治療方法のさらに他の態様は、口、鼻または肛門から内視鏡を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な腫瘍の近傍に前記内視鏡を到達させるステップと、前記内視鏡から、ルーメンが形成された管状の長尺管を突出させるステップと、前記内視鏡により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、前記長尺管を前記腫瘍に接触または穿刺するステップと、前記長尺管のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、静脈へ、または前記長尺管から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ抗がん剤を投与するステップと、を有することを特徴とする。
【００２０】
上記のように構成した治療方法は、内視鏡を介して腫瘍内または腫瘍の近くに配置した光ファイバーにより、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位に抗原提示細胞を集めることができる。また、本治療方法は、抗がん剤により腫瘍細胞に傷害を与え抗原を放出させることができるため、抗原が放出されるときにより多くの抗原提示細胞によって抗原提示がなされることになる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。したがって、本治療方法は、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用を回避することができ患者の負担を低減できる。抗がん剤を局所投与する場合には、抗がん剤を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗がん剤を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
【００２１】
上記目的を達成する本発明に係る治療方法のさらに他の態様は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の針を経皮的に前記腫瘍細胞を有する腫瘍またはその近傍に穿刺するステップと、前記針のルーメンに挿入された光ファイバーを前記腫瘍内または腫瘍の近傍に到達させるステップと、前記腫瘍、腫瘍の近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバーによって第１の近赤外線を照射するステップと、静脈へ、または前記針から前記腫瘍内または腫瘍の近傍へ抗がん剤を投与するステップと、を有することを特徴とする。
【００２２】
上記のように構成した治療方法は、針を介して腫瘍内または腫瘍の近くに配置した光ファイバーにより、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができる。また、本治療方法は、抗がん剤を静脈投与または局所投与するため、抗がん剤により腫瘍細胞に傷害を与え抗原を放出させることができるため、抗原が放出されるときにより多くの抗原提示細胞によって抗原提示がなされることになり、その後のＴ細胞活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。したがって、本治療方法は、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用を回避することができ患者の負担を低減できる。抗がん剤を局所投与する場合には、抗がん剤を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗がん剤を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
【００２３】
前記第１の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端部に近赤外線を透過可能な光透過部を有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから当該光透過部を介して前記第１の近赤外線を照射してもよい。これにより、光ファイバーから照射される第１の近赤外線は、針によって阻害されずに、照射対象部位の広い範囲へ到達できる。
【００２４】
前記第１の近赤外線を照射するステップにおいて、前記針は、先端部に近赤外線を照射可能なスリットを有し、前記針の内部に位置する前記光ファイバーから前記スリットを介して前記第１の近赤外線を照射してもよい。これにより、光ファイバーから照射される第１の近赤外線は、針によって阻害され難くなり、照射対象部位の広い範囲へ到達できる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】第１実施形態に係る治療方法に用いられる治療システムを示す平面図である。
【図２】第１実施形態に係る治療方法により肝臓がんを治療する際の体内の状態を示す概略図である。
【図３】肝臓がんを治療する際の治療システムを示す断面図であり、（Ａ）は近赤外線を先端方向へ照射する場合、（Ｂ）は近赤外線を光ファイバーと直交する方向へ照射する場合を示す。
【図４】バルーンカテーテルを用いて肝臓がんを治療する際の治療システムを示す断面図であり、（Ａ）は近赤外線を先端方向へ照射する場合、（Ｂ）は近赤外線を光ファイバーと直交する方向へ照射する場合を示す。
【図５】第３実施形態に係る治療方法に用いられる治療システムを示す平面図である。
【図６】治療システムの変形例を示す平面図であり、（Ａ）は長尺管の変形例、（Ｂ）は長尺管の他の変形例を示す。
【図７】第３実施形態に係る治療方法により胃がんを治療する際の体内の状態を示す概略図である。
【図８】胃がんを治療する際の治療システムを示す断面図である。
【図９】変形例である長尺管を用いて胃がんを治療する際を示す断面図であり、（Ａ）は外針を腫瘍に穿刺した状態、（Ｂ）は内針を腫瘍に穿刺した状態を示す。
【図１０】第５実施形態に係る治療方法に用いられる治療システムを示す平面図である。
【図１１】第５実施形態に係る治療方法により乳がんを治療する際の体内の状態を示す概略図である。
【図１２】治療システムを用いて乳がんを治療する際を示す断面図であり、（Ａ）は外針を腫瘍に穿刺した状態、（Ｂ）は内針を腫瘍に穿刺した状態を示す。
【図１３】第７実施形態に係る治療方法により治療する際を示す断面図である。
【図１４】第８実施形態に係る治療方法により治療する際を示す断面図である。
【図１５】第９実施形態に係る治療方法により治療する際を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。なお、図面の寸法は、説明の都合上、誇張されて実際の寸法とは異なる場合がある。また、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。本明細書において、デバイスの生体管腔に挿入する側を「先端側」、操作する手元側を「基端側」と称することとする。
＜第１実施形態＞
【００２７】
第１実施形態に係る治療方法は、光レーザーアジュバントと光免疫療法を効果的に組み合わせた療法であり、がん免疫サイクルを好回転に促進することができ、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させる療法である。本実施形態に係る治療方法では、約１０６４ｍｎの波長の近赤外線の照射により、抗原提示細胞を腫瘍周辺に集めることができる。光免疫療法は、標的細胞の細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、経血管的に近赤外線を照射して、標的細胞を死滅させる療法である。標的細胞は、がん細胞等の腫瘍細胞である。この治療方法では、腫瘍細胞の表面にある特有の抗原のみに特異的に結合する抗体と、その抗体と対になる光感受性物質とを結合させた抗体−光感受性物質を、薬剤として使用する。抗体は、特に限定されないが、例えば、パニツムバブ、トラスツズマブ、ＨｕＪ５９１等である。光感受性物質は、例えば、７００ｎｍ付近の波長の近赤外線に反応する物質（ＩＲ７００）である親水性フタロシアニンであるが、これに限定されない。ＩＲ７００は、約６６０〜７４０ｎｍの波長の近赤外線を受けると光を吸収し、化学変化を生じて発熱することで、腫瘍細胞を死滅させることができる。第１実施形態に係る治療方法は、例えば、体表面から離れているために、体表面から近赤外線を照射することが困難な器官のがん治療に好適である。第１実施形態に係る治療方法は、例えば、肝臓がん、肺がん等の治療に好適に使用できる。
【００２８】
第１実施形態に係る治療方法では、腫瘍、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに、経血管的に近赤外線を照射するために、図１に示すように、血管に挿入可能な治療システム１０を使用する。まず、治療システム１０について説明する。
【００２９】
治療システム１０は、ガイドワイヤ２０と、カテーテル３０と、カテーテル３０に挿入可能な光照射装置４０と、カテーテル３０に挿入可能な測定装置５０とを備えている。
【００３０】
ガイドワイヤ２０は、カテーテル３０を生体内の目的の位置まで誘導するための長尺なワイヤである。カテーテル３０は、例えばマイクロカテーテルであり、先端から基端へ貫通するルーメン３１を有している。マイクロカテーテルは、治療対象となる器官の末梢血管内に挿入可能な細いカテーテルである。マイクロカテーテルの直径は、０．５〜１．０ｍｍ程度である。なお、カテーテル３０は、治療する場所によっては、マイクロカテーテルよりも太いカテーテル３０であってもよい。また、カテーテル３０は、図４に示すように、先端部に拡張可能なバルーン３２を備えるバルーンカテーテル３０であってもよい。バルーンカテーテル３０は、バルーン３２へ拡張用の流体を供給するための第２ルーメン３３を有している。
【００３１】
光照射装置４０は、図１、３（Ａ）に示すように、光ファイバー４１と、光ファイバー４１へ近赤外線を供給する光出力部４２とを備えている。光出力部４２は、光ファイバー４１へ、任意の波長の近赤外線を任意の線量で出力できる。光出力部４２は、光レーザーアジュバントのための第１の近赤外線と、光免疫療法のための第２の近赤外線とを、選択的に光ファイバー４１へ出力できる。光レーザーアジュバントのための第１の近赤外線の波長は、光免疫療法のための第２の近赤外線よりも長い。光出力部４２は、第１の近赤外線と第２の近赤外線の両方を、同時に出力できてもよい。光出力部４２は、約１０６４ｍｎの波長の第１の近赤外線を照射できるように、光ファイバー４１へ出力を行うことができる。また、光出力部４２は、例えば６６０〜７４０ｎｍの波長で、例えば１〜５０Ｊｃｍ−２の線量で第２の近赤外線を照射できるように、光ファイバー４１へ出力を行う。近赤外線を出力する光ファイバー４１は、１本のファイバーで構成されても、バンドルされた複数本のファイバーで構成されてもよい。光ファイバー４１は、光出力部４２に対して着脱可能であることが好ましいが、これに限定されない。光ファイバー４１の先端には、光を照射する照射部４３が設けられる。また、光ファイバー４１の先端部には、位置確認マーカー４４が設けられる。
【００３２】
照射部４３は、光ファイバー４１の基端側から入った光を、外部へ照射する。照射部４３は、例えば、レンズ、ディフューザー、ミラー等により構成され得る。照射部４３は、レンズ、ディフューザー、ミラー等を用いて、所定の方向へ所定の照射角度で近赤外線を照射できるように、適宜設計される。なお、照射部４３は、光を外部へ照射できるのであれば、その構造は限定されない。照射部４３は、例えば、図３（Ａ）に示すように、近赤外線を所定の照射角度で先端方向へ照射する。なお、照射方向（照射角度の中心が位置する方向）は、特に限定されない。例えば、照射部４３は、図３（Ｂ）に示すように、光ファイバー４１と略直交する方向へ、近赤外線を照射してもよい。
【００３３】
位置確認マーカー４４は、体内の位置を術者が確認するための部位である。位置確認マーカー４４は、例えばＸ線不透過性の材料により形成される。Ｘ線不透過性の材料は、例えば、金、白金、タングステン等の金属またはこれらを含む合金等のような金属材料である。これにより、術者は、体外におけるＸ線造影下で、位置確認マーカー４４の位置を確認できる。なお、位置確認マーカー４４は、術者が体内における位置を確認できるのであれば、Ｘ線造影性のマーカーでなくてもよい。
【００３４】
測定装置５０は、図１、３（Ａ）に示すように、標的細胞を有する腫瘍Ｃに対して、近赤外線を照射できていることをリアルタイムでモニタリングする装置である。測定装置５０は、例えば、腫瘍Ｃの温度を非接触で、または接触して計測できる温度測定装置である。測定装置５０は、例えば、測定用光ファイバー５１と、測定用光ファイバー５１で検出した光を受け取る光計測部５２と、測定用光ファイバー５１の先端部に位置する測定用マーカー５３とを備えている。測定用光ファイバー５１は、先端部で、温度が上昇した物体が放射する赤外線を受けて、光計測部５２へ伝達する。光計測部５２は、計測された第２の赤外線の線量等から、物体の温度を非接触で検出できる。
【００３５】
なお、測定用光ファイバー５１は、光照射装置４０の光ファイバー４１と共通してもよい。すなわち、光照射装置４０の光ファイバー４１を利用して、腫瘍Ｃの温度を計測してもよい。
【００３６】
測定装置５０は、第２の近赤外線が、抗体−光感受性物質が結合された腫瘍細胞に照射されていることをモニタリングできるのであれば、光ファイバー４１を利用した温度測定装置に限定されず、例えば、熱電対を用いた接触式の温度測定装置や、超音波を利用した硬さ測定装置５０であってもよい。測定装置５０は、超音波を利用した硬さ測定装置５０である場合、カテーテル３０に挿入可能な長尺な管体の先端部に、超音波探触子を備える。硬さ測定装置５０は、探触子により超音波を外部へ送信するとともに、超音波の反射波を受信して、組織の断層画像を算出する。硬さ測定装置５０は、断層画像の輝度の変化から、死滅した腫瘍細胞を含む腫瘍Ｃの硬さの変化を検出できる。または、測定装置５０は、死滅した腫瘍細胞を含む腫瘍Ｃの弾性変化や、血流の変化を検出できるセンサであってもよい。
【００３７】
次に、第１実施形態に係る治療方法を、肝臓がんを治療する場合を例として説明する。なお、本説明は、治療する器官を限定するものではない。
【００３８】
始めに、抗体−光感受性物質を、静脈投与する。静脈投与から約１２〜３６時間経過後に、術者は、図２に示すように、例えば大腿動脈、上腕動脈、橈骨動脈等から、ガイドワイヤ２０を血管内に挿入する。次に、ガイドワイヤ２０の基端をカテーテル３０のルーメン３１に挿入し、ガイドワイヤ２０に沿って、カテーテル３０を血管内に挿入する。次に、ガイドワイヤ２０を先行させつつ、カテーテル３０を、腫瘍Ｃが形成された肝臓の主要動脈（例えば、栄養動脈）である肝動脈に挿入する。この後、術者は、カテーテル３０からガイドワイヤ２０を抜去する。なお、肺がんの治療の場合、肺の主要動脈は、気管支動脈である。
【００３９】
次に、術者は、カテーテル３０の基端側から、ルーメン３１に光ファイバー４１を挿入する。光ファイバー４１の先端部は、図３（Ａ）に示すように、カテーテル３０から先端側へ突出する。次に、術者は、光ファイバー４１の位置確認マーカー４４の位置を、Ｘ線造影下で確認しつつ、目的の位置へ到達させる。目的の位置とは、腫瘍Ｃに近く、かつ腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を照射可能な位置である。所属リンパ節は、原発巣と直結したリンパ路をもつリンパ節集団である。
【００４０】
次に、術者は、カテーテル３０の基端側から、ルーメン３１に測定用光ファイバー５１を挿入する。測定用光ファイバー５１の先端部は、カテーテル３０から先端側へ突出する。次に、術者は、測定用光ファイバー５１の測定用マーカー５３の位置を、Ｘ線造影下で確認しつつ、目的の位置へ到達させる。目的の位置とは、がん細胞のある腫瘍Ｃに近く、かつ腫瘍Ｃの温度を測定可能な位置である。測定用光ファイバー５１は、光ファイバー４１からの近赤外線の照射を阻害しない位置に配置されることが好ましい。
【００４１】
次に、術者は、カテーテル３０の基端側から、ルーメン３１に生理食塩水を供給する。このとき、例えば、術者は、カテーテル３０の基端部に位置するハブにＹコネクタを接続して、ガイドワイヤ２０が導出されるポートとは異なるポートから、生理食塩水を供給する。生理食塩水は、光ファイバー４１および測定用光ファイバー５１を挿入されているルーメン３１内の隙間を通り、肝動脈へ流入する。これにより、生理食塩水が、カテーテル３０から肝動脈へ注入（フラッシュ）される。このため、光ファイバー４１および測定用光ファイバー５１が位置する肝動脈内の血液が押し流され、肝動脈内が生理食塩水で一時的に満たされた状態となる。生理食塩水は、カテーテル３０のルーメン３１と光ファイバー４０の間を通って動脈内へ注入される。これにより、他のデバイスを用いずに、光ファイバー４０が挿入されているカテーテル３０を利用して、生理食塩水を肝動脈内へ注入できる。
【００４２】
図４（Ａ）に示すように、カテーテル３０がバルーン３２を有する場合には、生理食塩水をフラッシュする前、フラッシュしている際、またはフラッシュした後に、バルーン３２を拡張させてもよい。これにより、肝動脈の血流が遮断されるとともに、肝動脈内が生理食塩水で一時的に満たされる。このため、肝動脈内をより確実に生理食塩水で満たすことができる。なお、術者は、生理食塩水をフラッシュすることなく、バルーン３２を拡張させてもよい。
【００４３】
肝動脈内を生理食塩水で満たした後、または肝動脈内の血流を遮断した後、術者は、光ファイバー４１または測定用光ファイバー５１により、肝動脈内を観察してもよい。これにより、術者は、肝動脈内が生理食塩水で満たされたこと、および／または肝動脈内の血流が遮断されたことを正確に確認できる。なお、光ファイバー４１または測定用光ファイバー５１による肝動脈内の血液の観察は、行われなくてもよい。
【００４４】
次に、図３（Ａ）または図４（Ａ）に示すように、光ファイバー４１から第１の近赤外線を、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに照射する。このとき、肝動脈内が生理食塩水で満たされており、および／または肝動脈内の血流が遮断されているため、第１の近赤外線の照射が、血液に影響され難い。このため、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに、第１の近赤外線を効果的に到達させることができる。光ファイバー４１から第１の近赤外線を照射する際には、第１の近赤外線は、光ファイバー４１から生体組織へ直接的に照射される。すなわち、第１の近赤外線は、例えば、バルーンの内部からバルーンを介して間接的に照射されるのではない。このため、第１の近赤外線を、目的の場所へ効果的に照射できる。
【００４５】
光ファイバー４１からの第１の近赤外線の照射方向は、光ファイバー４１の先端方向である。または図３（Ｂ）または図４（Ｂ）に示すように、第１の近赤外線の照射方向は、光ファイバー４１の軸方向と直交する方向であってもよい。術者は、光ファイバー４１を挿入する血管に対する照射対象部位である腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つの位置に応じて、使用する光ファイバー４１を適宜選択できる。
【００４６】
腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つである照射対象部位に、第１の近赤外線が照射されると、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができる。このため、腫瘍細胞が傷害を受け抗原が放出されるときにより多くの抗原提示細胞によって抗原提示がなされることになり、その後のＴ細胞活性化につながる。それにより、がんに対する免疫による攻撃力が向上または回復する。術者は、第１の近赤外線の照射を開始してから所定の時間が経過した後に、光計測部５２により、第１の近赤外線の照射を停止させる。光計測部５２は、第２の近赤外線の照射時間が予め設定されていてもよい。第１の近赤外線の照射時間は、特限定されないが、例えば２〜１５分である。
【００４７】
次に、光ファイバー４１から第２の近赤外線を腫瘍Ｃまたはその近傍に照射しつつ、測定用光ファイバー５１により、腫瘍Ｃの温度を測定する。第２の近赤外線を照射する前に、術者は、光ファイバー４１の方向や位置を変更してもよい。第１の近赤外線の照射が有効な部位と、第２の近赤外線の照射が有効な部位は、異なる場合があるためである。第２の近赤外線の照射は、静脈投与から１２〜３６時間経過後に開始される。第２の近赤外線の照射の開始は、特に限定されないが、第１の近赤外線の照射の終了から、例えば１〜６０分経過後に開始される。術者は、光ファイバー４１から第２の近赤外線を照射する前に、カテーテル３０から生理食塩水を再び肝動脈内へ注入してもよい。
【００４８】
術者は、腫瘍Ｃの温度測定を持続することで、第２の近赤外線が、抗体−光感受性物質が結合された腫瘍細胞に照射されていることをモニタリングできる。このとき、肝動脈内が生理食塩水で満たされており、および／または肝動脈内の血流が遮断されているため、第２の近赤外線の照射および温度計測が、血液に影響され難い。このため、腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第２の近赤外線を効果的に到達させることができる。したがって、第２の近赤外線の照射および温度計測を、効果的に行うことができる。光ファイバー４１から第２の近赤外線を照射する際には、第２の近赤外線は、光ファイバー４１から生体組織へ直接的に照射される。すなわち、第２の近赤外線は、例えば、バルーンの内部からバルーンを介して間接的に照射されるのではない。このため、第２の近赤外線を、抗体−光感受性物質が結合された腫瘍細胞へ効果的に照射できる。
【００４９】
光ファイバー４１からの第２の近赤外線の照射方向は、光ファイバー４１の先端方向である。または図３（Ｂ）または図４（Ｂ）に示すように、第２の近赤外線は、光ファイバー４１の軸方向と直交する方向であってもよい。術者は、光ファイバー４１を挿入する血管に対する腫瘍Ｃまたはその近傍の位置に応じて、使用する光ファイバー４１を適宜選択できる。なお、第１の近赤外線を照射する光ファイバー４１と、第２の近赤外線を照射する光ファイバー４１は、同一ではなく異なってもよい。
【００５０】
術者は、測定装置５０によりモニタリングする腫瘍Ｃの温度により、第２の近赤外線の照射による腫瘍細胞の死滅を確認しつつ、第２の近赤外線の照射を持続する。術者は、第２の近赤外線の照射中の光ファイバー４１を手元で操作して、照射方向および位置を調節してもよい。
【００５１】
術者は、腫瘍細胞の死滅が十分に行われたと判断する場合や、これ以上の照射は望ましくないと判断した場合や、所定時間が経過した場合に、第２の近赤外線の照射を停止し、測定装置５０によるモニタリングを停止する。腫瘍細胞の死滅が十分に行われたと判断しやすいように、照射を停止する条件となる温度の閾値が、予め設定されてもよい。測定される腫瘍Ｃの温度が閾値を超える場合に、術者は、第２の近赤外線の照射の停止を容易に判断できる。閾値は、光計測部５２に設定されてもよい。これにより、光計測部５２は、測定される腫瘍Ｃの温度が閾値を超える場合に、モニターやスピーカー等を介して、術者へ通知することができる。なお、第２の近赤外線の照射の停止の条件は、腫瘍Ｃの温度が閾値を超えることではなく、閾値を超えた腫瘍Ｃの広さ（体積や面積）であってもよい。または、光計測部５２は、第２の近赤外線の照射時間が予め設定されていてもよい。
【００５２】
次に、術者は、第２の近赤外線の照射を行った腫瘍Ｃの位置を特定し、記録に残す。腫瘍Ｃの位置は、予め取得されている患者のＣＴ画像やＭＲＩ画像等のデータの位置情報と対応するように、電子的なデータとして記録されることが望ましい。これにより、この後の手技を円滑に進めたり、術後の経過観察を効果的に行ったりすることができる。例えば、複数の腫瘍Ｃに対して近赤外線の照射を行う場合等には、近赤外線の照射が完了した腫瘍Ｃを正確に把握できることで、全ての腫瘍Ｃへの照射を、円滑かつ確実に行うことができる。次に、術者は、カテーテル３０を、光ファイバー４１および測定装置５０とともに皮膚から抜去する。
【００５３】
第２の近赤外線の照射のモニタリングは、測定用光ファイバー５１に替えて、近赤外線照射用の光ファイバー４１や、熱電対を用いた温度測定装置や、超音波を利用した硬さ測定装置により行われてもよい。また、第２の近赤外線の照射のモニタリングは、体外に位置するセンサ、または体腔内に挿入されたセンサにより行われてもよい。
【００５４】
以上のように、第１実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテル３０を挿入するステップと、カテーテル３０を挿入するステップよりも前に静脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、カテーテル３０に光ファイバー４１を挿入するステップと、動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有する。
【００５５】
上記のように構成した治療方法は、カテーテル３０を介して腫瘍Ｃに近い動脈に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位に抗原提示細胞をより多く集めることができるため、腫瘍細胞が傷害を受けて抗原が放出されるときにより多くの抗原提示細胞によって抗原提示がなされることになり、その後のＴ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、腫瘍Ｃに近い動脈に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を照射できる。このため、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こすことによって、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントによる副作用などの患者の負担を低減できる。
＜第２実施形態＞
【００５６】
第２実施形態に係る治療方法は、第１実施形態に係る治療方法と同様に、経血管的に到達可能な器官のがん治療に適用される。第２実施形態に係る治療方法は、例えば、肝臓がん、肺がん等の治療に好適に使用できる。なお、第２実施形態に係る治療方法は、抗体−光感受性物質を静脈投与するのではなく、腫瘍Ｃが形成される器官の栄養血管へ局所投与する点で、第１実施形態と異なる。なお、治療システムは、第１実施形態に係る治療方法に用いる治療システム１０と同様である。
【００５７】
第２実施形態に係る治療方法において、術者は、抗体−光感受性物質を静脈投与せずに、例えば大腿動脈、上腕動脈、橈骨動脈等から、ガイドワイヤ２０を先行させつつカテーテル３０を肝動脈に挿入する。次に、術者は、カテーテル３０からガイドワイヤ２０を抜去する。次に、術者は、カテーテル３０の基端側からルーメン３１を介して肝動脈内へ、抗体−光感受性物質を局所投与する。なお、肺がんの治療の場合、治療対象である肺の栄養動脈である気管支動脈へ、抗体−光感受性物質を局所投与する。
【００５８】
肝動脈へ抗体−光感受性物質を局所投与した後、術者は、抗体−光感受性物質が標的細胞膜に結合するまで、待機する。治療対象である腫瘍Ｃが存在する器官の栄養動脈に、抗体−光感受性物質を局所投与した場合、抗体−光感受性物質が標的細胞膜に結合するまでの時間は、静脈投与の場合よりも格段に短く、例えば５〜１０分程度と考えられる。
【００５９】
次に、術者は、カテーテル３０の基端側から、ルーメン３１に光ファイバー４１を挿入する。この後、第１実施形態に係る治療方法と同様に、光ファイバー４１を用いて、第１の赤外線および第２の赤外線の照射を行う。なお、この後の手技については、第１実施形態に係る治療方法と同様であるため、説明を省略する。第２の近赤外線の照射は、抗体−光感受性物質の局所投与から約５〜１０分経過後に開始される。なお、第２の近赤外線の照射の開始は、約５〜１０分経過後でなくてもよい。
【００６０】
以上のように、第２実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテル３０を挿入するステップと、カテーテル３０を挿入するステップよりも後にカテーテル３０から動脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、カテーテル３０に光ファイバー４１を挿入するステップと、動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有する。
【００６１】
上記のように構成した治療方法は、カテーテル３０を介して腫瘍Ｃに近い動脈に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位に抗原提示細胞をより多く集めることができる。また、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、腫瘍Ｃに近い動脈に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を照射できる。これにより、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞に傷害を与えることができる。そのため、傷害を受けた腫瘍細胞から抗原が放出される際に、より多くの抗原提示細胞によって効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などの患者の負担を低減できる。また、抗体−光感受性物質を局所投与するため、抗体−光感受性物質を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗体−光感受性物質を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
＜第３実施形態＞
【００６２】
第３実施形態に係る治療方法は、口、鼻または肛門から内視鏡を用いて到達可能な器官のがん治療に適用される。第３実施形態に係る治療方法は、例えば、膵がん、肺がん、胃がん、十二指腸がん、食道がん、大腸がん等の治療に好適に使用できる。
【００６３】
第３実施形態に係る治療方法では、第１の近赤外線および第２の近赤外線を照射するために、図５に示すように、口、鼻または肛門から挿入可能な治療システム６０を使用する。まず、治療システム６０について説明する。
【００６４】
治療システム６０は、内視鏡７０と、内視鏡７０に挿入可能な長尺管８０と、長尺管８０に挿入可能な光照射装置４０と、長尺管８０に挿入可能な測定装置５０とを備えている。
【００６５】
内視鏡７０は、口、鼻または肛門から挿入可能であり、先端部に、画像を取得可能なカメラ７１と、超音波画像装置７２とが配置されている。
【００６６】
内視鏡７０は、カメラ７１により画像をリアルタイムで取得できる。また、内視鏡７０は、超音波画像装置７２により、超音波画像をリアルタイムで取得できる。内視鏡７０は、カメラ画像または超音波画像の少なくとも一方を取得できる。
【００６７】
長尺管８０は、先端に鋭利な針先８１が形成されている。長尺管８０は、中空であり、先端の針から基端へ貫通するルーメン８２が形成されている。
【００６８】
測定装置５０は、第１実施形態と同様に、近赤外線を照射する光ファイバー４１を用いた温度測定装置、光ファイバー４１とは異なる測定用光ファイバー５１を用いた温度測定装置、熱電対を用いた温度測定装置、または超音波を利用した硬さ測定装置である。第２実施形態における測定装置５０は、第１実施形態と異なり、腫瘍Ｃに接触して温度を計測できる。したがって、測定装置５０は、熱電対を用いた温度測定装置も、好適に使用できる。または、測定装置５０は、死滅した腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃの弾性変化や、血流の変化を検出できるセンサであってもよい。
【００６９】
次に、第３実施形態に係る治療方法を、胃がんを治療する場合を例として説明する。なお、本説明は、治療する器官を限定するものではない。
【００７０】
始めに、抗体−光感受性物質を、静脈投与する。静脈投与から約１２〜３６時間経過後に、術者は、図７に示すように、口または鼻から内視鏡７０を挿入し、内視鏡７０を、胃がんの近傍へ到達させる。次に、術者は、内視鏡７０の基端部に長尺管８０を挿入し、内視鏡７０の先端部から長尺管８０を突出させる。次に、術者は、図８に示すように、内視鏡７０のカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、長尺管８０の針先８１を腫瘍Ｃに接触させて穿刺する。これにより、長尺管８０の位置が、腫瘍Ｃに対して固定される。なお、長尺管８０は、内視鏡７０に予め配置された状態で、内視鏡７０とともに口、鼻または肛門へ挿入されてもよい。
【００７１】
次に、術者は、長尺管８０のルーメン８２の基端側から、光ファイバー４１および測定装置５０を挿入する。光ファイバー４１および測定装置５０の先端部は、針先８１によって腫瘍Ｃに形成された穴の内部で、針先８１から先端側へ突出する。なお、光ファイバー４１および測定装置５０は、針先８１から突出しなくてもよい。また、光ファイバー４１および／または測定装置５０は、長尺管８０に予め配置された状態で、内視鏡７０に挿入されてもよい。
【００７２】
次に、術者は、光ファイバー４１から第１の近赤外線を、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに照射する。これにより、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができる。それにより、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞を活性化につながる。このため、がんに対する免疫による攻撃力が向上または回復する。術者は、第１の近赤外線の照射を開始してから所定の時間が経過した後に、第１の近赤外線の照射を停止させる。
【００７３】
次に、術者は、光ファイバー４１から第２の近赤外線を照射しつつ、測定装置５０により、腫瘍Ｃの温度または硬さを測定する。腫瘍Ｃの測定を持続することで、第２の近赤外線が、抗体−光感受性物質が結合された腫瘍細胞に照射されていることをリアルタイムでモニタリングできる。第２の近赤外線の照射は、静脈投与から１２〜３６時間経過後に開始される。
【００７４】
光ファイバー４１からの近赤外線の照射方向は、適宜選択される。例えば、近赤外線の照射方向は、光ファイバー４１の先端方向、光ファイバー４１の軸方向と直交する方向、または全方位であってもよい。術者は、近赤外線の照射対象部位に応じて、使用する光ファーバーを適宜選択できる。
【００７５】
術者は、測定装置５０によるモニタリングにより、第２の近赤外線の照射による腫瘍細胞の死滅を確認しつつ、第２の近赤外線の照射を持続する。術者は、第２の近赤外線の照射中の光ファイバー４１を手元で操作して、照射方向を調節できる。
【００７６】
なお、術者は、長尺管８０の針先８１を、腫瘍Ｃに穿刺せずに、腫瘍Ｃに接触させてもよい。長尺管８０は、腫瘍Ｃに接触するのみであっても、腫瘍Ｃに対する位置を固定できる。したがって、長尺管８０の先端部は、鋭利な針先８１が形成されなくてもよい。なお、長尺管８０が腫瘍Ｃに接触する際には、穿刺しない場合であっても、ある程度食い込むことが好ましい。長尺管８０が、腫瘍Ｃに穿刺されない場合、腫瘍Ｃが他の部位へ飛散することを抑制できる。
【００７７】
術者は、腫瘍細胞の死滅が十分に行われたと判断する場合や、これ以上の照射は望ましくないと判断した場合や、所定時間が経過した場合に、第２の近赤外線の照射を停止し、測定装置５０によるモニタリングを停止する。次に、術者は、長尺管８０を、光ファイバー４１および測定装置５０とともに皮膚から抜去する。この後、術者は、第１の近赤外線および第２の近赤外線の照射を行った腫瘍Ｃの位置を特定し、記録に残す。
【００７８】
長尺管８０の変形例として、長尺管８０の先端部は、近赤外線を透過可能な透明な材料により形成される光透過部を有してもよい。この場合、光ファイバー４１は、針先８１から突出しなくてもよい。光ファイバー４１は、長尺管８０の内部から第１の近赤外線および／または第２の近赤外線を、長尺管８０を透過して腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ照射できる。また、測定装置５０は、透明な長尺管８０を介して、非接触で腫瘍Ｃの温度または硬さを測定できる。なお、光透過部は、長尺管８０の先端部のみに設けられることが好ましい。このように構成することで、腫瘍Ｃ以外の場所に近赤外線を照射することを防止することが可能となる。
【００７９】
また、長尺管８０の先端部は、図６（Ａ）に示す他の変形例のように、少なくとも１つのスリット８３が形成されてもよい。スリット８３の数や形状等は、特に限定されない。この場合、光ファイバー４１は、針先８１から突出しなくてもよい。光ファイバー４１は、長尺管８０の内部から第１の近赤外線および／または第２の近赤外線を、スリット８３を介して腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ照射できる。また、測定装置５０は、スリット８３を介して、非接触で腫瘍Ｃの温度または硬さを測定できる。なお、スリット８３は、長尺管８０の先端部のみに設けられることが好ましい。このように構成することで、腫瘍Ｃ以外の場所に近赤外線を照射することを防止することが可能となる。
【００８０】
また、長尺管８０は、図６（Ｂ）に示すさらに他の変形例のように、先端に外針先８５を備える中空の外針８４と、外針８４の内部に挿入可能な内針８６とを有してもよい。内針８６は、先端部が先端方向へ向かって広がる複数本の中空の分岐針８７を有している。複数の分岐針８７は、広がっている先端部以外は、束となって固定されていることが好ましい。分岐針８７は、弾性的に変形可能である。分岐針８７の数は、特に限定されないが、２本以上であることが好ましい。各々の分岐針８７の先端には、鋭利な内針先８８が形成されている。長尺管８０が複数本の分岐針８７を有する場合、光ファイバー４１は、各々の分岐針８７に挿入可能に複数本設けられることが好ましい。
【００８１】
長尺管８０が、外針８４および内針８６を有する場合には、術者は、図９（Ａ）に示すように、内針８６を外針８４に収容した状態で、外針８４を腫瘍Ｃに穿刺する。この後、術者は、図９（Ｂ）に示すように、内針８６を外針８４から突出させることができる。これにより、内針８６は腫瘍Ｃの内部で広がる。この後、各々の分岐針８７に光ファイバー４１を挿入し、各々の分岐針８７から、第１の近赤外線および第２の近赤外線を照射する。このため、複数の光ファイバー４１によって、腫瘍Ｃの全体へ第１の近赤外線および第２の近赤外線を効率よく照射できる。なお、各々の分岐針８７には、光ファイバー４１が、固定的に配置されてもよい。
【００８２】
以上のように、第３実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、口、鼻または肛門から内視鏡７０を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃの近傍に内視鏡７０を到達させるステップと、内視鏡７０から、ルーメン８２が形成された管状の長尺管８０を突出させるステップと、内視鏡７０により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、長尺管８０を腫瘍Ｃに接触または穿刺するステップと、長尺管８０のルーメン８２に挿入された光ファイバー４１を腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に到達させるステップと、腫瘍Ｃの近傍に内視鏡７０を到達させるステップよりも前に静脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有することを特徴とする。
【００８３】
上記のように構成した治療方法は、内視鏡７０を介して腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近くに配置した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞が集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。また、腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて近赤外線を照射できる。このため、抗体−光感受性物質の光感受性が化学反応を起こすことによって、腫瘍細胞に傷害を与え抗原を放出させることができる。そのため、腫瘍に抗原提示細胞がより多く集まっている状態で抗原を放出できるので、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。したがって、本治療方法は、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などの患者の負担を低減できる。
＜第４実施形態＞
【００８４】
第４実施形態に係る治療方法は、第３実施形態に係る治療方法と同様に、口、鼻または肛門から到達可能な器官のがん治療に適用される。第４実施形態に係る治療方法は、例えば、膵がん、肺がん、胃がん、十二指腸がん、食道がん、大腸がん等の治療に好適に使用できる。なお、第４実施形態に係る治療方法は、抗体−光感受性物質を静脈投与するのではなく、腫瘍Ｃ内またはその近傍へ局所投与する点で、第３実施形態と異なる。なお、治療システムは、第３実施形態に係る治療方法に用いる治療システム６０と同様である。
【００８５】
第４実施形態に係る治療方法においては、術者は、抗体−光感受性物質を静脈投与せずに、口、鼻または肛門から内視鏡７０を挿入し、内視鏡７０を、腫瘍Ｃの近傍へ到達させる。次に、術者は、内視鏡７０の基端部に長尺管８０を挿入し、内視鏡７０の先端部から長尺管８０を突出させる。次に、術者は、内視鏡７０のカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、長尺管８０の針先８１を腫瘍Ｃに穿刺する。これにより、長尺管８０の位置が腫瘍Ｃに対して固定される。
【００８６】
次に、術者は、長尺管８０の基端側からルーメン８２を介して腫瘍Ｃ内へ、抗体−光感受性物質を局所投与する。腫瘍Ｃ内へ抗体−光感受性物質を局所投与した後、術者は、抗体−光感受性物質が標的細胞膜に結合するまで、待機する。治療対象である腫瘍Ｃに抗体−光感受性物質を局所投与した場合、抗体−光感受性物質が標的細胞膜に結合するまでの時間は、静脈投与の場合よりも格段に短く、例えば５〜１０分程度と考えられる。
【００８７】
次に、術者は、長尺管８０のルーメン８２の基端側から、光ファイバー４１および測定装置５０を挿入する。この後、第３実施形態に係る治療方法と同様に、光ファイバー４１を用いて、第１の赤外線および第２の赤外線の照射を行う。なお、この後の手技については、第３実施形態に係る治療方法と同様であるため、説明を省略する。第２の近赤外線の照射は、特に限定されないが、抗体−光感受性物質の局所投与から約５〜１０分経過後に開始される。
【００８８】
以上のように、第４実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、口、鼻または肛門から内視鏡７０を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃの近傍に内視鏡７０を到達させるステップと、内視鏡７０から、ルーメン８２が形成された管状の長尺管８０を突出させるステップと、内視鏡７０により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、長尺管８０を腫瘍Ｃに接触または穿刺するステップと、長尺管８０のルーメン８２に挿入された光ファイバー４１を腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に到達させるステップと、長尺管８０を腫瘍Ｃに接触または穿刺するステップよりも後に長尺管８０から腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有する。
【００８９】
上記のように構成した治療方法は、内視鏡７０を介して腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近くに配置した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。また、腫瘍細胞に傷害を与え抗原を放出させる方法として、腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて近赤外線を照射できる。このため、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞に傷害をあたえることができる。そのため、傷害を受けた腫瘍細胞から抗原が放出される際に、より多くの抗原提示細胞によって効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などによる患者の負担を低減できる。また、抗体−光感受性物質を局所投与するため、抗体−光感受性物質を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗体−光感受性物質を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
＜第５実施形態＞
【００９０】
第５実施形態に係る治療方法は、経皮的に到達可能な器官のがん治療に適用される。第５実施形態に係る治療方法は、例えば、乳がん、肝臓がん、皮膚がん、頭頸部がん等の治療に好適に使用できる。
【００９１】
第５実施形態に係る治療方法では、第１の近赤外線および第２の近赤外線を照射するために、図１０に示すように、経皮的に穿刺して体内に挿入可能な治療システム９０を使用する。治療システム９０は、外針８４および内針８６を備える長尺管８０と、長尺管８０に挿入可能な光照射装置４０と、長尺管８０に挿入可能な測定装置５０と、超音波診断装置１００とを備えている。
【００９２】
長尺管８０は、第３実施形態の変形例として図６（Ｂ）で示された長尺管８０であり、外針８４と内針８６とを有している。超音波診断装置１００は、超音波画像を取得可能な公知の装置である。超音波診断装置１００は、超音波を送受信する探触子１０１を有している。光照射装置４０は、内針８６の分岐針８７の数に対応して、複数の光ファイバー４１を備えている。各々の光ファイバー４１は、分岐針８７に挿入可能である。または、光ファイバー４１は、分岐針８７の内部に固定されていてもよい。
【００９３】
次に、第５実施形態に係る治療方法を、乳がんを治療する場合を例として説明する。なお、本説明は、治療する器官を限定するものではない。
【００９４】
始めに、術者は、抗体−光感受性物質を、静脈投与する。静脈投与から約１２〜３６時間経過後に、術者は、図１１に示すように、超音波診断装置１００の探触子１０１を皮膚に接触させる。次に、術者は、超音波画像を確認しつつ、図１２（Ａ）に示すように、内針先８８が弾性的に変形した内針８６を収容した外針８４を、腫瘍Ｃの近傍に位置する皮膚から腫瘍Ｃに穿刺する。なお、外針８４は、腫瘍Ｃではなく、腫瘍Ｃの近傍に穿刺されてもよい。術者は、外針８４を腫瘍Ｃまたはその近傍に穿刺した後、図１２（Ｂ）に示すように、内針８６を外針８４から先端側へ突出させる。これにより、内針８６は腫瘍Ｃまたはその近傍の内部で広がる。これにより、内針８６の位置が腫瘍Ｃに対して固定される。このとき、複数の分岐針８７の少なくとも１つが、腫瘍Ｃに穿刺されることが好ましく、より好ましくは、全ての分岐針８７が、腫瘍Ｃに穿刺される。なお、全ての分岐針８７が、腫瘍Ｃではなく、腫瘍Ｃの近傍に穿刺されることもあり得る。
【００９５】
次に、術者は、各々の分岐針８７に光ファイバー４１を挿入する。各々の光ファイバー４１の照射部４３は、分岐針８７から突出する。これにより、術者は、各々の分岐針８７に挿入された光ファイバー４１から、第１の近赤外線および第２の近赤外線を照射できる。このため、複数の光ファイバー４１によって、腫瘍Ｃの全体へ第１の近赤外線および第２の近赤外線を効率よく照射できる。なお、光ファイバー４１は、分岐針８７から突出しなくてもよい。また、光ファイバー４１および／または測定装置５０は、穿刺する前の分岐針８７に、予め配置されてもよい。
【００９６】
分岐針８７の先端部は、近赤外線を透過する透明な材料により形成される光透過部を有してもよい。これにより、光ファイバー４１は、分岐針８７から突出しなくてもよい。光ファイバー４１は、分岐針８７の内部から近赤外線を、分岐針８７を透過して腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ照射できる。なお、光透過部は、分岐針８７の先端部のみに設けられることが好ましい。このように構成することで、腫瘍Ｃ以外の場所に近赤外線を照射することを防止することが可能となる。
【００９７】
また、分岐針８７の先端部は、スリットを有してもよい。これにより、光ファイバー４１は、分岐針８７から突出しなくてもよい。光ファイバー４１は、分岐針８７の内部から近赤外線を、スリットを介して腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ照射できる。なお、スリットは、分岐針８７の先端部のみに設けられることが好ましい。このように構成することで、腫瘍Ｃ以外の場所に近赤外線を照射することを防止することが可能となる。
【００９８】
次に、術者は、長尺管８０の外針８４のルーメン８２の基端側から、測定装置５０を挿入する。測定装置５０の先端部は、外針８４によって腫瘍Ｃに形成された穴の内部で、外針８４から先端側へ突出する。
【００９９】
次に、術者は、光ファイバー４１から第１の近赤外線を、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに照射する。これにより、照射対象部位に、より多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原が放出されるさいに、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。このため、がんに対する免疫による攻撃力が向上または回復する。術者は、第１の近赤外線の照射を開始してから所定の時間が経過した後に、第１の近赤外線の照射を停止させる。
【０１００】
次に、術者は、複数の光ファイバー４１から第２の近赤外線を照射しつつ、測定装置５０により、腫瘍Ｃの温度または硬さを測定する。腫瘍Ｃの測定を持続することで、第２の近赤外線が、抗体−光感受性物質が結合された標的細胞に照射されていることをリアルタイムでモニタリングできる。第２の近赤外線の照射は、静脈投与から１２〜３６時間経過後に開始される。
【０１０１】
光ファイバー４１からの近赤外線の照射方向は、適宜選択される。例えば、近赤外線の照射方向は、光ファイバー４１の先端方向、光ファイバー４１の軸方向と直交する方向、または全方位であってもよい。術者は、近赤外線の照射対象部位に応じて、使用する光ファーバーを適宜選択できる。
【０１０２】
術者は、測定装置５０によるモニタリングにより、第２の近赤外線の照射による腫瘍細胞の死滅を確認しつつ、第２の近赤外線の照射を持続する。術者は、腫瘍細胞の死滅が十分に行われたと判断する場合や、これ以上の照射は望ましくないと判断した場合や、所定時間が経過した場合に、第２の近赤外線の照射を停止し、測定装置５０によるモニタリングを停止する。次に、術者は、内針８６を基端側へ引き、外針８４に収容する。これにより、分岐針８７が直線状に変形しつつ、外針８４に収容される。次に、術者は、外針８４を、内針８６、光ファイバー４１および測定装置５０とともに皮膚から抜去する。この後、術者は、第１の近赤外線および第２の近赤外線の照射を行った腫瘍Ｃの位置を特定し、記録に残す。
【０１０３】
第２の近赤外線の照射のモニタリングは、近赤外線照射用の光ファイバー４１により行われてもよい。光ファイバー４１は複数設けられるため、各々の光ファイバー４１により、温度を測定できる。したがって、各々の光ファイバー４１により計測される温度に従って、各々の光ファイバー４１からの第２の近赤外線の照射を別々に制御することもできる。測定装置５０は、熱電対を用いた温度測定装置や、超音波を利用した硬さ測定装置であってもよい。また、第２の近赤外線の照射のモニタリングは、体外に配置したセンサ、または体腔内に挿入されたセンサにより行われてもよい。
【０１０４】
以上のように、第５実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の分岐針８７を経皮的に、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃまたはその近傍に穿刺するステップと、分岐針８７のルーメンに光ファイバー４１を挿入し、当該光ファイバー４１を腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に到達させるステップと、腫瘍Ｃの近傍に分岐針８７を到達させるステップよりも前に静脈へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有する。
【０１０５】
上記のように構成した治療方法は、分岐針８７を介して腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近くに配置した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。また、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を効果的に照射できる。これにより、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞を死滅させることができる。それにより、より多くの抗原提示細胞が集まっている状態で、死んだ腫瘍細胞から抗原が放出され、効率よく抗原提示がなされることになる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、患者の負担を低減できる。
【０１０６】
なお、第５実施形態において、分岐針８７を有する内針８６は、使用されなくてもよい。この場合、外針８４のルーメン８２に、光ファイバー４１を挿入できる。
＜第６実施形態＞
【０１０７】
第６実施形態に係る治療方法は、第５実施形態に係る治療方法と同様に、経皮的に到達可能な器官のがん治療に適用される。第６実施形態に係る治療方法は、例えば、乳がん、肝臓がん、皮膚がん、頭頸部がん等の治療に好適に使用できる。なお、第６実施形態に係る治療方法は、抗体−光感受性物質を静脈投与するのではなく、長尺管８０の分岐針８７により腫瘍Ｃ内またはその近傍へ局所投与する点で、第５実施形態と異なる。なお、治療装置は、第５実施形態に係る治療方法に用いる装置と同様である。
【０１０８】
第６実施形態に係る治療方法においては、術者は、抗体−光感受性物質を静脈投与せずに、超音波画像を確認しつつ、長尺管８０の外針８４を、腫瘍Ｃの近傍に位置する皮膚から腫瘍Ｃまたはその近傍まで穿刺する。術者は、外針８４を穿刺した後、内針８６を外針８４から突出させることができる。これにより、内針８６は、腫瘍Ｃまたはその近傍の内部で広がる。これにより、内針８６の位置が腫瘍Ｃに対して固定される。
【０１０９】
次に、術者は、内針８６の基端側から内針８６の内部を通って腫瘍Ｃ内またはその近傍へ、抗体−光感受性物質を局所投与する。抗体−光感受性物質を局所投与した後、術者は、抗体−光感受性物質が標的細胞膜に結合するまで、待機する。治療対象である腫瘍Ｃに抗体−光感受性物質を局所投与した場合、抗体−光感受性物質が標的細胞膜に結合するまでの時間は、静脈投与の場合よりも格段に短く、例えば５〜１０分程度と考えられる。
【０１１０】
次に、術者は、各々の分岐針８７に光ファイバー４１を挿入する。この後、第５実施形態に係る治療方法と同様に、光ファイバー４１を用いて、第１の赤外線および第２の赤外線の照射を行う。なお、この後の手技については、第５実施形態に係る治療方法と同様であるため、説明を省略する。第２の近赤外線の照射は、特に限定されないが、抗体−光感受性物質の局所投与から約５〜１０分経過後に開始される。
【０１１１】
以上のように、第６実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の長尺管８０を経皮的に、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃまたはその近傍に穿刺するステップと、分岐針８７のルーメンに挿入された光ファイバー４１を腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に到達させるステップと、腫瘍Ｃの近傍に分岐針８７を到達させるステップよりも後に分岐針８７から腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍へ、抗体−光感受性物質を投与するステップと、腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に結合させた抗体−光感受性物質に、第１の近赤外線よりも波長の短い第２の近赤外線を照射するステップと、を有する。
【０１１２】
上記のように構成した治療方法は、分岐針８７を介して腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近くに配置した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、より多くの抗原提示細胞により効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。また、腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍細胞に結合された抗体−光感受性物質へ向けて第２の近赤外線を効果的に照射できる。これにより、抗体−光感受性物質の光感受性物質が化学反応を起こし、腫瘍細胞を死滅させることができる。それにより、より多くの抗原提示細胞が集まっている状態で、死んだ腫瘍細胞から抗原が放出され、効率よく抗原提示がなされることになる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができ、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などによる患者の負担を低減できる。また、抗体−光感受性物質を局所投与するため、抗体−光感受性物質を短時間かつ高い確率で腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗体−光感受性物質を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
＜第７実施形態＞
【０１１３】
第７実施形態に係る治療方法は、第１実施形態に係る治療方法と同様に、経血管的に到達可能な器官のがん治療に適用される。第７実施形態に係る治療方法は、例えば、肝臓がん、肺がん、膵臓がん等の治療に好適に使用できる。なお、第７実施形態に係る治療方法は、抗体−光感受性物質を静脈投与するのではなく、抗がん剤を腫瘍Ｃが形成される器官の栄養血管へ局所投与、または静脈投与する点で、第１実施形態と異なる。第７実施形態に係る治療方法では、第１実施形態に係る治療方法に用いる治療システム１０（図１を参照）を使用できる。なお、抗体−光感受性物質が結合された腫瘍細胞に第２の近赤外線が照射されていることをモニタリングする測定装置５０は、使用されなくてよい。
【０１１４】
抗がん剤は、特に限定されないが、例えばドキソルビシンやオキサリプラチン等を適用できる。
【０１１５】
次に、第７実施形態に係る治療方法を、肝臓がんを治療する場合を例として説明する。なお、本説明は、治療する器官を限定するものではない。
【０１１６】
第７実施形態に係る治療方法において、術者は、図２に示すように、例えば大腿動脈、上腕動脈、橈骨動脈等から、ガイドワイヤ２０を先行させつつカテーテル３０を肝動脈に挿入する。次に、術者は、カテーテル３０からガイドワイヤ２０を抜去する。
【０１１７】
次に、術者は、カテーテル３０の基端側から、ルーメン３１に光ファイバー４１を挿入する。光ファイバー４１の先端部は、図１３に示すように、カテーテル３０から先端側へ突出する。次に、術者は、光ファイバー４１の位置確認マーカー４４の位置を、Ｘ線造影下で確認しつつ、目的の位置へ到達させる。目的の位置とは、腫瘍Ｃに近く、かつ腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を照射可能な位置である。
【０１１８】
次に、術者は、カテーテル３０の基端側から、ルーメン３１に生理食塩水を供給する。生理食塩水は、光ファイバー４１を挿入されているルーメン３１内の隙間を通り、肝動脈へ流入する。これにより、生理食塩水が、カテーテル３０から肝動脈へ注入（フラッシュ）される。このため、光ファイバー４１が位置する肝動脈内の血液が押し流され、肝動脈内が生理食塩水で一時的に満たされた状態となる。カテーテル３０がバルーン３２を有する場合には、生理食塩水をフラッシュする前、フラッシュしている際、またはフラッシュした後に、バルーン３２を拡張させてもよい。これにより、肝動脈の血流が遮断されるとともに、肝動脈内が生理食塩水で一時的に満たされる。このため、肝動脈内をより確実に生理食塩水で満たすことができる。なお、術者は、生理食塩水をフラッシュすることなく、バルーン３２を拡張させてもよい。
【０１１９】
肝動脈内を生理食塩水で満たした後、または肝動脈内の血流を遮断した後、術者は、光ファイバー４１により、肝動脈内を観察してもよい。これにより、術者は、肝動脈内が生理食塩水で満たされたこと、および／または肝動脈内の血流が遮断されたことを正確に確認できる。
【０１２０】
次に、術者は、光ファイバー４１から、光レーザーアジュバントのための第１の近赤外線を、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに照射する。このとき、肝動脈内が生理食塩水で満たされており、および／または肝動脈内の血流が遮断されているため、第１の近赤外線の照射が、血液に影響され難い。このため、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに、第１の近赤外線を効果的に到達させることができる。したがって、第１の近赤外線の照射を、効果的に行うことができる。これにより、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受けて抗原を放出する際に、より多くの抗原提示細胞によって効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。このため、がんに対する免疫による攻撃力が向上または回復する。術者は、第１の近赤外線の照射を開始してから所定の時間が経過した後に、第１の近赤外線の照射を停止させる。
【０１２１】
次に、術者は、カテーテル３０から光ファイバー４１を抜去する。次に、術者は、カテーテル３０の基端側からルーメン３１を介して肝動脈内へ、抗がん剤を局所投与する。なお、肺がんの治療の場合、治療対象である肺の栄養動脈である気管支動脈へ、抗がん剤を局所投与する。なお、カテーテル３０から光ファイバー４１を抜去せずに、ルーメン３１と光ファイバー４１の隙間から、抗がん剤を投与してもよい。または、術者は、抗がん剤を静脈投与してもよい。抗がん剤の投与は、光ファイバー４１による第１の近赤外線の照射よりも前に行われてもよい。したがって、抗がん剤の投与は、光ファイバー４１をカテーテル３０に挿入する前に行われてもよい。術者は、カテーテル３０を、光ファイバー４１とともに皮膚から抜去する。術者は、第１の近赤外線の照射を行った腫瘍Ｃの位置を特定し、記録に残す。
【０１２２】
以上のように、第７実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にカテーテル３０を挿入するステップと、カテーテル３０に光ファイバー４１を挿入するステップと、動脈内の血液の近赤外線への影響を減少させるステップと、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、静脈へ、またはカテーテル３０から動脈へ抗がん剤を投与するステップと、を有する。
【０１２３】
上記のように構成した治療方法は、カテーテル３０を介して腫瘍Ｃに近い動脈に挿入した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。また、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、本治療方法は、抗がん剤を静脈投与または動脈へ局所投与することができる。したがって、本治療方法は、抗原提示細胞が腫瘍近辺に集まった状態で、腫瘍細胞から抗原が放出されるので、効率よく抗原提示がなされることになる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などの患者の負担を低減できる。抗がん剤を局所投与する場合には、抗がん剤を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗がん剤を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
＜第８実施形態＞
【０１２４】
第８実施形態に係る治療方法は、第３実施形態に係る治療方法と同様に、口、鼻または肛門から到達可能な器官のがん治療に適用される。第８実施形態に係る治療方法は、例えば、膵がん、肺がん、胃がん、十二指腸がん、食道がん、大腸がん等の治療に好適に使用できる。なお、第８実施形態に係る治療方法は、抗体−光感受性物質を静脈投与するのではなく、抗がん剤を腫瘍Ｃ内またはその近傍へ局所投与する点で、第３実施形態と異なる。第８実施形態に係る治療方法では、第３実施形態に係る治療方法に用いる治療システム６０（図５を参照）を使用できる。なお、モニタリングする測定装置５０は、使用されなくてよい。
【０１２５】
次に、第８実施形態に係る治療方法を、胃がんを治療する場合を例として説明する。なお、本説明は、治療する器官を限定するものではない。
【０１２６】
術者は、図７に示すように、口または鼻から内視鏡７０を挿入し、内視鏡７０を、胃がんの近傍へ到達させる。次に、術者は、内視鏡７０の基端部に長尺管８０を挿入し、内視鏡７０の先端部から長尺管８０を突出させる。次に、術者は、図１４に示すように、内視鏡７０のカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、長尺管８０の針先８１を腫瘍Ｃに接触させて穿刺する。これにより、長尺管８０の位置が、腫瘍Ｃに対して固定される。
【０１２７】
次に、術者は、長尺管８０のルーメン８２の基端側から、光ファイバー４１を挿入する。光ファイバー４１の先端部は、針先８１によって腫瘍Ｃに形成された穴の内部で、針先８１から先端側へ突出する。なお、光ファイバー４１および測定装置５０は、針先８１から突出しなくてもよい。
【０１２８】
次に、術者は、光ファイバー４１から第１の近赤外線を、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに照射する。これにより、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出する際に、効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。このため、がんに対する免疫による攻撃力が向上または回復する。術者は、第１の近赤外線の照射を開始してから所定の時間が経過した後に、第１の近赤外線の照射を停止させる。
【０１２９】
次に、術者は、長尺管８０から光ファイバー４１を抜去する。次に、術者は、カテーテル３０の基端側からルーメン３１を介して腫瘍Ｃまたはその近傍へ、抗がん剤を局所投与する。なお、長尺管８０から光ファイバー４１を抜去せずに、ルーメン８２と光ファイバー４１の隙間から、抗がん剤を投与してもよい。または、術者は、抗がん剤を静脈投与してもよい。抗がん剤の投与は、光ファイバー４１による第１の近赤外線の照射よりも前に行われてもよい。したがって、抗がん剤の投与は、光ファイバー４１を長尺管８０に挿入する前に行われてもよい。術者は、第１の近赤外線の照射を行った腫瘍Ｃの位置を特定し、記録に残す。次に、術者は、カテーテル３０および光ファイバー４１を、内視鏡７０に回収する。
【０１３０】
以上のように、第８実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、口、鼻または肛門から内視鏡７０を挿入し、口、鼻または肛門から到達可能な、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃの近傍に内視鏡７０を到達させるステップと、内視鏡７０から、ルーメン８２が形成された管状の長尺管８０を突出させるステップと、内視鏡７０により得られるカメラ画像および／または超音波画像を確認しつつ、長尺管８０を腫瘍Ｃに接触または穿刺するステップと、長尺管８０のルーメン８２に挿入された光ファイバー４１を腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に到達させるステップと、腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、静脈へ、または長尺管８０から腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍へ抗がん剤を投与するステップと、を有する。
【０１３１】
上記のように構成した治療方法は、内視鏡７０を介して腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近くに配置した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出するときに、効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。また、本治療方法は、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、抗がん剤を静脈投与または局所投与することができる。したがって、抗原提示細胞が集まった状態で、腫瘍細胞から抗原が放出されるので、より多くの抗原提示細胞により抗原提示がなされる。その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などによる患者の負担を低減できる。抗がん剤を局所投与する場合には、抗がん剤を短時間かつ高い確率で腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗がん剤を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
＜第９実施形態＞
【０１３２】
第９実施形態に係る治療方法は、第５実施形態に係る治療方法と同様に、経皮的に到達可能な器官のがん治療に適用される。第９実施形態に係る治療方法は、例えば、乳がん、肝臓がん、皮膚がん、頭頸部がん等の治療に好適に使用できる。なお、第９実施形態に係る治療方法は、抗体−光感受性物質を静脈投与するのではなく、抗がん剤を腫瘍Ｃ内またはその近傍へ局所投与、または静脈投与する点で、第５実施形態と異なる。第９実施形態に係る治療方法では、第５実施形態に係る治療方法に用いる治療システム９０（図１０を参照）を使用できる。なお、モニタリングする測定装置５０は、使用されなくてよい。また、長尺管８０は、図１０に示すように、複数の分岐針８７を有する形態であってもよいが、図５に示すように、１つの針先８１を有する形態であってもよい。ここでは、長尺管８０は、１つの針先８１を有する形態であるとして、説明する。
【０１３３】
次に、第９実施形態に係る治療方法を、乳がんを治療する場合を例として説明する。なお、本説明は、治療する器官を限定するものではない。
【０１３４】
術者は、図１１に示すように、超音波診断装置１００の探触子１０１を皮膚に接触させる。次に、術者は、超音波画像を確認しつつ、図１５に示すように、針先８１を有する長尺管８０を、腫瘍Ｃの近傍に位置する皮膚から、腫瘍Ｃまたはその近傍に穿刺する。
【０１３５】
次に、術者は、長尺体８０に光ファイバー４１を挿入する。光ファイバー４１の照射部４３は、針先８１から突出する。なお、光ファイバー４１は、針先８１から突出しなくてもよい。
【０１３６】
長尺体８０の先端部は、第１の近赤外線を透過する透明な材料により形成されてもよい。これにより、光ファイバー４１は、針先８１から突出しなくてもよい。光ファイバー４１は、長尺体８０の先端部の内部から第１の近赤外線を、長尺体８０を透過して腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ照射できる。
【０１３７】
また、長尺体８０の先端部は、スリットを有してもよい。これにより、光ファイバー４１は、針先８１から突出しなくてもよい。光ファイバー４１は、長尺体８０の先端部の内部から第１の近赤外線を、スリットを介して腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つへ照射できる。
【０１３８】
次に、術者は、光ファイバー４１から第１の近赤外線を、腫瘍Ｃ、その近傍、または所属リンパ節の少なくとも１つに照射する。これにより、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、それによって、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出するときに効率よく抗原提示がなされることになり、Ｔ細胞の活性化につながる。このため、がんに対する免疫による攻撃力が向上または回復する。術者は、第１の近赤外線の照射を開始してから所定の時間が経過した後に、第１の近赤外線の照射を停止させる。
【０１３９】
次に、術者は、長尺体８０から光ファイバー４１を抜去する。次に、術者は、長尺体８０の基端側からルーメン８２を介して腫瘍Ｃまたはその近傍へ、抗がん剤を局所投与する。なお、長尺管８０から光ファイバー４１を抜去せずに、ルーメン８２と光ファイバー４１の隙間から、抗がん剤を投与してもよい。または、術者は、抗がん剤を静脈投与してもよい。抗がん剤の投与は、光ファイバー４１による第１の近赤外線の照射よりも前に行われてもよい。したがって、抗がん剤の投与は、光ファイバー４１を長尺管８０に挿入する前に行われてもよい。次に、術者は、長尺管８０および光ファイバー４１を、皮膚から抜去する。術者は、第１の近赤外線の照射を行った腫瘍Ｃの位置を特定し、記録に残す。
【０１４０】
以上のように、第９実施形態に係る治療方法は、腫瘍細胞を死滅させるための治療方法であって、経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、中空の長尺管８０を経皮的に、腫瘍細胞を有する腫瘍Ｃまたはその近傍に穿刺するステップと、針先８１を有する長尺管８０のルーメン８２に挿入された光ファイバー４１を腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍に到達させるステップと、腫瘍Ｃ、腫瘍Ｃの近傍または所属リンパ節の少なくとも１つに光ファイバー４１によって第１の近赤外線を照射するステップと、静脈へ、または長尺管８０から腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近傍へ抗がん剤を投与するステップと、を有する。
【０１４１】
上記のように構成した治療方法は、針先８１を有する長尺管８０を介して腫瘍Ｃ内または腫瘍Ｃの近くに配置した光ファイバー４１により、腫瘍Ｃ、その近傍または所属リンパ節の少なくとも１つへ第１の近赤外線を効果的に照射できる。このため、照射対象部位により多くの抗原提示細胞を集めることができ、腫瘍細胞が傷害を受け抗原を放出するときに効率よく抗原提示がなされ、Ｔ細胞の活性化につながる。また、本治療方法は、腫瘍細胞に傷害を与える方法として、抗がん剤を静脈投与または局所投与することができる。そのため、抗原提示細胞が集まった状態で腫瘍細胞から抗原が放出されるため、より多くの抗原提示細胞によって効率よく抗原提示がなされ、その結果、本治療方法は、がんに対する免疫による攻撃力を向上または回復させることができる。したがって、本治療方法は、腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることができる。また、抗原提示細胞を活性化させるために、アジュバントを投与する必要がないため、アジュバントの副作用などによる患者の負担を低減できる。抗がん剤を局所投与する場合には、抗がん剤を短時間かつ効率よく腫瘍細胞に作用させることができる。また、抗がん剤を、必要な場所にのみ少量で投与できるため、患者への負担を低減できる。
【０１４２】
なお、本発明は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の技術的思想内において当業者により種々変更が可能である。例えば、上述した第１〜第６の実施形態に係る治療方法では、光レーザーアジュバントのための第１の近赤外線の照射を、光免疫療法のための第２近赤外線の照射の前に行っているが、第２近赤外線の照射を、第１の近赤外線の照射の前に行ってもよい。または、術者は、第１の近赤外線を照射しつつ、第２の近赤外線を照射してもよい。第１の近赤外線および第２の近赤外線の照射の開始および停止のタイミングは、一致しても異なってもよい。
【０１４３】
また、上述した各々の実施形態に係る治療方法は、適宜組み合わせてもよい。したがって、治療方法は、がん免疫療、光免疫療法および抗がん剤の投与の全てを組み合わせて含んでもよい。
【符号の説明】
【０１４４】
１０、６０、９０    治療システム
２０    ガイドワイヤ
３０    カテーテル
３０    バルーンカテーテル
３１    ルーメン
３２    バルーン
４０    光照射装置
４１    光ファイバー
４２    光出力部
４３    照射部
４４    位置確認マーカー
７０    内視鏡
７１    カメラ
７２    超音波画像装置
８０    長尺管
８１    針先
８２    ルーメン
８３    スリット
８４    外針
８５    外針先
８６    内針
８７    分岐針
８８    内針先
１００    超音波診断装置
１０１    探触子
Ｃ    腫瘍
【図１】
2020138940.tif 000003
【図２】
2020138940.tif 000004
【図３】
2020138940.tif 000005
【図４】
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【図５】
2020138940.tif 000007
【図６】
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【図７】
2020138940.tif 000009
【図８】
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【図９】
2020138940.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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