(57)【要約】【課題】ユーザの外出状況に応じて建物内設備を制御することにより、ユーザの快適性を高めることができる建物内設備の制御システムを提供することを目的とする。【解決手段】建物１０には、浴槽２０に予め設定された温度で湯張りを行う給湯部２３を制御するコントローラ３０が備えられている。スマートフォン等の携帯型の通信端末４１にて所定の操作が行われることで、ネットワークＮを介して通信端末４１からコントローラ３０に湯張り指示が入力される。そして、通信端末４１の位置情報に基づき、居住者が帰宅する時刻を推定し、帰宅推定時刻が算出される。この際、位置情報の履歴に基づき、居住者の外出先及びその滞在時間が特定される。コントローラ３０は、滞在時間が所定時間以上の場合、当該外出先の外気温と建物１０付近の外気温との温度差に基づき、湯張りの設定温度を補正する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物内の設備を制御する設備制御部と、
ユーザの外出先での滞在場所を特定する滞在場所特定部と、
前記滞在場所における滞在期間情報を取得する第１取得部と、
前記滞在場所における温度情報を取得する第２取得部と、
前記第１取得部により取得された滞在場所の滞在期間と、前記第２取得部により取得された滞在場所の温度とに基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定する運転態様決定部と、
を備えていることを特徴とする建物内設備の制御システム。
【請求項２】
前記建物付近の外気温情報を取得する第３取得部を備え、
前記運転態様決定部は、前記第２取得部により取得された滞在場所の温度と前記第３取得部により取得された建物付近の外気温との温度差に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定する、請求項１に記載の建物内設備の制御システム。
【請求項３】
前記設備は、屋内を冷暖房する空調設備又は浴槽に給湯する給湯設備の少なくともいずれか一方であり、
前記運転態様決定部は、前記温度差に基づいて空調温度又は給湯温度を決定する、請求項２に記載の建物内設備の制御システム。
【請求項４】
前記外出先から前記建物に戻るまでに要する戻り期間情報を取得する第４取得部を備え、
前記運転態様決定部は、前記第４取得部により取得された戻り期間に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の建物内設備の制御システム。
【請求項５】
建物内の設備を制御する設備制御部と、
ユーザの外出先での滞在場所を特定する滞在場所特定部と、
前記滞在場所における温度情報を取得する第２取得部と、
前記滞在場所から前記建物に戻るまでに要する戻り期間情報を取得する第４取得部と、
前記第２取得部により取得された滞在場所の温度及び前記第４取得部により取得された戻り期間に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定する運転態様決定部と、
を備えていることを特徴とする建物内設備の制御システム。
【請求項６】
前記設備は、屋内を冷暖房する空調設備又は浴槽に給湯する給湯設備の少なくともいずれか一方であり、
前記運転態様決定部は、前記戻り期間が所定戻り期間以上である場合、前記滞在場所の温度に基づく空調温度又は給湯温度の変更を行わない、請求項４又は５に記載の建物内設備の制御システム。
【請求項７】
前記滞在場所特定部は、複数の滞在場所を特定可能であり、
前記運転態様決定部は、前記滞在場所特定部が複数の滞在場所を特定した場合、外出中のうち最も長く滞在した滞在場所の前記取得された温度情報に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定するように構成されている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の建物内設備の制御システム。
【請求項８】
前記滞在場所特定部は、複数の滞在場所を特定可能であり、
前記運転態様決定部は、前記滞在場所特定部が複数の滞在場所を特定した場合、外出中のうち最後に特定された滞在場所の前記取得された温度情報に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定するように構成されている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の建物内設備の制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物内設備の制御システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、居住者等の建物のユーザが建物のドアノブに触れることにより、その時点の情報（歩数、外気温、帰宅時刻）を取得し、取得した帰宅時点の情報に基づいて、建物内設備を制御する技術が提案されている（特許文献１参照）。具体的には、帰宅時点の歩数が多い場合には風呂に自動給湯を行い、帰宅時点の建物付近の外気温に応じてエアコンを稼動させ、更に建物に入る時刻が遅い場合には照明設備を点灯させるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１３８８２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の技術では、帰宅時点で得られた情報をもとに建物内設備を制御するものであるため、ユーザにとって快適な制御になっているとは限らない。
【０００５】
例えば、従来の技術では、帰宅時点の建物付近の外気温が高い場合には、空調設備が屋内温度を低下させるように調整される。ところが、外出先が寒冷地であり、そこに長期間滞在していた場合には、室内を比較的暖かくしておいた方がユーザにとって心地よい環境であることが想定される。このように、建物付近の外気温だけを考慮した制御では、却ってユーザの快適性を損なうおそれがある。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、ユーザの外出状況に応じて建物内設備を制御することにより、ユーザの快適性を高めることができる建物内設備の制御システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成すべく、第１の発明は、
建物内の設備を制御する設備制御部と、
ユーザの外出先での滞在場所を特定する滞在場所特定部と、
前記滞在場所における滞在期間情報を取得する第１取得部と、
前記滞在場所における温度情報を取得する第２取得部と、
前記第１取得部により取得された滞在場所の滞在期間と、前記第２取得部により取得された滞在場所の温度とに基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定する運転態様決定部と、を備えていることを特徴とする。
【０００８】
第１の発明によれば、外出先の滞在場所を特定することにより、滞在場所の温度情報を取得する。この温度情報を用いることにより、外出先が寒い場合や暑い場合などの状況に応じて建物内設備の運転態様が制御される。ここで、外出先の滞在期間が短い場合と長い場合とでは、ユーザのその後の体感温度が大きく変わる。そこで、第１の発明では、外出先の滞在期間を更に加味して建物内設備の運転態様を決定するようにしている。その結果、建物に戻ったときのユーザの快適性を高めることができる。
【０００９】
第２の発明は、第１の発明において、
前記建物付近の外気温情報を取得する第３取得部を備え、
前記運転態様決定部は、前記第２取得部により取得された滞在場所の温度と前記第３取得部により取得された建物付近の外気温との温度差に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定することを特徴とする。
【００１０】
外出先の滞在場所の温度と建物付近の外気温との温度差は、外出先から建物に戻ったときの体感温度に影響を与える。そこで、第２の発明では、かかる温度差を加味して建物内設備の運転態様を決定するようにしている。その結果、建物に戻ったときのユーザの快適性を高めることができる。
【００１１】
第３の発明は、第２の発明において、
前記設備は、屋内を冷暖房する空調設備又は浴槽に給湯する給湯設備の少なくともいずれか一方であり、
前記運転態様決定部は、前記温度差に基づいて空調温度又は給湯温度を決定することを特徴とする。
【００１２】
第３の発明によれば、設備制御部の制御対象を空調又は給湯を行う設備とし、温度差に応じて空調温度又は給湯温度が決定されるようにしている。このため、温度差に基づいて通常の設定温度に対して上下調整することにより、屋内を適切に冷暖房したり、浴槽の湯温を適切に調整したりすることができる。
【００１３】
第４の発明は、第１〜第３のいずれかの発明において、
前記外出先から前記建物に戻るまでに要する戻り期間情報を取得する第４取得部を備え、
前記運転態様決定部は、前記第４取得部により取得された戻り期間に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定することを特徴とする。
【００１４】
第５の発明は、
建物内の設備を制御する設備制御部と、
ユーザの外出先の滞在場所を特定する滞在場所特定部と、
前記滞在場所における温度情報を取得する第２取得部と、
前記滞在場所から前記建物に戻るまでに要する戻り期間情報を取得する第４取得部と、
前記第２取得部により取得された滞在場所の温度及び前記第４取得部により取得された戻り期間に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定する運転態様決定部と、
を備えていることを特徴とする。
【００１５】
外出先から建物に戻るまでに要する期間が長ければ、外出先における外気温の影響があまり残らないと考えられる。一方、外出先から建物に戻るまでに要する期間が短ければ、外出先における外気温の影響が大きいと考えられる。そこで、第４及び第５の発明では、外出先からの戻り期間によって、建物内設備の運転態様が決定されるようにした。このように戻り期間に着目することにより、外出先におけるユーザの体感温度の影響度合いを加味した運転態様にすることができる。
【００１６】
第６の発明は、第４又は第５の発明において、
前記設備は、屋内を冷暖房する空調設備又は浴槽に給湯する給湯設備の少なくともいずれか一方であり、
前記運転態様決定部は、前記戻り期間が所定戻り期間以上である場合、前記滞在場所の温度に基づく空調温度又は給湯温度の変更を行わないことを特徴とする。
【００１７】
第６の発明によれば、戻り期間が所定戻り期間以上である場合には、外出先の滞在場所の温度によるユーザの体感温度の影響は、建物に戻った頃には薄れてしまっているとして、空調温度や給湯温度の設定を調整しないようにすることができる。なお、この場合、ユーザは建物付近の外気温の影響を受けやすいため、建物付近の外気温に基づく空調温度又は給湯温度の調整を行ってもよい。
【００１８】
第７の発明は、第１〜第６のいずれかの発明において、
前記滞在場所特定部は、複数の滞在場所を特定可能であり、
前記運転態様決定部は、前記滞在場所特定部が複数の滞在場所を特定した場合、外出中のうち最も長く滞在した滞在場所の前記取得された温度情報に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定するように構成されていることを特徴とする。
【００１９】
ユーザが外出する場合、１か所に滞在するだけなく、複数か所を回ることも想定される。この場合、複数のうち最も長く滞在した滞在場所における温度の影響がユーザに残り易いことが想定される。そこで、第７の発明では、外出先として複数の滞在場所が特定された場合には、最も長く滞在した滞在場所をもとに運転態様を決定するようにした。これにより、ユーザにとって快適な運転態様を選択することができる。
【００２０】
第８の発明は、第１〜第６のいずれかの発明において、
前記滞在場所特定部は、複数の滞在場所を特定可能であり、
前記運転態様決定部は、前記滞在場所特定部が複数の滞在場所を特定した場合、外出中のうち最後に特定された滞在場所の前記取得された温度情報に基づいて、前記設備制御部による前記設備の運転態様を決定するように構成されていることを特徴とする。
【００２１】
外出先が複数だった場合、複数のうち最後に滞在した滞在場所における温度の影響もユーザに残り易いことが想定される。そこで、第８の発明では、複数の滞在場所が特定された場合には、最後に特定された滞在場所をもとに運転態様を決定するようにした。これにより、ユーザにとって快適な運転態様を選択することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】建物内設備の制御システムの構成を示す概略図。
【図２】滞在情報記憶エリアの概念を示す図。
【図３】給湯設備の制御処理を示すフローチャート。
【図４】環境温度の推定処理を示すフローチャート。
【図５】湯張り設定温度の決定処理を示すフローチャート。
【図６】湯張り設定温度を補正する補正温度の概念を示す図。
【図７】調整処理を示すフローチャート。
【図８】制御システムの別例を示す概略図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明を具体化した実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、建物内設備として給湯器を制御する給湯制御システムの構成を示す概略図である。なお、本実施形態では、建物１０には、居住者Ａが居住している。
【００２４】
図１に示すように、建物１０には、屋内スペースとして、浴室１１等が設けられている。そして、建物１０には、本実施形態の給湯制御システムを制御するコントローラ３０が備えられている。コントローラ３０は、例えば、リビング（図示せず）等の壁に取り付けられている。
【００２５】
浴室１１には、浴槽２０が設置されている。浴槽２０の側壁部には給水口２１が設けられており、給水口２１には循環アダプタ２２が取り付けられている。給水口２１には給水管２３が接続されている。
【００２６】
給水管２３は、屋外に設置された給湯器２４に接続されており、給湯器２４で生成された湯が給水管２３を通じて浴槽２０に供給可能となっている。給湯器２４は、コントローラ３０と接続されており、浴槽２０への湯の供給はコントローラ３０により制御されている。
【００２７】
給水管２３の途中位置には、給水管２３を開閉する給水弁を備えた給水装置２５が設けられている。給水装置２５は、コントローラ３０と接続されており、コントローラ３０からの制御信号に応じて給水弁を開閉駆動する。
【００２８】
給水口２１には、浴槽２０内の湯温を測定するための温度センサ２６が取り付けられている。温度センサ２６はコントローラ３０と接続されており、温度センサ２６により検出された結果はコントローラ３０に出力される。コントローラ３０は、温度センサ２６から検出される温度に基づいて、指定された温度となるように浴槽２０内の湯の温度を制御する。
【００２９】
給水口２１には追い焚き用のための循環路として配管２７が接続されている。配管２７には、浴槽２０の湯を循環させるための循環ポンプ２８と、熱交換器２９とが設けられている。循環ポンプ２８と、熱交換器２９とは、コントローラ３０と接続されており、コントローラ３０からの制御信号に応じて作動する。
【００３０】
給水装置２５に設けられた給水弁が閉じられると、この配管２７と、浴槽２０と、給水管２３とで閉回路となる追い炊き用循環路が形成される。追い焚き動作は、循環ポンプ２８が駆動することにより、浴槽２０の湯が熱交換器２９に送り込まれて加熱されてから浴槽２０に戻されることにより行なわれる。
【００３１】
次に、本システムの電気的構成について説明する。
【００３２】
コントローラ３０は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等からなる周知のマイクロコンピュータを備えて構成されている。コントローラ３０は、少なくとも、給湯器２４の制御を行う制御部３１と、給湯に関する情報、各種センサ類からの検出結果等を記憶する記憶部３２と、時間を計測する場合に用いられるタイマ３３と、を有している。制御部３１は、居住者Ａにより予め設定された湯張り設定温度（以下、単に「設定温度」とも称する）で浴槽２０に湯張りするよう給湯器２４を制御する。記憶部３２には、浴槽２０に湯張りする際の設定（設定温度、湯量等）が予め記憶されており、湯張りリクエストの受信時刻、後述する帰宅推定時間等は随時記録される。また、記憶部３２には、検出履歴記憶エリア３２ａと、滞在情報記憶エリア３２ｂと、補正情報記憶エリア３２ｃと、が備えられている。
【００３３】
コントローラ３０には通信部３４が接続されており、コントローラ３０は通信部３４によってネットワークＮに接続可能となっている。ネットワークＮには、スマートフォン等の携帯型の通信端末４１が接続可能となっている。通信端末４１にて所定の操作が行われることにより、ネットワークＮを介して通信端末４１からコントローラ３０に湯張りリクエストが入力される。これにより、遠隔地からの湯張り操作が可能となっている。
【００３４】
通信端末４１は、ＧＰＳ機能を有しており、ＧＰＳ衛星から発信される電波を受信することにより自身の位置情報を生成する。通信端末４１は、自身の位置情報を時間情報と紐づけして、位置情報の履歴として記憶することができる。居住者Ａは通信端末４１を携帯して外出する。居住者Ａが建物１０から出る（外出する）と、通信端末４１は、自身の位置情報の履歴を所定時間ごと（本実施形態では２時間ごと；以下、情報更新時間）にコントローラ３０に送信する。そして、居住者Ａが建物１０に戻ってくると、通信端末４１は、自身の位置情報によりそれを検出して、コントローラ３０に居住者Ａの帰宅を通知するようになっている。
【００３５】
コントローラ３０側では、受信した位置情報の履歴（ＧＰＳ座標の履歴）を検出履歴記憶エリア３２ａに記録する。そして、制御部３１により、検出履歴記憶エリア３２ａに記録された情報に基づいて、居住者Ａの外出先（滞在場所）の特定、特定された外出先での滞在時間等が解析され、当該解析結果を滞在情報記憶エリア３２ｂに記録する。本実施形態では、制御部３１は、位置情報の履歴において、後述する気象情報の取得との関連から市町村区単位（詳しくは、基礎的地方公共団体単位）で滞在場所を判断し、任意の市町村区に５分以上滞在した場合を「滞在」と判断し、当該場所を「滞在場所」と判断する。
【００３６】
図２には、滞在情報記憶エリア３２ｂに記録される滞在履歴の概念が示されている。滞在情報記憶エリア３２ｂには、「滞在」と判断された滞在場所と、その場所での滞在時間とが情報更新時間（２時間）ごとに記録される。コントローラ３０は、ネットワークＮを介して、気象情報提供者（例えば気象庁）が運営する気象情報提供サーバ３５（図１参照）にアクセスして、滞在場所として記録された場所（市町村区）の外気温情報を取得する。取得した外気温情報は、各滞在場所及び時刻と関連づけられて記録される（本実施形態では滞在情報記憶エリア３２ｂに記録）。
【００３７】
次に、コントローラ３０によって実行される遠隔湯張り処理について、図３〜図５、図７のフローチャートを参照しつつ説明する。
【００３８】
図３において、ステップＳ１１では、湯張りリクエストを受信したか否かを判定する。湯張りリクエストを受信した場合、ＹＥＳ判定してステップＳ１２へ進む。湯張りリクエストを受信していない場合、ＮＯ判定して本処理を終了する。
【００３９】
ステップＳ１２では、湯張りリクエストを送信した通信端末４１の位置情報とその履歴を取得し、取得したデータを解析する。ここでは、情報更新時間ごとに位置情報の履歴を取得しているため、その最後の取得後から湯張りリクエスト時までの位置情報の履歴について取得する。取得した位置情報の履歴は、検出履歴記憶エリア３２ａに記録し、解析を行い、「滞在」と判断された滞在場所について、滞在時間とともに滞在情報記憶エリア３２ｂに記録する。そして、滞在場所の外気温情報もネットワークＮを介して取得する。
【００４０】
ステップＳ１３では、得られた位置情報から、居住者Ａが帰宅するまでにかかる時間（帰宅推定時間）を算出する。続くステップＳ１４では、算出された帰宅推定時間が所定時間Ｔ１以上であるか否かを判定する。ここで所定時間Ｔ１としては、２〜４時間であり、本実施形態では３時間とする。帰宅推定時間が所定時間Ｔ１以上の場合、ＹＥＳ判定してステップＳ１７へ進む。帰宅推定時間が所定時間Ｔ１未満の以上の場合、ＮＯ判定してステップＳ１５へ進む。
【００４１】
ステップＳ１７では、浴槽２０の湯張りが開始される。ここで、ステップＳ１４のＮＯ判定でステップＳ１７へ進んだ場合、予め設定された設定温度で湯張りされる。すなわち、所定時間Ｔ１以上の帰宅推定時間の場合（ステップＳ１５）、居住者Ａが帰宅するまでに外出先として滞在した場所の外気温の影響はないものと判断し、滞在場所の外気温に関わらず、設定温度の補正を実施しない。
【００４２】
続くステップＳ１５では、環境温度の推定処理を行う。環境温度の推定処理では、図４に示すように、まず、ステップＳ２１で、滞在情報記憶エリア３２ｂに記録された外出してから湯張りリクエストまでの間の滞在先状況（データ）を読み込む。
【００４３】
続くステップＳ２２では、滞在先状況に基づき、滞在時間が所定時間Ｔ２以上である滞在場所があるか否かを判定する。ここで、所定時間Ｔ２とは、外気温が体に影響を及ぼす程度の滞在時間を表しており、例えば４〜１２時間である。本実施形態では４時間とする。滞在時間が所定時間Ｔ２以上である滞在がある場合、ＹＥＳ判定してＳ２３へ進む。滞在時間が所定時間Ｔ２以上の滞在がない場合、ＮＯ判定して環境温度の推定処理を終了する。
【００４４】
ステップＳ２３では、所定時間Ｔ２以上の滞在場所の外気温を「環境温度」と推定する。本実施形態では、所定時間Ｔ２以上の滞在場所が複数ある場合、最長の滞在場所の外気温を「環境温度」と判断する。ここで、同じ場所に長時間滞在すると時間経過とともに外気温が変化し、外気温が複数得られる場合がある。このような場合は、体に影響を及ぼすと思われる温度を選択すればよく、すなわち、外気温の温度に応じて環境温度を選択する。例えば、外気温が２０℃以上の場合は複数の外気温のうち最高温度を環境温度とし、外気温が２０℃未満の場合は複数の外気温のうち最低温度を環境温度とする。環境温度を推定した後、環境温度の推定処理を終了する。
【００４５】
ここで、ステップＳ２２及びＳ２３について、図２の滞在情報記憶エリア３２ｂに記憶された内容を用いて説明を補足する。滞在情報記憶エリア３２ｂにおいて、４時間以上の滞在場所としては、約７時間滞在した「××市」と、約４時間滞在した「〇〇市」とが該当する。なお、滞在場所としては、継続した滞在のみを滞在時間として算出する。この場合、所定時間Ｔ２以上の滞在場所があるとして、ステップＳ２２はＹＥＳ判定となり、ステップＳ２３へ進む。ステップＳ２２では、所定時間Ｔ２以上の滞在が２つあるため、最長の滞在場所を選択する。したがって、約７時間滞在した「××市」の外気温が環境温度とされる。「××市」には外気温として、３℃と４℃とが観測されている。外気温が２０℃未満であるため、低温側の温度を「環境温度」とする。よって、図２の滞在情報記憶エリア３２ｂに記憶された内容において、環境温度としては３℃と推定される。
【００４６】
環境温度の推定処理の終了後は、図３の説明に戻り、ステップＳ１６に進む。ステップＳ１６では湯張り設定温度の決定処理（以下、設定温度の決定処理）を実行する。設定温度の決定処理では、図５に示すように、まず、ステップＳ３１では、建物１０付近の外気温情報をネットワークＮを介して取得する。この建物１０付近の外気温を「基準温度」とする。
【００４７】
続くステップＳ３２では、補正温度を算出する。補正温度とは、基準温度と環境温度とに応じて湯張りの設定温度を調整するための数値である。具体的には、補正情報記憶エリア３２ｃに予め設定されている。図６には、補正情報記憶エリア３２ｃに設定される補正温度の概念図を示す。例えば、体に残存しやすい環境（体感温度）としては、季節によってその環境が異なる。例えば、夏であれば、滞在した環境がより暑い場合、体が火照り、その影響が体に残りやすい。一方、冬であれば、滞在した環境が寒いと体が冷え、その影響が体に残りやすい。したがって、補正温度は、図６に示すように、基準温度に応じて、環境温度と基準温度との温度差を基に算出されている。
【００４８】
ここで、図２の滞在情報記憶エリア３２ｂに記憶された内容を用いて、図６の補正情報記憶エリア３２ｃに設定された補正の方法を説明する。この場合、滞在情報記憶エリア３２ｂの記憶内容から、環境温度は３℃と推定されている。ステップＳ３１で取得された基準温度は７℃とすると、補正情報記憶エリア３２ｃにおいて、基準温度が「１５℃未満」に該当する。この場合、環境温度の方が３℃以上低い場合は補正温度として、「＋２℃」と設定されている。したがって、図２の滞在情報記憶エリア３２ｂの記憶内容における例では、補正温度として「＋２℃」が算出される。なお、補正情報記憶エリア３２ｃに設定された条件を満たさなかった場合は、「該当なし」として補正温度の算出を終了する。また、ステップＳ２２で、滞在時間が所定時間Ｔ２以上である滞在場所がなかった場合は環境温度が推定されていない。そのため、そのような場合においても同様に「該当なし」と判断される。
【００４９】
図６の概念に従い、補正温度を算出した後、ステップＳ３３へ進む。ステップＳ３３では、補正温度があるか否かを判定する。補正情報記憶エリア３２ｃに設定された条件に該当する場合、補正温度があるとしてＹＥＳ判定してステップＳ３４へ進む。補正情報記憶エリア３２ｃに設定された条件に該当しない場合、補正温度がないとしてＮＯ判定してステップＳ３５へ進む。
【００５０】
ステップＳ３４では、算出された補正温度に基づき、湯張り設定温度の補正を実行する。具体的には、予め設定された設定温度を、算出された補正温度分、高くしたり低くしたりする。これにより得られた湯張り設定温度を補正設定温度と称する。
【００５１】
続くステップＳ３５では、湯張り設定温度を決定する。すなわち、ステップＳ３３のＮＯ判定でステップＳ３５へ進んだ場合、設定温度は、予め設定された設定温度となる。ステップＳ３３のＹＥＳ判定でステップＳ３４を経由してステップＳ３５へ進んだ場合、設定温度はステップＳ３４で補正された補正設定温度となる。すなわち、上記の図２の滞在情報記憶エリア３２ｂの記憶内容における例では、湯張り設定温度が４０℃とされていた場合、補正設定温度は４２℃とされる。設定温度を決定した後、設定温度の決定処理を終了する。
【００５２】
設定温度の決定処理の終了後は、図３の説明に戻り、ステップＳ１７に進む。ステップＳ１７では、設定温度の決定処理で決定された設定温度で、浴槽２０の湯張りを実行する。
【００５３】
湯張り開始後、ステップＳ１８へ進む。ステップＳ１８では、調整処理を行う。調整推定処理では、図７に示すように、まず、ステップＳ４１で、タイマ３３による計時を開始する。計時の開始後、ステップＳ４２へ進む。
【００５４】
ステップＳ４２では、帰宅が通知されたか否かを判定する。居住者Ａが帰宅した場合、通信端末４１の位置情報に基づき、通信端末４１により帰宅が通知される。帰宅が通知された場合、ＹＥＳ判定して調整処理を終了する。帰宅が通知されていない場合、ＮＯ判定してステップＳ４３へ進む。
【００５５】
ステップＳ４３では、タイマ３３による計時開始から所定時間Ｔ３が経過したか否かを判定する。ここで、所定時間Ｔ３とは、居住者Ａが帰宅途中に立ち寄りをしたかどうかを判断する時間であり、例えば所定時間Ｔ１より短い１〜２時間程度である。本実施形態では１時間とする。所定時間Ｔ３が経過した場合、ＹＥＳ判定してステップＳ４４へ進む。所定時間Ｔ３が経過していない場合、ＮＯ判定してステップＳ４２へ戻り、所定時間Ｔ３が経過するまで各処理を繰り返す。
【００５６】
ステップＳ４４では、帰宅行程の取得、解析、読み込みを実行する。ここでは、湯張りリクエスト後の通信端末４１の位置情報の履歴（すなわち、帰宅行程）を取得する。取得した帰宅の行程は、立ち寄り先（換言すれば、５分以上の任意の場所（市町村区）での滞在）があった場合は、立ち寄り先の特定、特定された立ち寄り先の滞在時間等が解析され、当該解析結果は滞在情報記憶エリア３２ｂに記録される。そして、立ち寄り先の外気温情報もネットワークＮを介して取得する。滞在情報記憶エリア３２ｂに記録された帰宅状況（データ）を読み込むことにより、居住者Ａの帰宅の行程が推定できる。
【００５７】
続くステップＳ４５では、帰宅状況に基づき、立ち寄り先があるか否かを判定する。立ち寄り先がない場合、ＮＯ判定してステップＳ４１へ戻り、タイマ３３による計時を新たに開始する。立ち寄り先がある場合、ステップＳ４６へ進む。
【００５８】
ステップＳ４６では、帰宅状況に基づき、立ち寄り先からはすでに移動しているか否かを判定する。立ち寄り先からはすでに移動している場合、ＹＥＳ判定してステップＳ４７へ進む。立ち寄り先からまだ移動していない場合、ＮＯ判定してステップＳ４１へ戻り、タイマ３３による計時を新たに開始する。
【００５９】
ステップＳ４７では、立ち寄り先での滞在時間が所定時間Ｔ４以上であるか否かを判定する。所定時間Ｔ４としては、居住者Ａが帰宅途中に立ち寄りをして、その立ち寄り先において体感温度が影響を受ける程度の時間を表し、例えば１〜３時間である。本実施形態では２時間とする。立ち寄り先での滞在時間が所定時間Ｔ４以上である場合、ＹＥＳ判定してステップＳ４８へ進む。立ち寄り先での滞在時間が所定時間Ｔ４未満である場合、ＮＯ判定してステップＳ４１へ戻り、タイマ３３による計時を新たに開始する。
【００６０】
ステップＳ４８では、所定時間Ｔ４以上の立ち寄り先の外気温を「環境温度」として推定する。続くステップＳ４９では、湯張り設定温度の決定処理を実行する。湯張り設定温度の決定処理は上述したため省略する。
【００６１】
ここで、ステップＳ４８及びＳ４９により、帰宅途中の立ち寄り先の滞在時間が所定時間Ｔ４以上の場合、環境温度を、ステップＳ１５（図３）の「環境温度の推定処理で推定された環境温度」から「所定時間Ｔ４以上滞在した立ち寄り先の外気温」に置き換えている。これは、長時間滞在した場所だけでなく、帰宅に近いタイミングで、ある程度の時間滞在した場所も体に影響を及ぼす環境として考えられるためである。すなわち、本実施形態では、帰宅に近いタイミングで所定時間Ｔ４以上滞在した場所は、その外出において最長の時間（所定時間Ｔ２以上）滞在した滞在場所よりも体に影響を及ぼすものとして設定している。
【００６２】
ステップＳ４９では、新たな環境温度に基づき、設定温度の決定処理を実行する。設定温度の決定処理（図５）は、説明したため省略する。設定温度の決定処理をした後、ステップＳ５０へ進む。ステップＳ５０では、ステップＳ１６で決定された設定温度と、ステップＳ４９で決定された設定温度とは異なっているか否か、換言すれば、設定温度の変更はあるか否かを判定する。設定温度の変更がある場合は、ＹＥＳ判定してステップＳ５１へ進む。設定温度の変更がない場合、ＮＯ判定してステップＳ４１へ戻り、タイマ３３による計時を新たに開始する。
【００６３】
ステップＳ５１では、湯張り設定温度の変更を実行する。ここで、この時点では湯張りが終了していることが想定される。そのため、この場合の湯張り設定温度としては、浴槽２０に湯張りされたお湯に対しての設定温度であり、当該設定温度よりお湯の温度が低下した場合、追い焚きが実施されることになる。ステップＳ５１で設定温度の変更をした後、ステップＳ４１へ戻り、タイマ３３による計時を新たに開始する。
【００６４】
調整処理は、居住者Ａの帰宅が通知されるまで繰り返し行われ、居住者Ａの帰宅が通知されると、ステップＳ４２をＹＥＳ判定して調整処理を終了する。調整処理の終了後は、図３の説明に戻り、本処理を終了する。
【００６５】
以上、詳述した本実施形態の構成によれば、以下の優れた効果が得られる。
【００６６】
本実施形態によれば、外出先として滞在した場所を特定することにより、当該滞在場所の外気温情報を取得する。この外気温情報を用いることにより、滞在場所が寒い場合や暑い場合などの状況に応じて浴槽２０の湯張り設定温度（換言すれば、給湯器２４の運転態様）が制御される。ここで、滞在場所の滞在期間が短い場合と長い場合とでは、居住者Ａのその後の体感温度が大きく変わる。そこで、本実施形態では、滞在場所の滞在期間を更に加味して給湯器２４の運転態様を決定するようにしている。その結果、建物１０に戻ったときの居住者Ａの快適性を高めることができる。
【００６７】
滞在場所の外気温と建物１０付近の外気温との温度差は、外出先（滞在場所）から建物１０に戻ったときの体感温度に影響を与える。そこで、本実施形態では、かかる温度差を加味して浴槽２０の湯張り設定温度を決定するようにしている。このため、温度差に基づいて通常の設定温度に対して上下調整することにより、浴槽２０の湯温を適切に調整したりすることができる。その結果、建物１０に戻ったときの居住者Ａの快適性を高めることができる。
【００６８】
外出先で複数の場所に滞在した場合、外気温の影響の大きさは滞在時間に関係すると考えられる。そこで、本実施形態では、最も長い時間滞在した滞在場所の外気温によって浴槽２０の湯張り設定温度が決定されるようにした。滞在時間に着目することにより、外出先における居住者Ａの体感温度の影響度合いを加味した湯温にすることができる。
【００６９】
外出先から建物１０に戻るまでに要する期間が長ければ、外出先における外気温の影響があまり残らないと考えられる。一方、外出先から建物１０に戻るまでに要する期間が短ければ、外出先における外気温の影響が大きいと考えられる。そこで、本実施形態では、外出先からの戻り期間によって、浴槽２０の湯張り設定温度が決定されるようにした。このように戻り期間に着目することにより、外出先における居住者Ａの体感温度の影響度合いを加味した湯温にすることができる。
【００７０】
居住者Ａが帰宅する場合、帰宅途中にどこかに立ち寄る場合がありうる。このような場合、立ち寄り先での滞在時間が長くなると、外出先として特定されていた滞在場所よりも体感温度として影響を与えうる。そこで、本実施形態では、帰宅途中に立ち寄りが特定された場合には、その立ち寄り先の滞在時間に基づき、浴槽２０の湯張り設定温度を決定する。これにより、居住者Ａにとって快適な運転態様とすることができる。
【００７１】
本発明は上記実施形態に限らず、例えば次のように実施されてもよい。
【００７２】
（１）上記実施形態では、スマートフォン等の通信端末４１により湯張りリクエスト及び位置情報の取得がされているが、これに制限されず、例えば、居住者Ａの所有する車両に設けられたカーナビゲーション装置を利用してもよい。また、上記実施形態では、遠隔制御される建物内設備を給湯器２４としたが、建物内設備は空調装置であってもよい。これらの場合の形態を図８に示す。
【００７３】
図８に示すように、車両４２には、カーナビゲーション装置４３が備えられている。カーナビゲーション装置４３には、建物内設備を遠隔制御するための操作部４４と、ネットワークＮと接続するための通信部４５が接続されている。この場合、給湯器２４等の建物内設備の遠隔制御は、操作部４４を操作することにより指示が通信部４５により送信される。車両４２の位置情報は、カーナビゲーション装置４３に備えられたＧＰＳ端末（図示略）により取得できる。
【００７４】
図８において、建物１０には部屋１２が設けられている。部屋１２には空調装置５１が設けられ、空調装置５１はコントローラ３０に接続されている。空調装置５１は、居住者Ａによってその所望する動作が制御されるほか、コントローラ３０によってもその動作が制御される。
【００７５】
空調装置５１を遠隔制御する図８の実施形態においては、図３〜５及び図７のフローチャートにおける「湯張り設定温度」を「空調の設定温度」として読み替える以外は上記実施形態と同様にして判定できる。なお、補正情報記憶エリア３２ｃに設定される補正温度（図６参照）についても空調の設定温度を補正する補正温度として同様に適用できる。
【００７６】
この図８の実施形態は、建物内設備として制御する対象が空調装置５１である以外は上記実施形態と同じであるため、上記実施形態と同様の効果が得られる。
【００７７】
（２）上記実施形態では、外出先が複数あり、所定時間Ｔ２以上の滞在場所が複数ある場合として、所定時間Ｔ２以上で最長の滞在場所の外気温が環境温度とされているが、外出先が１つの場合は、所定時間Ｔ２以上であれば、その外出先の外気温を環境温度とすればよい。また、外出先が複数あり、所定時間Ｔ２以上の滞在場所が複数ある場合、複数の滞在場所において、基準温度と最も温度差のある外気温を環境温度としてもよいし、複数の滞在場所のうち最後の滞在場所の外気温を環境温度としてもよい。
【００７８】
（３）上記実施形態では、湯張りリクエストの後、位置情報取得等を経て、湯張りをすぐに開始しているが、湯張りを開始するタイミングはこれに限定されない。例えば、位置情報により帰宅推定時間が算出されているため、当該帰宅推定時間に基づき、帰宅に合わせて湯張りを開始してもよい。この場合、図３のステップＳ１８の調整処理において、帰宅行程（図７、ステップＳ４４）に基づいて帰宅推定時間を再度算出して、再度算出された帰宅推定時間に基づき湯張りを開始するタイミングを変更してもよい。このようにすることで、湯張りされたお湯の温度を維持するために実施される追い焚きの回数を減らすことができる。
【００７９】
遠隔制御により空調装置５１を作動させる場合においても、同様にして、帰宅推定時間に基づいて部屋１２の空調を開始させることで、節電につながる。
【００８０】
（４）上記実施形態では、スマートフォン等の通信端末４１により位置情報の取得がされ、取得された位置情報に基づき、外気温が取得されているが、例えば、スマートフォン等の通信端末４１に温度センサを搭載又は装着し、その温度センサから検出される温度情報を利用してもよい。この場合、外気温ではなく、スマートフォン等の通信端末４１を携帯する居住者Ａの滞在する場所の温度が取得できる。すなわち、居住者Ａが室内に滞在している場合、その室内の温度が検出できる。したがって、例えば、滞在場所の位置情報から取得される外気温に対して、通信端末４１により検出される温度が±２℃以上の差がある場合、居住者Ａが室内に滞在していると判断する。
【００８１】
なお、通信端末４１により温度情報を取得する場合、通信端末４１は、その温度情報をいったん端末内に保存する。そして、情報更新時間（２時間）ごとに、位置情報の記録と、通信端末４１に保存された温度情報とがコントローラ３０に送信され、検出履歴記憶エリア３２ａに記録される。コントローラ３０側では、制御部３１により、滞在場所が解析されるとともに、通信端末４１から取得された温度情報と、位置情報に基づき取得された滞在場所の外気温情報とに基づき、居住者Ａが屋外にいたか、室内にいたかが判断される。上記実施形態では、「滞在」と判断される基準は市町村区単位であるため、この基準を利用する。この場合、滞在場所と判断された市町村区単位の場所において、さらに室内滞在か、又は屋外滞在かが判定され、それぞれの滞在時間が解析される。
【００８２】
例えば、環境温度の推定処理時において、居住者Ａの滞在場所として、時間Ｔａの室内滞在、時間Ｔｂの屋外滞在が検出されている場合、以下のように環境温度を推定してもよい。
【００８３】
（ａ）時間Ｔ２＜Ｔａ、Ｔｂの関係の場合（Ｔａ≧Ｔｂ、Ｔａ＜Ｔｂのどちらでも可）、直近に滞在した場所の温度を環境温度とする。この場合、例えば、室内滞在よりも屋外滞在が直近の場合は、屋外滞在を滞在場所として、その外気温を環境温度とする（換言すれば、滞在時間よりも屋外滞在を優先）。また、屋外滞在よりも室内滞在が直近の場合も、室内滞在により体感温度が調整されたと判断して、室内温度を環境温度とする。
【００８４】
（ｂ）時間Ｔａ＜Ｔ２≦Ｔｂ、又はＴｂ＜Ｔ２≦Ｔａの関係の場合、所定時間Ｔ２以上を「滞在場所」とし、その滞在場所の温度を環境温度とする。この場合、例外として、屋外滞在よりも室内滞在が直近で、時間Ｔａが所定時間以上（例えば、所定時間Ｔ２よりも短い所定時間Ｔ１以上）である場合、直近の室内滞在により室内滞在により体感温度が調整されたと判断して、室内温度を環境温度としてもよい。
【００８５】
また、上記（ｂ）時間Ｔｂ＜Ｔ２≦Ｔａの場合においては、室内のみに滞在しているとして（屋外滞在の時間Ｔｂは所定時間Ｔ２未満のため）、環境温度の該当がないと判断してもよい。この場合は湯張り設定温度の補正が実行されず、設定された温度で湯張りがされる。
【００８６】
通信端末４１に搭載又は装着した温度センサを利用することにより、居住者Ａの置かれた環境により近い環境の温度情報が取得できる。これにより、居住者Ａにとってより快適な温度での湯張りが自動で実施できる。
【符号の説明】
【００８７】
１０…建物、１１…浴室、２０…浴槽、２１…給水口、２３…給水管、２４…建物内の設備としての給湯器、２５…給水装置、３０…コントローラ、３１…設備制御部、滞在場所特定部、運転態様決定部を構成する制御部、３２…記憶部、３３…タイマ、３４…第２取得部を構成する通信部、４１…第１取得部を構成する通信端末。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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