(57)【要約】【課題】本発明では、サポーターとして装着した際に、高いずり下がり防止効果を発現する丸編地を提供することを課題とする。【解決手段】  その課題解決手段は、単繊維径が１００〜１０００ｎｍの長繊維Ａ、および芯糸が弾性繊維であり、前記長繊維Ａを鞘糸に用いたカバリング糸Ａが一方の面に露出し、単繊維径が１０μｍ以上の長繊維Ｃがもう一方の面に露出するように編成され、挿入糸として、芯糸が繊度５００ｄｔｅｘ以上１０００ｄｔｅｘ以下のポリウレタン弾性繊維であり、鞘糸の上糸および下糸が繊度５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の長繊維である、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の長繊維、第２の長繊維および第１のカバリング糸を有する編地基材と挿入糸とを備える丸編地であって、
前記第１の長繊維および前記第１のカバリング糸は、ともに前記丸編地の第１の面に露出するように配置されており、
前記第２の長繊維は、前記丸編地の第２の面に露出するように配置されており、
前記挿入糸は、前記編地基材を貫入するように配置されており、
前記第１の長繊維の単繊維径は、１００〜１０００ｎｍであり、
前記第１のカバリング糸は、第１の芯糸および第１の鞘糸を有し、
前記第１の芯糸は、弾性繊維であり、
前記第１の鞘糸は、単繊維径が１００〜１０００ｎｍである第３の長繊維であり、
前記第２の長繊維の単繊維径は、１０〜５０μｍであり、
前記挿入糸は、ダブルカバリング糸である第２のカバリング糸であり、
前記第２のカバリング糸は、第２の芯糸と第２の鞘糸を有し、
前記第２の芯糸は、繊度が５００〜１０００ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維であり、
前記第２の鞘糸は、上糸および下糸を有し、
前記上糸は、繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の第４の長繊維であり、
前記下糸は、繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の第５の長繊維である、丸編地。
【請求項２】
前記第１のカバリング糸が、シングルカバリング糸であり、
前記第１の芯糸が、繊度が４０ｄｔｅｘ以上２００ｄｔｅｘ以下のポリウレタン弾性繊維である、請求項１に記載の丸編地。
【請求項３】
前記第１の面における前記第１の長繊維の単位面積当たりの露出面積率が１０〜６０％である、請求項１または２に記載の丸編地。
【請求項４】
前記第１の長繊維が、ポリアミド繊維であり、
前記第１の長繊維の単繊維径が、３００〜６００ｎｍである、請求項１〜３のいずれかに記載の丸編地。
【請求項５】
前記第１の面の乾燥時における静摩擦係数が、０．６〜１．２である、請求項１〜４のいずれかに記載の丸編地。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の丸編地を用いたサポーターであって、
前記第１の面が、サポーターの内周面の少なくとも一部を構成している、サポーター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サポーターに好適に使用される丸編地および上記の丸編地を用いたサポーターに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、手首、肘、膝などの動きをスムーズにするため、または保護するため、さらには筋肉部分を圧迫してパフォーマンスを向上させるためにサポーターが用いられている。しかしながら、従来のサポーターでは着用時にずれやすい、という課題があった。そのため、特許文献１では、表面にナノファイバーを露出させて肌との摩擦性を高め、着用時にずれにくいサポーターが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１９５９６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述したように、着用時のずり下がりを抑制するサポーターとしては特許文献１のサポーターが開示されている。特許文献１に開示されている経編地を使用したサポーターは、表面にナノファイバーを露出させている点において肌との摩擦を高めることができ、これにより着用時にずれにくいサポーターを提供することができると開示されている。
【０００５】
しかしながら、サポーターのずり下がり防止にはサポーターの生地表面の摩擦を高めることだけでなく、サポーターの装着部位への追従性やサポーター自体の着圧を高めることも必要である。例えば大腿部の筋肉部分を圧迫して着用者のパフォーマンスを向上させるタイプのサポーターとした時に、前記サポーターを着用して運動した際には筋肉の収縮に伴って大腿部の形状は変化することが想像できる。筋肉が収縮した際には大腿部は膨隆し大腿径が大きくなり、そのため、筋肉の収縮時にはそれに伴ってサポーターの編地も引き伸ばされて編地の径も大きくなる。一方で、筋肉が弛緩する際には大腿部の膨隆が解消され、瞬間的に大腿径は小さくなる。そのため、それまで大きくなった大腿径に合わせて引き伸ばされていた編地の径が、小さくなった大腿径に対して大きい瞬間が生じ、大腿部径と編地の径にわずかな差が生じてしまう瞬間がある。大腿部の形状は一般に膝蓋骨の上端から、身長方向の頭側（上方）に向かうにしたがって径が太くなるテーパー状の形状であり、前述したような大腿部径と編地の径のわずかな差が生じた際に、テーパー状の径が小さくなっている側、すなわち身長方向のつま先側（下方）へとサポーターがずり下がってしまう。特許文献１のように表面にナノファイバーを露出させて肌との摩擦を高めるだけでは、ずり下がりの程度は小さくできても、筋肉の収縮に伴う上記のようなメカニズムでのサポーターのずり下がり自体は防止できない。したがって、このようなメカニズムでのサポーターのずり下がり自体を防止するには、サポーター生地のヒステリシスロス率を小さく、かつサポーター自体の着圧を高くする（１０〜３０ｍｍＨｇ程度）ことが求められる。
【０００６】
ここで、生地のヒステリシスロス率とは、ある生地を任意の伸度まで引き伸ばし、その後その引張力を解除した際に生地に生じるひずみ度合いを数値化したものである。この生地のヒステリシスロス率を小さくするには、一般的に弾性繊維を用いることが挙げられる。しかしながら、弾性繊維の混率を上げるほど生地の追従性は高まるものの、その分生地張力の向上に寄与する非弾性繊維の混率が下がり、サポーター着用時の着圧が十分に高められなかった。一方で、非弾性繊維の混率を上げるほど、生地の伸長時応力を高くでき、サポーター着用時の着圧も高くなるものの、弾性繊維の混率が低くなるので、サポーター生地のヒステリシスロス率が大きくなり、サポーター装着部位へのサポーターの追従性が低くなってしまうため、サポーターのずり下がり防止効果が小さかった。
【０００７】
さらに、特許文献１には少なくとも肌側の生地表面にナノファイバーが露出していればよいとのみ開示されており、反対側の生地表面については特にナノファイバーの露出有無について限定した記載はない。通常、大腿部についてはサポーターを装着した上から衣服を着用することが想定されるが、仮に、肌側でない側（外側）の生地表面にナノファイバーが露出していた場合、衣服とサポーターの接触面も高摩擦化し、上から着用した衣服に引っ張られてサポーターのずれを助長してしまう。
【０００８】
上記の通り、サポーターのずり下がり防止について高い効果を発現させるには、サポーターの装着時に肌と接触する面の高摩擦化に加えて、サポーター生地の装着部位への追従性を高くする、サポーター自体の着圧を高く設定する、サポーターと肌が接触しない側の面の摩擦を低くする、以上すべての条件をクリアするサポーターである必要がある。しかしながら、例えば肌と接触する側の面の高摩擦化に対しては生地表面にナノファイバーを用いることが挙げられるが、このナノファイバーは一般に非弾性繊維であり、この非弾性繊維の混率を高くしてしまうと、前述したように、サポーター生地の装着部位への追従性が低下してしまう。一方で、ナノファイバー等の非弾性繊維の混率を低くし、弾性繊維の混率を高く設定すると、生地の伸縮性が上がりサポーター生地の装着部位への追従性は高くなるものの、サポーター自体の着圧が低くなり、サポーター自体の着圧によるずり下がり防止効果が発現されず、またナノファイバーの混率が低いため生地表面の摩擦は低くなり、生地表面の高摩擦化によるずり下がり防止効果は低くなってしまう。以上のように、サポーターのずり下がり防止について高い効果を発現させるためには、前述した各条件をバランスよく満たすことが重要であるが、具体的に上記のようなバランスの取れたサポーターに用いるのに好適な丸編地を作成するのは困難であった。
【０００９】
そこで、上記の課題に鑑み本発明では、サポーターとして装着した際に、高いずり下がり防止効果を発現するサポーターに用いるのに好適な丸編地を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の課題を解決するため本発明の丸編地は以下の構成を有する。すなわち、
（１）第１の長繊維、第２の長繊維および第１のカバリング糸を有する編地基材と挿入糸とを備える丸編地であって、前記第１の長繊維および前記第１のカバリング糸は、ともに前記丸編地の第１の面に露出するように配置されており、前記第２の長繊維は、前記丸編地の第２の面に露出するように配置されており、前記挿入糸は、前記編地基材を貫入するように配置されており、前記第１の長繊維の単繊維径は、１００〜１０００ｎｍであり、前記第１のカバリング糸は、第１の芯糸および第１の鞘糸を有し、前記第１の芯糸は、弾性繊維であり、前記第１の鞘糸は、単繊維径が１００〜１０００ｎｍである第３の長繊維であり、前記第２の長繊維の単繊維径は、１０〜５０μｍであり、前記挿入糸は、ダブルカバリング糸である第２のカバリング糸であり、前記第２のカバリング糸は、第２の芯糸と第２の鞘糸を有し、前記第２の芯糸は、繊度が５００〜１０００ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維であり、前記第２の鞘糸は、上糸および下糸を有し、前記上糸は、繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の第４の長繊維であり、前記下糸は、繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の第５の長繊維である、丸編地である。
【００１１】
なお、この丸編地は、言い換えると以下の構成の丸編地であるといえる。すなわち、
長繊維Ａ、長繊維Ｃおよびカバリング糸Ａを有する編地基材と挿入糸とを備える丸編地であって、前記長繊維Ａおよび前記カバリング糸Ａは、ともに前記丸編地の一方の面に露出するように配置されており、前記長繊維Ｃは、前記丸編地の他方の面に露出するように配置されており、前記挿入糸は、前記編地基材を貫入するように配置されており、前記カバリング糸Ａは、芯糸Ａおよび鞘糸Ａから構成され、前記芯糸Ａは、弾性繊維であり、前記鞘糸Ａは、単繊維径が１００〜１０００ｎｍの長繊維Ｄであり、前記長繊維Ｃは、単繊維径が１０μｍ以上５０μｍ以下で、前記丸編地の他方の面に露出しており、前記挿入糸は、ダブルカバリング糸Ｂであり、前記ダブルカバリング糸Ｂは、芯糸Ｂと鞘糸Ｂから構成され、前記芯糸Ｂは、繊度が５００ｄｔｅｘ以上１０００ｄｔｅｘ以下のポリウレタン弾性繊維であり、前記鞘糸Ｂは、上糸および下糸から構成され、前記上糸は、繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の長繊維Ｂであり、前記下糸は、繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の長繊維Ｅである、丸編地である。
【００１２】
ここで、上記の第１の長繊維は上記の長繊維Ａに相当し、上記の第２の長繊維は上記の長繊維Ｃ、上記の第３の長繊維は上記の長繊維Ｄに相当し、上記第４の長繊維は上記の長繊維Ｂに相当し、上記第５の長繊維は上記の長繊維Ｅに相当し、上記の第１のカバリング糸は上記のカバリング糸Ａに相当し、上記の第２のカバリング糸は上記のカバリング糸Ｂに相当し、上記の第１の面は上記の一方の面に相当し、上記の第２の面は上記の他方の面に相当し、上記の第１の芯糸は上記の芯糸Ａに相当し、上記の第１の鞘糸は上記の鞘糸Ａに相当し、上記の第２の芯糸は上記の芯糸Ｂに相当し、上記の第２の鞘糸は上記の鞘糸Ｂに相当する。
【００１３】
また、本発明の丸編地は、以下の構成の丸編地であることが好ましい。
（２）前記第１のカバリング糸が、シングルカバリング糸であり、前記第１の芯糸が、繊度が４０ｄｔｅｘ以上２００ｄｔｅｘ以下のポリウレタン弾性繊維である、（１）の丸編地、
（３）前記第１の面における前記第１の長繊維の単位面積当たりの露出面積率が１０〜６０％である、（１）または（２）の丸編地、
（４）前記第１の長繊維が、ポリアミド繊維であり、前記第１の長繊維の単繊維径が、３００〜６００ｎｍである、（１）〜（３）のいずれかの丸編地、
（５）前記第１の面の乾燥時における静摩擦係数が、０．６〜１．２である、（１）〜（４）のいずれかに記載の丸編地、
また、本発明の丸編地は、以下のサポーターに好適に用いられる。
【００１４】
（１）〜（５）のいずれかに記載の丸編地を用いたサポーターであって、前記第１の面が、サポーターの内周面の少なくとも一部を構成している、サポーター。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によると、サポーターとして装着した際に、高いずり下がり防止効果を発現することが可能な丸編地を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の丸編地の一実施形態例の横断面の概略図である。
【図２】図２は、図１に示される丸編地に使用されたカバリング糸Ａの側面の概念図である。
【図３】図３は、図１に示される丸編地に使用された挿入糸（ダブルカバリング糸Ｂ）の側面の概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００１８】
本発明の丸編地は、単繊維径が１００〜１０００ｎｍの長繊維Ａ、および、芯糸Ａおよび鞘糸Ａから構成されるカバリング糸Ａ、単繊維径が１０μｍ以上５０μｍ以下の長繊維Ｃおよび芯糸Ｂおよび鞘糸Ｂから構成されるダブルカバリング糸Ｂを挿入糸として備える丸編地であって、前記長繊維Ａおよび前記カバリング糸Ａは、ともに前記丸編地の一方の面に露出している。また長繊維Ｃは前記丸編地の他方の面に露出している。芯糸Ｂは繊度５００ｄｔｅｘ以上１０００ｄｔｅｘ以下のポリウレタン弾性繊維であり、鞘糸Ｂは上糸および下糸から構成され、前記上糸および下糸はともに繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の長繊維Ｂおよび長繊維Ｅである。
【００１９】
ここで、本発明を、図を用いて説明するが、本発明は以下の開示のみに限定されるものではない。図１は、本発明の丸編地の一実施形態例の横断面の概略図を示しており、図２は、図１に示される丸編地に使用されたカバリング糸Ａの側面の概念図を示しており、図３は、図１に示される丸編地に使用された挿入糸（ダブルカバリング糸Ｂ）の側面の概念図を示している。図１に示された本発明の丸編地の一実施形態例は、一方の面（図１では符号ＩＩで示されている）に長繊維Ａ（図１では符号２で示されている）およびカバリング糸Ａ（図１では符号１で示されている）がともに露出するように配置されており、他方の面（図１では符号Ｉで示されている）に長繊維Ｃ（図１では符号３で示されている）が露出するように配置されており、挿入糸（図１の符号４で示されている）は、長繊維Ａ、長繊維Ｃおよびカバリング糸Ａを有する編地基材を貫入するように配置されている。また、前記カバリング糸Ａは図２に示されたように芯糸Ａ（図２では符号６で示されている）の周りを鞘糸Ａ（図２では符号５で示されている）が、らせん状に被覆する構造となっている。また、図１に示された本発明の丸編地の一実施形態例で用いられた挿入糸はダブルカバリング糸Ｂであり、図３に示されたように、芯糸Ｂ（図３では符号７で示されている）と鞘糸Ｂで構成されており、上記の鞘糸Ｂは上糸（図３では符号８で示されている）および下糸（図３では符号９で示されている）に分類され、芯糸Ｂの周りは、まず下糸にて、らせん状に巻き付けて被覆されており、さらに、その上から上糸にて、らせん状に巻き付けて被覆されている。
【００２０】
まず、本発明に用いる長繊維Ａについて説明する。長繊維Ａの単繊維径は、１００〜１０００ｎｍである。長繊維Ａの単繊維径が１００ｎｍ以上であることで、長繊維Ａの繊維強度低下による耐摩耗性の低下を抑制することができる。さらに、長繊維Ａの露出面における耐摩耗性について、十分な摩耗耐久性を持たせるためには３００ｎｍ以上であることがより好ましい。また、長繊維Ａの単繊維径を１０００ｎｍ以下とすることで、サポーターにした際の着用者との接触面において静摩擦係数を高いものとすることができる。さらに、長繊維Ａの単繊維径を６００ｎｍ以下とすることで編地の乾燥状態における静摩擦係数と、編地の水による湿潤状態での静摩擦係数との差を小さいものとすることができる。
【００２１】
なお、一般的な布帛では、湿潤状態の布帛と被接触物との静摩擦係数は、乾燥時の布帛の時の静摩擦係数と比較して低いものとなる傾向がある。したがって、一般的な布帛を用いたサポーターでは、サポーターを着用して着用者が運動を行った場合に、サポーター装着部に汗をかき、サポーター生地表面が湿潤状態となった際に静摩擦係数が低くなり、サポーターがずり下がってしまう。しかし、本発明の編地では、湿潤状態の編地と被接触物（肌）との静摩擦係数が、乾燥状態の編地での肌との静摩擦係数と近い値となる。その理由は定かではないが、布帛の生地表面に露出する繊維の繊維径が小さいと、それらの繊維間に発生する空隙も小さいものとなる。布帛に存在する空隙が小さいと、布帛が毛細管現象により水を吸い上げる力が大きくなり、その反作用で布帛自身が被接触物（肌）に吸い寄せられる力が大きくなるためであると推測する。上記の観点から、長繊維Ａの単繊維径の上限は、６００ｎｍ以下であることがより好ましい。
【００２２】
本発明の編地に用いる長繊維Ａを得るための方法としては、例えば、以下のような分配プレート型複合口金を利用した複合繊維の製造方法を採用することができる。かかる複合繊維としては、国際公開第２０１２／１７３１１６号に開示された複合繊維の製造方法による海島型複合繊維が好ましく用いられる。
【００２３】
本発明の編地に用いる長繊維Ａを形成するポリマーの種類としては、特に限定されないが、熱可塑性ポリマーであることが好ましい。上記のポリマーは、２種以上のモノマーが共重合されたものであってもよいし、２種以上のポリマーがーブレンドされたものであってもよい。また、安定剤などの添加物を含有していてもよい。入手の容易性の向上のため、上記のポリマーとしては、ナイロン６などのポリアミドやポリエチレンテレフタレートがより好ましい。長繊維Ａを得るための工程が、易溶解性の海成分をアルカリ溶液で除去する工程を有する場合には、ポリアミドはアルカリ溶液に対して難溶解性を示し、その取扱いが容易であるため、上記のポリマーはポリアミドであることがさらに好ましい。その場合には長繊維Ａはポリアミド繊維となる。さらに、上記のポリマーを、ポリアミドとすることで、脂質を含む液体で編地が湿潤状態となった場合であっても、上記のポリマーがポリエチレンテレフタレートなどの疎水性繊維が長繊維Ａである場合に比べ、その編地の肌との接触面の静摩擦係数はより高くなる。
【００２４】
本発明の編地に用いる長繊維Ａの繊維形態は特に限定されないが、マルチフィラメントの長繊維であることが好ましい。長繊維Ａがマルチフィラメントである場合、長繊維Ａを構成する単糸の断面形状は特に限定されず、丸、三角、六角、Ｙ型、扁平、中空などいずれの断面形状でもよい。
【００２５】
長繊維Ａがマルチフィラメントである場合、フィラメント数は特に限定されないが、ナノファイバーから由来する布帛の風合いを得るうえで、５００本以上が好ましい。ここで、長繊維Ａのフィラメント数はそれを編地とする際に合糸したものも含む。より好ましくは１００００本以上であり、１０００００本以下である。
【００２６】
また、長繊維Ａがマルチフィラメントである場合、長繊維Ａの総繊度は、１０〜４００ｄｔｅｘであることが好ましい。１０ｄｔｅｘ以上とすることで、編地の引張強力および引裂強力等の力学的強度をより優れたものとすることができ、編地を縫製および／または編成する際に編地が破れるのを抑制することができる。また、長繊維Ａの総繊度を４００ｄｔｅｘ以下とすることで編地の伸度低下の抑制や、編地のセット性の向上が得られる。
【００２７】
また、脱海処理を想定した場合には、長繊維Ａを島成分として含む海島複合繊維に対しアルカリ減量処理を施すことで長繊維Ａを得る。そして、上記の海島複合繊維の海成分には、溶融成型可能で、他の成分よりも液体に対し高い溶解性を示すポリマーの中から選択することができる。海成分としては、水系の溶媒あるいは熱水などに高い溶解性を示す共重合ポリエステル、ポリ乳酸、ポリビニルアルコールなどが好ましい。特に、ポリエチレングリコール、ナトリウムスルホイソフタル酸が単独あるいは組み合わされて共重合したポリエステルやポリ乳酸を用いることが、紡糸性および低濃度の水系溶媒に簡単に溶解させることができるため好ましい。また、脱海性および発生する極細繊維の開繊性という観点では、ナトリウムスルホイソフタル酸が単独で共重合された共重合ポリエステルやポリ乳酸等の場合には、アルカリ減量処理の際には水酸化ナトリウム水溶液などのアルカリ水溶液を用いることができる。
【００２８】
次に、本発明に用いるカバリング糸Ａについて説明する。
【００２９】
前記カバリング糸Ａは、芯糸Ａおよび鞘糸Ａから構成され、芯糸Ａが弾性繊維であり、鞘糸Ａには長繊維Ｄを用いたカバリング糸である。
【００３０】
芯糸Ａに用いる弾性繊維としては、ポリブチレンテレフタレートをハードセグメントとし、ポリオキシエチレングリコールをソフトセグメントとするポリエーテルエステルエラストマーからなる吸水性ポリエーテルエステル弾性繊維、ポリブチレンテレフタレートをハードセグメントとし、ポリテトラメチレンオキシドグリコールをソフトセグメントとするポリエーテルエステルエラストマーからなる非吸水性ポリエーテルエステル弾性繊維、ポリウレタン弾性繊維、ポリトリメチレンテレフタレート繊維、合成ゴム系弾性繊維、天然ゴム系弾性繊維などが例示できる。中でも丸編地に高い伸縮性を付与できる点でカバリング糸Ａの芯糸Ａの弾性繊維はポリウレタン弾性繊維であることが好ましい。
【００３１】
芯糸Ａがポリウレタン弾性繊維である場合、その繊度は４０ｄｔｅｘ以上２００ｄｔｅｘ以下であることが好ましい。ポリウレタン弾性繊維の繊度が４０ｄｔｅｘ以上であることで、丸編地に高い張力を付与することができる。丸編地に高い張力を付与することができれば、前記丸編地をサポーターとした際に高い着圧設定が可能となる。また、ポリウレタン弾性繊維の繊度が２００ｄｔｅｘ以下であることで、丸編地を伸長させる際の応力が高くなるのを抑制できる。丸編地を伸長させる際の応力が高くなるのを抑制することによって、丸編地をサポーターにした際に装着時にサポーターを手で広げる際の応力が小さくなり、着用者へ装着時の負荷が小さく、装着しやすいサポーターを作成することができる。
【００３２】
また、カバリング糸Ａの鞘糸Ａには長繊維Ｄを使用している。長繊維Ｄの単繊維径は、１００〜１０００ｎｍである。長繊維Ｄの単繊維径が１００ｎｍ以上であることで、長繊維Ｄの繊維強度低下による耐摩耗性の低下を抑制することができる。さらに、長繊維Ｄの露出面における耐摩耗性について、十分な摩耗耐久性を持たせるためには３００ｎｍ以上であることがより好ましい。また、長繊維Ｄの単繊維径を１０００ｎｍ以下とすることで、サポーターにした際の着用者との接触面において静摩擦係数を高いものとすることができる。さらに、長繊維Ｄの単繊維径を６００ｎｍ以下とすることで編地の乾燥状態における静摩擦係数と、編地の水による湿潤状態での静摩擦係数との差を小さいものとすることができる。
【００３３】
なお、一般的な布帛では、湿潤状態の布帛と被接触物との静摩擦係数は、乾燥時の布帛の時の静摩擦係数と比較して低いものとなる傾向がある。したがって、一般的な布帛を用いたサポーターでは、サポーターを着用して着用者が運動を行った場合に、サポーター装着部に汗をかき、サポーター生地表面が湿潤状態となった際に静摩擦係数が低くなり、サポーターがずり下がってしまう。しかし、本発明の編地では、湿潤状態の編地と被接触物（肌）との静摩擦係数が、乾燥状態の編地での肌との静摩擦係数と近い値となる。その理由は定かではないが、布帛の生地表面に露出する繊維の繊維径が小さいと、それらの繊維間に発生する空隙も小さいものとなる。布帛に存在する空隙が小さいと、布帛が毛細管現象により水を吸い上げる力が大きくなり、その反作用で布帛自身が被接触物（肌）に吸い寄せられる力が大きくなるためであると推測する。上記の観点から、長繊維Ｄの単繊維径の上限は、６００ｎｍ以下であることがより好ましい。
【００３４】
本発明の編地に用いる長繊維Ｄを得るための方法としては、例えば、以下のような分配プレート型複合口金を利用した複合繊維の製造方法を採用することができる。かかる複合繊維としては、国際公開第２０１２／１７３１１６号に開示された複合繊維の製造方法による海島型複合繊維が好ましく用いられる。
【００３５】
本発明の編地に用いる長繊維Ｄを形成するポリマーの種類としては、特に限定されないが、熱可塑性ポリマーであることが好ましい。上記のポリマーは、２種以上のモノマーが共重合されたものであってもよいし、２種以上のポリマーがーブレンドされたものであってもよい。また、安定剤などの添加物を含有していてもよい。入手の容易性の向上のため、上記のポリマーとしては、ナイロン６などのポリアミドやポリエチレンテレフタレートがより好ましい。長繊維Ｄを得るための工程が、易溶解性の海成分をアルカリ溶液で除去する工程を有する場合には、ポリアミドはアルカリ溶液に対して難溶解性を示し、その取扱いが容易であるため、上記のポリマーはポリアミドであることがさらに好ましい。その場合には長繊維Ｄはポリアミド繊維となる。さらに、上記のポリマーを、ポリアミドとすることで、脂質を含む液体で編地が湿潤状態となった場合であっても、上記のポリマーがポリエチレンテレフタレートなどの疎水性繊維が長繊維Ｄである場合に比べ、その編地の肌との接触面の静摩擦係数はより高くなる。
【００３６】
本発明の編地に用いる長繊維Ｄの繊維形態は特に限定されないが、マルチフィラメントの長繊維であることが好ましい。長繊維Ｄがマルチフィラメントである場合、長繊維Ｄを構成する単糸の断面形状は特に限定されず、丸、三角、六角、Ｙ型、扁平、中空などいずれの断面形状でもよい。
【００３７】
長繊維Ｄがマルチフィラメントである場合、フィラメント数は特に限定されないが、ナノファイバーから由来する布帛の風合いを得るうえで、５００本以上が好ましい。ここで、長繊維Ｄのフィラメント数はそれを編地とする際に合糸したものも含む。より好ましくは１００００本以上であり、１０００００本以下である。
【００３８】
また、長繊維Ｄがマルチフィラメントである場合、長繊維Ｄの総繊度は、１０〜４００ｄｔｅｘであることが好ましい。１０ｄｔｅｘ以上とすることで、編地の引張強力および引裂強力等の力学的強度をより優れたものとすることができ、編地を縫製および／または編成する際に編地が破れるのを抑制することができる。また、長繊維Ｄの総繊度を４００ｄｔｅｘ以下とすることで編地の伸度低下の抑制や、編地のセット性の向上が得られる。
【００３９】
また、脱海処理を想定した場合には、長繊維Ｄを島成分として含む海島複合繊維に対しアルカリ減量処理を施すことで長繊維Ｄを得る。そして、上記の海島複合繊維の海成分には、溶融成型可能で、他の成分よりも液体に対し高い溶解性を示すポリマーの中から選択することができる。海成分としては、水系の溶媒あるいは熱水などに高い溶解性を示す共重合ポリエステル、ポリ乳酸、ポリビニルアルコールなどが好ましい。特に、ポリエチレングリコール、ナトリウムスルホイソフタル酸が単独あるいは組み合わされて共重合したポリエステルやポリ乳酸を用いることが、紡糸性および低濃度の水系溶媒に簡単に溶解させることができるため好ましい。また、脱海性および発生する極細繊維の開繊性という観点では、ナトリウムスルホイソフタル酸が単独で共重合された共重合ポリエステルやポリ乳酸等の場合には、アルカリ減量処理の際には水酸化ナトリウム水溶液などのアルカリ水溶液を用いることができる。また、長繊維Ｄは前述した長繊維Ａと同じものであってもよい。長繊維Ｄについては前述したとおりだが、鞘糸Ａを長繊維Ｄとすることで、糸の表面に長繊維Ｄが露出することとなり、前記カバリング糸Ａを用いて編地を作成した際に、表面の高摩擦化が可能となる。また、芯糸Ａに弾性繊維を用いているため、糸自体に伸縮性もあり、かつ糸表面は高摩擦性を有するため、前記丸編地をサポーターとした際に、高摩擦性および伸縮性を併せ持ったものとすることができる。
【００４０】
また、カバリング糸Ａに用いられるカバリング糸の種類としては、シングルカバリング糸、ダブルカバリング糸、コアスパンヤーン等が挙げられるが、鞘糸Ａが長繊維であることから、芯糸を中心に短繊維を紡績してカバリングするコアスパンヤーンは生産性が低く、一方で、シングルカバリング糸およびダブルカバリング糸は、芯糸に長繊維を巻き付けてカバリングする構造であるため生産性が高く、上記の観点からシングルカバリング糸もしくはダブルカバリング糸が好ましい。中でも、シングルカバリング糸はダブルカバリング糸に比べて高い伸縮性を保持することができる点で、シングルカバリング糸であることが好ましい。
【００４１】
さらに、本発明で用いられるカバリング糸Ａの鞘糸Ａである長繊維Ａを得る工程で脱海処理を施す場合には、生産性の観点から、カバリング糸を作成し、丸編地を編成した後にアルカリ減量処理を行うことが好ましい。
【００４２】
ここで、一般的にカバリング糸を作成する際には、できたカバリング糸に余分なトルクがかかってしまい、その後の編み工程での工程通過性が低下することを抑制するため、鞘糸の繊度や撚り数によって決定される巻き付け度合い（撚り係数（Ｋ））を調整する。
【００４３】
ここで、本発明に用いるカバリング糸Ａを得る方法としては、減量前の長繊維Ｄ（以下、「長繊維Ｄ前駆体」）を用いて減量前のカバリング糸Ａ（以下、「カバリング糸Ａ前駆体」）を作成する工程を有することが好ましい。通常は長繊維Ｄ前駆体の繊度だけを考慮してカバリング糸Ａ前駆体を設計すればよいが、前記のような工程を経てこのカバリング糸Ａを得る場合、本発明ではカバリング糸Ａ前駆体作成後に減量加工工程を有するため、減量後の長繊維Ｄの繊度も考慮してカバリング糸Ａ前駆体を設計する必要がある。
【００４４】
ここで、カバリング糸Ａがダブルカバリング糸である場合、芯糸に鞘糸を下糸および上糸の二重で巻くため、その分カバリング糸Ａ前駆体の減量前後での鞘糸Ａである長繊維Ｄ前駆体の繊度の減少度合いが大きくなってしまい、カバリング糸Ａのトルクバランスを調整するのが非常に困難である。
【００４５】
一方で、カバリング糸Ａがシングルカバリング糸である場合、芯糸に鞘糸を一重で巻くため、カバリング糸Ａ前駆体の減量前後での鞘糸Ａである長繊維Ｄ前駆体の繊度の減少度合いがダブルカバリング糸の場合よりも小さく、トルクバランスを考慮しやすい。上記のような生産性の観点からも、カバリング糸Ａはシングルカバリング糸であることが好ましい。
【００４６】
ここで、カバリング糸Ａがシングルカバリング糸である場合の鞘糸の繊度（ｄｔｅｘ）を（Ｄ）、カバリング糸Ａの１ｍあたりの撚り数を（Ｔ）とした時の、（Ｔ√Ｄ）で計算される撚り係数（Ｋ）は４５００〜８０００の範囲であることが好ましい。撚り係数（Ｋ）が４５００以上であることで、芯糸である弾性繊維を鞘糸でしっかり被覆することができる。一方、撚り係数（Ｋ）が８０００以下であることで、芯糸である弾性繊維の伸縮性を損なわず、余計なトルクもかかっていないカバリング糸とすることができる。上記のような理由から、カバリング糸Ａの撚り係数（Ｋ）は上記の範囲であることが好ましい。
【００４７】
次に、本発明に用いる長繊維Ｃについて説明する。
【００４８】
長繊維Ｃの単繊維径は、１０μｍ以上５０μｍ以下である。長繊維Ｃの単繊維径が１０μｍ以上であることで、形態安定性や風合いを向上させることができる。上記の観点から、長繊維Ｃの単繊維径は１２μｍ以上であることが好ましい。長繊維Ｃの単繊維径が５０μｍ以下であることで、編地の柔軟性をより優れたものとすることができる。上記の観点から、さらに２５μｍ以下であることがより好ましい
長繊維Ｃを得るための方法としては、溶融紡糸法を採用することができる。具体的には、加熱筒内でポリマーの融点以上に加熱して溶融させたポリマーを、紡糸口金から押し出し、押し出された糸状を冷却し、延伸し、その後切断し、またはそのまま巻き取り、長繊維Ｃを得ることができる。
【００４９】
長繊維Ｃを形成するポリマーの種類としては、特に限定されないが、熱可塑性ポリマーであることが好ましい。上記のポリマーには、他の成分が共重合されていてもよい。また、安定剤などの添加物を含有していてもよい。入手の容易性や生産時の取り扱性の向上のため、ポリアミドやポリエステルが好ましい。さらに好ましくはナイロン６またはポリエチレンテレフタレートである。
【００５０】
長繊維Ｃの繊維形態は特に限定されないが、マルチフィラメントの長繊維であることが好ましい。なお、長繊維Ｃは仮撚り加工や、捲縮加工がなされていてもよい。仮撚り加工の方法としては、ピン、フリクション、ニップベルト、エアー加撚等いずれの方法でもよい。加熱ヒーターは、接触式、非接触式いずれでもよい。長繊維Ｃの断面形状は特に限定されず、丸、三角、六角、Ｙ型、扁平、中空などのいずれの断面形状でもよい。
【００５１】
長繊維Ｃがマルチフィラメントである場合、フィラメント数は特に限定されないが、編地に適度な剛性を得るうえで、５本以上が好ましい。上記観点から、より好ましくは１０本以上であり、７０本以下である。ここで、長繊維Ｃのフィラメント数はそれを編地とする際に合糸したものも含む。
【００５２】
また、長繊維Ｃがマルチフィラメントである場合、長繊維Ｃの総繊度としては、３０〜６００ｄｔｅｘの範囲であることが好ましい。３０ｄｔｅｘ以上とすることで、編地の引張強力および引き裂き強力等の力学的強度をより優れたものとすることができ、編地を縫製および／または編成する際に編地が破れるのを抑制することができる。また、長繊維Ｃの総繊度を６００ｄｔｅｘ以下とすることで編地の伸度低下の抑制や、編地のセット性の向上が得られる。
【００５３】
また、長繊維Ｃは先染め糸であってもよい。長繊維Ｃが先染め糸であることで、丸編地編成後の染色工程を省くことができ、生産性向上の観点から好ましい。
【００５４】
次に、本発明に用いる挿入糸について説明する。
【００５５】
本発明に用いる挿入糸は芯糸Ｂおよび鞘糸Ｂから構成されるダブルカバリング糸Ｂであり、前記芯糸Ｂは繊度５００ｄｔｅｘ以上１０００ｄｔｅｘ以下のポリウレタン弾性繊維であり、前記鞘糸Ｂは上糸および下糸から構成され、前記上糸および前記下糸はともに繊度が５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下の長繊維Ｂである。
【００５６】
ダブルカバリング糸Ｂの芯糸Ｂは、丸編地に高い伸縮性を付与できる点でポリウレタン弾性繊維である。また、前記ダブルカバリング糸Ｂの芯糸Ｂであるポリウレタン弾性繊維は繊度が５００ｄｔｅｘ以上１０００ｄｔｅｘ以下である。前記ポリウレタン弾性繊維の繊度が５００ｄｔｅｘ以上であることで、このダブルカバリング糸Ｂを挿入糸として丸編地を編成し、サポーターとした際に、装着部分に十分な着圧を与えるものとすることができる。また、前記ポリウレタン弾性繊維の繊度が１０００ｄｔｅｘ以下であることで、丸編地の伸長時応力を抑えることができ、サポーターとした際に、装着時の着用者への負荷を抑えることができる。
【００５７】
ここで、鞘糸Ｂの上糸に用いられる長繊維Ｂの単繊維径は、特に限定はされないが、１０μｍ以上であることが好ましい。前記長繊維Ｂの単繊維径が１０μｍ以上であることで、芯糸Ｂの伸びを抑制する効果が高くなり、丸編地を編成した際に張力の高い丸編地とすることができる。上記の観点から、前記長繊維の単繊維径は１２μｍ以上であることが好ましい。また、前記長繊維の単繊維径の上限の値は特に限定されないが、２５μｍ以下であることが好ましい。前記長繊維の単繊維径が２５μｍ以下であることで、編地の柔軟性をより優れたものとすることができる。
【００５８】
また、長繊維Ｂの繊度は５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下である。長繊維Ｂの繊度が５０ｄｔｅｘ以上であることで、芯糸Ｂを十分に被覆することができ、表面に芯糸Ｂが露出するのを抑制できる。前述したように、芯糸Ｂはポリウレタン弾性繊維であり、このポリウレタン弾性繊維は、光や熱に弱く、表面に露出していると劣化しやすい。したがって、芯糸Ｂを十分に被覆することができれば丸編地の劣化スピードを低減させることができる。一方、長繊維Ｂの繊度が１００ｄｔｅｘ以下であることで、必要以上の芯糸Ｂの被覆を抑え、芯糸Ｂの最低限の伸縮性を保持できる。芯糸Ｂの最低限の伸縮性を保持できることにより、丸編地に最低限の伸縮性を付与することができる。
【００５９】
前記長繊維Ｂを得るための方法としては、溶融紡糸法を採用することができる。具体的には、加熱筒内でポリマーの融点以上に加熱して溶融させたポリマーを、紡糸口金から押し出し、押し出された糸状を冷却し、延伸し、その後切断し、またはそのまま巻き取り、前記長繊維Ｂを得ることができる。
【００６０】
前記長繊維Ｂを形成するポリマーの種類としては、特に限定されないが、熱可塑性ポリマーであることが好ましい。上記のポリマーには、他の成分が共重合されていてもよい。また、安定剤などの添加物を含有していてもよい。入手の容易性や生産時の取り扱性の向上のため、ポリアミドやポリエステルが好ましい。さらに好ましくはナイロン６またはポリエチレンテレフタレートである。
【００６１】
前記長繊維Ｂの繊維形態は特に限定されないが、マルチフィラメントの長繊維であることが好ましい。なお、前記長繊維Ｂは仮撚り加工や、捲縮加工がなされていてもよい。仮撚り加工の方法としては、ピン、フリクション、ニップベルト、エアー加撚等いずれの方法でもよい。加熱ヒーターは、接触式、非接触式いずれでもよい。前記長繊維Ｂの断面形状は特に限定されず、丸、三角、六角、Ｙ型、扁平、中空などのいずれの断面形状でもよい。
【００６２】
前記長繊維Ｂがマルチフィラメントである場合、フィラメント数は特に限定されないが、編地に適度な剛性を得るうえで、５本以上が好ましい。上記観点から、より好ましくは１０本以上であり、７０本以下である。ここで、前記長繊維Ｂのフィラメント数はそれをダブルカバリング糸Ｂの上糸とする際に合糸したものも含む。
【００６３】
また、前記長繊維Ｂは先染め糸であってもよい。前記長繊維Ｂが先染め糸であることで、丸編地編成後の後加工としては脱海処理工程のみとなり、染色工程を省くことができ、生産性の向上の観点から好ましい。
【００６４】
ここで、鞘糸Ｂの下糸に用いられる長繊維Ｅの単繊維径は、特に限定はされないが、１０μｍ以上であることが好ましい。前記長繊維Ｅの単繊維径が１０μｍ以上であることで、芯糸Ｂの伸びを抑制する効果が高くなり、丸編地を編成した際に張力の高い丸編地とすることができる。上記の観点から、前記長繊維の単繊維径は１２μｍ以上であることが好ましい。また、前記長繊維の単繊維径の上限の値は特に限定されないが、２５μｍ以下であることが好ましい。前記長繊維の単繊維径が２５μｍ以下であることで、編地の柔軟性をより優れたものとすることができる。
【００６５】
また、長繊維Ｅの繊度は５０ｄｔｅｘ以上１００ｄｔｅｘ以下である。長繊維Ｅの繊度が５０ｄｔｅｘ以上であることで、芯糸Ｂを十分に被覆することができ、表面に芯糸Ｂが露出するのを抑制できる。前述したように、芯糸Ｂはポリウレタン弾性繊維であり、このポリウレタン弾性繊維は、光や熱に弱く、表面に露出していると劣化しやすい。したがって、芯糸Ｂを十分に被覆することができれば丸編地の劣化スピードを低減させることができる。一方、長繊維Ｅの繊度が１００ｄｔｅｘ以下であることで、必要以上の芯糸Ｂの被覆を抑え、芯糸Ｂの最低限の伸縮性を保持できる。芯糸Ｂの最低限の伸縮性を保持できることにより、丸編地に最低限の伸縮性を付与することができる。
【００６６】
前記長繊維Ｅを得るための方法としては、溶融紡糸法を採用することができる。具体的には、加熱筒内でポリマーの融点以上に加熱して溶融させたポリマーを、紡糸口金から押し出し、押し出された糸状を冷却し、延伸し、その後切断し、またはそのまま巻き取り、前記長繊維Ｅを得ることができる。
【００６７】
前記長繊維Ｅを形成するポリマーの種類としては、特に限定されないが、熱可塑性ポリマーであることが好ましい。上記のポリマーには、他の成分が共重合されていてもよい。また、安定剤などの添加物を含有していてもよい。入手の容易性や生産時の取り扱性の向上のため、ポリアミドやポリエステルが好ましい。さらに好ましくはナイロン６またはポリエチレンテレフタレートである。
【００６８】
前記長繊維Ｅの繊維形態は特に限定されないが、マルチフィラメントの長繊維であることが好ましい。なお、前記長繊維Ｅは仮撚り加工や、捲縮加工がなされていてもよい。仮撚り加工の方法としては、ピン、フリクション、ニップベルト、エアー加撚等いずれの方法でもよい。加熱ヒーターは、接触式、非接触式いずれでもよい。前記長繊維Ｅの断面形状は特に限定されず、丸、三角、六角、Ｙ型、扁平、中空などのいずれの断面形状でもよい。
【００６９】
前記長繊維Ｅがマルチフィラメントである場合、フィラメント数は特に限定されないが、編地に適度な剛性を得るうえで、５本以上が好ましい。上記観点から、より好ましくは１０本以上であり、７０本以下である。ここで、前記長繊維Ｅのフィラメント数はそれをダブルカバリング糸Ｂの下糸とする際に合糸したものも含む。
【００７０】
また、前記長繊維Ｅは先染め糸であってもよい。前記長繊維Ｅが先染め糸であることで、丸編地編成後の後加工としては脱海処理工程のみとなり、染色工程を省くことができ、生産性の向上の観点から好ましい。
【００７１】
ここで、これまでに説明してきたダブルカバリング糸Ｂの鞘糸Ｂである上糸および下糸は、その使用されるポリマーの種類、繊度、繊維形状、先染めの有無などについて、互いに同じであっても、異なっていても、どちらでも構わない。すなわち、長繊維Ｂおよび長繊維Ｅは同じものであっても構わない。ダブルカバリング糸Ｂのトルクバランスの設計がしやすくなったり、染色工程を有する場合には染料の選定等がしやすくなったりする点で、上糸および下糸は互いにポリマー種類、繊度、繊維形状、先染めの有無が同じであることが好ましい。
【００７２】
ダブルカバリング糸Ｂを得るための方法としては、芯糸Ｂであるポリウレタン弾性繊維に鞘糸Ｂとなる下糸および上糸を巻き付ける方法があるが、この際の下糸および上糸の撚り方向としては下撚りと上撚りが互いに反対方向であっても、同方向であってもよい。またＳ撚り・Ｚ撚りについてもどちらを選択しても構わない。通常、編地の斜行を防ぐためにトルク方向が逆のダブルカバリングを並べて編成することで、また、下撚りと上撚りを反対方向にする場合はトルクバランスを取ることでダブルカバリング糸にかかる余計なトルクを軽減させることができる。本発明のダブルカバリング糸Ｂは挿入糸として使用するため、ダブルカバリング糸Ｂ単体でトルクバランスが取れていることが好ましく、下撚りと上撚りが互いに反対方向に巻き付けられていることが好ましい。この場合、ダブルカバリング糸Ｂにかかる余計なトルクを軽減させたいときには、上糸の撚り数（Ｔ／ｍ）を、カバリング上糸とカバリング下糸が同繊度の場合、下糸の撚り数（Ｔ／ｍ）の７０〜８５％を目安に設定することが好ましい。
【００７３】
次に、本発明の丸編地について説明する。
【００７４】
一般的に編地の形態としては緯編地や経編地が挙げられるが、本発明では、そのうち緯編地を採用することができる。ここで、緯編地を採用する理由としては以下の通りである。経編地を作成する際には他の編地の作成工程とは異なり、準備工程である整経工程を有する。前記整経工程では、６００〜８００本の糸を一度に巻き取るため、その際には６００〜８００本の糸を編み機にセットする必要がある。このように工程が１つ増える上に手間もかかるため、経編地よりも緯編地のほうが生産性に優れており、この観点から緯編地が採用される。また、緯編地からサポーターを作成する場合、丸編地をカットして一枚の布帛にし、その布帛をパーツ毎に裁断し、縫製する方法と、丸編地をそのままサポーターとして編成する方法等が挙げられる。上記の通り、丸編地をカットして一枚の布帛にし、その布帛をパーツ毎に裁断し、縫製してサポーターを作成した場合、裁断・縫製工程が加わり生産性が低いのに加え、縫製部分で生地の伸長が阻止され、サポーターの伸縮性も低下してしまう。一方、丸編地をそのままサポーターとして編成してサポーターを作成した場合、編地が筒状に編成されて出てくるので、縫製をする必要がなく生産性も高い上に、縫製部分でサポーターの伸縮性が損なわれることもない。上記の観点からサポーター用の編地としては丸編地が採用され、さらに丸編地をそのままサポーターとして編成するのが好ましい。丸編地の組織としては特に限定されないが、平編、ゴム編、両面編、パール編、タック編等が例示され、また、これらを組み合わせることもでき、組み合わせたものとしては、スムース編や鹿の子編等が例示される。なお、製編は丸編み機、横編み機等の通常の編み機を用いて通常の方法により製編することができる。層数も特に限定されず単層でもよいし、２層以上の多層構造を有する丸編地でもよい。
【００７５】
なお、本発明の丸編地は、一方の面に長繊維Ａとカバリング糸Ａが露出するように配置され、他方の面に長繊維Ｃが露出するように配置され、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂが配置されている。
【００７６】
長繊維Ａとカバリング糸Ａを一方の面に露出させることで、表面の静摩擦係数を高くすることができる。ここで、前記一方の面における前記長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率は１０〜６０％であることが好ましい。前記一方の面における前記長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が１０％以上であることで、編地表面の最低限のすべり止め効果を発現させることができる。上記の観点から、より好ましくは２０%以上である。一方、前記一方の面における前記長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が６０％以下であることで、本発明の丸編地をサポーターとし、前記一方の面が肌側にくるように前記サポーターを着用した際に、着用者の皮膚表面に過度な摩擦を与えないものとすることができる。
【００７７】
また、前記一方の面の乾燥時における静摩擦係数は０．６〜１．２であることが好ましい。前記一方の面の乾燥時における静摩擦係数が０．６以上であることで、本発明の丸編地をサポーターとした際に、ずり落ちにくいサポーターとすることができる。上記の観点から、より好ましくは０．７以上である。一方、前記一方の面の乾燥時における静摩擦係数が１．２以下であることで、本発明の丸編地をサポーターとした際に、着用者の肌に必要以上の摩擦を与えることがなく、快適な着心地を実現できる。
【００７８】
また、上記のような場合、前述したようにサポーターを着用者が装着して運動を行った際に発汗すれば、少なくとも肌と面している前記一方の面は湿潤状態となる。湿潤状態での前記一方の面の静摩擦係数も０．６〜１．２であることが好ましい。前記一方の面の湿潤時静摩擦係数が０．６以上であることで、本発明の丸編地をサポーターとした際に、着用者が汗をかいた場合であってもずり落ちにくいサポーターとすることができる。一方、前記一方の面の湿潤時静摩擦係数が１．２以下であることで、本発明の丸編地をサポーターとした際に、着用者が汗をかいた場合でも、着用者の肌に必要以上の摩擦を与えることがなく、快適な着心地を実現できる。ここで、前記一方の面の乾燥時および湿潤状態での静摩擦係数は後述するシリコンプレート（ビューラックス社製、バイオスキンプレート＃２）に対するものである。
【００７９】
さらに、前記丸編地の他方の面には長繊維Ｃが露出するように配置されている。前述したように、長繊維Ｃの単繊維径は、１０μｍ以上５０μｍ以下であり、さらに長繊維Ｃはマルチフィラメントであることが好ましく、このような長繊維が表面に露出していることで、表面の風合いがよく、かつ、表面の静摩擦係数が低いものとすることができる。ここで、前記丸編地の他方の面の乾燥時における静摩擦係数は０．６以下であることが好ましい。前記丸編地の他方の面の乾燥時静摩擦係数が０．６以下であることで、本発明の丸編地をサポーターとし、前記丸編地の他方の面が肌側の反対側（外側）になるように着用した際、上から着用した衣服との摩擦が低くなり、サポーターのずり下がるリスクを低減することができる。以上の観点から、さらに好ましくは０．５以下である。ここで、前記他方の面の乾燥時静摩擦係数は標準綿（３−１号：一般財団法人日本規格協会製）に対するものである。
【００８０】
また、本発明の丸編地は挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを有している。本発明の丸編地には伸縮性を持たせるためにカバリング糸Ａを有しているが、それだけでは単に伸縮性を有するということにとどまってしまい、本発明の丸編地をサポーターとした際に十分な着圧が得られない、および／またはサポーターの追従性が十分でないものとなってしまう。そこで、上記のような課題を達成しつつ、前記一方の面における前記長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率にも影響を及ぼさない方法で丸編地の引張強力を高めるために挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを配置している。挿入糸は、そのほかの構成糸からなる編み組織に関係なく編地に挿入することができるので、単純に丸編地の引張強力を調整することができる。
【００８１】
ここで、本発明の丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率は５０％以下であることが好ましい。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が５０％以下であることで、ひずみが小さく、丸編地をサポーターとした際の追従性が良好なものとなる。さらに、丸編地の５０％伸長時応力が５．０〜１５．０Ｎ／２５ｍｍであることが好ましい。丸編地の５０％伸長時応力が５．０Ｎ／２５ｍｍ以上であることで、本発明の丸編地をサポーターとし着用した際に装着部位に十分な着圧を与えることが可能となる。また丸編地の５０％伸長時応力が１５．０Ｎ／２５ｍｍ以下であることで、本発明の丸編地をサポーターとした際に前記サポーターを着用するのに十分な伸縮性を付与することができる。さらに、１０．０Ｎ／２５ｍｍ以下とすることが、本発明の丸編地をサポーターとした際に、長時間着用しても着用部位に痛みの出ないものとすることができる点で好ましい。
【００８２】
前述したような構成にすることで、本発明の丸編地を用いてサポーターを作成した際には、サポーターの装着時に肌と接触する面の高摩擦化、サポーター生地の装着部位への追従性の向上、サポーター自体の高着圧化、サポーターと肌が接触しない側の面の低摩擦化を同時に達成することができ、着用中にずり下がりにくいサポーターを得ることができる。
【００８３】
本発明の丸編地に含まれる長繊維Ａが難溶解性の島成分と易溶解性の海成分からなる複合繊維に由来するものである場合、その複合繊維をナノファイバー化させる方法としては、特に限定されるものではないが、脱海処理として、その複合繊維を丸編地もしくはサポーターの形態とした後に、それをアルカリ水溶液に浸漬させればよい。このとき、アルカリ水溶液の温度は、易溶解性の海成分の加水分解の進行を早めることができるため、５０℃以上に加熱することが好ましい。上記の観点から、アルカリ水溶液の温度は８０℃以上であることがより好ましい。アルカリ水溶液として水酸化ナトリウム水溶液を利用する場合は、水酸化ナトリウムの濃度は０．５〜５％であることが好ましい。前述した、サポーターの作成方法のうち、丸編地をカットし、一枚の布帛にし、その布帛をパーツ毎に裁断し、縫製する方法を採用した場合、前記脱海処理の際に液流染色機などを利用し、処理すれば、一度に大量に処理することができ、浴比も自由に設定できるため、生産性も向上するという工業的な理由から好ましい。
【００８４】
なお、上記の脱海処理について液流染色機を用いて行う場合は、脱海処理前の丸編地（以下、「丸編地前駆体」）は筒状形態であることが好ましい。その場合には、丸編地前駆体の丸編地の長繊維Ａの露出している面となる面を筒状形態の内側とし、丸編地前駆体のもう一方の面を筒状形態の外側となるように上記の液流染色機にセットするのが好ましい。その場合、染色機管には丸編地前駆体の丸編地の長繊維Ａの露出しない面となる面が接することとなる。このように丸編地前駆体を液流染色機にセットすることで、脱海処理後、長繊維Ａが露出する面が、その高い静摩擦係数により染色機管に吸着するのを抑制することができ、工程通過性が向上する。また、丸編地をそのままサポーターとして編成してサポーターを作成する場合、サポーター形状の製品を回転式染色釜等の染色機で一度に大量処理することができる。
【００８５】
本発明の丸編地は、前記アルカリ水溶液による脱海処理の前、後または前後に染色加工を施してもよい。さらに仕上げ加工として、起毛加工、撥水加工、さらには消臭剤、制電剤、抗菌剤などの機能を後加工で付与してもよい。特に起毛加工は丸編地の乾燥時の静摩擦係数を向上させることができる。起毛させる方法としては、特に限定されるものではないが、針布起毛、サンドペーパーによるエメリー起毛等を上げることができる。
【００８６】
本発明の丸編地の仕上げセット時の温度は、長繊維Ａおよび長繊維Ｃのポリマーがナイロン６である場合、１５０℃以下であることが好ましい。１５０℃を超えると、丸編地の熱垂れによる工程通過性の低下につながる。上記の観点から、１００℃以上１３０℃以下であることがより好ましい。また、仕上げセット時の熱処理方法については、特に制限はないが、丸編地の熱処理方法としては大きく分けて乾熱処理、スチーム処理の２つが挙げられる。本発明の丸編地は脱海処理工程を有するため、まずは丸編地を乾燥させるために乾熱処理を行い、スチーム処理でしわを延ばし、その後乾燥させるために再度乾熱処理を行うなど、複数の熱処理方法を組み合わせて仕上げセット工程としてもよい。
【００８７】
前述したように、本発明の丸編地は、着用時にずり下がりにくいサポーターに好適である。本発明の丸編地を用いたサポーターの装着部位に制約はないが、足関節、膝関節、股関節、肩関節、肘関節、手足の指関節をまたぐものでも、前述したような関節をまたがずに、筋肉上を覆うようなものでもよい。特に動きが多く、形状がテーパー状になっている部位で用いられるのが好ましく、大腿部や、下腿部、上腕部、前腕部に用いられるのが好ましい。ここで、前記サポーターは、前記丸編地を用いて筒状に縫製されている、または、筒状に編成されてそのままサポーターとして使用されることが好ましい。ここで、前記サポーターには付属品を取り付けたり、他の布帛と組み合わせたりしても構わない。また、上記のように他の布帛と組み合わせてサポーターを作成する場合には、本発明の丸編地を３０質量％以上使用することが好ましい。本発明の丸編地を３０質量％以上使用することにより、本発明の丸編地による効果が得られるサポーターとすることができる。
【００８８】
また、前記サポーターは、前記丸編地の一方の面が、サポーターの内周面の少なくとも一部を構成していることが好ましい。すなわち、前述した前記丸編地の一方の面は、その面が着用者の肌側になるように装着されることが好ましい。上記のように装着することで、サポーターと皮膚との静摩擦係数が大きくなり、サポーターのずり下がり防止効果を適切に発現させることができる。
【００８９】
さらに、本発明の丸編地を用いたサポーターの、着用者の前記サポーターの装着部位に対応する箇所の前記サポーター着用時の平均着圧は１０ｍｍＨｇ〜３０ｍｍＨｇの範囲であることが好ましい。ここで、前記サポーターの着用時の平均着圧とは、対応部位の長軸方向における中間位で周方向において等間隔に着圧センサーを設置して測定される着圧値の平均のことをいい、例えば前記サポーターが大腿部に装着するものであった場合に、大腿部の長軸方向における中間位で大腿部の前後左右に等間隔に着圧センサーを設置して測定される４つの着圧値の平均のことをいう。サポーター着用時の平均着圧を１０ｍｍＨｇ以上とすることで、サポーターのずり下がり防止効果が発現する。またサポーター着用時の平均着圧を３０ｍｍＨｇ以下とすることで、過度な圧迫が装着部位にかかりうっ血、阻血状態になるのを防止することができる。以上のような理由から、サポーター着用時の平均着圧が１０ｍｍＨｇ〜３０ｍｍＨｇの範囲であることが好ましい。
【実施例】
【００９０】
以下、本発明をさらに実施例により詳細に説明する。
【００９１】
（測定方法）
（丸編地の表面に露出している繊維の単繊維径）
丸編地の一方の面および他方の面において表面を観察できるよう試料をサンプル台にセットし、試料をサンプル台ごと金属蒸着装置（日立社製、Ｅ−１０１０）で金属蒸着し、その試料を超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡（日立社製、Ｓ−３５００Ｎ）に装着し、倍率３００倍にて丸編地の両面それぞれについて写真を撮影し、写真で確認できる繊維全ての単繊維径について超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡（日立社製、Ｓ−３５００Ｎ）に搭載された自動２地点間距離計測機能を用いて単繊維径を計測した。
【００９２】
（丸編地を構成する挿入糸およびカバリング糸Ａの特定）
丸編地より１０ｃｍ×１０ｃｍの試験片をサンプリングした。ここで、丸編地におけるサンプリング箇所は無作為に選定した。次に、上記１０ｃｍ×１０ｃｍの試験片を分解した。ここで、試験片の分解時に、一方の面にも他方の面にも露出していない繊維を挿入糸と特定した。取り出した繊維ごとに表面を観察できるよう試料をサンプル台にセットし、試料をサンプル台ごと金属蒸着装置（日立社製、Ｅ−１０１０）で金属蒸着し、その試料を超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡（日立社製、Ｓ−３５００Ｎ）に装着し、倍率３００倍にて観察し、繊維が巻き付いているように見える形態の糸をカバリング糸Ａと特定した。
【００９３】
（挿入糸およびカバリング糸Ａの芯糸の素材の特定）
上記の「（丸編地を構成する挿入糸およびカバリング糸Ａの特定）」にて取り出した挿入糸およびカバリング糸Ａについてさらにピンセットを用いてそれぞれ芯糸Ｂと鞘糸Ｂ、芯糸Ａと鞘糸Ａに分解した。ここで、取り出した芯糸Ｂおよび芯糸Ａについて、赤外顕微鏡（島津製作所社製、ＡＩＭ−９０００）のサンプル台にセットし３００倍で拡大し、繊維表面について素材の成分分析を実施し芯糸Ｂおよび芯糸Ａの素材を特定した。
【００９４】
（芯糸Ｂおよび鞘糸Ｂの繊度測定）
上記の「(挿入糸およびカバリング糸Ａの芯糸の素材の特定)」にて分解した芯糸Ｂおよび鞘糸Ｂについて、試験片を温度２０℃、相対湿度５０％にコントロールされた室内に１日静置した後に、金尺定規を用いて取り出した繊維の長さ（ｍ）を計測し、また秤を用いて取り出した繊維の重量（ｇ）を計測した。ここで、ＪＩＳ  Ｌ  １０１３：２０１０    ８．３．１Ｂ法に記載の繊度測定方法に準じて、計測した繊維の長さ（ｍ）をＬ、繊維の重量（ｇ）をＧとして、下記式（１）を用いて繊度（ｄｔｅｘ）を算出した。
式（１）  Ｇ（ｇ）／Ｌ（ｍ）×１００００
挿入糸は５本取り出し、上記作業を５回行い、５回の平均をそれぞれ芯糸Ｂおよび鞘糸Ｂの繊度とした。また、鞘糸Ｂは上糸および下糸に分解できるため、上糸および下糸それぞれについて繊度を算出した。
【００９５】
（鞘糸Ａの単繊維径）
上記「（挿入糸およびカバリング糸Ａの芯糸の素材の特定）」にて分解した鞘糸Ａについて、「（丸編地の表面に露出している繊維の単繊維径）」での単繊維径の求め方と同様に、取り出した鞘糸Ａをサンプル台にセットし、試料をサンプル台ごと金属蒸着装置（日立社製、Ｅ−１０１０）で金属蒸着し、その試料を超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡（日立社製、Ｓ−３５００Ｎ）に装着し、倍率３００倍にて写真を撮影した。次に、超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡（日立社製、Ｓ−３５００Ｎ）に搭載された自動２地点間距離計測機能を用いて鞘糸Ａの単繊維径を計測した。
【００９６】
（丸編地の表面おける長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率）
上記の「（丸編地の表面に露出している繊維の単繊維径）」の測定方法による分析で、単繊維径が１００〜１０００ｎｍの繊維が露出していた丸編地の表面（以下、測定対象表面）について、下記の方法で長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率を測定した。なお、ここで、単繊維径が１００〜１０００ｎｍの繊維を長繊維Ａとした。光学電子顕微鏡（キーエンス社製、ＶＨＸ−２０００）を用いて、５０倍の倍率（低倍率レンズＶＨ−２５）、カメラ設定における照明ランプのスライドで明るさを２５６段階の最大の設定とし、シャッタースピード３７、オート設定で、測定対象表面を撮影した。ここで、撮影は、測定対象表面から撮影部位を無作為に選定し行った。ここで、撮影部位の選定に際しては、丸編地の端部の少なくとも一部が撮影画像に含まれないようにした。また、撮影視野全体の面積を総面積とした。また、光学顕微鏡（キーエンス社製、ＶＨＸ−２０００）に搭載された自動面積計測を行い、抽出方法を「輝度」、抽出パラメーターを「明るい」、しきい値を「１３」、ノイズ除去を「弱」に設定し、上記の設定で検出された領域の総和を算出することで得られる面積を測定対象面積の露出面積とした。上記で得られた測定対象面積における上記の露出面積を総面積で除し１００をかけることにより測定対象面積における単位面積当たりの長繊維Ａの露出面積率（％）を算出した。
【００９７】
（静摩擦係数）
丸編地の一方の面および他方の面において静摩擦係数をＪＩＳ  Ｐ８１４７：１９９４  ３．２傾斜方法に準じて測定した。具体的には、試験片の長手方向が丸編地の縦方向と平行なもの（タテ取りサンプル）、試験片の長手方向が丸編地の縦方向と垂直に交わるもの（ヨコ取りサンプル）となるように丸編地を幅２５ｍｍ、長さ１３０ｍｍに裁断した試験片をそれぞれ３枚用意した。ここで、丸編地の縦方向とは、丸編地のコース方向と平行な方向をいう。次に、これら３枚の試験片の内の１枚の試験片を、滑り傾斜角測定装置の８７２ｇの重りに取り付けた。ここで、丸編地の前記一方の面の静摩擦係数を測定する際は試験片の被摩擦体と接する面が前記一方の面と同じ面になるように、丸編地の前記他方の面の静摩擦係数を測定する際は試験片の被摩擦体と接する面が前記他方の面と同じ面となるように試験片を取り付けた。一方、幅１２０ｍｍ×長さ２００ｍｍの被摩擦体を滑り傾斜角測定装置に取り付け、試験片を取り付けた重りを試験片の測定面が被摩擦体に接触するように、かつ、試験片の長さ方向と滑り傾斜角測定装置の滑り方向とが一致するように被摩擦体上に上載し、傾け角度３°／秒の条件で傾斜の程度を高くしていき、重りが落下したときの傾斜角を読み取り、前記傾斜角の正接（ｔａｎθ）を静摩擦係数とした。上記と同様の方法で他の２枚の試験片についても静摩擦係数を測定し、その３枚分の両面それぞれの静摩擦係数の測定値の平均値についてタテ取りサンプルおよびヨコ取りサンプルの平均値を算出した。また、被摩擦体として使用するのは、シリコンプレート（ビューラックス社製、バイオスキンプレート＃２）および標準綿（３−１号：一般財団法人日本規格協会製）とした。ここで、丸編地の乾燥状態とは、試験片を温度２０℃、相対湿度５０％にコントロールされた室内に１日静置した際の試験片の状態をいい、丸編地の湿潤時状態とは、サンプリングした試験片に、この試験片の全体質量に対し２０質量％分の水を含ませた際の試験片の状態をいう。上記のような方法で、丸編地の両面それぞれにおける乾燥時および湿潤時のシリコンプレート（ビューラックス社製、バイオスキンプレート＃２）との静摩擦係数および丸編地の両面それぞれにおける乾燥時および湿潤時の標準綿（３−１号：一般財団法人日本規格協会製）との静摩擦係数を測定した。
【００９８】
（５０％伸長時の応力）
丸編地の５０％伸長時の応力を島津製作所社製  オートグラフＡＧ−５０ｋＮＧを用いて測定した。具体的には、試験片の長手方向が丸編地の縦方向と平行なもの（タテ取りサンプル）、試験片の長手方向が丸編地の縦方向と垂直に交わるもの（ヨコ取りサンプル）となるように丸編地を幅２５ｍｍ、長さ２２０ｍｍに裁断した試験片をそれぞれ５枚用意した。ここで、丸編地の縦方向とは、丸編地のコース方向と平行な方向をいう。次に、５枚の試験片の内の１枚の試験片を、チャック間距離１００ｍｍにて上記の測定機器に取り付け、引っ張り速度３００ｍｍ／ｍｉｎで試験片が破断するまで引っ張った。同様のことを他の４枚の試験片に対しても行い、５枚の試験片、それぞれについて５０％伸長時の応力を測定した。ここでいう、「５０％伸長時の応力」とは、上記の方法で測定した５枚の丸編地の伸度が５０％のときの応力のタテ取りサンプルおよびヨコ取りサンプルの平均値をいう。
【００９９】
（ヒステリシスロス率）
丸編地の５０％伸長回復時の応力を島津製作所社製  オートグラフＡＧ−５０ｋＮＧを用いて測定した。具体的には、試験片の長手方向が丸編地の縦方向と平行なもの（タテ取りサンプル）、試験片の長手方向が丸編地の縦方向と垂直に交わるもの（ヨコ取りサンプル）、となるように丸編地を幅２５ｍｍ、長さ２２０ｍｍに裁断した試験片をそれぞれ５枚用意した。ここで、丸編地の縦方向とは、丸編地のコース方向と平行な方向をいう。次に、５枚の試験片の内の１枚の試験片を、チャック間距離１００ｍｍにて上記の測定機器に取り付け、引っ張り速度３００ｍｍ／ｍｉｎで伸度が５０％になるまで引っ張り、その後、同速度でチャック間距離を元に戻し引張負荷を除去した。同様のことを他の４枚の試験片に対しても行い、５枚の試験片、それぞれについて伸度が０％から５０％になるまでの伸長時の応力および伸度が５０％から０％になるまでの回復時の応力を０．１７２秒ごとに測定した。伸度が０％から５０％になるまでを伸長期とし、伸度を５０％から０％に戻すまでを回復期として、伸長期および回復期それぞれにおいて各測定ポイントでの応力値を積分し足し合わせた数値をそれぞれ伸長期の応力の積分値の総和、回復期の応力の積分値の総和とした。そして、伸長期の応力の積分値の総和から回復期の応力の積分値の総和を引き、さらに伸長期の応力の積分値の総和で除した値に１００をかけることで５０％伸長回復時のヒステリシスロス率を算出した。上記の方法で５枚の試験片の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率の平均をタテ取りサンプル、ヨコ取りサンプルそれぞれについて算出した。ここでいう、「丸編地のヒステリシスロス率」とは、上記の方法で測定したタテ取りサンプルおよびヨコ取りサンプルの５０％伸長回復時のヒステリシスロス率の平均値をいう。
【０１００】
（糸の混率）
丸編地より５ｃｍ×５ｃｍの試験片をサンプリングした。ここで、丸編地におけるサンプリング箇所は無作為に選定した。次に、上記５ｃｍ×５ｃｍの試験片を分解し、それぞれの繊維について糸形状や繊度を前述の超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡（日立社製、Ｓ−３５００Ｎ）や光学電子顕微鏡（キーエンス社製、ＶＨＸ−２０００）を用いて倍率１００倍で観察し丸編地を構成する糸を区別した上で、構成する糸毎（カバリング糸等の加工糸はその構成糸毎には分解しない）に丸編地を分解して重さを計り、試験片全体の質量に対する各構成糸の質量の割合を算出し、糸の混率を計算した。ここで、「糸の混率」とは、試験片３枚分で行った上記の混率計算の平均値をいう。
【０１０１】
（サポーター着用時の着圧）
室温２０℃、相対湿度５０％にコントロールされた試験室内で、エアパック衣服圧測定器（ＡＭＩ社製、ＡＭＩ３０３７−５Ｓ−ＩＩ）を使用し、大腿の長さ方向における中間位（大腿部中間位；大転子〜外側上踝の中点）にて、大腿部の前面、大腿部の後面、大腿部の内側、大腿部の外側４か所に着圧センサーを貼付し、丸編地を大腿サポーターとして装着した際の立位姿勢時の衣服圧を計測し、大腿部の前面、大腿部の後面、大腿部の内側、大腿部の外側の４か所の着圧の値を平均し着圧値を算出した。ここで、上記の試験の被験者は大腿部中間位の周径囲が５０〜５２ｃｍである健康な成人男性４名とし、「サポーター着用時の着圧」とは、被験者４名の着圧値の平均をいう。
【０１０２】
（評価方法）
（サポーターのずり下がり防止効果）
被験者２０名が、実施例および比較例のサポーターを着用し、着用直後のサポーター上端位置を被験者の大腿部にペンで印をつけ、設定速度２．５ｋｍ／ｈにて３０分間トレッドミル上で歩行を継続する歩行試験後の、サポーターの装着位置（サポーター上端位置）の変化（身長方向のずれ具合）を計測した。被験者２０名分のサポーター装着位置の変化について平均値を算出し、歩行試験後のサポーター装着位置の変化が１ｃｍ以下であるものを◎、１ｃｍより大きく、３ｃｍ以下であるものを〇、３ｃｍより大であったものを×として評価した。
【０１０３】
（実施例１）
島成分としてナイロン６、海成分として５−ナトリウムスルホイソフタル酸８．０モル％共重合したＰＥＴを用いて、国際公開第２０１２／１７３１１６号に開示された製造方法により、海成分／島成分の質量比が６０／４０である５２ｄｔｅｘ−１８フィラメントの海島型複合繊維（長繊維Ａ前駆体）を作成した。
【０１０４】
次に、４４ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、３倍に引っ張った状態で前述した長繊維Ａ前駆体を鞘糸Ａ（長繊維Ｄ）としてアルカリ減量処理後の撚り係数が５８００となるように巻き付けてシングルカバリング糸を得、これをカバリング糸Ａ前駆体とした。
【０１０５】
長繊維Ｃとしては、５６ｄｔｅｘのナイロン６繊維を使用した。前記長繊維Ｃの単繊維径は２０．１μｍであった。
【０１０６】
さらに、８４０ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ｂとし、３．５倍に引っ張った状態で８４ｄｔｅｘのナイロン６繊維を鞘糸Ｂの長繊維Ｂ、長繊維Ｅとして下糸および上糸に巻き付け、ダブルカバリング糸Ｂを得た。
【０１０７】
上記で得られた長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものを反対側の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いて、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂの混率をそれぞれ１２．８％、１．４％、４９．７％、３６．１％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１０８】
この丸編地前駆体に対して、回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１０９】
その後、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１１０】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表１に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．４％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４４．０％、５０％伸長時の応力が６．８Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１９．８ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は◎であった。
【０１１１】
（実施例２）
使用する長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１で使用したものと同様のものを用いた。長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体が一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が５．８％、８．５％、３１．２％、５４．５％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅１６．８ｃｍ、長さ２６．６ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１１２】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１１３】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１１４】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表１に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が２２．４％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．７４であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４０．９％、５０％伸長時の応力が９．１Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は２９．６ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は◎であった。
【０１１５】
（実施例３）
島成分としてナイロン６、海成分として５−ナトリウムスルホイソフタル酸８．０モル％共重合したＰＥＴを用いて、国際公開第２０１２／１７３１１６号に開示された製造方法により、海成分／島成分の質量比が４０／６０である８３ｄｔｅｘ−３０フィラメントの海島型複合繊維（長繊維Ａ前駆体）を作成した。
【０１１６】
次に、１５６ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、４倍に引っ張った状態で前述した長繊維Ａ前駆体を２本合糸したものを鞘糸Ａ（長繊維Ｄ）としてアルカリ減量処理後の撚り係数が４５００となるように巻き付けてシングルカバリング糸を得、これをカバリング糸Ａ前駆体とした。
【０１１７】
長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１１８】
前述の長繊維Ａ前駆体を２本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを８本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いて、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が６．６％、４．４％、５１．６％、３７．４％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１１９】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１２０】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１２１】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表１に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は２８０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が１９．６％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は１．０６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３８．４％、５０％伸長時の応力が５．９Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１８．９ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は〇であった。
【０１２２】
（実施例４）
島成分としてナイロン６、海成分として５−ナトリウムスルホイソフタル酸８．０モル％共重合したＰＥＴを用いて、国際公開第２０１２／１７３１１６号に開示された製造方法により、海成分／島成分の質量比が５０／５０である５０ｄｔｅｘ−１５フィラメントの海島型複合繊維（長繊維Ａ前駆体）を作成した。
【０１２３】
次に、１５６ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、４倍に引っ張った状態で前述した長繊維Ａ前駆体を２本合糸したものを鞘糸Ａ（長繊維Ｄ）としてアルカリ減量処理後の撚り係数が４９００となるように巻き付けてシングルカバリング糸を得、これをカバリング糸Ａ前駆体とした。
【０１２４】
長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１２５】
前述の長繊維Ａ前駆体を２本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを８本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いて、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が７．０％、４．３％、５１．４％、３７．３％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１２６】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１２７】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１２８】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表１に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は３００ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が２１．３％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は１．１９であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３８．３％、５０％伸長時の応力が７．１Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は２０．１ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は◎であった。
【０１２９】
（実施例５）
長繊維Ａ前駆体の島成分をポリエチレンテレフタレートに変更した以外は実施例４と同様の丸編地を得た。
【０１３０】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表２に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は３００ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が２１．３％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は１．００であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３８．３％、５０％伸長時の応力が７．１Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は２０．１ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は〇であった。
【０１３１】
（実施例６）
長繊維Ａ前駆体の島成分をポリエチレンテレフタレートに変更した以外は実施例１と同様の丸編地を得た。
【０１３２】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表２に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．４％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．８７であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４４．０％、５０％伸長時の応力が６．８Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１９．８ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は〇であった。
【０１３３】
（実施例７）
島成分としてナイロン６、海成分として５−ナトリウムスルホイソフタル酸８．０モル％共重合したＰＥＴを用いて、国際公開第２０１２／１７３１１６号に開示された製造方法により、海成分／島成分の質量比が２０／８０である４８ｄｔｅｘ−１５フィラメントの海島型複合繊維（長繊維Ａ前駆体）を作成した。
【０１３４】
次に、１５６ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、４倍に引っ張った状態で前述した長繊維Ａ前駆体を鞘糸Ａ（長繊維Ｄ）としてアルカリ減量処理後の撚り係数が５０００となるように巻き付けてシングルカバリング糸を得、これをカバリング糸Ａとした。
【０１３５】
長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１３６】
前述の長繊維Ａ前駆体を２本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを８本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用い、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１０．９％、３．４％、４９．６％、３６．１％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１３７】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１３８】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１３９】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表２に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は９６０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が６０．０％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．７３であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３８．１％、５０％伸長時の応力が６．７Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１９．７ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は〇であった。
【０１４０】
（実施例８）
長繊維Ｃを８４ｄｔｅｘ、単繊維径１６．２μｍに変更し、それ以外の長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１４１】
前述の長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを５本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１３．２％、１．４％、４８．１％、３７．３％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１４２】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１４３】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１４４】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表２に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．５％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９５であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４３．２％、５０％伸長時の応力が７．０Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１９．９ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は◎であった。
【０１４５】
（実施例９）
カバリング糸Ａ前駆体を４４ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、長繊維Ａ前駆体を上糸および下糸の鞘糸Ａとして（長繊維Ｄ）に使用し、アルカリ減量処理後の撚り係数が５８００となるように巻き付けたダブルカバリング糸とし、それ以外の長繊維Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１４６】
前述の長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを８本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いて、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１２．７％、１．９％、４９．５％、３５．９％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１４７】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１４８】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１４９】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表３に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が４１．０％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３９．６％、５０％伸長時の応力が７．８Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は２０．３ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は◎であった。
【０１５０】
（実施例１０）
カバリング糸Ａ前駆体を、３３ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、鞘糸Ａ（長繊維Ｄ）に長繊維Ａ前駆体を用い、アルカリ減量処理後の撚り係数が４８００になるように巻き付けたシングルカバリングとした。長繊維Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１５１】
前述の長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを８本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いて、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１２．８％、１．１％、４９．９％、３６．２％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１５２】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１５３】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１５４】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表３に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．３％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４３．６％、５０％伸長時の応力が５．６Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１６．７ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は〇であった。
【０１５５】
（実施例１１）
使用する長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１で使用したものと同様のものを用いた。長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体が一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを１コースおきに用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１８．５％、１．８％、６０．３％、１９．４％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１５６】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１５７】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１５８】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表３に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３７．８％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９８であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４８．６％、５０％伸長時の応力が５．１Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１３．８ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は〇であった。
【０１５９】
（実施例１２）
ダブルカバリング糸Ｂを、５００ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維の芯糸Ｂに、鞘糸Ｂとして５６ｄｔｅｘのナイロン６繊維を上糸（長繊維Ｂ）および下糸（長繊維Ｅ）に用いたダブルカバリング糸とした。それ以外の長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、長繊維Ｃは実施例１と同様のものとした。
【０１６０】
長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体が一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ，カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１４．８％、１．６％、５７．５％、２６．１％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１６１】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１６２】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１６３】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表３に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．２％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９５であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４３．１％、５０％伸長時の応力が６．３Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１８．５ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は◎であった。
【０１６４】
（比較例１）
使用する長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１で使用したものと同様のものを用いた。カバリング糸Ａ前駆体が一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いてアルカリ減量処理後のカバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１．６％、５７．０％、４１．４％、になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１６５】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１６６】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させてカバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１６７】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表４に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が１．１％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．５７であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３６．５％、５０％伸長時の応力が５．８Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１５．８ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は×であった。前記一方の面の乾燥時静摩擦係数が０．５７と０．６以下の値を示しており、サポーターの肌側表面の摩擦抵抗が低く、適切なずり下がり防止効果が得られなかったと考えられる。
【０１６８】
（比較例２）
使用する長繊維Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１で使用したものと同様のものを用いた。長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものが一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１３．０％、５０．４％、３６．６％、になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１６９】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１７０】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１７１】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表４に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３７．８％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９４であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が５３．２％、５０％伸長時の応力が４．２Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は１４．８ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は×であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が５３．２％と高い値を示しており、サポーターの大腿部への追従性が低いため、適切なずり下がり防止効果が得られなかったと考えられる。
【０１７２】
（比較例３）
使用する長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１で使用したものと同様のものを用いた。長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものとカバリング糸Ａ前駆体を地糸に、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が２５．４％、２．８％、７１．８％、になるようにシングル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１７３】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１７４】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１７５】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表４に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．６％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が２９．４％、５０％伸長時の応力が２４．５Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧を測定しようとしたが、生地が伸びず着用不可であった。そのため、ずり下がり防止効果は評価できなかった。比較例３では長繊維Ａやダブルカバリング糸Ｂの鞘糸Ｂにナイロン６を用いており、１３０℃以上の温度でセットすると黄変してしまう恐れがあるため、前述の温度で仕上げセットを行った。一般に、ポリウレタン弾性繊維は低温（８０℃〜１２０℃）でのセット性が低く、特に５００ｄｔｅｘ以上の高繊度のポリウレタン弾性繊維は上記の温度で熱処理をしてもセットがあまり効かないとされている。比較例３では非弾性繊維である長繊維Ｃを使用していないため、丸編地の形態安定性が保たれず、丸編地中のポリウレタン弾性繊維は元の長さに戻ろうと収縮し、丸編地のヒステリシスロス率が小さくなったものの、５０％伸長時応力の値が高くなった。このため、上記の丸編地をサポーターとした際に、着用不可となってしまったと考えられる。
【０１７６】
（比較例４）
使用する長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、長繊維Ｃは実施例１で使用したものと同様のものを用いた。長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものとカバリング糸Ａ前駆体が一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃそれぞれの混率が２０．０％、２．２％、７７．８％、になるようにシングル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１７７】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１７８】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃを使用した丸編地を得た。
【０１７９】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表４に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．３％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９５であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が３６．７％、５０％伸長時の応力が２４．７Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧を測定しようとしたが、生地が伸びず着用不可であった。そのため、ずり下がり防止効果は評価できなかった。比較例４ではダブルカバリング糸Ｂを使用しておらず、丸編地を構成する糸の中でポリウレタン弾性繊維を使用しているのはカバリング糸Ａのみとなる。しかしながら、このカバリング糸Ａの混率は２．２％と低く、他の非弾性繊維のパワーに負けてしまい丸編地の伸縮性が不十分となり、５０％伸長時応力の値が高くなった。このため、上記の丸編地をサポーターとした際に、着用不可となってしまったと考えられる。
【０１８０】
（比較例５）
カバリング糸Ａ前駆体を、１５６ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維を芯糸Ａとし、鞘糸Ａ（長繊維Ｄ）に単繊維径が２０．１μｍである４４ｄｔｅｘのナイロン６繊維を用い、アルカリ減量処理後の撚り係数が４５００になるように巻き付けたシングルカバリングとした。長繊維Ａ前駆体、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１８１】
前述の長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃを８本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いて、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１２．１％、６．３％、４７．３％、３４．２％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１８２】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１８３】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１８４】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表５に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３７．４％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．６５であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４２．３％、５０％伸長時の応力が１１．２Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は３２．７ｍｍＨｇであり、着用者に痛みが生じたため、ずり下がり防止効果の評価は不可であった。比較例５のカバリング糸Ａの鞘糸Ａにはナノファイバーではなく、単繊維径２０．１μｍのナイロン６繊維を使用しており、単繊維径が大きいため鞘糸Ａの強度およびカバリング糸Ａの強度が増し、丸編地の５０％伸長時応力が１１．２Ｎ／２５ｍｍと高い値を示した。これによりサポーターの大腿部への締め付けが強くなり、着圧も高い値を示しており、着用者に痛みが生じてしまったものと考えられる。
【０１８５】
（比較例６）
長繊維Ｃをとして実施例１の長繊維Ａ前駆体と同様のものを用いることとし、それ以外の長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、ダブルカバリング糸Ｂは実施例１と同様のものを使用した。
【０１８６】
前述の長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体を一方の面に出るように用い、長繊維Ｃ（長繊維Ａ前駆体）を２０本合糸したものをもう一方の面に出るように用い、アルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１１．２％、１．２％、５６．０％、３１．６％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１８７】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１８８】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１８９】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表５に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．５％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が４８．６％、５０％伸長時の応力が７．２Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は２０．３ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は×であった。比較例６では長繊維Ｃとして長繊維Ａ前駆体を２０本合糸したものを用いており、アルカリ減量処理後の丸編地は表面、裏面ともに長繊維Ａが露出している長繊維Ａ露出面を有しているものとなった。これにより、この丸編地をサポーターとした際に、着用者の肌側だけでなく、サポーターの上から着用する衣服との接触面においても長繊維Ａが露出し、ずり下がり防止効果評価時にサポーターが衣服に引っ掛かり、ずり下がりが助長されてしまったものと考えられえる。
【０１９０】
（比較例７）
ダブルカバリング糸Ｂを、１５６ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維の芯糸Ｂに、鞘糸Ｂとして１３ｄｔｅｘのナイロン６繊維を上糸（長繊維Ｂ）および下糸（長繊維Ｅ）に用いたダブルカバリング糸とした。それ以外の長繊維Ａ前駆体、カバリング糸Ａ前駆体、長繊維Ｃは実施例１と同様のものとした。
【０１９１】
長繊維Ａ前駆体を４本合糸したものと、カバリング糸Ａ前駆体が一方の面に出るように、長繊維Ｃを８本合糸したものがもう一方の面に出るように用い、さらに挿入糸としてダブルカバリング糸Ｂを用いてアルカリ減量処理後の長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂそれぞれの混率が１８．６％、２．０％、７２．３％、７．１％になるようにダブル丸編み機にてフライス編を編成し、置き寸で幅２０．４ｃｍ、長さ３１．３ｃｍの丸編地前駆体を作成した。
【０１９２】
かかる丸編地前駆体について実施例１と同様に回転式染色釜を用いてアルカリ減量処理を行った。具体的には以下のとおりである。丸編地前駆体について、９５℃の１％ナトリウム水溶液で３０分処理して、脱海し、海島型複合繊維中の海成分の９９．９％以上を加水分解により除去して丸編地を得た。
【０１９３】
その後、実施例１と同様に、かかる丸編地を乾燥機で１００℃の温度で２分間乾燥させた。乾燥後、かかる丸編地を編地のしわが伸びるように固定した状態でスチームセット機に投入し、８０℃の温度で３０秒間セットした。スチームセット後、かかる丸編地を１２０℃の温度で２分間乾燥させて長繊維Ａ、カバリング糸Ａ、長繊維Ｃ、ダブルカバリング糸Ｂを使用した丸編地を得た。
【０１９４】
得られた丸編地を評価し、評価結果について表５に示した。得られた丸編地中に含まれる長繊維Ａの単繊維径は５５０ｎｍであった。前記一方の面における長繊維Ａの単位面積当たりの露出面積率が３８．３％、前記一方の面の乾燥時静摩擦係数は０．９６であった。丸編地の５０％伸長回復時のヒステリシスロス率が６４．２％、５０％伸長時の応力が２．５Ｎ／２５ｍｍであった。また、実施例１の丸編地を大腿サポーターとした際の大腿中央部の着圧は８．３ｍｍＨｇであり、ずり下がり防止効果の評価は×であった。比較例７ではダブルカバリング糸Ｂの芯糸Ｂを１５６ｄｔｅｘのポリウレタン弾性繊維、鞘糸Ｂを１３ｄｔｅｘのナイロン６繊維としたことにより、カバリング糸Ｂのパワーが小さいものとなった。これにより、この丸編地のヒステリシスロス率は大きくなり、また５０％伸長時応力の値は小さくなった。したがって、この丸編地をサポーターとした際に、大腿部への追従性が悪く、さらに着圧も低いため、適切なずり下がり防止効果が得られなかったと考えられる。
【符号の説明】
【０１９５】
１：カバリング糸Ａ
２：長繊維Ａ
３：長繊維Ｃ
４：挿入糸（ダブルカバリング糸Ｂ）
５：鞘糸Ａ
６：芯糸Ａ
７：芯糸Ｂ
８：上糸（鞘糸Ｂ）
９：下糸（鞘糸Ｂ）
Ｉ：第２の面（他方の面）
ＩＩ：第１の面（一方の面）
【０１９６】
【表１】
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【０１９７】
【表２】
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【０１９８】
【表３】
2020158929.tif 000005
【０１９９】
【表４】
2020158929.tif 000006
【０２００】
【表５】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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