(57)【要約】【課題】製造コストを低減することができるとともに、センサの軽量化を図ることができるトルクセンサを提供する。【解決手段】本発明のトルクセンサ１は、少なくとも表層部が磁歪材料によって形成されたシャフト１０と、円筒状の第１コア部２６を有する非磁性材料からなる第１ボビン１２と、円筒状の第２コア部３２を有する非磁性材料からなる第２ボビン１４と、第１コア部２６の外周面に鋸歯状に巻かれた第１コイル１６と、第２コア部３２の外周面に鋸歯状に巻かれた第２コイル１８と、を備える。第１コイル１６は、第１軸沿い巻き部１６ａと第１斜め巻き部１６ｂとを有し、第２コイル１８は、第２軸沿い巻き部１８ａと第２斜め巻き部１８ｂとを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも表層部が磁歪材料によって形成されたシャフトと、
前記シャフトが同軸状に挿入される円筒状のコア部を有するとともに、非磁性材料によって形成されたボビンと、
前記コア部の外周面に鋸歯状に巻かれた第１コイルおよび第２コイルと、
を備え、
前記第１コイルは、前記シャフトの中心軸方向に沿って巻かれた第１軸沿い巻き部と、前記シャフトの中心軸に対して第１方向に傾斜して巻かれた第１斜め巻き部とを有し、
前記第２コイルは、前記シャフトの中心軸方向に沿って巻かれた第２軸沿い巻き部と、前記シャフトの中心軸に対して前記第１方向とは反対の方向となる第２方向に傾斜して巻かれた第２斜め巻き部とを有する
トルクセンサ。
【請求項２】
前記第１軸沿い巻き部および前記第２軸沿い巻き部は、それぞれ前記コア部の円周方向に１つ設けられている
請求項１に記載のトルクセンサ。
【請求項３】
前記第１軸沿い巻き部および前記第２軸沿い巻き部は、それぞれ前記コア部の円周方向に複数設けられている
請求項１に記載のトルクセンサ。
【請求項４】
前記第１斜め巻き部は、前記シャフトの中心軸に対して第１方向に４５°の傾斜角度で巻かれ、
前記第２斜め巻き部は、前記シャフトの中心軸に対して第２方向に４５°の傾斜角度で巻かれている
請求項１〜３のいずれか一項に記載のトルクセンサ。
【請求項５】
前記ボビンは、前記コア部として、前記シャフトの中心軸方向に位置をずらして配置された第１コア部および第２コア部を有し、
前記第１コイルは前記第１コア部の外周面に巻かれ、前記第２コイルは前記第２コア部の外周面に巻かれている
請求項１〜４のいずれか一項に記載のトルクセンサ。
【請求項６】
前記第１コイルおよび前記第２コイルは、共通の前記コア部の外周面に巻かれている
請求項１〜４のいずれか一項に記載のトルクセンサ。
【請求項７】
前記第１軸沿い巻き部および前記第２軸沿い巻き部は、前記コア部の円周方向で互いに同じ位置に配置され、かつ、前記第１軸沿い巻き部を流れる電流の向きと前記第２軸沿い巻き部を流れる電流の向きが互いに逆向きに設定されている
請求項６に記載のトルクセンサ。
【請求項８】
前記第１軸沿い巻き部および前記第１斜め巻き部のうち、少なくとも前記第１斜め巻き部の外側を囲むように配置された第１ヨークと、
前記第２軸沿い巻き部および前記第２斜め巻き部のうち、少なくとも前記第２斜め巻き部の外側を囲むように配置された第２ヨークと、
を備える請求項１〜７のいずれか一項に記載のトルクセンサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トルクを検出する際に用いられるトルクセンサに関する。
【背景技術】
【０００２】
電動機を用いた回転駆動機構や、自動車のパワーステアリング機構、エンジン制御機構、操舵システムなどには、トルクを検出するためのトルクセンサが組み込まれている。トルクセンサとしては、磁歪効果を利用してトルクを検出する磁歪式のトルクセンサが知られている。
【０００３】
この種のトルクセンサとして、たとえば、特許文献１には、２つに分割される半円筒状フェライト磁心を組み合わせて１つの円筒状フェライト磁心を形成するとともに、各々の半円筒状フェライト磁心の内周面に所定の傾き角度でコイル配線用の溝を形成し、この溝に沿って２つのコイルをそれぞれジグザク状に配線する技術が記載されている。この特許文献１に記載の技術では、各々の半円筒状フェライト磁心の内周面に形成された溝を利用して、一方のコイルは回転軸の中心軸に対して＋４５°傾けて配置し、他方のコイルは回転軸の中心軸に対して−４５°傾けて配置することにより、トルク検出のための異方性を付与している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１６４５３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の技術では、半円筒状フェライト磁心の内周面にコイル配線用の溝を形成するための溝加工が必要になり、しかも各々の半円筒状フェライト磁心の内周面に複雑な形状でコイルを巻線する必要がある。このため、トルクセンサの製造コストが高くなるという課題があった。また、特許文献１に記載の技術では、コイルの巻線に半円筒状フェライト磁心を用いているため、トルクセンサの質量が大きくなるという課題もあった。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、その目的は、製造コストを低減することができるとともに、センサの軽量化を図ることができるトルクセンサを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、少なくとも表層部が磁歪材料によって形成されたシャフトと、前記シャフトが同軸状に挿入される円筒状のコア部を有するとともに、非磁性材料によって形成されたボビンと、前記コア部の外周面に鋸歯状に巻かれた第１コイルおよび第２コイルと、を備え、前記第１コイルは、前記シャフトの中心軸方向に沿って巻かれた第１軸沿い巻き部と、前記シャフトの中心軸に対して第１方向に傾斜して巻かれた第１斜め巻き部とを有し、前記第２コイルは、前記シャフトの中心軸方向に沿って巻かれた第２軸沿い巻き部と、前記シャフトの中心軸に対して前記第１方向とは反対の方向となる第２方向に傾斜して巻かれた第２斜め巻き部とを有するトルクセンサである。
【０００８】
本発明に係るトルクセンサにおいて、前記第１軸沿い巻き部および前記第２軸沿い巻き部は、それぞれ前記コア部の円周方向に１つ設けられていてもよい。
【０００９】
本発明に係るトルクセンサにおいて、前記第１軸沿い巻き部および前記第２軸沿い巻き部は、それぞれ前記コア部の円周方向に複数設けられていてもよい。
【００１０】
本発明に係るトルクセンサにおいて、前記第１斜め巻き部は、前記シャフトの中心軸に対して第１方向に４５°の傾斜角度で巻かれ、前記第２斜め巻き部は、前記シャフトの中心軸に対して第２方向に４５°の傾斜角度で巻かれていてもよい。
【００１１】
本発明に係るトルクセンサにおいて、前記ボビンは、前記コア部として、前記シャフトの中心軸方向に位置をずらして配置された第１コア部および第２コア部を有し、前記第１コイルは前記第１コア部の外周面に巻かれ、前記第２コイルは前記第２コア部の外周面に巻かれていてもよい。
【００１２】
本発明に係るトルクセンサにおいて、前記第１コイルおよび前記第２コイルは、共通の前記コア部の外周面に巻かれていてもよい。
【００１３】
本発明に係るトルクセンサにおいて、前記第１軸沿い巻き部および前記第２軸沿い巻き部は、前記コア部の円周方向で互いに同じ位置に配置され、かつ、前記第１軸沿い巻き部を流れる電流の向きと前記第２軸沿い巻き部を流れる電流の向きが互いに逆向きに設定されていてもよい。
【００１４】
本発明に係るトルクセンサは、前記第１軸沿い巻き部および前記第１斜め巻き部のうち、少なくとも前記第１斜め巻き部の外側を囲むように配置された第１ヨークと、前記第２軸沿い巻き部および前記第２斜め巻き部のうち、少なくとも前記第２斜め巻き部の外側を囲むように配置された第２ヨークと、を備えていてもよい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明においては、ボビンを非磁性材料によって形成するとともに、そのボビンが有するコア部の外周面に第１コイルと第２コイルを鋸歯状に巻くことで、第１斜め巻き部と第２斜め巻き部を互いに反対方向に傾斜させた構成を採用している。これにより、シャフトに加わるトルクを、第１コイルと第２コイルのインピーダンス変化として検出することができる。その結果、トルクセンサの製造コストを低減することができるとともに、センサの軽量化を図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係るトルクセンサの構成例を示す斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態において、第１ボビンの第１コア部における第１コイルの巻線状態を示す展開図である。
【図３】本発明の第１実施形態において、第２ボビンの第２コア部における第２コイルの巻線状態を示す展開図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係るトルクセンサの構成例を示す斜視図である。
【図５】本発明の第２実施形態において、ボビンのコア部における第１コイルと第２コイルの巻線状態を示す展開図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係るトルクセンサの要部の構成例を示す斜視図である。
【図７】本発明の第３実施形態において、ボビンのコア部におけるコイルの巻線状態を示す展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
【００１８】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係るトルクセンサの構成例を示す斜視図である。
図１に示すように、トルクセンサ１は、円柱状のシャフト１０と、シャフト１０と同軸状に配置された第１ボビン１２と、シャフト１０と同軸状に配置されるとともに、シャフト１０の中心軸方向で第１ボビン１２と隣り合わせに配置された第２ボビン１４と、第１ボビン１２に巻かれた第１コイル１６と、第２ボビン１４に巻かれた第２コイル１８と、第１コイル１６の外側を囲むように配置された第１ヨーク２０と、第２コイル１８の外側を囲むように配置された第２ヨーク２２と、を備えている。シャフト１０の中心軸方向とは、シャフト１０の中心軸２４と平行な方向をいう。
【００１９】
（シャフト）
シャフト１０は、シャフト１０自身の中心軸２４を中心に回転可能に設けられている。シャフト１０は、少なくとも表層部が磁歪材料によって形成されている。このため、シャフト１０の表層部は磁歪部となる。磁歪材料としては、たとえば、ニッケル、鉄−アルミニウム合金、鉄−コバルト合金等を挙げることができる。このような磁歪材料からなるシャフト１０にトルクが加わると、シャフト１０にねじれが生じる。また、シャフト１０にねじれが生じると、シャフト１０の透磁率が変化する。
【００２０】
シャフト１０の表層部を構成する磁歪材料は、正磁歪材料でも負磁歪材料でもよい。正磁歪材料は、引っ張り応力により透磁率が増加し、圧縮応力により透磁率が減少する特性を有する磁歪材料であり、負磁歪材料は、引っ張り応力により透磁率が減少し、圧縮応力により透磁率が増加する特性を有する磁歪材料である。本実施形態では、一例として、シャフト１０の表層部が正磁歪材料によって形成されているものとする。なお、シャフト１０は、シャフト全体が磁歪材料によって形成されていてもよいし、シャフト表層部のみが磁歪材料によって形成されていてもよい。
【００２１】
（第１ボビン）
第１ボビン１２は、非磁性材料によって形成されている。非磁性材料としては、たとえば、樹脂を挙げることができる。第１ボビン１２は、円筒状の第１コア部２６と、一対の第１フランジ部２８，３０と、を一体に有している。第１コア部２６および一対の第１フランジ部２８，３０には、これを貫通するようにシャフト１０が同軸状に挿入されている。第１ボビン１２の内径（孔径）は、シャフト１０の外径よりも僅かに大きく設定されている。一対の第１フランジ部２８，３０は、それぞれ第１コア部２６よりも大径方向に突出している。大径方向とは、シャフト１０の中心軸２４を中心とする仮想円の半径または直径が大きくなる方向をいう。
【００２２】
（第２ボビン）
第２ボビン１４は、上述した第１ボビン１２と同一の材料によって形成されている。第２ボビン１４は、円筒状の第２コア部３２と、一対の第２フランジ部３４，３６と、を一体に有している。第２コア部３２および一対の第２フランジ部３４，３６には、これを貫通するようにシャフト１０が同軸状に挿入されている。第２ボビン１４の内径（孔径）は、シャフト１０の外径よりも僅かに大きく設定されている。一対の第２フランジ部３４，３６は、それぞれ第２コア部３２よりも大径方向に突出している。また、上述した第１ボビン１２と第２ボビン１４は、シャフト１０が回転したときに、シャフト１０と一緒に回転しないよう、図示しないボビン支持機構によって支持されている。
【００２３】
（第１コイル）
第１コイル１６は、マグネットワイヤによって構成されるもので、第１ボビン１２の第１コア部２６の外周面に鋸歯状に巻かれている。第１コイル１６は、シャフト１０の中心軸方向に沿って巻かれた第１軸沿い巻き部１６ａと、シャフト１０の中心軸２４に対して第１方向（図１では右上がりの方向）に傾斜して巻かれた第１斜め巻き部１６ｂと、
を有している。
【００２４】
図２は、本発明の第１実施形態において、第１ボビンの第１コア部における第１コイルの巻線状態を示す展開図である。なお、図２においては、説明の便宜上、第１コア部２６の円周方向の位置を角度０°、１８０°、３６０°で示している。角度０°の位置と角度３６０°の位置は、実質的に同じ位置である。
【００２５】
図２に示すように、第１軸沿い巻き部１６ａは、第１コア部２６の円周方向（図２の左右方向）に１つ設けられている。第１コア部２６の外周面には、巻線ガイドとなるガイドピン３８，４０が設けられている。ガイドピン３８，４０は、第１コア部２６の外周面から大径方向に突出して設けられている。ガイドピン３８，４０は、第１軸沿い巻き部１６ａの巻線予定位置（図２では角度１８０°の位置）に合わせて設けられている。また、ガイドピン３８，４０は、第１コア部２６の中心軸方向（図２の上下方向）の一端と他端に配置されている。具体的には、ガイドピン３８は第１フランジ部２８（図１参照）の近傍に配置され、ガイドピン４０は第１フランジ部３０（図１参照）の近傍に配置されている。なお、シャフト１０は第１コア部２６に同軸状に挿入されているため、第１コア部２６の中心軸方向は実質的にシャフト１０の中心軸方向と同じ方向になる。
【００２６】
ガイドピン３８，４０は、第１ボビン１２と一体に形成してもよいし、第１ボビン１２と別体に設けてもよい。前者の場合は、たとえば樹脂成形によって第１ボビン１２と一体にガイドピン３８，４０を形成すればよい。後者の場合は、第１ボビン１２と別体で形成したガイドピン３８，４０を、たとえば、接着、圧入等によって第１コア部２６に固定すればよい。
【００２７】
第１コイル１６は、ガイドピン３８，４０を用いて所定のターン数（たとえば、数十ターン）だけ第１コア部２６の外周面に巻かれている。第１コイル１６を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン３８とガイドピン４０に引っ掛けて巻かれている。たとえば、第１コイル１６の巻始め側のマグネットワイヤ端がガイドピン３８の位置に存在すると仮定すると、第１コイル１６を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン３８からガイドピン４０に向かって巻かれた後、ガイドピン４０に引っ掛けられて巻き方向を曲げられ、その後、第１コア部２６の外周面上をガイドピン３８に向かって斜めに巻かれた後、ガイドピン３８に引っ掛けられて巻き方向を曲げられる。第１コイル１６は、これを１ターンとして所定のターン数だけ巻かれている。
【００２８】
第１コイル１６が有する第１軸沿い巻き部１６ａと第１斜め巻き部１６ｂのうち、第１軸沿い巻き部１６ａは、第１コア部２６の中心軸方向において、ガイドピン３８とガイドピン４０との間に巻かれた複数本のマグネットワイヤ（マグネットワイヤの束）によって形成されている。また、第１斜め巻き部１６ｂは、第１コア部２６の円周方向において、ガイドピン４０からガイドピン３８へと至る部分に斜めに巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。
【００２９】
（第２コイル）
第２コイル１８は、上述した第１コイル１６と同様にマグネットワイヤによって構成されるもので、第２ボビン１４の第２コア部３２の外周面に鋸歯状に巻かれている。第２コイル１８は、シャフト１０の中心軸方向に沿って巻かれた第２軸沿い巻き部１８ａと、シャフト１０の中心軸２４に対して第１方向とは反対の方向となる第２方向（図１では左上がりの方向）に傾斜して巻かれた第２斜め巻き部１８ｂと、を有している。
【００３０】
図３は、本発明の第１実施形態において、第２ボビンの第２コア部における第２コイルの巻線状態を示す展開図である。なお、図３においても、説明の便宜上、第２コア部３２の円周方向の位置を角度０°、１８０°、３６０°で示している。
【００３１】
図３に示すように、第２軸沿い巻き部１８ａは、第２コア部３２の円周方向（図３の左右方向）に１つ設けられている。第２コア部３２の外周面には、巻線ガイドとなるガイドピン４２，４４が設けられている。ガイドピン４２，４４は、第２コア部３２の外周面から大径方向に突出して設けられている。ガイドピン４２，４４は、第２軸沿い巻き部１８ａの巻線予定位置（図３では角度１８０°の位置）に合わせて設けられている。また、ガイドピン４２，４４は、第２コア部３２の中心軸方向（図３の上下方向）の一端と他端に配置されている。具体的には、ガイドピン４２は第２フランジ部３４（図１参照）の近傍に配置され、ガイドピン４４は第２フランジ部３６（図１参照）の近傍に配置されている。なお、シャフト１０は第２コア部３２に同軸状に挿入されているため、第２コア部３２の中心軸方向は実質的にシャフト１０の中心軸方向と同じ方向になる。
【００３２】
ガイドピン４２，４４は、上述したガイドピン３８，４０と同様の手段により、第２ボビン１４と一体に形成してもよいし、第２ボビン１４と別体に設けてもよい。
【００３３】
第２コイル１８は、ガイドピン４２，４４を用いて、所定のターン数（たとえば、数十ターン）だけ第２コア部３２の外周面に巻かれている。第２コイル１８を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン４２とガイドピン４４に引っ掛けて巻かれている。たとえば、第２コイル１８の巻始め側のマグネットワイヤ端がガイドピン４４の位置に存在すると仮定すると、第２コイル１８を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン４４からガイドピン４２に向かって巻かれた後、ガイドピン４２に引っ掛けられて巻き方向を曲げられ、その後、第２コア部３２の外周面上をガイドピン４４に向かって斜めに巻かれた後、ガイドピン４４に引っ掛けられて巻き方向を曲げられる。第２コイル１８は、これを１ターンとして、所定のターン数だけ巻かれている。
【００３４】
第２コイル１８が有する第２軸沿い巻き部１８ａと第２斜め巻き部１８ｂのうち、第２軸沿い巻き部１８ａは、第２コア部３２の中心軸方向において、ガイドピン４２とガイドピン４４との間に巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。また、第２斜め巻き部１８ｂは、第２コア部３２の円周方向において、ガイドピン４２からガイドピン４４へと至る部分に斜めに巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。
【００３５】
（トルク検出回路）
第１コイル１６と第２コイル１８は、図示しないトルク検出回路に電気的に接続される。トルク検出回路は、シャフト１０に加わるトルクを、第１コイル１６および第２コイル１８のインピーダンス変化として検出するものである。トルク検出回路は、シャフト１０にトルクが加わった場合に、これにともなうシャフト１０の透磁率の変化を第１コイル１６と第２コイル１８を用いて検出可能な構成であればよい。一例を挙げると、トルク検出回路は、図示はしないが、第１コイル１６と第２コイル１８のインピーダンス差を取り出すためのブリッジ回路と、ブリッジ回路に交流電流を供給する発振回路と、ブリッジ回路から出力される信号をトルク信号に変換する変換回路と、変換回路によって生成されるトルク信号に基づいてトルクの方向および値を演算する演算回路と、を用いて構成することができる。トルク検出回路に関しては、公知または周知のトルク検出回路を含めて、種々の回路構成が提案されているが、本発明は特にいずれかの回路構成に限定されるものではない。
【００３６】
（第１ヨーク）
第１ヨーク２０は、たとえば鉄材などの磁性材料からなるもので、断面横Ｕ字形に形成されている。第１ヨーク２０は、第１コイル１６が発生する磁束の漏れを抑制するために設けられたものである。第１ヨーク２０は、第１コア部２６の円周方向のほぼ全周にわたって第１斜め巻き部１６ｂの外側を囲むように配置されている。ただし、図１においては、第１ヨーク２０の一部の断面のみを表示している。第１ヨーク２０は、シャフト１０の中心軸方向において、第１斜め巻き部１６ｂを跨ぐように配置されている。
【００３７】
（第２ヨーク）
第２ヨーク２２は、第１ヨーク２０と同じ材料からなるもので、第１ヨーク２０と同様に断面横Ｕ字形に形成されている。第２ヨーク２２は、第２コイル１８が発生する磁束の漏れを抑制するために設けられたものである。第２ヨーク２２は、第２コア部３２の円周方向のほぼ全周にわたって第２斜め巻き部１８ｂの外側を囲むように配置されている。ただし、図１においては、第２ヨーク２２の一部の断面のみを表示している。第２ヨーク２２は、シャフト１０の中心軸方向において、第２斜め巻き部１８ｂを跨ぐように配置されている。
【００３８】
なお、第１ヨーク２０は、第１斜め巻き部１６ｂの外側だけでなく、第１軸沿い巻き部１６ａの外側と第１斜め巻き部１６ｂの外側の両方を囲むように配置してもよい。ただし、第１コイル１６の中でトルク検出に寄与する主たる部分は第１斜め巻き部１６ｂとなるため、少なくとも第１斜め巻き部１６ｂの外側を囲むように第１ヨーク２０を配置すればよい。この点は、第２ヨーク２２についても同様である。
【００３９】
（トルク検出）
次に、本発明の第１実施形態に係るトルクセンサ１の動作原理について説明する。
まず、図示しないトルク検出回路が有する発振回路により第１コイル１６と第２コイル１８に電流が流れると、第１コイル１６の周囲には図２に示すように磁束φ１が発生し、第２コイル１８の周囲には図３に示すように磁束φ２が発生する。このとき、第１コイル１６の周囲に発生する磁束φ１の方向は、第１コイル１６を流れる電流の向きに従ってすべて同じ方向になる。また、第２コイル１８の周囲に発生する磁束φ２の方向は、第２コイル１８を流れる電流の向きに従ってすべて同じ方向になる。
【００４０】
本発明の第１実施形態においては、第１ボビン１２と第２ボビン１４がいずれも非磁性材料によって形成されている。このため、第１コア部２６と第２コア部３２を適度に薄く形成することで、第１コイル１６が発生する磁束φ１と第２コイル１８が発生する磁束φ２を、それぞれシャフト１０の内部まで回り込ませることができる。
【００４１】
また、シャフト１０にトルクが加わると、シャフト１０の透磁率が変化する。たとえば、シャフト１０に対して所定方向にトルクが加わると、シャフト１０の中心軸２４に対して＋４５°の方向に引っ張り応力が作用し、−４５°の方向に圧縮応力が作用する。この場合、引っ張り応力が作用する＋４５°の方向ではシャフト１０の透磁率が増加し、圧縮応力が作用する−４５°の方向ではシャフト１０の透磁率が減少する。一方、シャフト１０に対して上記所定方向とは反対方向にトルクが加わると、シャフト１０の中心軸２４に対して＋４５°の方向に圧縮応力が作用し、−４５°の方向に引っ張り応力が作用する。この場合、圧縮応力が作用する＋４５°の方向ではシャフト１０の透磁率が減少し、引っ張り応力が作用する−４５°の方向ではシャフト１０の透磁率が増加する。
【００４２】
本発明の第１実施形態においては、第１コイル１６の第１斜め巻き部１６ｂはシャフト１０の中心軸２４に対して第１方向に傾斜して巻かれ、第２コイル１８の第２斜め巻き部１８ｂはシャフト１０の中心軸２４に対して第２方向、すなわち第１斜め巻き部１６ｂとは反対の方向に傾斜して巻かれている。このようにシャフト１０の中心軸２４に対して第１斜め巻き部１６ｂの傾斜方向と第２斜め巻き部１８ｂの傾斜方向を互いに反対方向とすることにより、トルク検出のための異方性をトルクセンサ１に付与することができる。
【００４３】
このため、シャフト１０にトルクが加わった場合は、シャフト１０の透磁率の変化に応じて、たとえば、第１コイル１６のインピーダンスは増加し、第２コイル１８のインピーダンスは減少する。この場合、シャフト１０に加わるトルクの変化は、シャフト１０の透磁率の変化、ひいては第１コイル１６および第２コイル１８のインピーダンスの変化となって現れる。また、第１コイル１６および第２コイル１８のインピーダンスの増減関係は、シャフト１０に加わるトルクの方向が変わると反転する。
【００４４】
したがって、シャフト１０にトルクが加わったときのシャフト１０自身の透磁率の変化を、上述したトルク検出回路において、第１コイル１６および第２コイル１８のインピーダンス変化として検出することにより、シャフト１０に加わるトルクを検出することができる。具体的には、たとえば、第１コイル１６および第２コイル１８を含むブリッジ回路に発振回路によって交流電流を供給し、第１コイル１６と第２コイル１８のインピーダンス差をブリッジ回路によって取り出す。そして、ブリッジ回路から出力される信号、すなわち上記インピーダンス差を反映した信号を、変換回路によってトルク信号に変換し、このトルク信号に基づいて演算回路によりトルクの方向および値を演算する。これにより、シャフト１０に加わるトルクを検出することが可能となる。
【００４５】
（第１実施形態の効果）
本発明の第１実施形態においては、第１ボビン１２の第１コア部２６の外周面に第１コイル１６を鋸歯状に巻くとともに、第２ボビン１４の第２コア部３２の外周面に第２コイル１８を鋸歯状に巻いた構成を採用している。また、シャフト１０の中心軸２４に対して第１コイル１６の第１斜め巻き部１６ｂと第２コイル１８の第２斜め巻き部１８ｂを互いに反対方向に傾斜させた構成を採用している。これにより、シャフト１０に加わるトルクを、第１コイル１６と第２コイル１８のインピーダンス変化として検出することができる。また、トルク検出のための異方性の付与を簡易な巻線によって実現することができる。また、第１ボビン１２と第２ボビン１４を樹脂などの非磁性材料によって形成しているため、フェライト等の磁性材料からなる部材にコイルを巻線する場合に比べて、トルクセンサが軽くなる。その結果、トルクセンサの製造コストを低減することができるとともに、センサの軽量化を図ることができる。
【００４６】
また、本発明の第１実施形態においては、第１コア部２６と第２コア部３２をシャフト１０の中心軸方向に位置をずらして配置し、第１コア部２６の外周面に第１コイル１６を巻く一方、第２コア部３２の外周面に第２コイル１８を巻いた構成を採用している。これにより、第１コイル１６と第２コイル１８を互いに干渉することなく独立して巻線することができる。
【００４７】
また、本発明の第１実施形態においては、第１コイル１６の第１斜め巻き部１６ｂの外側を第１ヨーク２０で囲むとともに、第２コイル１８の第２斜め巻き部１８ｂの外側を第２ヨーク２２で囲んだ構成を採用している。これにより、異方性付与に寄与する第１斜め巻き部１６ｂが発生する磁束φ１の漏れを第１ヨーク２０によって抑制することができる。また、異方性付与に寄与する第２斜め巻き部１８ｂが発生する磁束φ２の漏れを第２ヨーク２２によって抑制することができる。したがって、トルク検出回路において第１コイル１６と第２コイル１８に電流を供給する場合に、ヨークを有しない場合に比べて、トルク検出に必要な電流値を低減することができる。
【００４８】
なお、上記第１実施形態においては、第１ボビン１２と第２ボビン１４をそれぞれ独立した部品で構成したが、本発明はこれに限らず、第１ボビン１２と第２ボビン１４を一体構造の１つの部品として構成してもよい。その場合は、第１フランジ部３０と第２フランジ部３４を１つのフランジ部として形成すればよい。
【００４９】
また、上記第１実施形態においては、第１軸沿い巻き部１６ａと第２軸沿い巻き部１８ａをそれぞれに対応する第１コア部２６，第２コア部３２の円周方向で互いに同じ位置に配置したが、これに限らず、互いに異なる位置に配置してもかまわない。
【００５０】
＜第２実施形態＞
図４は、本発明の第２実施形態に係るトルクセンサの構成例を示す斜視図である。
なお、本発明の第２実施形態においては、上記第１実施形態と重複する内容についてはできるだけ省略しながら説明する。
【００５１】
図４に示すように、トルクセンサ１００は、円柱状のシャフト１１０と、シャフト１１０と同軸状に配置されたボビン１１２と、ボビン１１２に巻かれた第１コイル１１４および第２コイル１１６と、第１コイル１１４の外側を囲むように配置された第１ヨーク１１８と、第２コイル１１６の外側を囲むように配置された第２ヨーク１２０と、を備えている。
【００５２】
（シャフト）
シャフト１１０は、少なくとも表層部が磁歪材料によって形成されている。このため、シャフト１１０の表層部は磁歪部となる。磁歪材料の具体例や特性については、上記第１実施形態で述べたとおりである。シャフト１１０は、シャフト１１０自身の中心軸１２２を回転可能に設けられている。
【００５３】
（ボビン）
ボビン１１２は、樹脂などの非磁性材料によって形成されている。ボビン１１２は、円筒状のコア部１２４と、一対のフランジ部１２６，１２８と、を一体に有している。コア部１２４および一対のフランジ部１２６，１２８には、これらを貫通するようにシャフト１１０が同軸状に挿入されている。ボビン１１２の内径（孔径）は、シャフト１１０の外径よりも僅かに大きく設定されている。一対のフランジ部１２６，１２８は、それぞれコア部１２４よりも大径方向に突出している。また、ボビン１１２は、シャフト１１０が回転したときに、シャフト１１０と一緒に回転しないよう、図示しないボビン支持機構によって支持されている。
【００５４】
（第１コイル）
第１コイル１１４は、マグネットワイヤによって構成されるもので、ボビン１１２のコア部１２４の外周面に鋸歯状に巻かれている。第１コイル１１４は、シャフト１１０の中心軸方向に沿って巻かれた第１軸沿い巻き部１１４ａと、シャフト１１０の中心軸１２２に対して第１方向（図４では右上がりの方向）に傾斜して巻かれた第１斜め巻き部１１４ｂと、を有している。シャフト１１０の回転軸方向とは、シャフト１１０の中心軸１２２と平行な方向をいう。
【００５５】
（第２コイル）
第２コイル１１６は、上述した第１コイル１１４と同様にマグネットワイヤによって構成されるもので、ボビン１１２のコア部１２４の外周面に鋸歯状に巻かれている。第２コイル１１６は、シャフト１１０の中心軸方向に沿って巻かれた第２軸沿い巻き部１１６ａと、シャフト１１０の中心軸１２２に対して第１方向とは反対の方向となる第２方向（図４では左上がりの方向）に傾斜して巻かれた第２斜め巻き部１１６ｂと、を有している。
【００５６】
図５は、本発明の第２実施形態において、ボビンのコア部における第１コイルと第２コイルの巻線状態を示す展開図であって、図中の角度０°、１８０°、３６０°は、それぞれコア部の円周方向の位置を示している。
図５に示すように、第１軸沿い巻き部１１４ａと第２軸沿い巻き部１１６ａは、それぞれコア部１２４の円周方向に１つずつ設けられている。コア部１２４の外周面には、巻線ガイドとなるガイドピン１３０，１３２，１３４，１３６が設けられている。第１コイル１１４は、ガイドピン１３０，１３２を用いて所定のターン数だけコア部１２４の外周面に巻かれ、第２コイル１１６は、ガイドピン１３４，１３６を用いて第１コイル１１４と同じターン数だけコア部１２４の外周面に巻かれている。
【００５７】
第１コイル１１４を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン１３０とガイドピン１３２に引っ掛けて巻かれている。たとえば、第１コイル１１４の巻始め側のマグネットワイヤ端がガイドピン１３０の位置に存在すると仮定すると、第１コイル１１４を形成するマグネットワイヤは、ガイドピン１３０からガイドピン１３２に向かって巻かれた後、ガイドピン１３２に引っ掛けられて巻き方向を曲げられ、その後、コア部１２４の外周面をガイドピン１３０に向かって斜めに巻かれた後、ガイドピン１３０に引っ掛けられて巻き方向が曲げられる。第１コイル１１４は、これを１ターンとして所定のターン数だけ巻かれている。
【００５８】
第１コイル１１４が有する第１軸沿い巻き部１１４ａと第１斜め巻き部１１４ｂのうち、第１軸沿い巻き部１１４ａは、コア部１２４の中心軸方向において、ガイドピン１３０とガイドピン１３２との間に巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。また、第１斜め巻き部１１４ｂは、コア部１２４の円周方向において、ガイドピン１３２からガイドピン１３０へと至る部分に斜めに巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。
【００５９】
一方、第２コイル１１６を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン１３４とガイドピン１３６に引っ掛けて巻かれている。たとえば、第２コイル１１６の巻始め側のマグネットワイヤ端がガイドピン１３６の位置に存在すると仮定すると、第２コイル１１６を構成するマグネットワイヤは、ガイドピン１３６からガイドピン１３４に向かって巻かれた後、ガイドピン１３４に引っ掛けられて巻き方向を曲げられ、その後、コア部１２４の外周面上をガイドピン１３６に向かって斜めに巻かれた後、ガイドピン１３６に引っ掛けられて巻き方向が曲げられる。第２コイル１１６は、これを１ターンとして、所定のターン数だけ巻かれている。
【００６０】
第２コイル１１６が有する第２軸沿い巻き部１１６ａと第２コイル１１６のうち、第２軸沿い巻き部１１６ａは、コア部１２４の中心軸方向において、ガイドピン１３４とガイドピン１３６との間に巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。また、第２軸沿い巻き部１１６ａは、コア部１２４の円周方向において、第１軸沿い巻き部１１４ａと同じ位置に配置されている。具体的には、第２軸沿い巻き部１１６ａは、第１軸沿い巻き部１１４ａと同じ位置となる角度１８０°の位置に、第１軸沿い巻き部１１４ａに重ねてまたは隣接して巻かれている。一方、第２斜め巻き部１１６ｂは、コア部１２４の円周方向において、ガイドピン１３６からガイドピン１３４へと至る部分に斜めに巻かれた複数本のマグネットワイヤによって形成されている。また、第２斜め巻き部１１６ｂは、角度０°（角度３６０°）の位置では第１斜め巻き部１１４ｂと交差し、それ以外の位置では、第１斜め巻き部１１４ｂと重なったり交差したりせず、第１斜め巻き部１１４ｂとはコア部１２４の中心軸方向に位置をずらして巻かれている。コア部１２４の中心軸方向における第１斜め巻き部１１４ｂと第２斜め巻き部１１６ｂの離間距離は、角度０°の位置から角度１８０°の位置に向かって徐々に拡大し、かつ、角度１８０°°の位置から角度３６０°の位置に向かって徐々に縮小している。
【００６１】
（トルク検出回路）
第１コイル１１４と第２コイル１１６は、図示しないトルク検出回路に電気的に接続される。トルク検出回路は、シャフト１１０に加わるトルクを、第１コイル１１４および第２コイル１１６のインピーダンス変化として検出するものである。トルク検出回路の具体例に関しては、上記第１実施形態で述べたとおりである。
【００６２】
（第１ヨーク）
第１ヨーク１１８は、たとえば鉄材などの磁性材料からなるもので、断面横Ｕ字形に形成されている。第１ヨーク１１８は、第１コイル１１４が発生する磁束の漏れを抑制するために設けられたものである。第１ヨーク１１８は、コア部１２４の円周方向のほぼ全周にわたって第１斜め巻き部１１４ｂの外側を囲むように配置されている。ただし、図４においては、第１ヨーク１１８の一部の断面のみを表示している。第１ヨーク１１８は、シャフト１１０の中心軸方向において、第１斜め巻き部１１４ｂを跨ぐように配置されている。
【００６３】
（第２ヨーク）
第２ヨーク１２０は、第１ヨーク１１８と同じ材料からなるもので、第１ヨーク１１８と同様に断面横Ｕ字形に形成されている。第２ヨーク１２０は、第２コイル１１６が発生する磁束の漏れを抑制するために設けられたものである。第２ヨーク１２０は、コア部１２４の円周方向のほぼ全周にわたって第２斜め巻き部１１６ｂの外側を囲むように配置されている。ただし、図４においては、第２ヨーク１２０の一部の断面のみを表示している。第２ヨーク１２０は、シャフト１１０の中心軸方向において、第２斜め巻き部１１６ｂを跨ぐように配置されている。
【００６４】
なお、第１ヨーク１１８は、第１斜め巻き部１１４ｂの外側だけでなく、第１軸沿い巻き部１１４ａの外側と第１斜め巻き部１１４ｂの外側の両方を囲むように配置してもよい。ただし、第１コイル１１４の中でトルク検出に寄与する主たる部分は第１斜め巻き部１１４ｂとなるため、少なくとも第１斜め巻き部１１４ｂの外側を囲むように第１ヨーク１１８を配置すればよい。この点は、第２ヨーク１２０についても同様である。
【００６５】
（トルク検出）
次に、本発明の第２実施形態に係るトルクセンサ１００の動作原理について説明する。
まず、図示しないトルク検出回路が有する発振回路により第１コイル１１４と第２コイル１１６に電流が流れると、図５に示すように、第１コイル１１４の周囲には磁束φ１１が発生し、第２コイル１１６の周囲には磁束φ１２が発生する。このとき、第１コイル１１４の周囲に発生する磁束φ１１の方向は、第１コイル１１４を流れる電流の向きに従ってすべて同じ方向になる。また、第２コイル１１６の周囲に発生する磁束φ１２の方向は、第２コイル１１６を流れる電流の向きに従ってすべて同じ方向になる。また、ボビン１１２が非磁性材料によって形成されているため、コア部１２４を適度に薄く形成することで、第１コイル１１４が発生する磁束φ１１と第２コイル１１６が発生する磁束φ１２を、それぞれシャフト１１０の内部まで回り込ませることができる。
【００６６】
ここで、本発明の第２実施形態においては、第１コイル１１４と第２コイル１１６に電流を供給する場合に、第１軸沿い巻き部１１４ａを流れる電流の向きと第２軸沿い巻き部１１６ａを流れる電流の向きが互いに逆向きになるように設定されている。これにより、第１軸沿い巻き部１１４ａを流れる電流の向きが図５の下向きであるときは、第２軸沿い巻き部１１６ａを流れる電流の向きが図５の上向きとなる。また、第１軸沿い巻き部１１４ａを流れる電流の向きが図５の上向きであるときは、第２軸沿い巻き部１１６ａを流れる電流の向きが図５の下向きとなる。このため、第１軸沿い巻き部１１４ａに電流が流れたときに発生する磁束と、第２軸沿い巻き部１１６ａに電流が流れたときに発生する磁束が、互いに打ち消し合う。
【００６７】
また、シャフト１１０にトルクが加わると、シャフト１１０の透磁率が変化する。シャフト１１０に加わるトルクの方向と、シャフト１１０の透磁率が変化する傾向との関係については、上記第１実施形態で述べたとおりである。
【００６８】
本発明の第２実施形態においては、第１コイル１１４の第１斜め巻き部１１４ｂはシャフト１１０の中心軸１２２に対して第１方向に傾斜して巻かれ、第２コイル１１６の第２斜め巻き部１１６ｂはシャフト１１０の中心軸１２２に対して第２方向、すなわち第１斜め巻き部１１４ｂとは反対の方向に傾斜して巻かれている。このようにシャフト１１０の中心軸１２２に対して第１斜め巻き部１１４ｂと第２斜め巻き部１１６ｂの傾斜方向を互いに反対方向とすることにより、トルク検出のための異方性をトルクセンサ１００に付与することができる。
【００６９】
このため、シャフト１１０にトルクが加わった場合は、シャフト１１０の透磁率の変化に応じて、たとえば、第１コイル１１４のインピーダンスは増加し、第２コイル１１６のインピーダンスは減少する。この場合、シャフト１１０に加わるトルクの変化は、シャフト１１０の透磁率の変化、ひいては第１コイル１１４および第２コイル１１６のインピーダンスの変化となって現れる。また、第１コイル１１４および第２コイル１１６のインピーダンスの増減関係は、シャフト１１０に加わるトルクの方向が変わると反転する。したがって、上記第１実施形態と同様に、シャフト１１０にトルクが加わったときのシャフト１１０自身の透磁率の変化を、図示しないトルク検出回路において、第１コイル１１４および第２コイル１１６のインピーダンス変化として検出することにより、シャフト１１０に加わるトルクを検出することができる。
【００７０】
（第２実施形態の効果）
本発明の第２実施形態においては、ボビン１１２のコア部１２４の外周面に、第１コイル１１４と第２コイル１１６をそれぞれ鋸歯状に巻くとともに、第１コイル１１４の第１斜め巻き部１１４ｂと第２コイル１１６の第２斜め巻き部１１６ｂを互いに反対方向に傾斜させた構成を採用している。これにより、シャフト１１０に加わるトルクを、第１コイル１１４と第２コイル１１６のインピーダンス変化として検出することができる。また、トルク検出のための異方性の付与を簡易な巻線によって実現することができる。また、ボビン１１２を樹脂などの非磁性材料によって形成しているため、フェライト等の磁性材料からなる部材にコイルを巻線する場合に比べて、トルクセンサが軽くなる。その結果、トルクセンサの製造コストを低減することができるとともに、センサの軽量化を図ることができる。
【００７１】
また、本発明の第２実施形態においては、第１コイル１１４と第２コイル１１６を、共通のコア部１２４の外周面に巻いた構成を採用している。これにより、各々のコイルを別々のコア部に巻く場合に比べて、ボビンの小型化やトルクセンサの軽量化を図ることができる。
【００７２】
また、本発明の第２実施形態においては、第１軸沿い巻き部１１４ａと第２軸沿い巻き部１１６ａをコア部１２４の円周方向で互いに同じ位置に配置し、かつ、第１軸沿い巻き部１１４ａを流れる電流の向きと第２軸沿い巻き部１１６ａを流れる電流の向きを互いに逆向きに設定した構成を採用している。これにより、第１軸沿い巻き部１１４ａに電流が流れたときに発生する磁束と、第２軸沿い巻き部１１６ａに電流が流れたときに発生する磁束とを相殺することができる。このため、異方性付与に寄与する第１斜め巻き部１１４ｂと第２斜め巻き部１１６ｂだけを有効に利用してトルク検出を行うことができる。その結果、トルクの検出精度を高めることができる。
【００７３】
また、本発明の第２実施形態においては、第１コイル１１４の第１斜め巻き部１１４ｂの外側を第１ヨーク１１８で囲むとともに、第２コイル１１６の第２斜め巻き部１１６ｂの外側を第２ヨーク１２０で囲んだ構成を採用している。これにより、異方性付与に寄与する第１斜め巻き部１１４ｂが発生する磁束φ１１の漏れを第１ヨーク１１８によって抑制することができる。また、異方性付与に寄与する第２斜め巻き部１１６ｂが発生する磁束φ１２の漏れを第２ヨーク１２０によって抑制することができる。したがって、トルク検出において第１コイル１１４と第２コイル１１６に電流を供給する場合に、ヨークを有しない場合にくべて、トルク検出に必要な電流値を低減することができる。
【００７４】
なお、上記第２実施形態においては、第１コイル１１４と第２コイル１１６をそれぞれ別々のガイドピンを用いて巻線するとしたが、これに限らず、第１コイル１１４と第２コイル１１６を共通のガイドピンを用いて巻線した構成を採用してもよい。
【００７５】
＜第３実施形態＞
図６は、本発明の第３実施形態に係るトルクセンサの要部の構成例を示す斜視図である。
本発明の第３実施形態においては、上述した第１実施形態および第２実施形態と比較して、ボビンに対するコイルの巻き方が異なる。以下、詳しく説明する。
図６において、ボビン１５０は、樹脂などの非磁性材料によって形成されている。ボビン１５０は、円筒状のコア部１５２と、一対のフランジ部１５４，１５６とを一体に有し、それらにシャフト（不図示）が同軸状に挿入される構成となっている。
【００７６】
一方、コイル１５８は、マグネットワイヤによって構成されるもので、ボビン１５０のコア部１５２の外周面に鋸歯状に巻かれている。コイル１５８は、軸沿い巻き部１５８ａと、斜め巻き部１５８ｂとを有している。軸沿い巻き部１５８ａは、図示しないシャフトの中心軸方向に沿って巻かれるもので、斜め巻き部１５８ｂは、そのシャフトの中心軸に対して一方向に傾斜して巻かれるものである。斜め巻き部１５８ｂの外側は、上記第１実施形態および第２実施形態と同様に、ヨーク１６２によって囲まれている。
【００７７】
本発明の第３実施形態においては、軸沿い巻き部１５８ａがコア部１５２の円周方向に複数設けられ、これに対応して斜め巻き部１５８ｂも同方向に複数設けられている。複数の軸沿い巻き部１５８ａは、コア部１５２の円周方向に一定の間隔で配置されている。
図７は、本発明の第３実施形態において、ボビンのコア部におけるコイルの巻線状態を示す展開図である。図７においては、図示しないシャフトの中心軸１６０に対して、各々の斜め巻き部１５８ｂが４５°の傾斜角度θで巻かれている。このため、コイル１５８に電流を供給すると、コイル１５８の周囲に磁束φ３１が発生する。また、磁束φ３１の向きは、コイル１５８を流れる電流の向きに従ってすべて同じ方向になる。
【００７８】
本発明の第３実施形態によれば、コア部１５２の円周方向に軸沿い巻き部１５８ａを複数設けた構成を採用しているため、ボビン１５０の高さ寸法をそれほど大きくしなくても、斜め巻き部１５８ｂの傾斜角度θを４５°に近づけることができる。また、シャフトにトルクが加わった場合は、シャフトの中心軸１６０に対して４５°の方向に引っ張り応力や圧縮応力が作用するため、斜め巻き部１５８ｂの傾斜角度を４５°またはこれに近い角度に設定することにより、高い感度でトルクを検出することができる。
【００７９】
なお、図６および図７は、それぞれボビン１５０とコイル１５８を模式的に示すもので、実際の巻線状態を忠実に表しているわけではない。また、図７においては、巻線ガイドとなるガイドピンの表記を省略している。ガイドピンは、各々の軸沿い巻き部１５８ａの巻線予定位置に合わせてコア部１５２の外周面に設けられる。
【００８０】
また、本発明の第３実施形態に係るトルクセンサの要部構成は、上述した第１実施形態と第２実施形態のいずれにも適用することが可能である。たとえば、本発明の第３実施形態に係るトルクセンサの要部構成を第１実施形態に適用する場合は、第１ボビン１２の第１コア部２６の円周方向に第１軸沿い巻き部１６ａを複数設けるとともに、第２ボビン１４の第２コア部３２の円周方向に第２軸沿い巻き部１８ａを複数設けた構成を採用すればよい。その場合、第１斜め巻き部１６ｂは、シャフト１０の中心軸２４に対して第１方向に４５°の傾斜角度に巻き、第２斜め巻き部１８ｂは、シャフト１０の中心軸２４に対して第２方向に４５°の傾斜角度に巻いた構成を採用することが好ましい。一方、本発明の第３実施形態に係るトルクセンサの要部構成を第２実施形態に適用する場合は、ボビン１１２のコア部１２４の円周方向に第１軸沿い巻き部１１４ａと第２斜め巻き部１１６ｂをそれぞれ複数設けた構成を採用すればよい。その場合、第１斜め巻き部１１４ｂは、シャフト１１０の中心軸１２２に対して第１方向に４５°の傾斜角度で巻き、第２斜め巻き部１１６ｂは、シャフト１１０の中心軸１２２に対して第２方向に４５°の傾斜角度で巻いた構成を採用することが好ましい。
【００８１】
また、上述した各実施形態では、巻線ガイドの一例としてガイドピンを例に挙げて説明したが、本発明はこれに限らず、たとえば、コイルの巻線方向に沿うガイド壁あるいはガイド溝によって巻線ガイドを構成してもよい。
【符号の説明】
【００８２】
１，１００  トルクセンサ
１０，１１０  シャフト
１４  第２ボビン
１６，１１４  第１コイル
１６ａ，１１４ａ  第１軸沿い巻き部
１６ｂ，１１４ｂ  第１斜め巻き部
１８，１１６  第２コイル
１８ａ，１１６ａ  第２軸沿い巻き部
１８ｂ，１１６ｂ  第２斜め巻き部
２０，１１８  第１ヨーク
２２，１２０  第２ヨーク
２４，１２２  中心軸
２６  第１コア部
３２  第２コア部
１１２，１５０  ボビン
１２４，１５２  コア部
１５８  コイル
１５８ａ  軸沿い巻き部
１５８ｂ  斜め巻き部
１６２  ヨーク
【図１】
2020030091.tif 000003
【図２】
2020030091.tif 000004
【図３】
2020030091.tif 000005
【図４】
2020030091.tif 000006
【図５】
2020030091.tif 000007
【図６】
2020030091.tif 000008
【図７】
2020030091.tif 000009