(57)【要約】【課題】補強材の変形を抑制することが可能となる建材の提供を目的とする。【解決手段】一対の柱材２０、２２間に補強材２４、２６を設けたラチス柱１０において、当該補強材２４、２６は、補強材２４、２６の前後方向の前後に対向する前壁部３６、後壁部４０、及び前壁部３６、後壁部４０に対して、それぞれ直交した状態で形成された上壁部４２、下壁部４４を含んで構成されている。そして、前壁部３６と上壁部４２、上壁部４２と後壁部４０、前壁部３６と下壁部４４、下壁部４４と後壁部４０とで、それぞれ角部４８、５０、５２、５４が形成されている。これにより、例えば、板状に形成された補強材と比較して、補強材２４、２６自体の剛性を向上させることが可能となり、ラチス柱１０において、水平力に対して補強材２４、２６自体の変形を抑制することができる。【選択図】図２
2020176410.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の高さ方向に沿ってそれぞれ延在され、互いに平行となるように配置された一対の第１柱材と、
前記一対の第１柱材間に配置され、水平方向に対して傾斜させた状態で当該一対の第１柱材に固定された第１補強材と、
を備え、
前記第１補強材の長手方向に対して直交する幅方向に沿った方向を当該第１補強材の前後方向とし、
前記第１補強材は、
当該第１補強材の前後方向の前後に対向する一対の第１面部と、
前記一対の第１面部に対して直交した状態で形成され、当該一対の第１面部と共に４つの角部を形成する一対の第２面部と、
を含んで構成されている建材。
【請求項２】
前記一対の第１柱材において、互いに対向する一対の対向面に前記第１補強材の長手方向の両端がそれぞれ結合されている請求項１に記載の建材。
【請求項３】
前記第１補強材の上方側又は下方側の水平面を中心に当該第１補強材を反転させた状態で第２補強材が設けられ、
前記第１補強材と前記第２補強材とで１組の補強材セットを構成し、前記一対の第１柱材間に前記補強材セットが複数設けられている請求項１又は請求項２に記載の建材。
【請求項４】
前記補強材セットにおいて、前記第１補強材の前後方向の前部及び後部のうち、少なくとも一方側に補強板が設けられている請求項３に記載の建材。
【請求項５】
前記一対の第１柱材のうちの一方の第１柱材と、前記一方の第１柱材の軸線を中心に他方の第１柱材を反転させた状態で設けられた第２柱材との間で一対の第２柱材を構成している請求項１〜請求項４の何れか１項に記載の建材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建材に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、建物の高さ方向に沿って配置された一対の角型中空鋼管間に、帯板鋼材（以下、「補強材」という）がジグザグ状に連続して配設された技術が開示されている。この補強材の幅方向の中央部には、当該補強材の長手方向に沿って凹溝が形成されており、これにより、補強材の剛性を向上させるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−０９７１４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、この先行技術において、水平方向に沿った水平力（横力）が大きく入力された場合、当該補強材は変形により座屈する可能性がある。したがって、補強材の変形を抑制する点でさらなる改善の余地がある。
【０００５】
本発明は上記事実を考慮し、補強材の変形を抑制することが可能となる建材の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の態様に係る建材は、建物の高さ方向に沿ってそれぞれ延在され、互いに平行となるように配置された一対の第１柱材と、前記一対の第１柱材間に配置され、水平方向に対して傾斜させた状態で当該一対の第１柱材に固定された第１補強材と、を備え、前記第１補強材の長手方向に対して直交する幅方向に沿った方向を当該第１補強材の前後方向とし、前記第１補強材は、当該第１補強材の前後方向の前後に対向する一対の第１面部と、前記一対の第１面部に対して直交した状態で形成され、当該一対の第１面部と共に４つの角部を形成する一対の第２面部と、を含んで構成されている。
【０００７】
第１の態様に係る建材では、建物の高さ方向に沿って一対の第１柱材がそれぞれ延在されており、当該一対の第１柱材は、互いに平行となるように配置されている。この一対の第１柱材間には、第１補強材が配置されており、当該第１補強材は、水平方向に対して傾斜させた状態で一対の第１柱材に固定されている。
【０００８】
ここで、第１補強材の長手方向に対して直交する幅方向に沿った方向を第１補強材の前後方向とし、第１補強材は、当該第１補強材の前後方向の前後に対向する一対の第１面部を備えている。さらに、第１補強材は、この一対の第１面部に対して直交した状態で形成された一対の第２面部を備えており、当該一対の第２面部と一対の第１面部とで４つの角部を形成している。
【０００９】
つまり、本態様では、一対の第１柱材と、当該一対の第１柱材間に配置された第１補強材と、を含んで、いわゆるラチス柱が形成され、当該第１補強材は、一対の第１面部及び一対の第２面部を含んで構成されている。この一対の第１面部と一対の第２面部とは直交した状態で形成され、一対の第１面部と一対の第２面部とで４つの角部が形成されている。
【００１０】
このように、本態様では、一対の第１面部と一対の第２面部とが直交した状態で形成された第１補強材を設けることにより、例えば、板状に形成された補強材と比較して、剛性を向上させることが可能となる。これにより、本態様では、建材において、水平力に対して第１補強材自体の変形を抑制することができ、結果的に、第１補強材において、第１柱材を介して作用する圧縮力に対して座屈強度を向上させることが可能となる。すなわち、本態様では、建材において、剛性を向上させ、変形を抑制することが可能となる。ひいては、当該建材における座屈強度を向上させることが可能となる。
【００１１】
なお、ここでの「互いに平行」は、完全な平行のみに限定されるものではなく、いわゆる「互いに略平行」を意味し、製造上の誤差等として予め許容された範囲を含むものである。また、「水平方向」について、完全な水平方向に限定されるものではなく、「平行」と同様、「略水平方向」を意味し、また、「直交」についても「平行」と同様、「略直交」を意味する。さらに、「一対の第１面部と共に４つの角部を形成する一対の第２面部」について、一対の第１面部と一対の第２面部とで完全な矩形型に限定されるものではなく、いわゆる「略矩形型」を意味している。
【００１２】
第２の態様に係る建材は、第１の態様に係る建材において、前記一対の第１柱材において、互いに対向する一対の対向面に前記第１補強材の長手方向の両端がそれぞれ結合されている。
【００１３】
第２の態様に係る建材では、第１補強材の長手方向の両端が、一対の第１柱材において、互いに対向する一対の対向面にそれぞれ結合されている。つまり、一対の第１柱材間に第１補強材が複数配置された場合、複数の第１補強材は、それぞれ個々に設けられることとなる。
【００１４】
例えば、一対の第１柱材間において、高さ方向に沿って連続する補強材が設けられた場合と比較して、高さ方向に沿って複数の第１補強材が設けられた場合では、第１柱材の長手方向に沿った位置に応じて剛性を変えることができる。これにより、例えば、複数の第１補強材において、第１柱材の長手方向に沿った位置に応じて剛性を変えることができる。
【００１５】
第３の態様に係る建材は、第１の態様又は第２の態様に係る建材において、前記第１補強材の上方側又は下方側の水平面を中心に当該第１補強材を反転させた状態で第２補強材が設けられ、前記第１補強材と前記第２補強材とで１組の補強材セットを構成し、前記一対の第１柱材間に前記補強材セットが複数設けられている。
【００１６】
第３の態様に係る建材では、第１補強材の上方側又は下方側の水平面を中心に当該第１補強材を反転させた状態で第２補強材が設けられており、第１補強材と第２補強材とで１組の補強材セットが構成されている。
【００１７】
建材において、略水平方向に沿って入力された水平力に対して、第１補強材及び第２補強材のうち、一方の補強材が圧縮荷重を負担し、他方の補強材が引張り荷重を負担して、一対の第１柱材の変形を抑制することができる。その結果、一対の第１柱材において、座屈強度を向上させることが可能となる。
【００１８】
第４の態様に係る建材は、第３の態様に係る建材において、前記補強材セットにおいて、前記第１補強材の前後方向の前部及び後部のうち、少なくとも一方側に補強板が設けられている。
【００１９】
第４の態様に係る建材では、補強材セットにおいて、第１補強材の前後方向の前部及び後部のうち、少なくとも一方側に補強板が設けられており、これにより、補強材セット自体の剛性を向上させることができる。よって、本態様では、建材において、剛性を向上させ、変形を抑制することが可能となる。
【００２０】
第５の態様に係る建材は、第１の態様〜第３の態様の何れか１項に係る建材において、前記一対の第１柱材のうちの一方の第１柱材と、前記一方の第１柱材の軸線を中心に他方の第１柱材を反転させた状態で設けられた第２柱材との間で一対の第２柱材を構成している。
【００２１】
第５の態様に係る建材では、一対の第１柱材のうち、一方の第１柱材の軸線を中心に他方の第１柱材を反転させた状態で第２柱材が設けられており、当該第２柱材と、当該一方の第１柱材との間で、一対の第２柱材を構成している。
【００２２】
つまり、一対の第１柱材のうち、一方の第１柱材は、一対の第１柱材及び一対の第２柱材の一部として兼用されている。このように、３本の柱材を含んで建材が構成されることによって、２本の柱材で構成された建材と比較して、建材自体の強化を図ることができる。
【発明の効果】
【００２３】
以上説明したように、本発明に係る建材は、補強材の変形を抑制することができる、という優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱を示す正面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の上部を左斜め前方側から見た斜視図である。
【図３】（Ａ）は、本発明の実施形態に係る建材の一部を構成する補強材の長手方向の一端から見た補強材の側面図であり、（Ｂ）は、補強材の長手方向の一端部を示す斜視図である。
【図４】（Ａ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例１を示す図１に対応する正面図であり、（Ｂ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例２を示す図１に対応する正面図である。
【図５】（Ａ）は、比較例としての建物の骨格を示す平面図であり、（Ｂ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱が適用された場合の建物の骨格を示す平面図である。
【図６】本発明の実施形態に係る建材の一部を構成する補強材に補強板が設けられる状態を示すラチス柱の上部を左斜め前方側から見た分解斜視図である。
【図７】（Ａ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例３を示す図１に対応する正面図であり、（Ｂ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例４を示す図４（Ｂ）に対応する正面図である。
【図８】（Ａ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例５を示す図３（Ａ）に対応する補強材の側面図であり、（Ｂ）は、図３（Ｂ）に対応する補強材の斜視図である。
【図９】（Ａ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例６を示す図３（Ａ）に対応する補強材の側面図であり、（Ｂ）は、図３（Ｂ）に対応する補強材の斜視図である。
【図１０】（Ａ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例７を示す図３（Ａ）に対応する補強材の側面図であり、（Ｂ）は、図３（Ｂ）に対応する補強材の斜視図である。
【図１１】（Ａ）〜（Ｃ）は、本発明の実施形態に係る建材としてのラチス柱の変形例５〜変形例７において、それぞれ補強板が取付けられた状態を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、図面を用いて、本発明の実施の形態に係る建材について説明する。
【００２６】
（建材の構成）
まず、本発明の実施の形態に係る建材の構成について説明する。
【００２７】
図１には、本発明の実施の形態に係る建材としてのラチス柱１０を示す正面図が示されている。図１に示されるように、ラチス柱１０は、建物の高さ方向に沿って延在されており、天井部１２の骨格の一部を構成する天井大梁１４と床部１６の骨格の一部を構成する床大梁１８の間に配設されている。
【００２８】
当該ラチス柱１０は、互いに平行となるように配置された一対の柱材（第１柱材）２０、２２と、柱材２０と柱材２２の間に配置された補強材（第１補強材）２４、補強材（第２補強材）２６と、を含んで構成されている。
【００２９】
一対の柱材２０、２２は、角鋼管によってそれぞれ形成されており、柱材２０、２２の上端２８及び下端３０には、図２に示されるように、柱材２０、２２の外形寸法よりも大きくなるように形成された矩形板状のベースプレート３２がそれぞれ設けられている。このベースプレート３２が、図示しないボルト及びナットを介して、床大梁１８及び天井大梁１４にそれぞれ固定されている。
【００３０】
なお、図２には、ラチス柱１０の上部を左斜め前方側から見た斜視図が示されている。図２に示されるように、後述する補強材２４の長手方向に対して直交する幅方向に沿った方向を、本実施形態では、説明の便宜上、補強材２４の前後方向（矢印Ａ方向）、つまり、ラチス柱１０の前後方向としている。
【００３１】
図１、図２に示されるように、補強材２４、２６は、角鋼管によってそれぞれ形成されている。当該補強材２４、２６は、それぞれ柱材２０と柱材２２において、互いに対向する対向面２０Ａと対向面２２Ａの間に架け渡されており、補強材２４は、柱材２０から柱材２２へ向かうにつれて下方側へ向かって傾斜して配置されている。一方、補強材２６は、柱材２０から柱材２２へ向かうにつれて上方側へ向かって傾斜して配置されている。
【００３２】
そして、補強材２４、２６において、柱材２０側に位置する長手方向の一端２５は、柱材２０の対向面２０Ａに対して溶接等によりそれぞれ結合され、柱材２２側に位置する長手方向の他端２７は、柱材２２の対向面２２Ａに対してそれぞれ結合されている。
【００３３】
ここで、図３（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、補強材２４では、当該補強材２４の前部３４に前壁部（第１面部）３６が設けられ、補強材２４の後部３８には後壁部（第１面部）４０が設けられている。なお、図３（Ａ）は、補強材２４の長手方向の一端から見た補強材２４の側面図が示されており、図３（Ｂ）は、補強材２４の長手方向の一端部を示す斜視図が示されている。
【００３４】
また、補強材２４では、前壁部３６と後壁部４０は対向して配置されており、前壁部３６の上端と後壁部４０の上端に対して、略直交した状態で上壁部（第２面部）４２が設けられている。一方、前壁部３６の下端及び後壁部４０の下端に対して、略直交した状態で下壁部（第２面部）４４が設けられており、当該補強材２４では、前壁部３６、後壁部４０、上壁部４２及び下壁部４４によって、閉断面部４６が形成されている。
【００３５】
そして、補強材２４では、前壁部３６と上壁部４２の間で角部４８が形成され、上壁部４２と後壁部４０の間で角部５０が形成される。また、前壁部３６と下壁部４４との間で角部５２が形成され、下壁部４４と後壁部４０との間で角部５４が形成される。なお、補強材２６は、補強材２４と略同じ構成となっているため、補強材２４を構成する構成部と同じ符号を用いて説明を省略する。
【００３６】
ところで、図１、図２に示されるように、補強材２６は、補強材２４の上方側の水平面Ｈを中心に当該補強材２４を反転させた状態で設けられている。すなわち、補強材２６と補強材２４は、水平面Ｈを基準として上下対称となるように配置されている。そして、当該補強材２４と補強材２６とで１組の補強材セット５６が構成されており、本実施形態では、当該ラチス柱１０において、補強材セット５６が高さ方向（上下方向）に沿って３組設けられている。
【００３７】
また、本実施形態では、柱材２２側をいわゆる底辺部として、補強材２４、２６と柱材２２とで、正面視で略二等辺三角形を形成し、補強材２４、２６と柱材２２との間で成す角度θは、略４５°となるように設定されている。当該補強材２４、２６を含み、本実施形態では、柱材２０の対向面２０Ａと柱材２２の対向面２２Ａとで三角部６８が形成される。
【００３８】
前述のように、補強材２４、２６は、柱材２０の対向面２０Ａと柱材２２の対向面２２Ａの間に架け渡されている。具体的に説明すると、補強材２４、２６の長手方向の両端２５、２７（図２参照）は、一対の柱材２０、２２に対して溶接により固定されている。一般に、溶接の場合、互いに近づく補強材２４、２６の長手方向の一端側では、溶接部同士で隙間が必要とされる。
【００３９】
このため、当該三角部６８は、厳密にいうと、補強材２４、２６と柱材２０の対向面２０Ａと柱材２２の対向面２２Ａとの間で形成され、正面視で略台形状を成すこととなる。しかしながら、以下の説明では、説明の便宜上、補強材２４、２６と柱材２２とで形成された三角形として説明する。
【００４０】
また、ここでは、柱材２２側を底辺部として、補強材２４、２６と柱材２２とで、略二等辺三角形を形成している旨の説明をしたが、柱材２０側でも柱材２２側と同様に、補強材２４、２６と柱材２０との間で略二等辺三角形が形成される（三角部７０）。
【００４１】
（建材の作用及び効果）
次に、本発明の実施の形態に係る建材の作用及び効果について説明する。
【００４２】
本実施形態では、図１、図３（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、一対の柱材２０、２２と、当該柱材２０、２２間において水平方向に対して傾斜させた状態で配置された補強材２４、２６と、を含んで、いわゆるラチス柱１０が形成されている。
【００４３】
このように、一対の柱材２０、２２間に当該補強材２４、２６を設けることによって、ラチス柱１０に水平力が作用（入力）したときに、一対の柱材２０、２２に作用する圧縮力及び引張力の一部を補強材２４、２６で負担する。これにより、当該ラチス柱１０の変形を抑制することができる。
【００４４】
そして、本実施形態では、当該補強材２４、２６は、補強材２４、２６の前後方向の前後に対向する前壁部３６、後壁部４０、及び前壁部３６、後壁部４０に対して、それぞれ直交した状態で形成された上壁部４２、下壁部４４を含んで構成されている。そして、前壁部３６と上壁部４２、上壁部４２と後壁部４０、前壁部３６と下壁部４４、下壁部４４と後壁部４０とで、それぞれ角部４８、５０、５２、５４が形成されている。
【００４５】
このように、本実施形態では、補強材２４、２６において、前壁部３６、後壁部４０と上壁部４２、下壁部４４とがそれぞれ略直交した状態で構成されることにより、例えば、図示はしないが、板状に形成された補強材と比較して、補強材２４、２６自体の剛性を向上させることが可能となる。
【００４６】
これにより、本実施形態では、ラチス柱１０において、水平力に対して補強材２４、２６自体の変形を抑制することができ、補強材２４、２６において、一対の柱材２０、２２を介して作用する圧縮力に対して座屈強度を向上させることが可能となる。結果的に、ラチス柱１０において、剛性を向上させ、変形を抑制することが可能となる。
【００４７】
また、本実施形態では、図２に示されるように、補強材２４、２６の長手方向の一端２５は、柱材２０の対向面２０Ａに対して溶接等によりそれぞれ結合され、補強材２４、２６の長手方向の他端２７は、柱材２２の対向面２２Ａに対してそれぞれ結合されている。
【００４８】
つまり、本実施形態では、一対の柱材２０、２２間に補強材２４、２６が個々に設けられている。したがって、一対の柱材２０、２２間において、比較例として、図示はしないが、高さ方向に沿って連続する補強材が設けられた場合と比較して、本実施形態では、高さ方向に沿って複数の補強材２４、２６が設けられている。これにより、本実施形態では、一対の柱材２０、２２の長手方向に沿った位置に応じて、例えば、補強材２４と補強材２６とで断面積を変える等、補強材２４と補強材２６の間で剛性を変えることができる。
【００４９】
また、本実施形態では、図１に示されるように、当該補強材２４と補強材２６とで１組の補強材セット５６が構成されている。これにより、本実施形態では、ラチス柱１０において、入力された水平力に対して、補強材２４と補強材２６のうち、一方の補強材が圧縮荷重を負担し、他方の補強材が引張り荷重を負担して、一対の柱材２０、２２の変形を抑制することができる。その結果、一対の柱材２０、２２において、座屈強度を向上させることが可能となる。勿論、補強材２４又は補強材２６を用いてブレースとして適当させてもよい。
【００５０】
また、本実施形態では、補強材２４、２６と柱材２２との間で、正面視で二等辺三角形を形成し、補強材２４、２６と柱材２２との間で成す角度θが、略４５°に設定されている。しかしながら、ラチス柱１０に水平力が作用したときに当該ラチス柱１０の変形を抑制することができればよいため、補強材２４、２６と柱材２２との間で成す角度θは、略４５°に限るものではない。
【００５１】
例えば、図４（Ａ）に示されるように、変形例１のラチス柱５８として、柱材２０と柱材２２との離間距離が短い場合等において、補強材２４、２６と柱材２０、２２との間で成す角度θ’が、４５°未満（例えば、略３０°）とされてもよい。
【００５２】
また、以上の実施形態では、図１に示されるように、ラチス柱１０、５８は、一対の柱材２０、２２と、当該柱材２０、２２間に架け渡された補強材２４、２６と、を含んで構成されている。しかしながら、本発明における建材としてのラチス柱はこれに限るものではない。
【００５３】
例えば、図４（Ｂ）に示されるように、変形例２のラチス柱６０として本実施形態における補強材２４、２６が適用されてもよい。このラチス柱６０は、柱材２２の軸線Ｐを中心に柱材２０を反転させた状態で、一対の柱材２０、２２を含む一対の柱材（一対の第２柱材）２２、６２を備えている。
【００５４】
つまり、当該ラチス柱６０では、一対の柱材２０、２２と一対の柱材２２、６２の中央の柱材２２は、一対の柱材２０、２２と一対の柱材２２、６２の一部として兼用されている。このように、３本の柱材２０、２２、６２を含んでラチス柱６０が構成されることによって、ラチス柱６０自体の強化を図ることができる。
【００５５】
また、ラチス柱６０では、前述のように、３本の柱材２０、２２、６２が含んで構成される。このため、２本の柱材２０、２２で形成されるラチス柱１０（図１参照）と異なり、各柱材２０、２２、６２の強度を相対的に下げることができる。また、柱材２０、２２、６２の中央に位置する柱材２２の強度を他の柱材２０、６２の強度をよりも高くして、柱材２０、６２の強度を相対的に下げる等、強度設計の自由度が向上する。
【００５６】
以上のように、本実施形態では、図１、図４（Ａ）、（Ｂ）に示されるラチス柱１０、５８、６０自体の剛性をそれぞれ向上させることができる。このため、例えば、図５（Ａ）に示されるように、３本の柱材２００、２０２、２０４で構成されたラチス柱２０６が設けられた建物２０８と比較して、本実施形態では、図５（Ｂ）に示されるように、建物６４の骨格自体の剛性を向上させることが可能となる。
【００５７】
すなわち、図５（Ｂ）に示される建物６４では、建物６４の骨格自体の剛性が向上した分、ラチス柱１０、５８、６０が配設される箇所を必要最小限とすることができる。これにより、例えば、建物６４において、外壁側のラチス柱を取除く（領域Ａ）ことができ、外壁側の開口部を広くすることが可能となる。また、建物６４において、室内６６側のラチス柱を取除く（領域Ｂ）ことができ、室内６６の空間を広くすることができる。
【００５８】
さらに、本実施形態において、図６に示されるように、補強材２４、２６と柱材２２との間で形成された三角部６８の形状に合わせて、補強材２４、２６の前方側及び後方側に補強板７２、７４がそれぞれ溶接されてもよい。なお、補強材２４、２６の前方側、又は後方側に、略台形状を成す補強板７２、７４が溶接されてもよい。
【００５９】
例えば、変形例３として、図７（Ａ）に示されるように、ラチス柱１０（図１参照）において、当該三角部６８における補強材２４、２６の後方側に、補強板７４が設けられてもよい。
【００６０】
また、変形例４として、図７（Ｂ）に示されるように、ラチス柱６０（図４（Ｂ）参照）において、当該三角部６８における補強材２４、２６の後方側に、補強板７４が設けられてもよい（後述する）。なお、これらの構成について、ラチス柱１０、６０との差別化を図るため、それぞれラチス柱７６、７８という。
【００６１】
このように、本実施形態では、補強材２４、２６の後方側、つまり、補強材２４と補強材２６を含んで構成された補強材セット５６の後方側に補強板７４が設けられることによって、補強材セット５６自体の剛性を向上させることができる。その結果、図７（Ａ）、（Ｂ）に示すラチス柱７６、７８では、さらに剛性を向上させ、変形を抑制することが可能となる。
【００６２】
なお、本実施形態では、補強材２４、２６の後方側に補強板７４が設けられた例について説明したが、補強材２４、２６の前方側に補強板７２（図６参照）が設けられた場合もこれと同様の効果が得られる。さらに、補強材２４、２６の前方側及び後方側に補強板７２、７４がそれぞれ設けられてもよいのは勿論のことである。この場合、補強材２４、２６の前方側又は後方側に補強板７２、７４が設けられた場合よりも、ラチス柱７６、７８の剛性をさらに向上させることが可能となる。
【００６３】
また、本実施形態では、図６に示されるように、補強材セット５６の外側（前方側又は後方側）に補強板７２、７４を設けるだけなので、補強板７２、７４の板厚を変えるだけでラチス柱１０の剛性を調整することが可能である。
【００６４】
例えば、建物において、１階部分と２階部分とでは、必要とされる座屈強度が異なる。このため、例えば、２階部分における補強板７２、７４では、１階部分で用いられる補強板７２、７４の板厚よりも薄くすることができる。つまり、建物の仕様に合わせて補強板７２、７４の板厚が変えられる。
【００６５】
また、図７（Ａ）に示されるラチス柱７６では、補強材２４、２６と柱材２２との間で形成された三角部６８において、補強材２４、２６の後方側に補強板７４が設けられているが、補強材２４、２６と柱材２０との間で形成された三角部７０側に補強板７４が設けられてもよい。
【００６６】
ここで、図７（Ｂ）に示されるラチス柱７８では、柱材２０と柱材２２の間に配置された補強材２４、２６と当該柱材２２との間で形成された三角部６８において、補強材２４、２６の後方側に補強板７４が設けられている。さらに、当該ラチス柱７８では、柱材２２と柱材６２の間に配置された補強材２４、２６と当該柱材２２との間で形成された三角部８０において、補強材２４、２６の後方側に補強板７４が設けられている。
【００６７】
このように、ラチス柱７８では、３本の柱材２０、２２、６２の中心に位置する柱材２２をいわゆる底辺部とする三角部６８、８０側の補強材２４、２６にそれぞれ補強板７４を設けることで、ラチス柱７８に水平力が作用した（水平荷重が入力された）際、当該水平荷重が補強材２４、２６及び補強板７２（図６参照）、７４を介して柱材２２へ伝達され、水平荷重の一部が補強材２４、２６を介して当該柱材２２の高さ方向に沿って伝達される。つまり、当該水平荷重は荷重分散され、ラチス柱７８に作用する水平力は低減される。
【００６８】
また、本実施形態では、ラチス柱７８の三角部６８、８０において、補強材２４、２６の前方側、又は後方側に補強板７２（図６参照）、７４が設けられる例について説明したが、三角部６８、８０側では補強材２４、２６の前方側に補強板７２が設けられ、三角部７０、７１側では補強材２４、２６の後方側に補強板７４が設けられるようにしてもよい。
【００６９】
なお、三角部７１は、補強材２４、２６と柱材６２との間で形成される領域である。これにより、ラチス柱７８において、デザイン性を兼ね備えることが可能となり、ラチス柱７８を室内に露出させた状態で用いることも可能となる。
【００７０】
さらに、本実施形態では、例えば、ラチス柱７８の三角部６８における補強材２４、２６の前方側、又は後方側に補強板７２（図６参照）、７４がそれぞれ溶接された例について説明したが、当該補強材２４、２６の前方側及び後方側に補強板７２、７４がそれぞれ溶接されてもよいのは勿論のことである。
【００７１】
また、補強板７２、７４は、補強材２４、２６に対して図示しないビスを用いて固定されてもよい。ビスによる固定の場合、溶接による固定と比較して作業性がよく、コストダウンを図ることが可能となる。また、当該ビスに代えて接着剤が用いられてもよい。
【００７２】
ところで、本実施形態では、例えば、三角部６８における補強材２４、２６の前方側、後方側に補強板７２、７４がそれぞれ設けられるように設定されているが、補強材２４、２６及び柱材２２の内側に、補強板（図示省略）が設けられるように設定されてもよい。
【００７３】
さらに、本実施形態では、例えば、ラチス柱７８の三角部６８又は三角部７０において、補強材２４、２６の前方側、又は後方側に補強板７２（図６参照）、７４が設けられる例について説明したが、三角部６８及び三角部７０を含み、ラチス柱７８における高さ方向の略全域に亘って、補強材２４、２６の前方側、又は後方側に、図示はしないが、矩形状の補強板が設けられてもよい。
【００７４】
（その他の変形例）
次に、本実施の形態に係る建材の変形例について説明する。
【００７５】
本実施形態における補強材２４、２６は、図３（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、角鋼管によってそれぞれ形成された例について説明している。しかしながら、補強材は、角鋼管に限るものではない。
【００７６】
すなわち、本発明における補強材は、図３（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、補強材２４、２６の前後方向の前後に対向する一対の第１面部としての前壁部３６、後壁部４０と、当該一対の前壁部３６、後壁部４０に対して直交した状態で形成された一対の第２面部としての上壁部４２、下壁部４４とで４つの角部４８、５０、５２、５４が形成されるようになっていればよい。
【００７７】
例えば、変形例５として、図８（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、上下２つの溝型鋼８２、８４によって補強材８６が構成されてもよい。なお、補強材８６において、図３（Ａ）、（Ｂ）に示す補強材２４の構成部と略同じ効果を有する構成部については同じ符号を用いる。図８（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、補強材８６では、例えば、上側の溝型鋼８２と下側の溝型鋼８４とは溶接により上下に一体化される。
【００７８】
このため、補強材８６では、補強材８６の上壁部４２は、溝型鋼８２の溝壁部（第２面部）８２Ａで構成され、補強材８６の下壁部４４は、溝型鋼８４の溝壁部（第２面部）８４Ａで構成される。一方、補強材８６の前壁部３６は、溝型鋼８２の側壁部（第１面部）８２Ｂ及び溝型鋼８４の側壁部（第１面部）８４Ｂで構成され、補強材８６の後壁部４０は、溝型鋼８２の側壁部（第１面部）８２Ｃ及び溝型鋼８４の側壁部（第１面部）８４Ｃで構成される。
【００７９】
なお、図８（Ａ）、（Ｂ）では、補強材８６の構成を分かり易く見せるため、溝型鋼８２と溝型鋼８４とが分断された状態で図示されている。後述する図９（Ａ）、（Ｂ）及び図１０（Ａ）、（Ｂ）においても、図８（Ａ）、（Ｂ）と同様である。
【００８０】
以上のように、本実施形態では、補強材８６において、上側の溝型鋼８２と下側の溝型鋼８４とが上下に一体化され、前壁部３６、後壁部４０、上壁部４２及び下壁部４４によって、閉断面部４６が形成されることとなるが、溝型鋼８２と溝型鋼８４とは必ずしも一体化される必要はない。以下の変形例でも補強材８６と同様である。
【００８１】
また、変形例６として、図９（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、左右２つの溝型鋼８８、９０によって補強材９２が構成されてもよい。この場合、補強材９２では、図面左側の溝型鋼８８と図面右側の溝型鋼９０とは溶接により左右に一体化される。
【００８２】
このため、補強材９２では、補強材９２の前壁部３６は、溝型鋼８８の溝壁部（第１面部）８８Ａで構成され、補強材２４の後壁部４０は、溝型鋼９０の溝壁部（第１面部）９０Ａで構成される。一方、補強材９２の上壁部４２は、溝型鋼８８の側壁部（第２面部）８８Ｂ及び溝型鋼９０の側壁部（第２面部）９０Ｂで構成され、補強材９２の下壁部４４は、溝型鋼８８の側壁部（第２面部）８８Ｃ及び溝型鋼９０の側壁部（第２面部）９０Ｃで構成される。
【００８３】
さらに、変形例７として、図１０（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、上下左右４つの山型鋼（以下、「アングル」という）９４、９６、９８、１００によって補強材１０２が構成されてもよい。この場合、補強材１０２では、図面左上の角部４８を構成するアングル９４と、図面右上の角部５０を構成するアングル９６と、図面左下の角部５２を構成するアングル９８と、図面右下の角部５４を構成するアングル１００とが溶接により一体化される。
【００８４】
このため、補強材１０２では、補強材１０２の前壁部３６は、アングル９４の壁部（第１面部）９４Ａ及びアングル９８の壁部（第１面部）９８Ａで構成され、補強材１０２の後壁部４０は、アングル９６の壁部（第１面部）９６Ａ及びアングル１００の壁部（第１面部）１００Ａで構成される。また、補強材１０２の上壁部４２は、アングル９４の壁部（第２面部）９４Ｂ及びアングル９６の壁部（第２面部）９６Ｂで構成され、補強材１０２の下壁部４４は、アングル９８の壁部（第２面部）９８Ｂ及びアングル１００の壁部（第２面部）１００Ｂで構成される。
【００８５】
以上、変形例５〜変形例７における補強材８６、９２、１０２においても、図６に示す補強材セット５６と同様、図１１（Ａ）〜（Ｃ）に示されるように、例えば、補強材８６、９２、１０２を含む補強材セット５６の後側にそれぞれ補強板７４を設けてもよい。なお、補強材２４、２６の前方側及び後方側に補強板７２、７４がそれぞれ設けられてもよいのは勿論のことである。ここで、図１１（Ａ）には、補強材８６及び補強板７４の平面図が示され、図１１（Ｂ）には、補強材９２及び補強板７４の平面図が示されている。また、図１１（Ｃ）には、補強材１０２及び補強板７４の平面図が示されている。
【００８６】
以上、本発明を実施するための一形態として一実施例を用いて説明したが、本発明はこうした一実施例に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、上述した一実施例に種々の変形及び置換を加えることができる。
【符号の説明】
【００８７】
１０    ラチス柱
２０    柱材
２０Ａ  対向面
２２    柱材
２２Ａ  対向面
２４    補強材（第１補強材）
２５    一端（第１補強材の長手方向の一端）
２６    補強材（第２補強材）
２７    他端（第１補強材の長手方向の他端）
３６    前壁部（第１面部）
４０    後壁部（第１面部）
４２    上壁部（第２面部）
４４    下壁部（第２面部）
４８    角部
５０    角部
５２    角部
５４    角部
５６    補強材セット
５８    ラチス柱
６０    ラチス柱
６２    柱材（第２柱材）
６４    建物
７２    補強板
７４    補強板
７６    ラチス柱
７８    ラチス柱
８２Ａ  溝壁部（第２面部）
８２Ｂ  側壁部（第１面部）
８２Ｃ  側壁部（第１面部）
８４Ａ  溝壁部（第２面部）
８４Ｂ  側壁部（第１面部）
８４Ｃ  側壁部（第１面部）
８６    補強材（第１補強材）
８８Ａ  溝壁部（第１面部）
８８Ｂ  側壁部（第２面部）
８８Ｃ  側壁部（第２面部）
９０Ａ  溝壁部（第１面部）
９０Ｂ  側壁部（第２面部）
９０Ｃ  側壁部（第２面部）
９２    補強材（第１補強材）
９４Ａ  壁部（第１面部）
９４Ｂ  壁部（第２面部）
９６Ａ  壁部（第１面部）
９６Ｂ  壁部（第２面部）
９８Ａ  壁部（第１面部）
９８Ｂ  壁部（第２面部）
１００Ａ       壁部（第１面部）
１００Ｂ       壁部（第２面部）
１０２  補強材（第１補強材）
Ｈ             水平面
Ｐ             軸線（第１柱材の軸線）
【図１】
2020176410.tif 000003
【図２】
2020176410.tif 000004
【図３】
2020176410.tif 000005
【図４】
2020176410.tif 000006
【図５】
2020176410.tif 000007
【図６】
2020176410.tif 000008
【図７】
2020176410.tif 000009
【図８】
2020176410.tif 000010
【図９】
2020176410.tif 000011
【図１０】
2020176410.tif 000012
【図１１】
2020176410.tif 000013