(57)【要約】【課題】排水性能の向上と、ドライ路面での操縦安定性能の向上とを両立した空気入りタイヤを提供する。【解決手段】第１主溝１ａ及び第２主溝１ｂに区画され且つ接地面５を形成する陸部と、第１主溝１ａから陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びて陸部２ａ内で終端し且つ接地面５よりも窪む複数の第１凹部３ａと、第２主溝１ｂから陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びて陸部２ａ内で終端し且つ接地面５よりも窪む複数の第２凹部３ｂと、を有する。陸部２ａは、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向ＷＤの両端２０よりも突出する。第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂは、タイヤ周方向に沿って交互に配置されている。各々の凹部３は、接地面５から鉛直方向ＲＤに沿って下がる鉛直面３０と、凹部３の幅方向に延びる底平面３１と、を有する。底平面３１は、水平である。底平面３１の幅は、陸部２ａの中央側から端部に向かうにつれて広がる。【選択図】図１
2020066278.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１主溝及び第２主溝に区画され且つ接地面を形成する陸部と、
前記第１主溝から前記陸部のタイヤ幅方向中央側に向けて延びて前記陸部内で終端し且つ前記接地面よりも窪む複数の第１凹部と、前記第２主溝から前記陸部のタイヤ幅方向中央側に向けて延びて前記陸部内で終端し且つ前記接地面よりも窪む複数の第２凹部と、を備え、
前記陸部は、タイヤ幅方向中央部がタイヤ幅方向の両端よりも突出しており、
前記複数の第１凹部及び前記複数の第２凹部は、タイヤ周方向に沿って交互に配置されており、
各々の前記凹部は、前記接地面から鉛直方向に沿って下がる鉛直面と、前記凹部の幅方向に延びる底平面と、を有し、
前記底平面は、水平である、又は、前記凹部の幅方向に沿った断面において前記凹部の中央側に向かってタイヤ径方向外側へ高くなるように傾斜しており、
前記底平面の幅は、前記陸部の中央側から端部に向かうにつれて広がる、空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記接地面と前記鉛直面とが形成する第１エッジを有し、
前記第１エッジと前記底平面の鉛直方向における高さの差は、０．５ｍｍ以上且つ１．５ｍｍ以下である、請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記凹部の中央部に、サイプが形成されている、請求項１又は２に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、ドライ路面における運動性能を向上させ、排水性能を向上させるために、陸部の断面を湾曲した凸形状にするとの記載がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−６５２８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１には、陸部の断面を湾曲した凸形状にすることにより、接地圧が、接地面の中央側で高くなり、接地面の端部に向けて徐々に低下する。陸部の接地面積を充分に確保でき、ドライ路面での運動性能を向上させることが可能となるとの記載がある。
【０００５】
しかし、陸部の中央部側の接地圧が上がりすぎ、陸部の端部の接地圧が下がりすぎれば、接地圧のバランスが崩れ、ドライ路面での性能が損なわれてしまう。
【０００６】
本開示の目的は、排水性能の向上と、ドライ路面での操縦安定性能の向上とを両立した空気入りタイヤを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の空気入りタイヤは、
第１主溝及び第２主溝に区画され且つ接地面を形成する陸部と、
前記第１主溝から前記陸部のタイヤ幅方向中央側に向けて延びて前記陸部内で終端し且つ前記接地面よりも窪む複数の第１凹部と、前記第２主溝から前記陸部のタイヤ幅方向中央側に向けて延びて前記陸部内で終端し且つ前記接地面よりも窪む複数の第２凹部と、を備え、
前記陸部は、タイヤ幅方向中央部がタイヤ幅方向の両端よりも突出しており、
前記複数の第１凹部及び前記複数の第２凹部は、タイヤ周方向に沿って交互に配置されており、
各々の前記凹部は、前記接地面から鉛直方向に沿って下がる鉛直面と、前記凹部の幅方向に延びる底平面と、を有し、
前記底平面は、水平である、又は、前記凹部の幅方向に沿った断面において前記凹部の中央側に向かってタイヤ径方向外側へ高くなるように傾斜しており、
前記底平面の幅は、前記陸部の中央側から端部に向かうにつれて広がる。
【０００８】
この構成によれば、陸部は、タイヤ幅方向中央部がタイヤ幅方向の両端よりもタイヤ径方向外側へ突出しているので、タイヤ幅方向中央部が端に比べて接地しやすくなり、ドライ路面におけるタイヤ幅方向中央部の接地圧があがり、接地圧が均一化する方向に向かい、操縦安定性能を向上させることが可能となる。かといって、突出量が大きすぎれば、接地圧のバランスがくずれてしまう。そこで、陸部の端部における底平面（凹部）の幅が陸部中央側における底平面（凹部）の幅よりも広がるように形成されているので、陸部のタイヤ幅方向中央部に比べて陸部のタイヤ幅方向の端の接地圧が増加し、中央部と端との接地圧のバランスが取れ、ドライ路面での操縦安定性能が向上する。
また、底平面は、水平である、又は、凹部の幅方向に沿った断面において凹部の中央側に向かってタイヤ径方向外側へ高くなるように傾斜しているので、凹部が大きくなりすぎることにより、陸部の剛性が弱くなり、ドライ路面での操縦安定性能が損なわれることを抑制可能となる。
それでいて、陸部は、タイヤ幅方向中央部がタイヤ幅方向の両端よりも突出しているので、排水性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態のトレッドパターンを示す平面図
【図２Ａ】凹部及びサイプが形成された陸部を示す平面図
【図２Ｂ】サイプの幅方向中央におけるサイプの形状をタイヤ幅方向に投影した図
【図３Ａ】図２におけるＡ１−Ａ１部位の断面図
【図３Ｂ】図２におけるＡ２−Ａ２部位の断面図
【図４Ａ】陸部のタイヤ子午線断面
【図４Ｂ】変形例における陸部のタイヤ子午線断面
【図５】変形例におけるＡ１−Ａ１部位の断面図
【図６】変形例における凹部及びサイプが形成された陸部を示す平面図
【図７Ａ】変形例におけるＡ１−Ａ１部位断面図
【図７Ｂ】変形例におけるＡ１−Ａ１部位断面図
【図８】第２実施形態のトレッドパターンを示す平面図
【図９】第２実施形態の凹部及びサイプが形成された陸部を示す平面図
【図１０Ａ】図８におけるＡ１−Ａ１部位の断面図
【図１０Ｂ】変形例におけるＡ１−Ａ１部位の断面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
＜第１実施形態＞
以下、本開示の第１実施形態について説明する。図において、「ＣＤ」はタイヤ周方向を意味し、「ＷＤ」はタイヤ幅方向を意味する。各図は、タイヤ新品時の形状を示す。
【００１１】
第１実施形態の空気入りタイヤは、図示を省略するが、通常の空気入りタイヤと同様に、一対のビードコアと、ビードコアを巻回しトロイダル形状を成すカーカスと、カーカスのクラウン部のタイヤ径方向外側に配置されたベルト層と、ベルト層のタイヤ径方向外側に配置されたトレッド部と、を備える。
【００１２】
図１に示すように、トレッド部は、タイヤ周方向ＣＤに延びる複数の主溝１（１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ）と、２つの主溝１ａ，１ｂに区画され且つ接地面５を形成する陸部２ａと、を有する。トレッド部は、更に、２つの主溝（１ｂ，１ｃ）に区画され且つタイヤ赤道ＣＬに配置される陸部２ｂと、２つの主溝（１ｃ，１ｄ）に区画される陸部２ｃと、タイヤ幅方向ＷＤの最も外側にある主溝１ａ［１ｄ］に区画される陸部２ｄ［２ｅ］と、を有する。主溝は、タイヤ周方向に延びていれば、タイヤ周方向に一致していても傾斜してもよく、ジグザグ状であってもよい。主溝の数は適宜変更可能である。本実施形態において、主溝１はタイヤ赤道ＣＬを避けて配置された４本溝であるが、これに限定されない。例えば、タイヤ赤道ＣＬに配置された第１主溝と、第２主溝とにより区画される陸部に対して本開示を提供してもよい。
【００１３】
接地面５は、正規リムにリム組みし、正規内圧を充填した状態でタイヤを平坦な路面に垂直に置き、正規荷重を加えたときの路面に接地する面を意味する。正規リムは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤごとに定めるリムである。  ＪＡＴＭＡであれば標準リム、ＴＲＡであれば「Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ」、ＥＴＲＴＯであれば「Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ」となる。
【００１４】
正規内圧は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤごとに定めている空気圧である。ＪＡＴＭＡであれば最高空気圧、ＴＲＡであれば表「ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ」に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば「ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ」であるが、タイヤが乗用車用である場合には１８０ｋＰａとする。
【００１５】
正規荷重は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤごとに定めている荷重である。ＪＡＴＭＡであれば最大負荷能力、ＴＲＡであれば上記の表に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば「ＬＯＡＤ  ＣＡＰＡＣＩＴＹ」であるが、タイヤが乗用車用である場合には内圧１８０ｋＰａの対応荷重の８５％とする。
【００１６】
図１及び図２Ａに示すように、陸部２ａには、２つの主溝１ａ，１ｂのうち一方の主溝から陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びるサイプ４が形成されている。図２Ａに示すように、サイプ４の幅Ｗ１は０．３〜１．２ｍｍが好ましい。図２Ｂは、サイプ４の幅方向中央におけるサイプ４の形状をタイヤ幅方向ＷＤに投影した図である。図２Ｂに示すように、サイプ４の深さＤ１は２〜７ｍｍが好ましい。
【００１７】
図３Ａ及び図３Ｂは、サイプ４及び凹部３の幅方向に沿った断面図である。図３Ａ及び図３Ｂに示すように、サイプ４の開口部を形成する開口側壁４ａは、タイヤ径方向ＲＤに平行な鉛直方向に沿っている。なお、本実施形態では、サイプ４を構成する開口側壁４ａだけでなく、側壁の全体が鉛直方向に沿っているが、これに限定されない。サイプ４の開口部を形成する開口側壁４ａが鉛直方向に沿っていれば、サイプの中央部又は下部の形状は、適宜変更可能である。
【００１８】
図１、図２Ａ、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、陸部２ａには、接地面５よりも窪む凹部３が形成されている。凹部３は、サイプ４の幅方向両側に形成されている。凹部３は、２つの主溝１ａ，１ｂのうち一方の主溝から陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びている。第１実施形態では、凹部３は、タイヤ幅方向ＷＤ及びタイヤ周方向ＣＤの両方に対して傾斜しているが、これに限定されない。凹部３が延びる方向は、タイヤ周方向ＣＤに対して傾斜していればよく、タイヤ幅方向ＷＤと一致していてもよい。凹部３は、第１端が主溝１に開口し、第２端が陸部２ａ内で終端している。図２Ａに示すように、凹部３のタイヤ幅方向の長さＬ１は、陸部２ａのタイヤ幅方向の長さＬ２の５０％〜９０％あることが好ましい。後述する第１エッジ３３及び第２エッジ３４によるトラクションが発揮されやすくなるからである。
【００１９】
第１主溝１ａ及び第２主溝１ｂに区画される陸部２ａには、複数の凹部３が設けられている。複数の凹部３は、第１主溝１ａから陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びて陸部２ａ内で終端する複数の第１凹部３ａと、第２主溝１ｂから陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びて陸部２ａ内で終端する複数の第２凹部３ｂと、を有する。複数の第１凹部３ａ及び複数の第２凹部３ｂは、図１及び図２Ａに示すように、タイヤ周方向ＣＤに沿って交互に配置されている。
【００２０】
図３Ａ及び図３Ｂに示すように、凹部３は、接地面５から鉛直方向（ＲＤ）に沿って下がる第１鉛直面３０と、サイプ４の開口側壁４ａに交差する底平面３１と、を有する。第１鉛直面３０は接地面５との間に第１エッジ３３を形成する。底平面３１と開口側壁４ａは、底平面３１と開口側壁４ａの角度が９０度以下となる第２エッジ３４を形成している。図３Ａ及び図３Ｂの例では、底平面３１は水平方向に延びているので、底平面３１と開口側壁４ａの角度（第２エッジ３４の角度θ）が９０度となる。底平面３１が水平方向に延びていることにより、底平面３１が凹部３の中央側に向けてタイヤ径方向内側に下がるように傾斜している場合に比べて、エッジ近傍の接地圧を向上させることが可能となる。
【００２１】
図２Ａ、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、第１エッジ３３と第２エッジ３４とのサイプ４の幅方向に沿った離間距離Ｗ２，Ｗ３（すなわち凹部３の幅方向に沿った底平面３１の幅Ｗ２，Ｗ３）は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなる。Ｗ２＞Ｗ３という関係が成立する。凹部３の幅（底平面３１の幅）は、徐々に変化してよいし、階段状に変化してもよい。
【００２２】
図３Ａ及び図３Ｂに示すように、第１エッジ３３と第２エッジ３４の鉛直方向（ＲＤ）における高さの差Ｄ２は、０．５ｍｍ以上且つ１．５ｍｍ以下である。また、第１エッジ３３と第２エッジ３４は、サイプ４の幅方向に沿って１．５ｍｍ以上離れている。すなわち、Ｗ２≧１．５ｍｍであり、Ｗ３≧１．５ｍｍである。
【００２３】
このように、第１エッジ３３と第２エッジ３４の鉛直方向における高さの差Ｄ２が１．５ｍｍ以下であり、且つ、第１エッジ３３と第２エッジ３４がサイプ４の幅方向に沿って１．５ｍｍ以上離れているので、荷重がかかった時の陸部２ａの変形により第２エッジ３４を接地させることができ、第１エッジ３３及び第２エッジ３４によるダブルエッジ効果を得ることが可能となる。例えば、Ｄ２＞１．５ｍｍであれば、第２エッジ３４が接地しにくくなり、第２エッジ３４によるエッジ効果が得られにくい。また、Ｗ２（Ｗ３）＜１．５ｍｍであれば、第２エッジ３４が第１鉛直面３０に近すぎて、第２エッジ３４が接地しにくくなり、第２エッジ３４のエッジ効果が得られにくい。Ｄ２≧０．５ｍｍであれば、第１エッジ３３によるエッジ効果が得られるが、Ｄ２＜０．５ｍｍであれば、第１エッジ３３によるエッジ効果が得られにくい。
【００２４】
第１エッジ３３と第２エッジ３４とのサイプ４の幅方向に沿った離間距離Ｗ２，Ｗ３は、３．０ｍｍ以下であることが好ましい。Ｗ２≦３．０ｍｍであり、Ｗ３≦３．０ｍｍである。例えば、Ｗ２（Ｗ３）＞３．０ｍｍであれば、凹部３が大きくなって陸部２ａの剛性が弱くなり、操縦安定性能が損なわれてしまう。勿論、操縦安定性能の悪化を許容できるのであれば、Ｗ２（Ｗ３）＞３．０ｍｍという構成を採用してもよい。
【００２５】
一般的に、雪上路面では、陸部２ａのタイヤ幅方向ＷＤの端２０の摩擦係数μが低く接地圧が低くなり、逆に、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１の接地圧が高くなる傾向がある。本実施形態では、凹部３の幅は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなっているので、陸部２ａの端部の接地面積が中央側の接地面積に比べて少なくなり、陸部２ａの端部における単位面積あたりの接地圧が上がり、接地圧の均一化を図ることが可能となる。
【００２６】
一方、一般的に、ドライ路面では、雪上路面におけるメカニズムとは異なり、陸部２ａのタイヤ幅方向ＷＤの端２０の摩擦係数μが高く接地しやすいために接地圧が高くなり、逆に、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１が接地しにくく接地圧が低くなる傾向にあり、接地圧の不均一が生じる。
【００２７】
第１実施形態では、ドライ路面における接地圧の不均一を減少させてドライ路面での接地性を向上させるために、図４Ａに示すように、陸部２ａは、タイヤ子午線断面において、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向ＷＤの両端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１に突出している。突出形状は、少なくとも１つの曲率半径を有する少なくとも一つの曲線で形成されている。ここでいう陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１は、陸部２ａの方向ＷＤの両端２０よりもタイヤ幅方向ＷＤの内側の部位を意味する。陸部２ａのタイヤ幅方向ＷＤの両端２０は、接地面５における端を意味する。このように、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１を端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１へ突出するようにすれば、タイヤ幅方向中央部２１が端２０に比べて接地しやすくなり、ドライ路面におけるタイヤ幅方向中央部２１の接地圧を上げて、接地圧の均一化を図り、操縦安定性能を向上させることが可能となる。
【００２８】
一方、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１を端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１に突出するようにすれば、陸部２ａの端２０がタイヤ幅方向中央部２１に比べて接地しにくくなり、端２０でのエッジ成分がタイヤ幅方向中央部２１に比べて不利となる。しかし、凹部３の幅は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなっているので、陸部２ａの端２０における第２エッジ３４の効果が大きくなるので、エッジ成分を確保可能となる。
【００２９】
勿論、オールシーズンタイヤではなく、スタッドレスタイヤのように、ドライ路面における接地性の向上を目的としない場合には、図４Ｂに示すように、陸部２ａは、タイヤ子午線断面において、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向ＷＤの両端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１に突出していなくてもよく、陸部２ａのタイヤ幅方向の端２０同士の間がフラットでもよい。
【００３０】
＜変形例＞
図１及び図２Ａに示す例では、サイプ４は、第１端が主溝１に開口し、第２端が陸部２ａ内で終端しているが、これに限定されない。例えば、サイプ４の第１端及び第２端の両方が主溝１に開口していてもよい。また、サイプ４が延びる方向は、タイヤ幅方向ＷＤ及びタイヤ周方向ＣＤの両方に対して傾斜しているが、これに限定されない。サイプ４が延びる方向は、タイヤ周方向ＣＤに対して傾斜していればよく、タイヤ幅方向ＷＤと一致していてもよい。
【００３１】
第１実施形態において、第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂが、タイヤ周方向ＣＤに沿って交互に配置されているが、これに限定されない。第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂが、タイヤ周方向ＣＤに沿って交互に配置されていなくてもよい。また、陸部２ａには、第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂの双方が配置されているが、これに限定されない。例えば、陸部に第１凹部３ａが形成され且つ第２凹部３ｂが形成されていない例が挙げられる。同様に、陸部に第２凹部３ｂが形成され且つ第１凹部３ａが形成されていない例が挙げられる。
【００３２】
さらに、第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂは、タイヤ幅方向に対して同じ方向に傾斜しているが、これに限定されない。第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂは、互いに逆方向に傾斜していてもよい。
【００３３】
第１実施形態では、底平面３１は水平方向に延びているが、これに限定されない。例えば、図５に示すように、底平面３１は、凹部３の幅方向に沿った断面において凹部３の幅方向中央側がタイヤ径方向外側ＲＤ１に向けて高くなるように傾斜していてもよい。この場合、底平面３１と開口側壁４ａの角度（第２エッジ３４の角度）は９０度未満となる。このように、第２エッジ３４の角度が９０度未満になれば、凹部３（底平面３１）の表面積が増えるので、放熱性能を向上させることが可能となる。
【００３４】
第１実施形態では、凹部３の幅（底平面３１の幅）は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなっているが、これに限定されない。例えば、図６に示すように、凹部３の幅（底平面３１の幅）が一定であってもよい。
【００３５】
第１実施形態では、底平面３１は平坦面であるが、これに限定されない。例えば、図７Ａに示すように、底平面３１に、底平面３１の幅Ｗ２よりも小さな幅を有するディンプル３８が１又は複数形成されていてもよい。別の例では、図７Ｂに示すように、底平面３１に、底平面３１の幅Ｗ２よりも小さな幅を有する突起３９が１又は複数形成されていてもよい。
【００３６】
図１に示す実施形態において、本開示が適用される陸部２ａは、メディエイト陸部２ａに限定されない。例えば、センター陸部２ｂに適用してもよいし、他のメディエイト陸部２ｃに適用してもよいし、ショルダー陸部２ｄに適用してもよい。
【００３７】
以上のように、本実施形態の空気入りタイヤは、
少なくとも１つの主溝（１ａ，１ｂ）に区画され且つ接地面５を形成する陸部２ａと、
前記少なくとも１つの主溝１ａ［１ｂ］から陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びるサイプ４であって、鉛直方向（ＲＤ）に沿った開口側壁４ａを有するサイプ４と、
サイプ４の幅方向両側に形成され且つ接地面５よりも窪む凹部３と、を備える。
凹部３は、接地面５との間に第１エッジ３３を形成する鉛直面３０と、サイプ４の開口側壁４ａに交差する底平面３１と、を有する。底平面３１とサイプ４の開口側壁４ａとは、両者の角度θが９０度以下となる第２エッジ３４を形成する。
第１エッジ３３と第２エッジ３４の鉛直方向（ＲＤ）における高さの差Ｄ２は、０．５ｍｍ以上且つ１．５ｍｍ以下である。
第１エッジ３３と第２エッジ３４は、サイプ４の幅方向に沿って１．５ｍｍ以上離れている。
【００３８】
このように、陸部２ａに形成されたサイプ４の幅方向両側に凹部３が形成されており、凹部３は鉛直面３０と底平面３１とにより形成されている。第１エッジ３３は、タイヤ径方向ＲＤに平行な鉛直方向に沿った鉛直面３０と接地面５との間に形成されているので、第１エッジ３３によるエッジ効果が発現する。また、サイプ４の開口側壁４ａと底平面３１との間に第２エッジ３４が形成され、第２エッジ３４の角度θが９０度以下であるので、第２エッジ３４によるエッジ効果が発現する。さらに、第１エッジ３３と第２エッジ３４の鉛直方向（ＲＤ）における高さの差Ｄ２が１．５ｍｍ以下であり、且つ、第１エッジ３３と第２エッジ３４がサイプ４の幅方向に沿って１．５ｍｍ以上離れているので、荷重がかかった時の陸部２ａの変形により第２エッジ３４が路面に接触可能となり、第１エッジ３３及び第２エッジ３４によるダブルのエッジ効果を得ることができ、スノートラクション性能を向上させることが可能となる。第１エッジ３３と第２エッジ３４の鉛直方向（ＲＤ）における高さの差Ｄ２が０．５ｍｍ以上であるので、第１エッジ３３によるエッジ効果を得ることが可能となる。
したがって、サイプ４の幅方向の片側にて２つのエッジ効果が発現し、サイプ４の幅方向の両方で４つのエッジ効果が発現するので、スノートラクション性能を向上させることが可能となる。
【００３９】
図３Ａ及び図３Ｂに示す実施形態において、サイプ４の幅方向に沿った第１エッジ３３と第２エッジ３４との離間距離Ｗ２（Ｗ３）は、３．０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００４０】
前記離間距離Ｗ２（Ｗ３）が３．０ｍｍを超えると、凹部３が大きくなることにより陸部２ａの剛性が弱くなり、ドライ路面での操縦安定性能が損なわれてしまう。したがって、上記構成によれば、操縦安定性能が損なわれてしまうことを抑制又は防止可能となる。
【００４１】
図２Ａ、図３Ａ及び図３Ｂに示す実施形態において、サイプ４の幅方向に沿った第１エッジ３３と第２エッジ３４との離間距離Ｗ２（Ｗ３）は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなる。
【００４２】
一般的に、雪上路面では、陸部２ａのタイヤ幅方向ＷＤの端２０の摩擦係数μが低く接地圧が低くなり、逆に、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１の接地圧が高くなる傾向がある。図２Ａ、図３Ａ及び図３Ｂに示す実施形態において、前記離間距離（凹部３の幅）は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなっているので、陸部２ａの端部の接地面積が中央側の接地面積に比べて少なくなり、陸部２ａの端部における単位面積あたりの接地圧が上がり、接地圧の均一化を図ることが可能となる。
【００４３】
図４Ａに示す実施形態において、陸部２ａは、タイヤ子午線断面において、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向ＷＤの両端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１に突出している。さらに、図２Ａに示すように、サイプ４の幅方向に沿った第１エッジ３３と第２エッジ３４との離間距離Ｗ２（Ｗ３）は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなる。
【００４４】
このように、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１を端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１に突出するようにすれば、陸部２ａの端２０がタイヤ幅方向中央部２１に比べて接地しにくくなり、端２０でのエッジ成分がタイヤ幅方向中央部２１に比べて不利となる。しかし、凹部３の幅は、陸部２ａの中央側から陸部２ａの端に向かうにつれて大きくなっているので、陸部２ａの端２０における第２エッジ３４の効果が大きくなるので、エッジ成分を確保可能となる。したがって、ドライ路面での操縦安定性能と、スノートラクションの向上とを両立可能となる。
【００４５】
図７Ａ及び図７Ｂに示す実施形態において、底平面３１には、底平面３１の幅Ｗ２よりも小さな幅を有するディンプル３８又は突起３９が１又は複数形成されている。
【００４６】
この構成によれば、第１エッジ３３及び第２エッジ３４だけでなく、ディンプル３８又は突起３９によってもエッジ効果が発現するので、更にスノートラクション性能を向上させることが可能となる。
【００４７】
＜第２実施形態＞
第２実施形態は、図８、図９及び図１０Ａに示すように、第１実施形態にサイプ４を設けていない形態である。図８は、陸部２ａに、第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂがタイヤ周方向ＣＤに交互に配置されていることを示す。図９は、第１凹部３ａ及び第２凹部３ｂを拡大して示す図である。図１０Ａは、図９のＡ１−Ａ１部位断面図である。図１０Ａに示すように、底平面３１は水平方向に延びている。変形例として図１０Ｂに示すように、底平面３１は、凹部３の幅方向に沿った断面において凹部３の幅方向中央側がタイヤ径方向外側ＲＤ１に向けて高くなるように傾斜していてもよい。
【００４８】
以上のように、第１又は第２実施形態の空気入りタイヤは、
第１主溝１ａ及び第２主溝１ｂに区画され且つ接地面５を形成する陸部２ａと、
第１主溝１ａから陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びて陸部２ａ内で終端し且つ接地面５よりも窪む複数の第１凹部３ａと、第２主溝１ｂから陸部２ａのタイヤ幅方向中央側に向けて延びて陸部２ａ内で終端し且つ接地面５よりも窪む複数の第２凹部３ｂと、を備える。
陸部２ａは、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向ＷＤの両端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１へ突出している。
複数の第１凹部３ａ及び複数の第２凹部３ｂは、タイヤ周方向ＣＤに沿って交互に配置されている。
各々の凹部３は、接地面５から鉛直方向（ＲＤ）に沿って下がる鉛直面３０と、凹部３の幅方向に延びる底平面３１と、を有する。
底平面３１は、水平である、又は、凹部３の幅方向に沿った断面において凹部３の中央側に向かってタイヤ径方向外側ＲＤ１へ高くなるように傾斜している。
底平面の幅Ｗ２（Ｗ３）は、陸部２ａのタイヤ幅方向中央側から端部に向かうにつれて広がる。
【００４９】
この構成によれば、陸部２ａは、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向の両端２０よりもタイヤ径方向外側ＲＤ１へ突出しているので、タイヤ幅方向中央部２１が端２０に比べて接地しやすくなり、ドライ路面におけるタイヤ幅方向中央部２１の接地圧があがり、接地圧が均一化する方向に向かい、操縦安定性能を向上させることが可能となる。かといって、突出量が大きすぎれば、接地圧のバランスがくずれてしまう。そこで、陸部２ａの端部における底平面３１（凹部３）の幅が陸部中央側における底平面３１（凹部３）の幅よりも広がるように形成されているので、陸部２ａのタイヤ幅方向中央部２１に比べて陸部２ａのタイヤ幅方向の端２０の接地圧が増加し、中央部と端との接地圧のバランスが取れ、ドライ路面での操縦安定性能が向上する。
また、底平面３１は、水平である、又は、凹部３の幅方向に沿った断面において凹部３の中央側に向かってタイヤ径方向外側ＲＤ１へ高くなるように傾斜しているので、凹部３が大きくなりすぎることにより、陸部２ａの剛性が弱くなり、ドライ路面での操縦安定性能が損なわれることを抑制可能となる。
それでいて、陸部２ａは、タイヤ幅方向中央部２１がタイヤ幅方向の両端２０よりも突出しているので、排水性能を向上させることができる。
【００５０】
図３Ａ及び図３Ｂに示す実施形態において、接地面５と鉛直面３０とが形成する第１エッジ３３を有し、第１エッジ３３と底平面３１の鉛直方向（ＲＤ）における高さの差Ｄ２は、０．５ｍｍ以上且つ１．５ｍｍ以下である。
【００５１】
この数値範囲内であれば、凹部３が大きくなりすぎることにより、陸部２ａの剛性が弱くなり、ドライ路面での操縦安定性能が損なわれることを的確に抑制可能となる。
【００５２】
本実施形態において、凹部３の中央部に、サイプ４が形成されている。
【００５３】
この構成によれば、サイプ４によりエッジ効果が発現し、トラクション性能を向上させることが可能となる。さらに、サイプ４により陸部２ａが開きやすく接地しやすくなり、トラクション性能及び制動性能を向上させることが可能となる。
【００５４】
以上、本開示の実施形態について図面に基づいて説明したが、具体的な構成は、これらの実施形態に限定されるものでないと考えられるべきである。本開示の範囲は、上記した実施形態の説明だけではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００５５】
上記の各実施形態で採用している構造を他の任意の実施形態に採用することは可能である。各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本開示の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００５６】
１ａ  第１主溝
１ｂ  第２主溝
２ａ  陸部
３ａ  第１凹部
３ｂ  第２凹部
２０  タイヤ幅方向の端
２１  タイヤ幅方向中央部
３０  鉛直面
３１  底平面
３３  第１エッジ
４    サイプ
５    接地面
ＣＤ  タイヤ周方向
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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