(57)【要約】【課題】注湯によって浮遊してしまう食材を用いた即席食品であっても、正確な量の注湯によって吸い切り型の調理が可能な容器を提供する。また、当該容器を用いた吸い切り型の即席食品並びにその即席食品の調理方法を提供する。【解決手段】容器の内壁面に目安線が設けられており、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられていることを特徴とする。また、注湯して復元する即席食品であって、即席食品は注湯によって浮遊する食品を含んでおり、食品は、内壁に目安線を備え、かつ、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられた容器内に充填されていることを特徴とする。さらに、注湯による即席食品の調理方法であって、内壁に目安線を備え、かつ、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられた容器内に充填された注湯によって浮遊する食品に対して、浮遊する食品によって目安線が隠れるまで容器内に注湯することを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
内壁面に目安線が設けられており、
目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられている容器。
【請求項２】
内壁面に目安線が設けられており、
目安線を境に壁面の色が異なっている容器。
【請求項３】
注湯して復元する即席食品であって、
前記即席食品は注湯によって浮遊する食品を含んでおり、
前記食品は、内壁に目安線を備え、かつ、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられた容器内に充填されている即席食品。
【請求項４】
注湯して復元する即席食品であって、
前記即席食品は注湯によって浮遊する食品を含んでおり、
前記食品は、内壁に目安線を備え、かつ、目安線を境に壁面の色が異なっている容器内に充填されている即席食品。
【請求項５】
注湯による即席食品の調理方法であって、
内壁に目安線を備え、かつ、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられた容器内に充填された注湯によって浮遊する食品に対して、浮遊する食品によって目安線が隠れるまで容器内に注湯する即席食品の調理方法。
【請求項６】
注湯による即席食品の調理方法であって、
内壁に目安線を備え、かつ、目安線を境に壁面の色が異なっている容器内に充填された注湯によって浮遊する食品に対して、浮遊する食品によって視認できる内壁の色が変わるまで容器内に注湯する即席食品の調理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、喫水線の視認しやすい容器に関する。また、当該容器を用いた即席食品並びにその即席食品の調理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、食生活や生活スタイルなどの変化に伴い、様々な即席食品が販売されている。即席食品の種類としては、例えば、缶詰・レトルト食品、乾燥食品、チルド食品、冷凍食品、粉末食品などが存在する。このうち、乾燥食品としての麺類、米飯、スープなど（以下、単に「麺類など」という場合がある。）は馴染みが深く、よく知られている。
【０００３】
一般的に、麺類などは湯戻しを行うで喫食可能となる。麺類などを湯戻しする際には、十分量のお湯を注湯し数分間待って湯戻しを行う。これは、湯戻しをするのに熱量が必要なためである。湯戻しに必要なお湯の量は、喫水線という形で容器内に設けられている。消費者はその喫水線を目標に注湯し、麺類などを復元させる。
【０００４】
また、麺類にしても米飯にしても、復元させるために用いた湯は、喫食時において残った状態となることが多い。この残ったお湯は、麺類のスープや、米飯のルーを再現するのに利用されている。
【０００５】
一方、麺類の中には焼きそばなどのように、喫食時にお湯が残った状態を必要としないものも存在する。このような場合、不要な湯は蓋材に設けられた湯切り穴を使って排湯されている（特許文献１参照）。もしくは、電子レンジを用いて外部からエネルギーを付加して加熱するような場合には、水量を極力減らし、水をすべて麺類などに吸い切らせる方法も知られている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１６−１６４０７８号公報
【特許文献２】国際公開２０１３／１４６５９２号
【０００７】
ところで、喫食時にお湯が残らないように調理しようとした場合、引用文献１のような排湯型の調理方法は、排湯できる場所や設備が必須となる。そのため、屋外での調理できない場合がある。また、引用文献２のような吸い切り型の調理方法は、外部からエネルギーを付与するための設備や環境が必須となる。つまり、注湯のみで湯戻しを行い、且つ、吸い切り型を目指す場合には、注湯量は極めて重要な因子となる。
【０００８】
また、食材によっては注湯によって浮かび上がるものも存在する。食材が水面より上に浮かび上がって来ると、水量が確認しづらくなり、より厳密な注湯が困難になるという問題が生じる。さらに、注湯によって浮かび上がる食材の中には、注湯時に気泡が発生するものも存在する。気泡の発生によっても水量が確認しづらくなり、厳密な注湯が困難になるという問題が生じる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は上記問題点に鑑みてなされたものである。すなわち、本発明の課題は、注湯によって浮遊してしまう食材を用いた即席食品であっても、正確な量の注湯によって吸い切り型の調理が可能な容器を提供することを目的とする。また、当該容器を用いた吸い切り型の即席食品並びにその即席食品の調理方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは水よりも比重の軽い食材を湯戻しする際に、食材が浮遊して喫水線が見えにくい場合でも正確な注湯量を確認できる方法について検討を行った。そして、容器の内壁に内壁とは異なる色からなる目印を設け、浮遊した食材によって異なる色の目印が隠れるまで注湯することで、簡便かつ高精度で注湯できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
上記課題解決のため、本発明は、容器の内壁面に目安線が設けられており、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられている、もしくは、目安線を境に壁面の色が異なっている構成となっている。
【００１２】
かかる構成によれば、目安線の直下に所定幅の色帯または目安線を境に壁面の色を変えることで、色の変化による視認性を向上させることができる。これにより、規定量に対して、より正確な注湯を行うことができる。
【００１３】
上記課題解決のため、本発明は、注湯して復元する即席食品であって、内壁に目安線を備え、かつ、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられた容器内に充填されている、もしくは、内壁に目安線を備え、かつ、目安線を境に壁面の色が異なっている容器内に充填されている構成となっている。
【００１４】
かかる構成によれば、目安線の直下に所定幅の色帯または目安線を境に壁面の色を変えることで、色の変化による視認性を向上させることができる。また、規定量に対して、より正確な注湯を行うことができるため、メーカーの意図した復元を容易に再現することが可能な即席食品を提供することができる。
【００１５】
上記課題解決のため、本発明は、注湯による即席食品の調理方法であって、内壁に目安線を備え、かつ、目安線の直下に３〜１０ｍｍ幅の色帯が設けられた容器内に充填された注湯によって浮遊する食品に対して、浮遊する食品によって目安線が隠れるまで容器内に注湯する、もしくは、内壁に目安線を備え、かつ、目安線を境に壁面の色が異なっている容器内に充填された注湯によって浮遊する食品に対して、浮遊する食品によって視認できる内壁の色が変わるまで容器内に注湯する構成となっている
【発明の効果】
【００１６】
本発明により、視覚による目安線の位置把握が容易となる。具体的には、目安線を境に上下の領域で内壁の色調が異なるため、壁面の色調変化を目印に注湯することができる。これにより、浮遊する食材や、食材から発生した泡が存在しても、正確な注湯を行うことができる
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための好適な形態について説明する。なお、以下では容器の内壁面に目安線を設け、かつ、目安線の直下に所定幅の色帯を設けた紙製容器を例に説明する。また、紙製容器として、断熱性発泡紙製容器を例に説明する。
【００１８】
本実施形態の断熱性発泡紙製容器は、胴部材と底部材とから構成されている。断熱性発泡紙製容器は上部が開口した逆円錐台状であり、下部に向かって縮径するテーパーが設けられている。また、胴部材の内壁面には、目安線と目安線の直下に設けられた所定幅の色帯が地面と平行に設けられている。
【００１９】
本実施形態にかかる胴部材と底部材は積層体で構成されている。より詳しくは、胴部材の積層体は、紙基材の片面にポリエチレンＡの層が、もう片面にポリエチレンＡよりも融点の高いポリエチレンＢの層で構成されている。また、底部材の積層体は紙基材の少なくとも片面にポリエチレン層を備えている。なお、底部材の積層体に用いるポリエチレンは、ポリエチレンＢであることが好ましい。
【００２０】
胴部材および底部材に用いられる紙基材は適宜選択し得る。しかし、カップ重量の観点から、坪量が８０ｇ／ｍ２〜４００ｇ／ｍ２であることが好ましい。また、後述する製造工程において胴部材のポリエチレンＡ層を発泡させるために、紙基材に水分が含まれていることが好ましい。紙基材の含水率としては、約５〜１０重量％の範囲内であることが好ましい。
【００２１】
次に、ポリエチレンについて説明する。本発明においては種々のポリエチレンを用いることができるが、ポリエチレンＡとしては低〜中密度ポリエチレンを、ポリエチレンＢとしては中〜高密度ポリエチレンを用いることが好ましい。大まかな定義としては、低密度ポリエチレンは、融点が９５〜１３０℃、密度が０．９１〜０．９２９ｇ／ｃｍ３のポリエチレンをさす。中密度ポリエチレンは、融点が１１０〜１３５、密度が０．９３〜０．９４１ｇ／ｃｍ３のポリエチレンをさす。高密度ポリエチレンとは、融点が１２０〜１４０℃、密度が０．９４２〜０．９７ｇ／ｃｍ３のポリエチレンをさす。
【００２２】
なお、ポリエチレンＡとポリエチレンＢとは、融点の差が５℃以上あることが好ましく、１０℃以上あることがより好ましい。ポリエチレンＡとポリエチレンＢとの融点の差が小さいと、発泡させる際の温度制御が困難となる。
【００２３】
胴部材についてより詳しく説明する。成型前の胴部材は扇形の形状をしている。また、胴部材のポリエチレン層Ｂの面には、目安線と色帯が設けられている。色帯は目安線の直下に設けられており、同一幅となっている。そして、目安線と色帯は胴部材の上縁と下縁との間に設けられている。ここで、目安線と色帯を形成する円弧の中心点は、上縁及び下縁を形成す円弧の中心点と同じである。
【００２４】
本実施形態に係る目安線の幅は３ｍｍ以上であることが好ましく、５ｍｍ以上であることがより好ましく、１０ｍｍ以上であることがさらにより好ましい。目安線の幅が３ｍｍ未満だと視認性が悪く、正確な注湯に向かない。また、目安線の幅の上限は特に制限されないが、目安線を境に下方であれば底面まで、上面であれば開口部までの幅とすることができる。なお、目安線を色帯として設ける場合、色帯は連続した環状に設けてもよいし、破線で環状に設けてもよい。
【００２５】
続いて、胴部材の積層体の製造方法について説明する。ここでは、ポリエチレンの塗工方法として既知のＴダイを用いた方法を例に説明するが、これに限られるものではない。積層体はロール状に巻かれた紙基材（原紙）を巻き出しながら、ガイドローラーに従って紙基材を最初のＴダイまで送る。Ｔダイから押出ラミネートを行い、溶融した高密度ポリエチレンを紙基材の片面に塗工する。高密度ポリエチレン層を塗工した面をチルドローラーで冷却し、高密度ポリエチレン層を成型する。高密度ポリエチレンの厚みとしては、塗工速度、チルドローラーによる冷却効率などを考慮すると、４０〜２００μｍが好ましい。
【００２６】
紙基材の片面に高密度ポリエチレン層を成型した後、今度は高密度ポリエチレン層とは反対側の面に低密度ポリエチレン層を成型する。具体的には、Ｔダイから押出ラミネートを行い、溶融した低密度ポリエチレンを高密度ポリエチレン層とは反対側の紙基材に塗工する。低密度ポリエチレン層を塗工した面をチルドローラーで冷却し、低密度ポリエチレン層を成型する。これにより、紙基材Ｐの両面にポリエチレン層が設けられた積層体が得られる。なお、低密度ポリエチレン層の厚みとしては、２５〜８０μｍであることが好ましい。この範囲であれば、発泡後に十分な断熱性を実現できる。また、高密度ポリエチレン層と低密度ポリエチレン層とを設ける（時間）間隔は短い方が好ましい。間隔が長すぎると紙基材から水分が抜けて、ポリエチレンが発泡し難くなるためである。さらに、本実施形態では高密度ポリエチレンを先に塗工したが、低密度ポリエチレンを先に塗工してもよい。
【００２７】
次に、得られた積層体の高密度ポリエチレン及び低密度ポリエチレン層表面に対して印刷を行う。本実施形態では高密度ポリエチレン側に目安線を印刷する。印刷後、所定の形状に打ち抜くことで、扇形の胴部材を得ることができる。
【００２８】
底部材の積層体も、同様にして製造することができる。なお、紙基材の片面のみにポリエチレン層を設ける場合には、上述のＴダイいずれかからポリエチレンを塗工すればよい。その後、円形状に打ち抜くことで、底部材を得ることができる。
【００２９】
続いて、断熱性発泡紙製容器の製造方法について説明する。まず、上述の打抜きした胴部材および底部材を常用のカップ成形機にかけて紙カップを成型する。このとき、胴部材は高密度ポリエチレン層が容器の内側にくるように成型する。また、底部材は、紙基材の片面のみにポリエチレン層が設けられている場合には、ポリエチレン層が容器の内側にくるようにする。一方、紙基材の両面にポリエチレン層が設けられている場合には、融点の高いポリエチレン層が容器内側にくるようにする。
【００３０】
次に、成型された紙カップをオーブンに入れ、胴部材の外壁面を加熱発泡させて、断熱性発泡紙製容器を得る。加熱温度や加熱時間は、用途や目的に応じて適宜調整できる。なお、加熱温度については、低密度ポリエチレンの融点以上、高密度ポリエチレンの融点以下で加熱することが重要である。低密度ポリエチレンの融点未満であると、発泡層を設けることができない。一方、高密度ポリエチレンの融点を超えると、紙カップの内外面全てが発泡してしまったり、十分な発泡が得られなくなってしまったりするため好ましくない。
【００３１】
なお、上段では断熱性発泡紙製容器を例に説明したが、容器の材質は紙に限られない。例えば、熱可塑性樹脂、ガラス容器、陶磁器を用いてもよい。熱可塑性樹脂としては、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリエチレン等のポリオレフィン、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）、ポリブチレンサクシネート（ＰＢＳ）、ポリブチレンサクシネートアジぺート（ＰＢＳＡ）、ポリカプロラクトン（ＰＣＬ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリアミド（ＰＡ）等を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。また、容器の製造方法としては既知の方法を用いることができる。一例としては、真空成形、プレス成形、射出成形（ダイレクトブロー、インジェクションブロー）が挙げられる。
【実施例】
【００３２】
以下、実施例に基づいて本発明を更に詳細に説明する。また、本発明の各特性は、以下の方法により評価した。なお、本実施例では、水に浮く食材として膨化乾燥米を用いた。
【００３３】
（断熱性発泡紙製容器）
上述の製造方法により逆円錐台状の断熱性発泡紙製容器を製造した。製造した紙製容器の寸法は、開口部の口径が１００ｍｍ、底面の口径が８０ｍｍ、容器の高さ９１ｍｍ、胴部  材と垂線とがなす角度は６．３°とした。また、目安線は、容器の内面であって、底面から鉛直方向に５６ｍｍの位置に連続した環状線として設けた。
【００３４】
（膨化乾燥米）
膨化乾燥米の製造方法について説明する。うるち精白米７００ｇを洗米し水切りした後、乳化油脂を１４ｇ／ｋｇ、蔗糖脂肪酸エステルを３ｇ／ｋｇ、重合リン酸塩０．３ｇ／ｋｇ均一に混合した。これを対米質量１３５％の加水量で炊飯器（パロマ  ガス炊飯器  ＰＲ−２００ＥＦ）を用いて２０分間炊飯し、２０分間蒸らすことで、炊き上げ後水分５０％の炊飯米を得た。これを特許５４３６７１１号公報に記載の装置を用いてほぐした。
【００３５】
ほぐした炊飯米を、乾燥庫の庫内温度７０℃、風速２〜３ｍ／ｓ、乾燥時間３０分程度の条件で、水分含量２６％になるまで一次乾燥した。乾燥後３０分間ほど放置した後、篩にかけて結着の酷いものを取り除いた。さらに、１回目ロール間隔０．２５ｍｍ、２回目ロール間隔０．３０ｍｍのロール間を２回通過させて圧扁した。圧扁した押圧米を庫内温度８０℃、風速３〜４ｍ／ｓ、乾燥時間２０分程度の条件で、水分含量１６％まで二次乾燥した。
【００３６】
二次乾燥後３０分ほど放置した後、高温の気流を高速で噴射することのできる高温気流乾燥機で膨化乾燥し、水分含量約８％の膨化乾燥米を得た。ここで、膨化乾燥気流温度はは１４６℃に設定し、風速５０ｍ／ｓ、乾燥時間６０秒間の条件で膨化乾燥した。これにより、嵩比重０．４７ｇ/ｍｌの膨化乾燥米を得た。
【００３７】
嵩比重は、１００ｍｌのメスシリンダーに膨化乾燥米を投入し、１０回程度シリンダーの底をたたいてならし、１００ｍｌの目盛りの位置までの重量を測定することで算出した。例えば、１００ｍｌの容量において膨化乾燥米の重量が５５ｇの場合、嵩比重を５５／１００＝０．５５とした。
【００３８】
（実施例１）
断熱性発泡紙製容器の目安線の直下に、幅５ｍｍの薄黄色帯を連続した環状線として設けた。
当該容器内に膨化乾燥米を１２０ｇ充填したものを実施例１とした。
【００３９】
（実施例２）
実施例１において、底面から目安線までの内面全面を薄黄色にしたこと以外は実施例１と同じである。
【００４０】
（比較例１）
実施例１において、目安線の直下に色帯を設けなかったこと以外は実施例１と同じである。
【００４１】
（比較例２）
実施例１において、目安線直下の薄黄色帯の幅を１ｍｍとしたこと以外は実施例１と同じである。
【００４２】
（試験方法）
各実施例・比較例のサンプルを１２個ずつ用意した。６名の被験者に、各サンプルに対して２回ずつ容器内に注湯を行ってもらい、浮遊した食材が目安線に到達したと判断した段階で注湯を止めてもらった。そして、注湯後の容器の平均重量及び標準偏差を求めた。なお、被験者に対しては、次のように説明をしてから試験を行った。各実施例・比較例２については、浮遊した食材及び注湯によって発生した気泡によって色帯が隠れたと判断した時点で注湯を止める。比較例１については、浮遊した食材及び注湯によって発生した気泡が目安線に到達したと判断した時点で注湯を止める。
【００４３】
結果を表1に示す。
【００４４】
【表１】
2020158162.tif 000002
【００４５】
注湯量のバラつきについて検討する。表１から明らかなように、実施例１，２は標準偏差が８以下であり、実施例２の値が最も小さかった。一方、比較例１，２は標準偏差が１１以上であり、比較例１の値が最も大きかった。ここで、標準偏差とは、平均からどれぐらいのバラつきがあるかを示す数値である。すなわち、本実施例ではどの程度注湯量にバラつきが出るかを示すものである。表１の結果から、実施例においてはバラつきが少ないが、比較例はバラつきが多いことが示唆された。
【００４６】
次に３σをについて検討する。３σとは、正規分布曲線の領域１００％に対して、3σ区域（±3σ）には、９９．７％の確率で測定データが存在することを示すものである。そのため、モノづくりなどの現場においては、３σで検討するのが一般的である。本実施例においては、３σは平均注湯量からの最大ブレ幅ととらえることができる。表１を見ると、実施例の最大ブレ幅は±２３ｇ（実施例１）である。一方、比較例の最大ブレ幅は４２ｇ（比較例１）である。すなわち、注湯量の差が１９gも生じていることがわかる。また、色帯を設けた場合あっても、色帯の幅が狭いと約８ｇもの差が生じることがわかる。
【００４７】
これらのことから、次のことが示唆された。（１）目安線の直下に色帯を設ける、または、目安線を境に壁面の色を変えると、標準偏差が減少する、（２）壁面の色が変わっている範囲（色帯）が広いほど、標準偏差が減少する。
【００４８】
なお、注湯後５分間経過したいずれのサンプルにおいても、注いだ湯は全て食材に吸水されていた。
【００４９】
吸い切り型の製品においては、僅かな注湯量の差がテクスチャーに大きな影響（復元しない〜べちゃべちゃ）を与える。そのため、いかに精度よく注湯するかが重要となる。本実施形態にかかる容器は、従来の容器（比較例１）よりも格段に精度よく注湯できるという、極めて優れた効果を奏するものである。