(57)【要約】【課題】本発明は、従来と比べて副気室の容積を、より大きく確保することができるヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）を有するとともに、製造コストを削減することができる車両用ホイールを提供する。【解決手段】本発明の車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対して別体にて固定された一対のレール部材２０ａ，２０ｂと、前記レール部材２０ａ，２０ｂ同士の間に配置されて前記レール部材２０ａ，２０ｂに支持された副気室部材１０と、を有し、前記一対のレール部材２０ａ，２０ｂ同士の間隔は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄからホイール径方向Ｚの外側に離れるほど徐々に狭くなっており、前記副気室部材１０は、前記一対のレール部材２０ａ，２０ｂのホイール径方向Ｚの内側面２２ａに沿うように形成されていることを特徴とする。【選択図】図３
2020066382.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ウェル部の外周面に対して別体にて固定された一対のレール部材と、
前記レール部材同士の間に配置されて前記レール部材に支持されたヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材と、
を有し、
前記一対のレール部材同士の間隔は、ウェル部の外周面からホイール径方向の外側に離れるほど徐々に狭くなっており、
前記副気室部材は、前記一対のレール部材のホイール径方向の内側面に沿うように形成されていることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
前記副気室部材は、前記一対のレール部材同士の間隔に合せて、ウェル部の外周面に近づくほど前記副気室部材の幅が徐々に広がっていることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項３】
前記レール部材は、延在方向に交差する断面視で、ホイール径方向の外側に凸となるように湾曲していることを特徴とする請求項１に記載の車両用ホイール。
【請求項４】
前記副気室部材は、前記レール部材のホイール径方向の外側縁部よりもさらにホイール径方向の外側に膨出する膨出部を有していることを特徴とする請求項１に記載の車両用ホイール。
【請求項５】
請求項１に記載の車両用ホイールの製造方法であって、
前記副気室部材をウェル部の外周面の所定の位置に配置する第一工程と、
前記第一工程の後に、前記一対のレール部材のそれぞれをウェル部の外周面に固定する第二工程と、
を有することを特徴とする車両用ホイールの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ホイール及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤ空気室内での気柱共鳴音を消音するヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）をウェル部の外周面に取り付けたホイールが知られている（例えば、特許文献１参照）。このホイールの副気室部材は、内側に副気室を有し、ホイール周方向に沿って長く形成される本体部と、この本体部の長手方向の略全長にわたってその両側からホイール幅方向にそれぞれ延出する板状の一対の縁部と、を備えている。また、ホイールは、副気室部材のそれぞれの縁部の端部が嵌り込むように、ウェル部の立ち上り壁に一対の溝部が切削加工により設けられている。
そして、両縁部が一対の溝部のそれぞれに嵌り込むことで、副気室部材がウェル部の外周面に取り付けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５６５７３０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のホイール（例えば、特許文献１参照）は、縁部が本体部と一体に形成されているために、この縁部によってホイール幅方向の本体部の大きさが制限される問題があった。そのため従来のホイールは、本体部内に形成される副気室の容積を大きく確保できない問題があった。
また、溝部の切削加工は、一対の溝部のそれぞれを形成するたびに切削工具の持ち変えを行わなければならない。そのため溝部の形成工程が煩雑になってホイールの製造コストが増大する問題があった。
【０００５】
本発明の課題は、従来と比べて副気室の容積を、より大きく確保することができるヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）を有するとともに、製造コストを削減することができる車両用ホイール及びその製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決した本発明の車両用ホイールは、ウェル部の外周面に対して別体にて固定された一対のレール部材と、前記レール部材同士の間に配置されて前記レール部材に支持されたヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材と、を有し、前記一対のレール部材同士の間隔は、ウェル部の外周面からホイール径方向の外側に離れるほど徐々に狭くなっており、前記副気室部材は、前記一対のレール部材のホイール径方向の内側面に沿うように形成されていることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の車両用ホイールの製造方法は、前記副気室部材をウェル部の外周面の所定の位置に配置する第一工程と、前記第一工程の後に、前記一対のレール部材のそれぞれをウェル部の外周面に固定する第二工程と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の車両用ホイール及びその製造方法によれば、従来と比べて副気室の容積を、より大きく確保することができるヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）を有するとともに、ホイールの製造コストを削減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの部分拡大斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの分解斜視図である。
【図３】図１に示す車両用ホイールのIII−III断面図である。
【図４】(ａ)から（ｃ）は、車両用ホイールの製造工程図である。
【図５】（ａ）は、第一変形例に係る車両用ホイールの構成説明図であり、（ｂ）は、第二変形例に係る車両用ホイールの構成説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
次に、本発明を実施するための形態（本実施形態）に係る車両用ホイールついて、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、参照する図面において、「Ｘ」は、ホイール周方向、「Ｙ」は、ホイール幅方向、「Ｚ」は、ホイール径方向、をそれぞれ示している。
【００１１】
本実施形態に係る車両用ホイールは、リムのウェル部の外周面に対して別体にて固定された一対のレール部材によってヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材がウェル部の外周面に固定されていることを主な特徴とする。また、このホイールにおいては、副気室部材が一対のレール部材のホイール径方向の内側面に沿うように形成されている。
以下では、まず車両用ホイールの全体構成について説明した後に、レール部材と副気室部材とについて説明する。
【００１２】
＜車両用ホイールの全体構成＞
図１は、本実施形態に係る車両用ホイール１の部分拡大斜視図であり、レール部材２０にてウェル部１１ｃの外周面１１ｄに取り付けられたヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材１０を含む図である。
【００１３】
図１に示すように、本実施形態に係る車両用ホイール１は、例えばアルミニウム合金、マグネシウム合金などの軽金属製のリム１１に、例えばポリプロピレン、ポリアミドなどの合成樹脂製の副気室部材１０（ヘルムホルツレゾネータ）が取り付けられて構成されている。ちなみに、本実施形態でのリム１１は、鋳造品を想定し、レール部材２０は、リム１１と同じ軽金属製の押出成形品を想定している。また、副気室部材１０は、ブロー成形品を想定している。
なお、図１中、図示を省略したが、ホイール幅方向Ｙの紙面左側には、リム１１をハブに連結するディスクが配置されている。
【００１４】
リム１１は、ホイール幅方向Ｙの両端部にそれぞれ形成されるビードシート部１２，１２同士の間で、ホイール径方向の内側に向かって窪んだウェル部１１ｃを有している。この窪みの底面で規定されるウェル部１１ｃの外周面１１ｄは、ホイール幅方向Ｙにわたってホイール軸を中心に略同径になっている。
【００１５】
本実施形態でのリム１１は、第１の縦壁１５ａと第２の縦壁１５ｂとを備えている。これらの縦壁１５ａ，１５ｂ同士は、ホイール幅方向Ｙに所定の間隔を開けて外周面１１ｄからホイール径方向Ｚの外側に向かって立ち上がっている。
ちなみに、本実施形態での第１の縦壁１５ａと第２の縦壁１５ｂのそれぞれは、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄからリムフランジ側への立ち上り部で形成されたものを想定している。つまり、縦壁１５ａ，１５ｂのそれぞれは、互いに所定の間隔を開けてホイール周方向Ｘに環状に延びることで対向している。
【００１６】
＜レール部材＞
図１に示すように、本実施形態でのレール部材２０は、レール部材２０ａとレール部材２０ｂとからなる一対で構成されている。これらレール部材２０ａ，２０ｂは、副気室部材１０のホイール幅方向Ｙの両側のそれぞれに配置されている。
レール部材２０ａは、第１の縦壁１５ａのホイール幅方向の内側で、第１の縦壁１５ａに隣接するように配置されている。また、レール部材２０ｂは、第２の縦壁１５ｂのホイール幅方向の内側で、第２の縦壁１５ｂに隣接するように配置されている。なお、以下の説明において、これらレール部材２０ａ，２０ｂについて特に区別する必要がない場合には、レール部材２０ａ，２０ｂは、単にレール部材２０と称することがある。
【００１７】
図２は、本発明の実施形態に係る車両用ホイール１の分解斜視図であり、レール部材２０と、副気室部材１０とを含む図である。
レール部材２０は、ホイール周方向Ｘに沿って延びる湾曲部材である。
本実施形態でのレール部材２０のホイール周方向Ｘの長さは、副気室部材１０の後記する本体部１３におけるホイール周方向Ｘの長さと略同じ長さに設定されている。
【００１８】
図３は、図１に示す車両用ホイール１のIII−III断面図である。
図３に示すように、本実施形態でのレール部材２０ａ，２０ｂのそれぞれは、副気室部材１０を中に挟んで対称形状になっている。
各レール部材２０ａ，２０ｂは、それぞれ板体からなるベース部２１と、支持部２２とを有している。そして、これらベース部２１及び支持部２２は、一体となって、延在方向に交差する断面視でへの字状（ホッケースティック状）に屈曲している。
【００１９】
ベース部２１は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿うように配置されている。
支持部２２は、ベース部２１のホイール幅方向Ｙの内側の端部からホイール幅方向Ｙの内側斜め上方に向けて立ち上がるように形成されている。
つまり、支持部２２は、ホイール幅方向Ｙの内側に向かうほどホイール径方向Ｚの外側に向けて徐々に変位するように傾斜している。
【００２０】
本実施形態でのレール部材２０ａ，２０ｂのそれぞれの支持部２２は、ベース部２１との成す角度（折れ曲がり角度）が相互に等しいものを想定している。しかしながら、レール部材２０ａ，２０ｂにおけるそれぞれの折れ曲がり角度は、ホイール幅方向Ｙの内側で支持部２２とウェル部１１ｃの外周面１１ｄとの成す角度が鋭角となっていることを条件に、互いに異なる構成とすることもできる。
【００２１】
このようなレール部材２０を有する車両用ホイール１は、レール部材２０ａ，２０ｂの支持部２２同士の間隔が、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄからホイール径方向Ｚの外側に離れるほど徐々に狭くなっている。
そして、これら一対のレール部材２０ａ，２０ｂのホイール径方向Ｚの内側面２２ａには、後記する副気室部材１０の側板２５ｃが沿うように配置されている。これにより副気室部材１０は、後記するように支持部２２によって支持されることになる。
【００２２】
レール部材２０ａの支持部２２には、図２に示すように、後記する副気室部材１０の側板２５ｃに形成された係合突起１９ａが嵌り込む係合孔１９ｂが形成されている。これら係合突起１９ａと係合孔１９ｂとは、後に説明するように、副気室部材１０のホイール周方向Ｘへの変位を規制する「周方向変位規制部」を構成している。
このようなレール部材２０ａ，２０ｂのそれぞれは、ホイール周方向Ｘの両端部のみが摩擦攪拌接合（ＦＳＷ：Friction Stir Welding）にてウェル部１１ｃの外周面１１ｄに固定されている。なお、図１中、レール部材２０ａ，２０ｂの摩擦攪拌接合による接合箇所Ｊは、図の紙面手前側のみ網掛けを付して図示し、図の紙面奥側の接合箇所Ｊは、作図の便宜上その記載を省略している。
【００２３】
＜副気室部材＞
次に、副気室部材１０（図２参照）について説明する。
図２に示すように、副気室部材１０は、一方向に長い部材であって、本体部１３と、連通孔１８ａが形成される管体１８と、を備えている。
このような副気室部材１０は、本体部１３の中央でホイール幅方向Ｙに延びる仕切り壁１６を境に、ホイール周方向Ｘに対称形状となるように構成されている。
【００２４】
本体部１３は、その長手方向に湾曲している。つまり、本体部１３は、副気室部材１０がウェル部１１ｃの外周面１１ｄに取り付けられる際に、ホイール周方向Ｘに沿うようになっている。
本体部１３は、内側が中空になっている。この中空部（図示省略）は、後記の副気室ＳＣ（図３参照）を形成している。この中空部は、仕切り壁１６によってホイール周方向Ｘに二分されている。なお、この仕切り壁１６は、後記する上板２５ａと底板２５ｂとがホイール幅方向Ｙに溝状に窪んで形成されたものである。そして、図示は省略するが、仕切り壁１６は、上板２５ａと底板２５ｂとの間の略中央の位置で接合されて形成されている。
【００２５】
図３は、図１に示す車両用ホイール１のIII−III断面図である。
図３に示すように、副気室部材１０の本体部１３は、長手方向（図１のホイール周方向Ｘ）に直交する断面視で、ホイール幅方向Ｙに長い等脚台形形状を呈している。
具体的には、本体部１３は、上板２５ａと、底板２５ｂと、側板２５ｃと、を有している。
【００２６】
底板２５ｂは、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿うように形成された板体で構成されている。つまり、底板２５ｂは、ホイール幅方向Ｙに略平坦になるように形成されて、レール部材２０ａ，２０ｂの下端（基端）同士の間隔と略同じになるように設定されている。そして、底板２５ｂは、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に外周面１１ｄと略同じ曲率で湾曲するように形成されている。
【００２７】
上板２５ａは、底板２５ｂと所定の間隔をあけて対向するように、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に所定の曲率で湾曲している。
本実施形態での上板２５ａの外周面１１ｄからの高さは、レール部材２０ａ，２０ｂにおけるホイール径方向Ｚの外側縁部２２ｂと略同じ高さとなるように設定されている。つまり、上板２５ａのホイール幅方向Ｙの長さは、レール部材２０ａ，２０ｂにおける外側縁部２２ｂ同士の間隔と略同じになるように設定されている。
【００２８】
このような上板２５ａと底板２５ｂとの間には、副気室ＳＣが形成されている。
側板２５ｃは、底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの端部を基端とし、上板２５ａの端部に向かって延びている。そして、側板２５ｃは、上板２５ａの端部と接続されている。
【００２９】
これにより一対の側板２５ｃのそれぞれは、レール部材２０ａ，２０ｂにおけるホイール径方向の内側面２２ａに沿うように隣接している。
言い換えれば、副気室部材１０は、一対のレール部材２０ａ，２０ｂ同士の間隔に合せて、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに近づくほど副気室部材１０の本体部１３の幅（ホイール幅方向Ｙの長さ）が徐々に広がっている。
【００３０】
また、図２に示すように、本体部１３は、ホイール周方向Ｘの端部においては、上板２５ａと底板２５ｂとを接続する側板２５ｄを有している。
なお、本実施形態での副気室部材１０は、仕切り壁１６を境にホイール周方向Ｘに対称形状になっている。したがって、作図の便宜上、図示を省略するが、本実施形態での側板２５ｄは、本体部１３の長手方向（ホイール周方向Ｘ）の両端部において互いに対称となる位置でそれぞれ対となるように配置されている。
【００３１】
また、本体部１３は、図２に示すように、ホイール周方向Ｘに複数個のブリッジ３３が等間隔に並ぶように形成されている。このブリッジ３３は、ホイール幅方向Ｙに２列になって並んでいる。
【００３２】
ブリッジ３３は、図３に示すように、上側結合部３３ａと、下側結合部３３ｂとが、上板２５ａと底板２５ｂとの間の略中央の位置で接合されて形成されている。
なお、上側結合部３３ａは、上板２５ａが底板２５ｂ側に向かって部分的に窪むように形成されたものである。また、下側結合部３３ｂは、底板２５ｂが上板２５ａ側に向かって部分的に窪むように形成されたものである。
【００３３】
このようなブリッジ３３は、略円柱状を呈しており、上板２５ａと底板２５ｂとを部分的に連結している。そして、ブリッジ３３は、本体部１３の上下方向のそれぞれの対応する位置に、平面視で円形の開口を形成している。
【００３４】
次に、管体１８（図１参照）について説明する。
図１に示すように、管体１８は、本体部１３におけるホイール幅方向Ｙの一側に偏位した位置で、本体部１３からホイール周方向Ｘに突出するように形成されている。
【００３５】
本実施形態での副気室部材１０は、前記のように、仕切り壁１６を境にホイール周方向Ｘに対称形状になっている。したがって、図２に示す管体１８は、本体部１３の長手方向（ホイール周方向Ｘ）の両端部において互いに対称となる位置でそれぞれ対となるように配置されている。ちなみに、本実施形態での一対の管体１８同士は、ホイール軸を中心に互いに略９０°間隔で開いた位置に配置されている。
【００３６】
また、図２に示すように、管体１８の内側には、連通孔１８ａが形成されている。このような連通孔１８ａは、本体部１３の内側に形成される副気室ＳＣ（図３参照）と、ウェル部１１ｃ（図３参照）上でタイヤ（図示省略）との間に形成されるタイヤ空気室９（図３参照）と、を連通させている。
【００３７】
＜ホイールの製造方法＞
本実施形態に係る車両用ホイール１の製造方法について説明する。
本実施形態に係る車両用ホイール１の製造方法は、副気室部材１０（図２参照）をウェル部１１ｃ（図２参照）の外周面１１ｄ（図２参照）の所定の位置に配置する第一工程と、前記第一工程の後に、一対のレール部材２０ａ，２０ｂ（図２参照）のそれぞれをウェル部１１ｃの外周面１１ｄに固定する第二工程と、を有している。
【００３８】
図４（ａ）から図４（ｃ）は、車両用ホイール１の製造工程図である。
この製造方法では、図４（ａ）に示すように、予め用意されたホイール本体２に副気室部材１０が配置される（第一工程）。
【００３９】
このホイール本体２としては、前記のリム１１（図１参照）の構造を有する鋳造品を想定している。また、ホイール本体２は、前記のリム１１の構造を有するものであれば、市販品を使用することもできる。
本実施形態の製造方法においては、副気室部材１０は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄにおけるホイール幅方向Ｙの略中央部に配置される。
【００４０】
次に、この製造方法においては、図４（ｂ）に示すように、一対のレール部材２０ａ，２０ｂが予め用意される。
これらレール部材２０ａ，２０ｂ同士は、所定の間隔を開けて治具２４で固定されている。作図の便宜上、図４（ｂ）に示す治具２４は、仮想線（二点鎖線）で表している。
【００４１】
このような治具２４によれば、副気室部材１０に対するレール部材２０ａ，２０ｂの位置決め精度を高めることができるとともに、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄの接合予定部に対するレール部材２０ａ，２０ｂの位置決め精度をも高めることができる。
ちなみに、本実施形態での治具２４は、細長の板体で形成されてレール部材２０ａ，２０ｂに対してねじ止めされるものを想定している。しかしながら、治具２４は、所定の間隔を開けた状態のレール部材２０ａ，２０ｂ同士を着脱自在に連結できればその形状、及びレール部材２０ａ，２０ｂに対する接合手段に特に制限はない。
【００４２】
次に、この製造方法においては、図４（ｃ）に示すように、一対のレール部材２０ａ，２０ｂのそれぞれがウェル部１１ｃの外周面１１ｄに固定される（第二工程）。
具体的には、所定の間隔を開けて治具２４で固定されたレール部材２０ａ，２０ｂは、それぞれの支持部２２が副気室部材１０の側板２５ｃに当接するように配置される。この際、レール部材２０ａに形成された係合孔１９ｂ（図２参照）には、副気室部材１０に形成された係合突起１９ａ（図２参照）が嵌め入れられる。
そして、前記のように、レール部材２０ａ，２０ｂのホイール周方向Ｘ（図１参照）の両端部が外周面１１ｄに対して摩擦攪拌接合にて固定される（図１参照）。
なお、図４（ａ）中、仮想線（二点鎖線）で示された治具２４は、外周面１１ｄへのレール部材２０ａ，２０ｂの固定が行われた後にレール部材２０ａ，２０ｂから取り外される。
【００４３】
＜作用効果＞
次に、本実施形態の車両用ホイール１の奏する作用効果について説明する。
本実施形態の車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対して別体にて固定された一対のレール部材２０ａ，２０ｂによって副気室部材１０がリム１１に固定されている。
【００４４】
このような車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、ヘルムホルツレゾネータを固定する溝部をウェル部の立ち上り壁に切削形成する必要がない。これにより車両用ホイール１は、製造コストを削減することができる。
【００４５】
また、この車両用ホイール１においては、副気室部材１０が一対のレール部材２０ａ，２０ｂのホイール径方向Ｚの内側面２２ａに沿うように形成されている。
具体的には、副気室部材１０は、一対のレール部材２０ａ，２０ｂ同士の間隔に合せて、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに近づくほど副気室部材１０の幅が徐々に広がっている。
【００４６】
ところで、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）は、前記のように、本体部の両側から延出する板状の縁部で本体部がリムに支持されている。このような従来の車両用ホイールでは、これらの縁部によってホイール幅方向の本体部の大きさが制限される。そのため従来のホイールは、本体部内に形成される副気室の容積を大きく確保できない問題があった。
【００４７】
これに対して、本実施形態の車両用ホイール１は、本体部１３の側板２５ｃが直接的にレール部材２０ａ，２０ｂの内側面２２ａに支持されている。
このような本実施形態の車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、本体部１３の大きさがホイール幅方向Ｙに制限されることはない。
したがって、車両用ホイール１は、本体部１３の大きさをホイール幅方向Ｙに拡張することができる。これにより車両用ホイール１の副気室部材１０は、副気室ＳＣの容積をより大きく確保することができ、従来よりも優れた消音性能を発揮することができる。
【００４８】
また、この車両用ホイール１においては、ホイール回転時に副気室部材１０に働く遠心力を、レール部材２０ａ，２０ｂの内側面２２ａの全体で受けることができる。これにより、この車両用ホイール１は、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように、縁部の先端で遠心力を受け持つものと異なって、遠心力を分散させることができる。すなわち、このような車両用ホイール１によれば、ホイール回転時におけるウェル部１１ｃの外周面１１ｄにおける副気室部材１０の保持性能を一段と向上させることができる。
【００４９】
また、このような車両用ホイール１においては、副気室部材１０に形成された係合突起１９ａが、レール部材２０ａに形成された係合孔１９ｂに嵌り込むようになっている。これらの係合突起１９ａ及び係合孔１９ｂ（周方向変位規制部）によれば、ホイール回転時における副気室部材１０のホイール周方向Ｘへの変位を規制することができる。これにより車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対する副気室部材１０の保持性能をより確実に高めることができる。
【００５０】
なお、本実施形態での周方向変位規制部は、レール部材２０と副気室部材１０との両方に形成されている。しかしながら、周方向変位規制部は、レール部材２０及び副気室部材１０のうちの少なくともいずれか一方に形成されていればよい。
したがって、周方向変位規制部は、レール部材２０のホイール周方向Ｘの端面から副気室部材１０のホイール周方向Ｘの端面に延出するリブ（図示省略）で構成することもできる。また、これとは逆に、副気室部材１０のホイール周方向Ｘの端面からレール部材２０のホイール周方向Ｘの端面に延出するリブ（図示省略）で構成することもできる。
【００５１】
また、このような車両用ホイール１においては、レール部材２０は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対して摩擦攪拌接合されている。
このような車両用ホイール１によれば、リム１１とレール部材２０とが、互いに溶接し難いのいアルミニウム合金などで形成されている場合であったとしても、これらを簡単な工程で強固に接合することができる。
【００５２】
また、車両用ホイール１の製造方法は、副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに配置した後に、レール部材２０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに固定する。
このような製造方法によれば、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対する副気室部材１０の位置決めと、外周面１１ｄに規定されたレール部材２０の接合予定部に対するレール部材２０の位置決めとを同時に行うことができる。これにより車両用ホイール１の製造工程が簡素化される。
【００５３】
また、この製造方法は、前記の第二工程において、レール部材２０ａ，２０ｂ同士は、所定の間隔を開けて治具２４で固定される。
このような製造方法によれば、予め決定された設計上のレール部材２０ａ，２０ｂ同士の間隔で外周面１１ｄにレール部材２０ａ，２０ｂを固定するための位置決め精度を一段と高めることができる。
特に、レール部材２０ａ，２０ｂに対してツールの荷重が掛る摩擦攪拌接合を適用することを想定した本実施形態での製造方法においては、この治具２４が奏する作用効果は大きい。
【００５４】
以上、本実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。
次に参照する図５（ａ）及び（ｂ）は、変形例に係る車両用ホイールの構成説明図である。
図５（ａ）に示すように、第一変形例に係る車両用ホイール１ａは、レール部材２０ａ，２０ｂの支持部２２が、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に交差する断面視で、ホイール径方向Ｚの外側に凸となるように湾曲している。
また、副気室部材１０ａは、支持部２２のホイール径方向Ｚの内側に沿うように形成されている。
【００５５】
このような車両用ホイール１ａは、外周面１１ｄに対して傾斜するレール部材２０（支持部２２）を有する車両用ホイール１（図３参照）と比べて、さらに副気室ＳＣの容積を大きく確保することができる。
【００５６】
また、このような車両用ホイール１ａにおいては、支持部２２の上側端部２２ｃをホイール幅方向Ｙの内側に延長することもできる。
このような車両用ホイール１ａによれば、支持部２２の上側端部２２ｃが副気室部材１０の上板２５ａの一部を覆うことができるので、ホイール幅方向Ｙに並ぶブリッジ３３の列数を低減することができる。
【００５７】
図５（ｂ）に示すように、第二変形例に係る車両用ホイール１ｂは、副気室部材１０が、レール部材２０ａ，２０ｂのホイール径方向Ｚの外側縁部２２ｂよりもさらにホイール径方向Ｚの外側に膨出する膨出部２７を有している。
このような車両用ホイール１ａによれば、膨出部２７によって、さらに副気室ＳＣの容積を大きく確保することができる。
【００５８】
前記実施形態で使用した治具２４（図４（ｃ）参照）は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに対するレール部材２０ａ，２０ｂの固定が終了した後は、レール部材２０ａ，２０ｂから取り外される。
しかしながら、本実施形態の車両用ホイール１は、レール部材２０ａ，２０ｂ同士の間隔を規制する規制部を備える構成とすることもできる。
【００５９】
このような規制部としては、図示しないが、例えば、レール部材２０ａ，２０ｂのベース部２１が嵌め入れられる、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに形成された溝（凹部）や、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄから突出するように設けられたレール部材２０ａ，２０ｂを係止するスタッド、レール部材２０ａ，２０ｂ同士を連結する連結部などが挙げられる。
【００６０】
また、レール部材２０のホイール周方向Ｘの長さは、前記のように、略副気室部材１０の長さに合せて設定されている。しかしながら、レール部材２０の長さは、略副気室部材１０よりも短く設定されてもよいし、長く設定されてもよい。
【００６１】
また、前記実施形態に係る車両用ホイール１の製造方法（図４参照）においては、副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに配置した後に、レール部材２０ａ，２０ｂを外周面１１ｄに固定するものについて説明した。しかしながら、本発明の製造方法においては、予め外周面１１ｄに固定したレール部材２０ａ，２０ｂのホイール周方向Ｘの端部からホイール周方向Ｘにスライドさせてレール部材２０ａ，２０ｂに取り付ける構成を排除するものではない。
【符号の説明】
【００６２】
１      車両用ホイール
１ａ    車両用ホイール
１ｂ    車両用ホイール
２      ホイール本体
９      タイヤ空気室
１０    副気室部材
１０ａ  副気室部材
１１    リム
１１ｃ  ウェル部
１１ｄ  外周面
１２    ビードシート部
１３    本体部
１５ａ  第１の縦壁
１５ｂ  第２の縦壁
１６    仕切り壁
１８    管体
１８ａ  連通孔
１９ａ  係合突起
１９ｂ  係合孔
２０    レール部材
２０ａ  レール部材
２０ｂ  レール部材
２１    ベース部
２２    支持部
２５ａ  上板
２５ｂ  底板
２５ｃ  側板
２５ｄ  側板
２７    膨出部
３３    ブリッジ
３３ａ  上側結合部
３３ｂ  下側結合部
Ｊ      接合箇所
ＳＣ    副気室
Ｘ      ホイール周方向
Ｙ      ホイール幅方向
Ｚ      ホイール径方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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