(57)【要約】【課題】大便器の使い勝手の低下を抑制しつつ、大便器から水が溢れることをより確実に防止できるトイレ装置を提供する。【解決手段】大便器内の水位及び水位に関連する指標の少なくともいずれかを検知可能な検知部と、前記検知部の検知結果に基づいて、前記大便器の詰まり状態を判定する詰まり判定部と、前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、前記大便器内への洗浄水供給を禁止するか否かを判定する制御部と、を備えたトイレ装置であって、前記制御部は、前記大便器内への洗浄水供給が終了した後の前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、洗浄水供給を禁止するか否かを判定する第一工程と、前記第一工程で洗浄水供給を禁止する判定をした場合において、前記第一工程の後の前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、洗浄水供給の禁止を継続するか否かを判定する第二工程と、を実行する。【選択図】図１
2020066890.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
大便器内の水位及び水位に関連する指標の少なくともいずれかを検知可能な検知部と、
前記検知部の検知結果に基づいて、前記大便器の詰まり状態を判定する詰まり判定部と、
前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、前記大便器内への洗浄水供給を禁止するか否かを判定する制御部と、
を備え、
前記制御部は、
前記大便器内への洗浄水供給が終了した後の前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、洗浄水供給を禁止するか否かを判定する第一工程と、
前記第一工程で洗浄水供給を禁止する判定をした場合において、前記第一工程の後の前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、洗浄水供給の禁止を継続するか否かを判定する第二工程と、
を実行するトイレ装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記第一工程において、前記詰まり判定部により詰まりが有ると判定されると洗浄水供給を禁止し、その後の前記第二工程において、前記詰まり判定部により詰まりが無いと判定されると前記洗浄水供給の禁止を解除する請求項１記載のトイレ装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記第二工程における判定を、前記第一工程における判定よりも長時間実行する請求項１又は２に記載のトイレ装置。
【請求項４】
前記詰まり判定部は、前記制御部による前記第一工程中に詰まりが有ると判定すると、前記制御部による前記第二工程中に前記大便器の詰まり状態を再び判定し、前記制御部による前記第一工程中に詰まりが無いと判定すると、以降は前記大便器の詰まり状態を判定しない請求項１〜３のいずれか１つに記載のトイレ装置。
【請求項５】
前記制御部は、少なくとも洗浄水供給が終了してから前記第一工程による判定結果が得られるまでの間、洗浄水供給を禁止する洗浄禁止時間を設定する請求項１〜４のいずれか１つに記載のトイレ装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記第一工程で洗浄水供給を禁止すると判定しただけでは報知手段による報知を実行せず、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続すると判定したら報知手段による報知を実行する請求項１〜５のいずれか１つに記載のトイレ装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した場合、前記第二工程の開始から前記判定結果を得るまでに要した判定時間に基づいて、報知手段による報知の要否を判断する請求項１〜６のいずれか１つに記載のトイレ装置。
【請求項８】
前記制御部は、
洗浄水供給の終了後の前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した際に、当該洗浄水供給よりも前の直近に実行された所定回数の洗浄水供給の終了後における前記制御部の判定の結果を参照し、
前記所定回数の洗浄水供給の終了後のそれぞれにおいて、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されていた場合、報知手段による報知を実行する、
請求項１〜７のいずれか１つに記載のトイレ装置。
【請求項９】
前記制御部は、
洗浄水供給の終了後の前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した際に、当該洗浄水供給よりも前の洗浄水供給の終了後にも、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されていた場合、それらの前記第二工程において、前記第二工程の開始から前記判定結果を得るまでに要した判定時間を比較し、
前記判定時間が増加傾向にある場合には、報知手段による報知を実行し、前記判定時間が減少傾向にある場合には、報知手段による報知を実行しない、
請求項１〜８のいずれか１つに記載のトイレ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の態様は、一般的に、トイレ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
先行文献１には、便器洗浄後の便器内の水位情報に基づいて、大便器内の詰まり判定を行う技術が開示されている。この技術によれば、便器内の水位が安定した状態で詰まり判定を行うため、詰まりの判定精度を高めることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−７２２２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
大便器に詰まりが有る場合は、大便器から水が溢れることを防止するために、大便器への洗浄水供給を早期に禁止することが望ましい。一方、大便器の詰まり状態には、大きく分けて、洗浄後に時間が経過しても改善しないものと、洗浄後に時間が経過することで詰まりが解消するものの２種類がある。後者の場合、大便器への洗浄水供給が早期に禁止されると、詰まり状態が改善したにも拘らず大便器が使用できなくなり、大便器の使い勝手が低下する。
また、より長い時間を掛けて詰まり状態を判定することで、時間の経過によって詰まりが解消する場合には洗浄水供給を禁止しないようにする方法も考えられる。しかし、この方法では、判定結果が出るまでの間に洗浄水が供給されると、大便器に詰まりが有る場合に水が溢れる可能性がある。
【０００５】
本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、大便器の使い勝手の低下を抑制しつつ、大便器から水が溢れることをより確実に防止できるトイレ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の発明は、大便器内の水位及び水位に関連する指標の少なくともいずれかを検知可能な検知部と、前記検知部の検知結果に基づいて、前記大便器の詰まり状態を判定する詰まり判定部と、前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、前記大便器内への洗浄水供給を禁止するか否かを判定する制御部と、を備え、前記制御部は、前記大便器内への洗浄水供給が終了した後の前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、洗浄水供給を禁止するか否かを判定する第一工程と、前記第一工程で洗浄水供給を禁止する判定をした場合において、前記第一工程の後の前記詰まり判定部の判定結果に基づいて、洗浄水供給の禁止を継続するか否かを判定する第二工程と、を実行するトイレ装置である。
【０００７】
第一工程が実行されることで、大便器に詰まりが有るときには、大便器への洗浄水供給を早期に禁止でき、大便器から水が溢れることをより確実に防止できる。そして、第二工程が実行されることで、第一工程で洗浄水供給が禁止されても、大便器の状態が改善されれば、洗浄水供給の禁止を解除できる。これにより、大便器への洗浄水供給が可能となり、大便器を再び使用できるようになる。すなわち、このトイレ装置によれば、大便器の使い勝手の低下を抑制しつつ、大便器から水が溢れることをより確実に防止できる。
【０００８】
第２の発明は、第１の発明において、前記制御部は、前記第一工程において、前記詰まり判定部により詰まりが有ると判定されると洗浄水供給を禁止し、その後の前記第二工程において、前記詰まり判定部により詰まりが無いと判定されると前記洗浄水供給の禁止を解除するトイレ装置である。
【０００９】
このトイレ装置によれば、大便器の使い勝手の低下を抑制しつつ、大便器から水が溢れることをより確実に防止できる。
【００１０】
第３の発明は、第１又は第２の発明において、前記制御部は、前記第二工程における判定を、前記第一工程における判定よりも長時間実行するトイレ装置である。
【００１１】
このトイレ装置によれば、第一工程で洗浄水供給が禁止された場合でも、第二工程において洗浄水供給の禁止が解除され易くなる。この結果、大便器から水が溢れることをより確実に防止しつつ、大便器の使い勝手をより良くできる。
【００１２】
第４の発明は、第１〜第３のいずれか１つの発明において、前記詰まり判定部は、前記制御部による前記第一工程中に詰まりが有ると判定すると、前記制御部による前記第二工程中に前記大便器の詰まり状態を再び判定し、前記制御部による前記第一工程中に詰まりが無いと判定すると、以降は前記大便器の詰まり状態を判定しないトイレ装置である。
【００１３】
このトイレ装置によれば、詰まり判定部による判定動作の実行頻度を低減でき、制御をより効率化できる。
【００１４】
第５の発明は、第１〜第４のいずれか１つの発明において、前記制御部は、少なくとも洗浄水供給が終了してから前記第一工程による判定結果が得られるまでの間、洗浄水供給を禁止する洗浄禁止時間を設定するトイレ装置である。
【００１５】
このトイレ装置によれば、洗浄水供給が終了してから第一工程による判定結果が出されるまでの間に洗浄操作が行われても、大便器へ洗浄水が供給されることを防止できる。これにより、大便器から水が溢れることをより確実に防止できる。
【００１６】
第６の発明は、第１〜第５のいずれか１つの発明において、前記制御部は、前記第一工程で洗浄水供給を禁止すると判定しただけでは報知手段による報知を実行せず、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続すると判定したら報知手段による報知を実行するトイレ装置である。
【００１７】
このトイレ装置によれば、報知手段による報知の回数を少なくし、例えばトイレ装置の管理者による報知の管理負担を低減できる。
【００１８】
第７の発明は、第１〜第６のいずれか１つの発明において、前記制御部は、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した場合、前記第二工程の開始から前記判定結果を得るまでに要した判定時間に基づいて、報知手段による報知の要否を判断するトイレ装置である。
【００１９】
このトイレ装置によれば、改善により長い時間を要した、大便器の詰まり状態が比較的深刻なものについてのみ報知できる。例えば、トイレ装置の管理者に対してこの報知が行われることで、管理者は、大便器が完全に詰まる前に大便器のメンテナンスを行うことができ、大便器が完全に詰まることを防止できる。
【００２０】
第８の発明は、第１〜第７のいずれか１つの発明において、前記制御部は、洗浄水供給の終了後の前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した際に、当該洗浄水供給よりも前の直近に実行された所定回数の洗浄水供給の終了後における前記制御部の判定の結果を参照し、前記所定回数の洗浄水供給の終了後のそれぞれにおいて、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されていた場合、報知手段による報知を実行する、トイレ装置である。
【００２１】
このトイレ装置によれば、大便器における詰まりが深刻では無くても、詰まりが繰り返し発生している場合には、そのことを報知できる。例えば、トイレ装置の管理者に対してこの報知が行われることで、管理者は、大便器が完全に詰まる前に大便器のメンテナンスを行うことができ、大便器が完全に詰まることを防止できる。
【００２２】
第９の発明は、第１〜第８のいずれか１つの発明において、前記制御部は、洗浄水供給の終了後の前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した際に、当該洗浄水供給よりも前の洗浄水供給の終了後にも、前記第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されていた場合、それらの前記第二工程において、前記第二工程の開始から前記判定結果を得るまでに要した判定時間を比較し、前記判定時間が増加傾向にある場合には、報知手段による報知を実行し、前記判定時間が減少傾向にある場合には、報知手段による報知を実行しない、トイレ装置である。
【００２３】
このトイレ装置によれば、判定時間が増加傾向にある場合、そのことを報知できる。例えば、トイレ装置の管理者に対してこの報知が行われることで、管理者はこの報知を受けて大便器のメンテナンスを行うことができ、大便器が完全に詰まることを防止できる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の態様によれば、大便器の使い勝手の低下を抑制しつつ、大便器から水が溢れることをより確実に防止できるトイレ装置が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】実施形態に係るトイレ装置の構成を表す模式図である。
【図２】実施形態に係るトイレ装置の一部を表す模式的断面図である。
【図３】（ａ）は検知部による検知結果を例示するグラフであり、（ｂ）〜（ｄ）は大便器の状態を表す模式図である。
【図４】（ａ）は検知部による検知結果を例示するグラフであり、（ｂ）〜（ｄ）は大便器の状態を表す模式図である。
【図５】実施形態に係るトイレ装置の動作を表すフローチャートである。
【図６】実施形態に係るトイレ装置の検知部による検知結果を例示するグラフである。
【図７】実施形態に係るトイレ装置の検知部による検知結果を例示するグラフである。
【図８】実施形態に係るトイレ装置の検知部による検知結果を例示するグラフである。
【図９】実施形態に係るトイレ装置の検知部による検知結果を例示するグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。
図１は、実施形態に係るトイレ装置の構成を表す模式図である。
図１に表したように、実施形態に係るトイレ装置１は、検知部１０、詰まり判定部１２、及び制御部１４を備える。トイレ装置１は、報知手段１６、大便器２０、及び洗浄水供給部２２と組み合わせて用いられる。又は、トイレ装置１が、報知手段１６、大便器２０、及び洗浄水供給部２２を備えていても良い。
【００２７】
本願明細書においては、大便器２０に着座した使用者からみて上方を「上方」とし、その反対方向を「下方」とする。また、大便器２０に着座した使用者からみて前方を「前方」とし、その反対方向を「後方」とする。
【００２８】
図２は、実施形態に係るトイレ装置の一部を表す模式的断面図である。
検知部１０は、大便器２０内の水位及び水位に関連する指標の少なくともいずれかを検知可能である。「水位に関連する指標」とは、例えば、大便器２０内の表面の所定領域における水の有無、又は大便器２０内に溜まった水の圧力などである。検知部１０としては、電波センサ、静電容量センサ、圧力センサ、超音波式測距センサ、又は光学式測距センサなどが用いられる。
【００２９】
電波センサは、電波を放射し、その反射波を検知する。反射波の強度は、電波が放射された位置における水の有無で変化する。電波センサを検知部１０として用いる場合、電波が大便器２０内の表面の所定領域に放射されるように検知部１０を設ける。
また、静電容量センサは、当該センサと、それに対向する所定領域と、の間の静電容量を検知する。静電容量は、その所定領域における水の有無で変化する。静電容量センサを検知部１０として用いる場合、大便器２０内の表面の所定領域と対向するように検知部１０を設ける。
電波センサ又は静電容量センサを検知部１０として用いることで、大便器２０内の水位が、所定領域よりも高い位置に有るか否かを検知できる。
また、静電センサは、異なる高さに連続的に複数個所配置することで、直接的に水位を検知することができる。 
【００３０】
圧力センサは、大便器２０内に溜まった水の圧力を検知する。圧力は、大便器２０内の水の量に比例する。従って、圧力センサを検知部１０として用いることで、水位を間接的に検知することができる。
【００３１】
超音波式測距センサは、超音波を放射し、その反射波を受信する。超音波が水面に対して鉛直方向に放射されると、超音波を放射してから反射波のピークが検出されるまでの時間は、水面の位置に応じて変化する。
また、光学式測距センサは、対象に向けて光（例えば赤外光）を照射し、その反射光を受光素子に結像させる。受光素子の結像位置が、水面の位置に応じて変化する。
従って、超音波式測距センサ又は光学式測距センサを検知部１０として用いることで、大便器２０内の水位を直接的に検知できる。
【００３２】
図２では、電波センサを検知部１０として用いて、大便器２０の内部に設けた場合を例示している。この例では、検知部１０は、電波１１を放射し、大便器２０内の表面２０ａに水が有るか否かを検知している。表面２０ａは、溢れ面Ｓ１より低く且つ封水面Ｓ２より高い位置にある。以降では、検知部１０が電波センサである場合について説明する。
【００３３】
図２（ａ）に表したように、大便器２０に詰まり等が無い通常の状態では、大便器２０内の水（封水）の表面は、封水面Ｓ２に位置する。例えば図２（ｂ）に表したように、大便器２０内に異物Ｅが詰まると、大便器２０内の水面の位置が封水面Ｓ２よりも高くなる。溢れ面Ｓ１は、封水面Ｓ２よりも高い位置にある。溢れ面Ｓ１の位置は、任意である。例えば、溢れ面Ｓ１の位置は、次に大便を洗い流すための洗浄水が大便器２０に供給されたとしても、大便器２０から水が溢れ出ない上限の位置に設定される。すなわち、大便器２０内の水面が溢れ面Ｓ１よりも高い位置にあると、大便器２０に洗浄水が供給されたときに大便器２０から水が溢れる可能性がある。
【００３４】
詰まり判定部１２は、検知部１０の検知結果に基づいて、大便器２０の詰まり状態を判定する。詰まり判定部１２は、その判定結果を制御部１４へ送信する。詰まり判定部１２による具体的な判定方法は、後述する。また、制御部１４は、詰まり判定部１２の判定結果に基づいて、後述する第一工程及び第二工程を実行する。
【００３５】
詰まり判定部１２及び制御部１４は、例えば、それぞれ処理装置（マイコン）を有する。又は、１つの処理装置が詰まり判定部１２及び制御部１４として機能しても良い。あるいは、検知部１０が処理装置を備え、詰まり判定部１２の機能、又は詰まり判定部１２と制御部１４の両方の機能を検知部１０が備えていても良い。また、詰まり判定部１２及び制御部１４は、判定結果を記憶する記憶手段を適宜備えていても良い。
【００３６】
報知手段１６は、制御部１４から送信された信号に基づき、トイレ装置１の使用者又は管理者に報知を行う。例えば、報知手段１６は、光、音、又は振動などを発して、報知を行う。又は、報知手段１６は、文字や記号などを表示する表示手段であっても良い。又は、報知手段１６は、大便器２０から離れた場所に通知を送信する送信手段であっても良い。例えば、報知手段１６は、管理者の端末に向けて無線信号を送信する。報知手段１６は、ネットワーク又はＬＡＮに接続されており、これらを介して管理者の端末やサーバに向けて情報を送信しても良い。
【００３７】
洗浄水供給部２２は、バルブ（例えばソレノイドバルブ）又はモータ等を有し、上水道や貯水タンクなどの給水源と接続される。バルブ又はモータが動作することで、給水源から大便器２０へ洗浄水が供給される状態と、洗浄水が供給されない状態と、が切り替わる。洗浄水供給部２２は、この他に、水を貯留するタンクや、水を圧送するポンプなどを適宜有していても良い。
【００３８】
使用者が不図示のリモコンなどにより大便器２０を洗浄するための洗浄操作を行うと、制御部１４は、その洗浄操作に応じた信号を洗浄水供給部２２へ送信する。制御部１４から送信された信号に基づいて洗浄水供給部２２のバルブ又はモータが動作することで、大便器２０へ洗浄水が供給される。
【００３９】
例えば、制御部１４は、大便器２０への洗浄水供給を禁止すると判定すると、リモコンが操作されても、大便器２０へ洗浄水を供給するための信号を洗浄水供給部２２に送信しない。
【００４０】
図３及び図４を参照して、詰まり判定部１２による判定方法について説明する。
図３（ａ）及び図４（ａ）は、検知部による検知結果を例示するグラフである。図３（ｂ）〜図３（ｄ）及び図４（ｂ）〜図４（ｄ）は、大便器の状態を表す模式図である。
図３（ａ）及び図４（ａ）において、横軸は時間を表し、縦軸は検知部１０による検知結果を表す。この例では、検知部１０が電波センサであり、縦軸は検知部１０により検知された反射波の強度を表している。なお、反射波の強度が増した場合、定在波の影響により、縦軸の値は上下両方に変動する可能性がある。後述の実施例では、大便器２０に詰まりが有る時に上方向に変動するグラフで示しているが、下方向に変動する場合も含んでよい。
【００４１】
図３（ａ）は、大便器２０に詰まりが無い場合の検知結果を例示している。図３（ａ）において、期間Ｐ１は、洗浄水供給前の状態を表す。期間Ｐ２は、洗浄水供給中の状態を表す。期間Ｐ３は、洗浄水供給が終了した後の状態を表す。以降では、期間Ｐ１における大便器２０の状態を「洗浄前」という。また、期間Ｐ２における大便器２０の状態を「洗浄中」といい、期間Ｐ３における大便器２０の状態を「洗浄後」という。以下で、これらの期間における大便器２０の状態を具体的に説明する。
【００４２】
図３（ａ）の時刻Ｔ０では、大便器２０内の水面は、封水面Ｓ２にあるとする。時刻Ｔ０では、図３（ｂ）に表したように、大便器２０内の表面２０ａには水が無い。このため、検知結果は、比較的小さな値で安定している。
【００４３】
その後、時刻Ｔ１で大便器２０への洗浄水供給が開始されると、期間Ｐ１が終了して期間Ｐ２が始まる。時刻Ｔ１では、換言すると、制御部１４から洗浄水供給部２２に対して、大便器２０へ洗浄水を供給させる信号が送信される。
【００４４】
例えば、時刻Ｔ１〜Ｔ２の間は、洗浄水の供給が開始された直後であり、表面２０ａにおける水流が安定していないため、検知結果の値が大きく変動する。その後、時刻Ｔ２から時刻Ｔ３までの間は、図３（ｃ）に表したように、大便器２０内に多量の洗浄水が供給される。この間、表面２０ａの全体が水に覆われるため、検知結果が比較的大きな値で安定する。
【００４５】
時刻Ｔ３で洗浄水の供給が停止されると、期間Ｐ２が終了して期間Ｐ３が始まる。時刻Ｔ３では、換言すると、制御部１４から洗浄水供給部２２に対して、大便器２０への洗浄水供給を停止させる信号が送信される。
【００４６】
その後、時刻Ｔ３から時刻Ｔ４にかけて洗浄水が流れ切るまでの間、表面２０ａにおける水の流れが変化し、検知結果の値が大きく変動する。時刻Ｔ４以降では、供給された洗浄水が流れ切り、図３（ｄ）に表したように、表面２０ａに水が無い状態となる。このため、検知結果は、期間Ｐ１と同様に、比較的小さな値で安定する。
【００４７】
図４（ａ）は、大便器２０に詰まりが有る場合の検知結果を例示している。図４（ａ）において、期間Ｐ１〜Ｐ３は、それぞれ図３（ａ）と同様に、洗浄前、洗浄中、及び洗浄後の状態を表す。
【００４８】
期間Ｐ１及びＰ２における検知部１０による検知結果は、図３（ａ）に表した例と実質的に同一である。すなわち、期間Ｐ１では、図４（ｂ）に表したように表面２０ａには水が無く、期間Ｐ２では、図４（ｃ）に表したように大便器２０内を洗浄水が流れ、表面２０ａが水で覆われる。
【００４９】
大便器２０に詰まりが有ると、期間Ｐ２で供給された洗浄水が大便器２０から排水されず、図４（ｃ）に表したように大便器２０内に溜まる。この場合、表面２０ａが水で覆われるため、時刻Ｔ３で洗浄水の供給が終了した後も、検知結果は比較的大きな値を示す。
【００５０】
詰まり判定部１２は、上述した一連の流れにおいて、洗浄中の期間Ｐ２における検知部１０の第１検知結果と、洗浄後の期間Ｐ３における検知部１０の第２検知結果と、を比較する。詰まり判定部１２は、その比較結果に基づいて、大便器２０の詰まり状態を判定する。
【００５１】
具体的には、詰まり判定部１２は、第１検知結果と第２検知結果の差を算出する。詰まり判定部１２は、差が所定値以上であれば、大便器２０の詰まりは無いと判定する。詰まり判定部１２は、差が所定値未満であれば、大便器２０に詰まりが有ると判定する。例えば、所定値との比較には、当該差の絶対値が用いられる。所定値は、予めトイレ装置１の管理者により設定される。又は、所定値は、検知部１０による過去の検知結果などに基づいて設定されても良い。
【００５２】
例えば、図３（ａ）に表した例において、期間Ｐ２のタイミングｔ１で検知部１０により第１検知結果が取得され、期間Ｐ３のタイミングｔ２で検知部１０により第２検知結果が取得される。詰まり判定部１２は、第１検知結果の値Ｖ１と第２検知結果の値Ｖ２との差を、所定値ＰＶと比較する。差Ｖ１−Ｖ２は、所定値ＰＶ以上であるため、大便器２０に詰まりは無いと判定される。
【００５３】
図４（ａ）に表した例では、期間Ｐ２のタイミングｔ１で取得された第１検知結果の値Ｖ１は、期間Ｐ３のタイミングｔ２で取得された第２検知結果の値Ｖ２と同じである。従って、差Ｖ１−Ｖ２は、所定値ＰＶ未満であるため、大便器２０に詰まりが有ると判定される。
【００５４】
あるいは、詰まり判定部１２は、第１検知結果として、洗浄前の期間Ｐ１における検知部１０の検知結果を用いても良い。この場合、詰まり判定部１２は、第１検知結果と第２検知結果の差が所定値以上であれば、大便器２０に詰まりが有ると判定し、差が所定値未満であれば、大便器２０に詰まりが無いと判定する。
【００５５】
ただし、期間Ｐ１では、大便器２０に付帯される機能や、大便器２０の使用態様などにより、表面２０ａの状態が変化しうる。例えば、洗浄前において大便器２０内の表面に水（除菌水又は水道水）を噴霧する装置が、大便器２０に設けられる場合がある。大便器２０内の表面に水が噴霧されると、表面２０ａに多数の水滴が付着し、検知結果が大きくなる。又は、表面２０ａに濡れたトイレットペーパーが付着する場合もある。この場合、表面２０ａに何も付着していない場合に比べて、検知結果が大きくなる。これらの結果、期間Ｐ１における検知結果と期間Ｐ３における検知結果との差が閾値以上となり、大便器２０に詰まりが無いにも拘わらず、大便器２０に詰まりが有ると判定される可能性がある。
【００５６】
このため、第１検知結果としては、洗浄中の期間Ｐ２における検知部１０の検知結果を用いることが望ましい。これにより、大便器２０に付帯される機能や、大便器２０の使用態様などに拘わらず、大便器２０の詰まり状態の判定で基準値として用いられる第１検知結果をより安定させることができる。この結果、大便器２０の詰まり状態をより精度良く判定することが可能となる。以降では、大便器２０の詰まり状態の判定に、洗浄中の期間Ｐ２における検知結果を第１検知結果として用いる場合について説明する。
【００５７】
制御部１４は、上述した詰まり判定部１２による判定結果に基づいて、以下の第一工程及び第二工程を実行する。第一工程において、制御部１４は、大便器２０内への洗浄水供給が終了した後の詰まり判定部１２の判定結果に基づいて、洗浄水供給を禁止するか否かを判定する。第二工程は、第一工程で洗浄水供給を禁止すると判定された場合に実行される。第二工程では、制御部１４は、第一工程の後の詰まり判定部１２の判定結果に基づいて、洗浄水供給の禁止を継続するか否かを判定する。
【００５８】
図５を参照しながら、実施形態の効果を説明する。
図５は、実施形態に係るトイレ装置の動作を表すフローチャートである。
制御部１４は、大便器２０への洗浄水供給を開始した後、洗浄水供給を終了する（ステップＳｔ１）。その後、制御部１４は、大便器２０への洗浄水供給を禁止する（ステップＳｔ２）。
【００５９】
詰まり判定部１２は、洗浄水供給が禁止されている間に、検知部１０による検知結果を取得し（ステップＳｔ３）、大便器２０の詰まり状態を判定する。詰まり判定部１２により詰まり状態が判定されると、制御部１４は、判定結果に基づいて洗浄水供給を禁止するか否かを判定する第一工程を行う（ステップＳｔ４）。詰まり判定部１２により詰まりが無いと判定された場合、制御部１４は、洗浄水供給を禁止しない。すなわち、制御部１４は、ステップＳｔ２で実行された洗浄水供給の禁止を解除する（ステップＳｔ５）。
【００６０】
詰まり判定部１２により詰まりが有ると判定された場合、制御部１４は、洗浄水供給を禁止する（ステップＳｔ６）。すなわち、制御部１４は、ステップＳｔ２で実行された洗浄水供給の禁止を継続する。そして、詰まり判定部１２は、洗浄水供給が禁止されている間に、再び検知部１０による検知結果を取得し（ステップＳｔ７）、大便器２０の詰まり状態を判定する。
【００６１】
詰まり判定部１２により詰まり状態が判定されると、制御部１４は、洗浄水供給の禁止を継続するか否かを判定する第二工程を行う（ステップＳｔ８）。第二工程の判定には、第一工程の後における大便器２０の詰まり状態の判定結果が用いられる。詰まり判定部１２により詰まりが有ると判定された場合、制御部１４は、洗浄水供給の禁止を継続する（ステップＳｔ９）。そして、制御部１４は、大便器２０が詰まっていることを報知手段１６に報知させる（ステップＳｔ１０）。詰まり判定部１２により詰まりが無いと判定された場合、制御部１４は、最終的に洗浄水供給の禁止を解除する（ステップＳｔ１７）。
【００６２】
実施形態に係るトイレ装置１では、制御部１４は、上述した第一工程及び第二工程を実行する。第一工程において、制御部１４は、洗浄水供給の後に、早期に判定された大便器２０の詰まり状態の結果に基づいて、洗浄水供給を禁止するか否かを判定する。このため、大便器２０に詰まりが有るときには、大便器２０への洗浄水供給を早期に禁止でき、大便器２０から水が溢れることをより確実に防止できる。
そして、第二工程において、制御部１４は、第一工程の後に判定された大便器２０の詰まり状態の結果に基づいて、洗浄水供給を禁止するか否かを判定する。第一工程で洗浄水供給が禁止されても、大便器２０の状態が改善されれば、第二工程で洗浄水供給の禁止が解除される。これにより、大便器２０への洗浄水供給が可能となり、大便器２０を再び使用できるようになる。
すなわち、実施形態に係るトイレ装置１によれば、大便器２０の使い勝手の低下を抑制しつつ、大便器２０から水が溢れることをより確実に防止できる。
【００６３】
詰まり判定部１２による大便器２０の詰まり状態は、第一工程及び第二工程を実行するときのみ、判定されることが望ましい。すなわち、詰まり判定部１２は、制御部１４による第一工程中に詰まりが有ると判定すると、制御部１４による第二工程中に大便器２０の詰まり状態を再び判定する。そして、詰まり判定部１２は、制御部１４による第一工程中に詰まりが無いと判定すると、以降は大便器２０の詰まり状態を判定しない。これにより、詰まり判定部１２による判定動作の実行頻度を低減でき、トイレ装置１における制御をより効率化できる。
【００６４】
大便器２０を洗浄するための洗浄操作は、連続して行われることがある。例えば、使用者により洗浄操作が行われて洗浄水が供給され、その洗浄水供給が終了した直後に、次の洗浄操作が行われることがある。洗浄水供給が終了してから第一工程による判定結果が得られるまでの間に洗浄操作が行われ、大便器２０へ洗浄水が供給されると、大便器２０が詰まっている場合には水が溢れる可能性がある。このため、制御部１４は、図５のフローチャートのステップＳｔ２のように、洗浄水供給を禁止する洗浄禁止時間を設定することが望ましい。洗浄禁止時間は、少なくとも洗浄水供給が終了してから第一工程による判定結果が得られるまでの間に設定される。洗浄禁止時間が設定されることで、洗浄水供給が終了してから第一工程による判定結果が出されるまでの間に、洗浄操作が行われて大便器２０へ洗浄水が供給されることを防止できる。これにより、大便器２０から水が溢れることをより確実に防止できる。
【００６５】
また、制御部１４は、第一工程で洗浄水供給を禁止すると判定しただけでは報知手段１６による報知を実行せず、第二工程で洗浄水供給の禁止を継続すると判定したら報知手段１６による報知を実行する。すなわち、大便器２０の詰まり状態が、時間が経過しても改善せず、深刻な場合にのみ、報知手段１６による報知が実行される。こうすることで、報知手段１６による報知の回数を少なくし、例えばトイレ装置１の管理者による報知の管理負担を低減できる。
【００６６】
第二工程において詰まり判定部１２により詰まりが無いと判定された場合、制御部１４は、第二工程の判定時間が所定時間以上であったか判定する（ステップＳｔ１１）。第二工程の判定時間とは、第二工程の開始から第二工程の判定結果が得られるまでの時間を指す。判定時間が所定時間以上であった場合、制御部１４は、そのこともしくは今後詰まる可能性があることを報知手段１６に報知させる（ステップＳｔ１２）。
【００６７】
例えば、詰まり判定部１２は、第二工程中に取得された複数の検知結果を用いて、大便器２０の詰まり状態を繰り返し判定する。大便器２０に詰まりが有ると判定された場合であっても、その後に大便器２０内の水が徐々に流れて水面の位置が下がっていくこともある。第二工程において、１回の検知結果のみに基づいて大便器２０に詰まりが有るとする最終的な判定結果が出され、その判定結果に基づいて洗浄水供給が禁止されると、その後に水が流れていった場合でも大便器２０に洗浄水を供給できなくなる。
【００６８】
このため、詰まり判定部１２は、第二工程において、連続的又は間欠的に複数回検知結果を取得し、大便器２０の詰まり状態を繰り返し判定する。この繰り返し判定は、所定時間が経過するか、制御部１４により洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されるまで実行される。すなわち、制御部１４は、第二工程において、詰まり判定部１２により詰まり無しと判定されれば、洗浄水供給の禁止を継続しないと判定し、詰まり判定部１２により詰まり有りと繰り返し判定されて所定時間が経過すれば、洗浄水供給の禁止を継続する。ステップＳｔ１１は、詰まり判定部１２により詰まり無しと判定された場合において、第二工程の開始から第二工程の判定結果が得られるまでの時間を、予め設定された所定時間と比較するものである。
【００６９】
このように、制御部１４は、第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定した場合でも、第二工程の開始から判定結果を得るまでに要した判定時間に基づいて、報知手段１６による報知の要否を判断することが望ましい。この方法によれば、改善に長い時間を要した、大便器２０の詰まり状態が比較的深刻なものについて報知できる。例えば、トイレ装置１の管理者に対してこの報知が行われることで、管理者は、大便器２０が完全に詰まる前に大便器２０のメンテナンスを行うことができ、大便器２０が完全に詰まることを防止できる。
【００７０】
また、制御部１４は、第二工程における判定を、第一工程における判定よりも長時間実行することが望ましい。こうすることで、第一工程で洗浄水供給が禁止された場合でも、第二工程において洗浄水供給の禁止が解除され易くなる。この結果、大便器２０から水が溢れることをより確実に防止しつつ、大便器２０の使い勝手をより良くできる。
【００７１】
判定時間が所定時間未満であった場合、制御部１４は、複数回連続で第二工程で洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されたか判定する（ステップＳｔ１３）。例えば、洗浄水供給の終了後に第二工程が実行され、洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されると、制御部１４は、その洗浄水供給よりも前の直近に実行された所定回数の洗浄水供給の終了後における判定結果を参照する。制御部１４は、所定回数の洗浄水供給の終了後のそれぞれにおいて第二工程が実行され、それらの第二工程でも洗浄水供給の禁止を継続しないと判定されていた場合、そのこともしくは今後詰まる可能性があることを報知手段１６に報知させる（ステップＳｔ１４）。所定回数は、１回でも良いし、２回以上でも良い。
【００７２】
大便器２０における詰まりが連続して発生している場合、近い将来にその大便器２０により深刻な詰まりが生じる可能性が高い。ステップＳｔ１３及びＳｔ１４によれば、大便器２０における詰まりが深刻では無くても、詰まりが繰り返し発生している場合には、そのこともしくは今後詰まる可能性があることを報知できる。例えば、トイレ装置１の管理者に対してこの報知が行われることで、管理者は、大便器２０が完全に詰まる前に大便器２０のメンテナンスを行うことができ、大便器２０が完全に詰まることを防止できる。
【００７３】
ステップＳｔ１３による判定が「Ｎｏ」である場合、制御部１４は、第二工程の判定時間が、以前に実行された第二工程の判定時間と比べて増加しているか判定する（ステップＳｔ１５）。増加している場合、制御部１４は、そのことを報知する（ステップＳｔ１６）。
【００７４】
大便器２０における詰まりが連続して発生していない場合でも、第二工程における判定時間が増加傾向にあると、詰まり度合いが高まっていると想定され、近い将来にその大便器２０により深刻な詰まりが生じる可能性が高い。ステップＳｔ１５及びＳｔ１６によれば、判定時間が増加傾向にある場合、そのこともしくは今後詰まる可能性があることを報知できる。例えば、トイレ装置１の管理者に対してこの報知が行われることで、管理者はこの報知を受けて大便器２０のメンテナンスを行うことができ、大便器２０が完全に詰まることを防止できる。
【００７５】
ステップＳｔ１５による判定が「Ｎｏ」である場合、又はステップＳｔ１２、Ｓｔ１４、及びＳｔ１６のいずれかが実行された後は、洗浄水供給の禁止が解除される（ステップＳｔ１７）。なお、ステップＳｔ１１、ステップＳｔ１３、及びステップＳｔ１５の判定を実行する順番は、実施例に限定されるものではない。これらの判定の順番は、適宜入れ替えることが可能である。
【００７６】
以下で、具体例を参照して実施形態に係るトイレ装置１の動作を説明する。
図６〜図９は、実施形態に係るトイレ装置の検知部による検知結果を例示するグラフである。
図６〜図９において、横軸は時間を表し、縦軸は検知部１０による検知結果を表す。なお、図６〜図９では、電波センサを検知部１０として用いた場合の、電波センサにより検知された反射波の強度（電圧値）を検知結果として表している。
【００７７】
図６〜図９において、時刻Ｔ１０では、大便器２０内の水位が、図２に示した封水面Ｓ２にあるとする。図６の例では、その後、時刻Ｔ１１で洗浄操作が行われ、洗浄水供給が開始される。洗浄水供給が開始された後は、時刻Ｔ１２で大便器２０内の水位が安定し、時刻Ｔ１３で洗浄水供給が終了する。その後、時刻Ｔ１３から時刻Ｔ１４の間に制御部１４による第一工程が実行される。
【００７８】
詰まり判定部１２は、時刻Ｔ１３から時刻Ｔ１４までの間に取得された検知部１０の検知結果を用いて、大便器２０の詰まり状態を判定する。例えば、詰まり判定部１２は、時刻Ｔ１２と時刻Ｔ１３との間のタイミングｔ１１で取得された検知結果と、時刻Ｔ１３と時刻Ｔ１４との間のタイミングｔ１２で取得された検知結果と、を用いて、大便器２０の詰まり状態を判定する。制御部１４は、第一工程において、この判定結果に基づき、大便器２０への洗浄水供給を禁止するか否かを判定する。
【００７９】
図６に表した例では、タイミングｔ１１における検知結果とタイミングｔ１２における検知結果は、同じ値である。このため、詰まり判定部１２は、大便器２０に詰まりが有ると判定する。制御部１４は、この判定結果に基づき、第一工程において、大便器２０への洗浄水供給を禁止すると判定する。
【００８０】
第一工程の判定が完了すると、制御部１４は、第一工程後の時刻Ｔ１４以降で、第二工程を実行する。詰まり判定部１２は、時刻Ｔ１４以降に取得された検知部１０の検知結果を用いて、大便器２０の詰まり状態を判定する。例えば、詰まり判定部１２は、タイミングｔ１１で取得された検知結果と、時刻Ｔ１４以降のタイミングｔ１３で取得された検知結果と、を用いて、大便器２０の詰まり状態を判定する。制御部１４は、第二工程において、この判定結果に基づき、大便器２０への洗浄水供給の禁止を継続するか否かを判定する。
【００８１】
第二工程における制御部１４による判定は、上述した通り、連続的又は間欠的に繰り返される。例えば、タイミングｔ１３における検知結果を用いた詰まり状態の判定で詰まり有りと判定されると、詰まり判定部１２は、タイミングｔ１１と、タイミングｔ１３より後のタイミングｔ１４と、で取得された検知結果を用いて大便器２０の詰まり状態を再び判定する。そして、詰まり有りと判定され、洗浄水供給の禁止を継続すると判定されると、詰まり判定部１２は、同様にタイミングｔ１５、ｔ１６のそれぞれの検知結果を用いて詰まり状態を繰り返し判定する。
【００８２】
制御部１４は、洗浄水供給の禁止を継続しないと判定するか、所定時間の間、洗浄水供給禁止の継続を繰り返し判定すると、第二工程を終了する。図６の例では、時刻Ｔ１４以降に検知結果の値が変化しないため、制御部１４により洗浄水供給の禁止を継続すると繰り返し判定される。そして、時刻Ｔ１４から所定時間が経過した時刻Ｔ１５において、洗浄水供給の禁止が継続されたまま、第二工程が終了する。以降は洗浄水供給が禁止され、大便器２０に詰まりが生じたことが報知される。
【００８３】
図７の例において、時刻Ｔ１０〜時刻Ｔ１４までの検知結果は、図６の例と同じである。すなわち、第一工程では、制御部１４により、洗浄水供給を禁止すると判定される。図７の例では、その後、検知結果が徐々に小さくなっている。すなわち、大便器２０に詰まりが有るものの、大便器２０内の水が少しずつ流れ、水位が低下している。例えば、第二工程において、タイミングｔ１３〜ｔ１６におけるそれぞれの検知結果に基づく詰まり状態の判定では、詰まりが有ると判定される。しかし、時刻Ｔ１５では、検知結果がタイミングｔ１１の検知結果に比べて十分に小さくなり、詰まり判定部１２により詰まりが無いと判定される。この結果、制御部１４は、大便器２０への洗浄水供給の禁止を解除して第二工程を終了する。
【００８４】
このとき、第二工程において、時刻Ｔ１４から時刻Ｔ１５までの判定に要した時間が、所定時間ＰＴよりも長い場合、制御部１４は、報知手段１６に報知を実行させる。これにより、上述した通り、大便器２０の詰まり状態が比較的深刻なものについてのみ報知できる。
【００８５】
図８は、時間を空けて洗浄操作が２回行われたときの様子を表している。図８の時刻Ｔ１０〜時刻Ｔ１５における検知結果は、図７の例と実質的に同じである。また、図８の時刻Ｔ２１〜時刻Ｔ２５における検知結果は、図８の時刻Ｔ１１〜時刻Ｔ１５における検知結果と実質的に同じである。すなわち、時刻Ｔ１３〜時刻Ｔ１４及び時刻Ｔ２３〜時刻Ｔ２４に第一工程が行われ、時刻Ｔ１４〜時刻Ｔ１５及び時刻Ｔ２４〜時刻Ｔ２５に第二工程が行われている。
【００８６】
時刻Ｔ１３〜時刻Ｔ１４及び時刻Ｔ２３〜時刻Ｔ２４の第一工程では、ともに大便器２０に詰まりが有ると判定され、制御部１４により洗浄水供給を禁止すると判定される。また、時刻Ｔ１４〜時刻Ｔ１５及び時刻Ｔ２４〜時刻Ｔ２５の第二工程では、ともに大便器２０に詰まりが無いと最終的に判定され、制御部１４により洗浄水供給の禁止を継続しないと判定される。
【００８７】
また、制御部１４は、上述した通り、過去の直近に実行された所定回数の洗浄水供給の終了後において、第二工程で洗浄水供給禁止を継続しないと判定されると、報知手段１６による報知を行う。ここでは、所定回数として、１回が設定されているとする。図８の例において、時刻Ｔ１１〜時刻Ｔ１３における洗浄水供給が、時刻Ｔ２１〜時刻Ｔ２３における洗浄水供給の直前に実行されたものである場合、制御部１４は、報知手段１６による報知を実行する。
【００８８】
なお、上記「所定回数」については、設置現場に合わせて個別に設定できるよう、調整手段をトイレ装置１に設けても良い。現場の設置環境により使用頻度や詰まり易さが異なるため、調整することで設置現場に合わせた最適なメンテナンス負荷を実現できる。 
【００８９】
図９は、図８と同様に、時間を空けて洗浄操作が２回行われたときの様子を表している。図９の例では、時刻Ｔ１３〜時刻Ｔ１４及び時刻Ｔ２３〜時刻Ｔ２４に第一工程が行われ、時刻Ｔ１４〜時刻Ｔ１５及び時刻Ｔ２４〜時刻Ｔ２５に第二工程が行われている。いずれの第二工程においても、制御部１４により、洗浄水供給の禁止を継続しないと最終的に判定される。
【００９０】
このとき、制御部１４は、先の第二工程における判定時間ＤＴ１と、後の第二工程における判定時間ＤＴ２と、を比較する。判定時間ＤＴ１は、先の第二工程において、第二工程の開始から第二工程の判定結果を得るまでに要した時間を表す。また、判定時間ＤＴ２は、後の第二工程において、第二工程の開始から第二工程の判定結果を得るまでに要した時間を表す。
【００９１】
制御部１４は、これらの判定時間が減少傾向にある場合は報知手段１６による報知を実行せず、増加傾向にある場合は報知手段１６による報知を実行する。なお、時刻Ｔ１１〜時刻Ｔ１３における洗浄水供給は、時刻Ｔ２１〜時刻Ｔ２３における洗浄水供給の直前に実行されたものであっても良いし、そうで無くても良い。すなわち、時刻Ｔ１１〜時刻Ｔ１３における洗浄水供給と、時刻Ｔ２１〜時刻Ｔ２３における洗浄水供給と、の間に別の洗浄水供給が実行されていても良い。
【００９２】
以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、トイレ装置１などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置、設置形態などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。  
また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。
【符号の説明】
【００９３】
１ トイレ装置、  １０ 検知部、  １１ 電波、  １２ 詰まり判定部、  １４ 制御部、  １６ 報知手段、  ２０ 大便器、  ２０ａ 表面、  ２２ 洗浄水供給部、  Ｅ 異物、  Ｐ１〜Ｐ３ 期間、  ＰＶ 所定値、  Ｓ１ 溢れ面、  Ｓ２ 封水面、  Ｓｔ１〜Ｓｔ１７ ステップ、  Ｔ０〜Ｔ４、Ｔ１０〜Ｔ１５、Ｔ２１〜Ｔ２５ 時刻、  Ｖ１ 第１検知結果、  Ｖ２ 第２検知結果、  ｔ１、ｔ２、ｔ１１〜ｔ１５ タイミング
【図１】
2020066890.tif 000003
【図２】
2020066890.tif 000004
【図３】
2020066890.tif 000005
【図４】
2020066890.tif 000006
【図５】
2020066890.tif 000007
【図６】
2020066890.tif 000008
【図７】
2020066890.tif 000009
【図８】
2020066890.tif 000010
【図９】
2020066890.tif 000011