(57)【要約】【課題】基材への密着性に優れ、防食性、耐熱性、耐水性および耐油性（耐薬品性）にバランスよく優れる防食塗膜を形成可能な防食塗料組成物を提供すること。【解決手段】本発明は、防食塗料組成物、防食塗膜、防食塗膜付き基材およびその製造方法に関し、該防食塗料組成物は、エポキシ樹脂（Ａ）、アミン硬化剤（Ｂ）、亜鉛粉末（Ｃ）、亜鉛粉末（Ｃ）以外の平均アスペクト比（メジアン径（Ｄ５０）／平均厚さ）が１５以上である顔料（Ｄ）、および、シランカップリング剤（Ｅ）を含有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
エポキシ樹脂（Ａ）、アミン硬化剤（Ｂ）、亜鉛粉末（Ｃ）、亜鉛粉末（Ｃ）以外の平均アスペクト比（メジアン径（Ｄ５０）／平均厚さ）が１５以上である顔料（Ｄ）、および、シランカップリング剤（Ｅ）を含有する、防食塗料組成物。
【請求項２】
前記アミン硬化剤（Ｂ）が、脂肪族系アミン硬化剤、脂肪族系アミンのエポキシアダクト、および、脂肪族系アミンのマンニッヒ変性物から選択される１種以上を含む、請求項１に記載の防食塗料組成物。
【請求項３】
前記亜鉛粉末（Ｃ）の含有量が、前記エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、２５〜１４０質量部である、請求項１または２に記載の防食塗料組成物。
【請求項４】
前記顔料（Ｄ）の含有量が、前記エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、１５〜７０質量部である、請求項１〜３の何れか１項に記載の防食塗料組成物。
【請求項５】
前記防食塗料組成物の顔料体積濃度（ＰＶＣ）が３０〜７０％である、請求項１〜４の何れか１項に記載の防食塗料組成物。
【請求項６】
乾燥膜厚１００μｍ以上の防食塗膜形成用である、請求項１〜５の何れか１項に記載の防食塗料組成物。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか１項に記載の防食塗料組成物より形成された防食塗膜。
【請求項８】
請求項７に記載の防食塗膜と基材とを含む防食塗膜付き基材。
【請求項９】
下記工程［１］および［２］を含む、防食塗膜付き基材の製造方法。
［１］基材に、請求項１〜６の何れか１項に記載の防食塗料組成物を塗装する工程
［２］塗装された防食塗料組成物を乾燥させて防食塗膜を形成する工程
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、防食塗料組成物、防食塗膜、防食塗膜付き基材およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
船舶の推進駆動源である主機として搭載される大型のディーゼルエンジンの燃料油には、主にＣ重油が使用されている。該Ｃ重油は、粘度が高いため、予め、燃料ヒータを用いて加熱して粘度を低下させてから主機に供給されている。
該該燃料ヒータは、水をボイラにより加熱して得られる蒸気を加熱源としており、このボイラに供給される水は、通常、カスケードタンクに保管される。この場合、カスケードタンク内の水温を高温に保つと、ボイラサイクルの熱効率を高めることができる。このように、タンク内の水温を高温に保つ場合、該タンクには、防食性、耐熱性および耐水性が求められ、タンク内面に通常形成される塗膜にも、防食性、耐熱性および耐水性が求められている。
【０００３】
また、化学物質等を輸送または貯蔵する場合には、タンク等に該化学物質等を入れ、輸送または貯蔵されている。該化学物質として、例えば、原油のように高粘度であり、常温で半固形状の物質が用いられることがある。このような高粘度の化学物質は、加熱して輸送または貯蔵される。よって、加熱した化学物質を輸送または貯蔵するためのタンクには、防食性、耐熱性および耐油性（耐薬品性）が求められ、タンク内面に通常形成される塗膜にも、防食性、耐熱性および耐油性（耐薬品性）が求められている。
【０００４】
耐熱性に優れる塗膜を形成可能な塗料としては、シリコーン樹脂を主成分とする塗料や無機ジンクリッチペイントなどが従前から使用されている（例：特許文献１）。
また、防食塗料を形成可能な塗料としては、亜鉛粉末を含む防食塗料が知られている（例：特許文献２および３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３０９７４８号公報
【特許文献２】特開２００２−６９３６７号公報
【特許文献３】特開２０００−２３９５７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、シリコーン樹脂を主成分とする塗料から得られた塗膜は防食性が十分ではなく、無機ジンクリッチペイントから得られた塗膜は、基材への密着性の点で改良の余地があった。
また、前記特許文献２および３に記載の塗料から形成される塗膜を、高温の水と接触する条件で使用する場合、防食性が不十分であることが分かった。
【０００７】
前記カスケードタンクなどの特殊タンクは、タンク容積が小さく、該タンク内面を塗装する際に、ブラスト処理等による前処理が困難である場合がある。このような場合、パワーツール等でタンク内面を前処理しているが、このような前処理により得られるタンク内面は、表面粗度が小さく、従来の塗料を用いた場合、得られる塗膜は、該タンク内面への密着性が十分ではないことが分かった。
【０００８】
本発明は、以上のことに鑑みてなされたものであり、基材への密着性に優れ、防食性、耐熱性、耐水性および耐油性（耐薬品性）にバランスよく優れる防食塗膜を形成可能な防食塗料組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、前記課題を解決する方法について鋭意検討を重ねた結果、所定の塗料組成物によれば前記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。本発明の構成例は以下の通りである。
【００１０】
＜１＞  エポキシ樹脂（Ａ）、アミン硬化剤（Ｂ）、亜鉛粉末（Ｃ）、亜鉛粉末（Ｃ）以外の平均アスペクト比（メジアン径（Ｄ５０）／平均厚さ）が１５以上である顔料（Ｄ）、および、シランカップリング剤（Ｅ）を含有する、防食塗料組成物。
【００１１】
＜２＞  前記アミン硬化剤（Ｂ）が、脂肪族系アミン硬化剤、脂肪族系アミンのエポキシアダクト、および、脂肪族系アミンのマンニッヒ変性物から選択される１種以上を含む、＜１＞に記載の防食塗料組成物。
【００１２】
＜３＞  前記亜鉛粉末（Ｃ）の含有量が、前記エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、２５〜１４０質量部である、＜１＞または＜２＞に記載の防食塗料組成物。
【００１３】
＜４＞  前記顔料（Ｄ）の含有量が、前記エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、１５〜７０質量部である、＜１＞〜＜３＞の何れかに記載の防食塗料組成物。
＜５＞  前記防食塗料組成物の顔料体積濃度（ＰＶＣ）が３０〜７０％である、＜１＞〜＜４＞の何れかに記載の防食塗料組成物。
【００１４】
＜６＞  乾燥膜厚１００μｍ以上の防食塗膜形成用である、＜１＞〜＜５＞の何れかに記載の防食塗料組成物。
【００１５】
＜７＞  ＜１＞〜＜６＞の何れかに記載の防食塗料組成物より形成された防食塗膜。
＜８＞  ＜７＞に記載の防食塗膜と基材とを含む防食塗膜付き基材。
【００１６】
＜９＞  下記工程［１］および［２］を含む、防食塗膜付き基材の製造方法。
［１］基材に、＜１＞〜＜６＞の何れかに記載の防食塗料組成物を塗装する工程
［２］塗装された防食塗料組成物を乾燥させて防食塗膜を形成する工程
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、基材への密着性に優れ、防食性、耐熱性、耐水性および耐油性（耐薬品性）にバランスよく優れる防食塗膜を形成することができる。
また、特に、５０〜１２０℃の高温水や沸騰水への耐性、および、加熱した化学物質への耐性に優れる防食塗膜を形成できる。このため、本発明に係る防食塗料組成物は、高温の水や加熱した化学物質を輸送または貯蔵等するためのタンク、特に、船舶のカスケードタンクや貨物タンクに好適に用いることができる。
さらに、本発明によれば、基材への前処理が制限される場合にも、該基材への密着性に優れる防食塗膜を形成することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
≪防食塗料組成物≫
本発明の一実施形態に係る防食塗料組成物（以下「本組成物」ともいう。）は、エポキシ樹脂（Ａ）、アミン硬化剤（Ｂ）、亜鉛粉末（Ｃ）、亜鉛粉末（Ｃ）以外の平均アスペクト比（メジアン径（Ｄ５０）／平均厚さ）が１５以上である顔料（Ｄ）、およびシランカップリング剤（Ｅ）を含有する。
本組成物によれば、前記効果を奏する。なお、一般に、耐熱性が上がれば、基材への密着性が低下するが、本組成物によれば、このような相反する特性を両立できる。
【００１９】
本組成物は、１成分型の組成物であってもよいが、通常、エポキシ樹脂（Ａ）を含有する主剤成分と、アミン硬化剤（Ｂ）を含有する硬化剤成分とからなる２成分型の組成物である。また、必要により、３成分型以上の組成物としてもよい。
これら主剤成分および硬化剤成分は、通常、それぞれ別個の容器にて保存、貯蔵、運搬等され、使用直前に混合して用いられる。
【００２０】
本組成物の顔料体積濃度（ＰＶＣ）は、塗装作業性に優れる組成物を容易に得ることができ、防食性および耐水性により優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、好ましくは３０％以上、より好ましくは３５％以上であり、好ましくは７０％以下、より好ましくは６０％以下、特に好ましくは５０％以下である。
ＰＶＣが前記下限を下回ると、得られる防食塗膜の防食性が低下する傾向にあり、また、前記上限を超えると、本組成物の塗装作業性、および、得られる防食塗膜の耐水性が低下する傾向にある。
【００２１】
前記ＰＶＣとは、本組成物中の不揮発分の体積に対する、前記亜鉛粉末（Ｃ）、顔料（Ｄ）、後述の導電性顔料、体質顔料（Ｆ）および着色顔料を含む、すべての顔料の合計の体積濃度のことをいう。ＰＶＣは、具体的には下記式より求めることができる。
ＰＶＣ［％］＝本組成物中の全ての顔料の体積合計×１００／本組成物中の不揮発分の体積
【００２２】
前記本組成物中の不揮発分の体積は、本組成物の不揮発分率および真密度から算出することができる。前記不揮発分の質量および真密度は、測定値でも、用いる原料から算出した値でも構わない。
【００２３】
本組成物の不揮発分率（本組成物の加熱残分の含有率）は、以下のようにして算出できる。
ＪＩＳ Ｋ ５６０１−１−２：２００８に従って、本組成物（例：主剤成分と硬化剤成分とを混合した直後の組成物）１±０．１ｇを平底皿に量り採り、質量既知の針金を使って均一に広げ、２３℃で２４時間放置後、１１０℃で１時間、常圧下で乾燥させ、得られた加熱残分から針金の質量を減算し、質量百分率の値とすることで算出される。
【００２４】
前記顔料の体積は、用いた顔料の質量および真密度から算出することができる。前記顔料の質量および真密度は、測定値でも、用いる原料から算出した値でも構わない。測定値としては、例えば、本組成物の不揮発分より顔料と他の成分とを分離し、分離された顔料の質量および真密度を測定することで算出することができる。
【００２５】
なお、本明細書では、主剤成分または硬化剤成分を構成する原材料（例：エポキシ樹脂（Ａ））中、主剤成分中、硬化剤成分中それぞれの溶剤以外の成分を「固形分」という。
【００２６】
＜エポキシ樹脂（Ａ）＞
エポキシ樹脂（Ａ）としては特に制限されず、従来公知のエポキシ樹脂を用いることができる。
エポキシ樹脂（Ａ）は、１種単独で用いてもよく、２種以上を用いてもよい。
【００２７】
エポキシ樹脂（Ａ）としては、分子内に２個以上のエポキシ基を含むポリマー、オリゴマー等が挙げられる。このようなエポキシ樹脂としては、脂肪酸変性エポキシ樹脂、リン酸化合物変性エポキシ樹脂およびエポキシ化油系エポキシ樹脂から選ばれる変性エポキシ樹脂（ａ１）、および変性エポキシ樹脂（ａ１）以外のエポキシ樹脂（ａ２）が挙げられる。該エポキシ樹脂（ａ２）としては、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂、グリシジルエステル型エポキシ樹脂、グリシジルアミン型エポキシ樹脂、ビスフェノール型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂、脂肪族エポキシ樹脂、脂環族エポキシ樹脂等が挙げられる。これらの中でも、耐水性により優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、エポキシ樹脂（ａ２）が好ましい。
【００２８】
前記エポキシ樹脂（ａ２）としては、具体的には、例えば、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂（ビスフェノールＡ型ジグリシジルエーテル類）；ビスフェノールＡＤ型エポキシ樹脂；ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂；フェノールノボラック型エポキシ樹脂；クレゾールノボラック型エポキシ樹脂；トリスヒドロキシフェニルメタン型エポキシ樹脂が挙げられ、これらの水素添加反応（以下「水添」ともいう。）物、樹脂中の水素原子の少なくとも１つが臭素原子で置換された臭素化物等であってもよい。
これらの中でも、基材に対する密着性に優れる防食塗膜を容易に形成できる等の点から、ビスフェノール型エポキシ樹脂が好ましく、さらにはビスフェノールＡ型およびビスフェノールＦ型のエポキシ樹脂がより好ましく、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂が特に好ましい。
【００２９】
前記ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、ビスフェノールＡ（ポリ）プロピレンオキシドジグリシジルエーテル、ビスフェノールＡ（ポリ）エチレンオキシドジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＡ（ポリ）プロピレンオキシドジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＡ（ポリ）エチレンオキシドジグリシジルエーテル等のビスフェノールＡ型ジグリシジルエーテル類などの縮重合物が挙げられる。
【００３０】
エポキシ樹脂（Ａ）は、従来公知の方法で合成して得てもよく、市販品を用いてもよい。
該市販品としては、常温（１５〜２５℃の温度、以下同様。）で液状のものとして、「Ｅ−０２８」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量１８０〜１９０、粘度１２，０００〜１５，０００ｍＰａ・s／２５℃）、「ｊＥＲ８０７」（三菱ケミカル（株）製、ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂、エポキシ当量１６０〜１７５、粘度３，０００〜４，５００ｍＰａ・ｓ／２５℃）等が挙げられる。常温で半固形状のものとして、「ｊＥＲ８３４」（三菱ケミカル（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量２３０〜２７０）等が挙げられる。常温で固形状のものとして、「ｊＥＲ１００１」（三菱ケミカル（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量４５０〜５００）、「ｊＥＲ１００４」（三菱ケミカル（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量８７５〜９７５）、「ｊＥＲ１００７」（三菱ケミカル（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量１７５０〜２２００）等が挙げられる。
【００３１】
また、前述の半固形状または固形状のエポキシ樹脂を溶剤で希釈し、溶液とした「Ｅ−８３４−８５Ｘ」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂のキシレン溶液（８３４タイプエポキシ樹脂溶液）、エポキシ当量２５５）、「Ｅ−００１−７５Ｘ」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂のキシレン溶液（１００１タイプエポキシ樹脂溶液）、エポキシ当量４７５）、「ＥＰＩＣＬＯＮ  Ｎ−７４０−８０Ｘ」（ＤＩＣ（株）製、フェノールノボラック型エポキシ樹脂のメチルエチルケトン溶液）等も使用することができる。
なお、本明細書におけるエポキシ当量の値は、エポキシ樹脂の固形分当たりのエポキシ当量のことをいう。
【００３２】
エポキシ樹脂（Ａ）としては、高温下においても基材に対する密着性に優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、常温で半固形状または固形状のエポキシ樹脂が好ましい。
【００３３】
エポキシ樹脂（Ａ）のエポキシ当量は、防食性に優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、好ましくは１５０以上、より好ましくは２１０以上、特に好ましくは２３０以上であり、好ましくは２２００以下、より好ましくは１０００以下である。
【００３４】
エポキシ樹脂（Ａ）のＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）で測定した重量平均分子量は、得られる組成物の塗装硬化条件（例：常乾塗装または焼付け塗装）などにもより一概に決定されないが、好ましくは３５０〜２０，０００、より好ましくは４５０〜１０，０００である。
【００３５】
本組成物中のエポキシ樹脂（Ａ）、好ましくはエポキシ樹脂（ａ２）の含有量は、防食性により優れる防食塗膜を得ることができる等の点から、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上であり、好ましくは４０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下である。また、エポキシ樹脂（Ａ）、好ましくはエポキシ樹脂（ａ２）は、本組成物が主剤成分と硬化剤成分とからなる２成分型の組成物である場合、主剤成分に含まれ、該主剤成分中に、好ましくは５〜８０質量％、より好ましくは１０〜５０質量％の量で含まれていることが望ましい。
また、本組成物の不揮発分１００質量％に対するエポキシ樹脂（Ａ）、好ましくはエポキシ樹脂（ａ２）の含有量は、前記と同様の理由より、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上であり、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは３５質量％以下である。
【００３６】
＜アミン硬化剤（Ｂ）＞
アミン硬化剤（Ｂ）としては後述する三級アミン（３級アミノ基のみを有するアミン化合物）を除く、アミン化合物であれば特に制限されないが、脂肪族系、脂環族系、芳香族系、複素環系アミン硬化剤などのアミン化合物が好ましい。なお、これらアミン化合物は、アミノ基が結合している炭素の種類により区別され、例えば、脂肪族系アミン硬化剤とは、脂肪族炭素に結合したアミノ基を少なくとも１つ有する化合物のことをいう。
アミン硬化剤（Ｂ）は、１種単独で用いてもよく、２種以上を用いてもよい。
【００３７】
前記脂肪族系アミン硬化剤としては、例えば、アルキレンポリアミン、ポリアルキレンポリアミン、アルキルアミノアルキルアミンが挙げられる。
【００３８】
前記アルキレンポリアミンとしては、例えば、式：「Ｈ2Ｎ−Ｒ1−ＮＨ2」（Ｒ1は、炭素数１〜１２の二価の炭化水素基である。）で表される化合物が挙げられ、具体的には、メチレンジアミン、エチレンジアミン、１，２−ジアミノプロパン、１，３−ジアミノプロパン、１，４−ジアミノブタン、１，５−ジアミノペンタン、１，６−ジアミノヘキサン、１，７−ジアミノヘプタン、１，８−ジアミノオクタン、１，９−ジアミノノナン、１，１０−ジアミノデカン、トリメチルヘキサメチレンジアミン等が挙げられる。
【００３９】
前記ポリアルキレンポリアミンとしては、例えば、式：「Ｈ2Ｎ−（ＣmＨ2mＮＨ）nＨ」（ｍは１〜１０の整数である。ｎは２〜１０の整数であり、好ましくは２〜６の整数である。）で表される化合物が挙げられ、具体的には、ジエチレントリアミン、ジプロピレントリアミン、トリエチレンテトラミン、トリプロピレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、テトラプロピレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ノナエチレンデカミン、ビス（ヘキサメチレン）トリアミン、トリエチレン−ビス（トリメチレン）ヘキサミン等が挙げられる。
【００４０】
前記アルキルアミノアルキルアミンとしては、例えば、式：「Ｒ22Ｎ−（ＣＨ2）p−ＮＨ2」（Ｒ2は独立して、水素原子または炭素数１〜８のアルキル基であり（但し、少なくとも１つのＲ2は炭素数１〜８のアルキル基である。）、ｐは１〜６の整数である。）で表される化合物が挙げられ、具体的には、ジメチルアミノエチルアミン、ジエチルアミノエチルアミン、ジブチルアミノエチルアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ジプロピルアミノプロピルアミン、ジブチルアミノプロピルアミン、ジメチルアミノブチルアミン等が挙げられる。
【００４１】
これら以外の脂肪族系アミン硬化剤としては、テトラ（アミノメチル）メタン、テトラキス（２−アミノエチルアミノメチル）メタン、１，３−ビス（２'−アミノエチルアミノ）プロパン、トリス（２−アミノエチル）アミン、ビス（シアノエチル）ジエチレントリアミン、ポリオキシアルキレンポリアミン（特に、ジエチレングリコールビス（３−アミノプロピル）エーテル）、ビス（アミノメチル）シクロヘキサン、イソホロンジアミン、メンセンジアミン（ＭＤＡ）、ｏ−キシリレンジアミン、ｍ−キシリレンジアミン（ＭＸＤＡ）、ｐ−キシリレンジアミン、ビス（アミノメチル）ナフタレン、ビス（アミノエチル）ナフタレン、１，４−ビス（３−アミノプロピル）ピペラジン、１−（２'−アミノエチルピペラジン）、１−［２'−（２''−アミノエチルアミノ）エチル］ピペラジン等が挙げられる。
【００４２】
前記脂環族系アミン硬化剤としては、具体的には、シクロヘキサンジアミン、ジアミノジシクロヘキシルメタン（特に、４，４'−メチレンビスシクロヘキシルアミン）、４，４'−イソプロピリデンビスシクロヘキシルアミン、ノルボルナンジアミン、２，４−ジ（４−アミノシクロヘキシルメチル）アニリン等が挙げられる。
【００４３】
前記芳香族系アミン硬化剤としては、ベンゼン環に結合した２個以上の１級アミノ基を有する芳香族ポリアミン化合物等が挙げられる。
この芳香族系アミン硬化剤として、より具体的には、フェニレンジアミン、ナフタレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、２，２−ビス（４−アミノフェニル）プロパン、４，４'−ジアミノジフェニルエーテル、４，４'−ジアミノベンゾフェノン、４，４'−ジアミノジフェニルスルホン、３，３'−ジメチル−４，４'−ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジエチルフェニルメタン、２，４'−ジアミノビフェニル、２，３'−ジメチル−４，４'−ジアミノビフェニル、３，３'−ジメトキシ−４，４'−ジアミノビフェニル等が挙げられる。
【００４４】
前記複素環系アミン硬化剤としては、１，４−ジアザシクロヘプタン、１，１１−ジアザシクロエイコサン、１，１５−ジアザシクロオクタコサン等が挙げられる。
【００４５】
アミン硬化剤（Ｂ）としては、さらに、前述したアミン硬化剤の変性物、例えば、ポリアミドアミン等の脂肪酸変性物、エポキシ化合物とのアミンアダクト、マンニッヒ変性物（例：フェナルカミン、フェナルカマイド）、マイケル付加物、ケチミン、アルジミンが挙げられる。
【００４６】
アミン硬化剤（Ｂ）としては、脂肪族系アミン硬化剤、脂肪族系アミンのエポキシアダクト、および、脂肪族系アミンのマンニッヒ変性物が好ましく、脂肪族系アミンのエポキシアダクトおよび脂肪族系アミンのマンニッヒ変性物がより好ましく、脂肪族系アミンのエポキシアダクトが特に好ましい。
【００４７】
前記エポキシアダクトとしては、脂肪族系アミン硬化剤、脂肪族系アミン硬化剤の脂肪酸変性物、脂肪族系アミン硬化剤のマンニッヒ変性物等のアミン化合物１種または２種以上と、ビスフェノールＡ型エポキシ化合物等のエポキシ化合物１種または２種以上とを反応させることで得られる。また、このようなエポキシアダクトは、内在型、分離型等に分類することができる。耐熱性および耐水性に優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、過剰なｍｏｌ数のアミン化合物をエポキシ化合物と反応させ、余剰のアミン化合物を除去することで合成される分離型が好ましい。
前記アミン化合物１００質量部に対するエポキシ化合物の使用量は、好ましくは５〜８００質量部、より好ましくは１００〜８００質量部、特に好ましくは３００〜８００質量部である。
【００４８】
該エポキシ化合物としては、例えば、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル；ビスフェノールＦジグリシジルエーテル；スチレンオキシド；シクロヘキセンオキシド；フェノール、クレゾール、ｔ−ブチルフェノール等の（アルキル）フェノールや、ブタノール、２−エチルヘキサノール、炭素数８〜１４のアルコール等のグリシジルエーテル；アルキルグリシジルエーテル（例：Ｅｐｏｄｉｌ  ７５９［Ｅｖｏｎｉｋ社製］）が挙げられる。
【００４９】
これらのアミン硬化剤（Ｂ）を用いると、前記効果にバランスよく優れ、特に、耐油性および耐薬品性に優れ、さらには、パワーツール等で基材を前処理する場合等、表面粗度の小さい基材に対しても密着性に優れ、防食性および耐水性に優れる防食塗膜を容易に得ることができる。
【００５０】
アミン硬化剤（Ｂ）は、従来公知の方法で合成して得てもよく、市販品でもよい。
市販品としては、例えば、脂肪族系アミンの分離型エポキシアダクトである「ＡＤ−７１」（大竹明新化学（株）製）、ポリアミドアミン（脂肪族系ポリアミンとダイマー酸との脱水縮合物）である「ＰＡ−６６Ｓ」（大竹明新化学（株）製）、フェナルカミン（脂肪族系ポリアミンとホルマリン、カルダノールとの脱水縮合物）である「Ｃａｒｄｏｌｉｔｅ  ＣＭ−５０５５」（カードライト社製）が挙げられる。
【００５１】
アミン硬化剤（Ｂ）の活性水素当量は、防食性により優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、好ましくは５０以上、より好ましくは１００以上であり、好ましくは１０００以下、より好ましくは５００以下である。
なお、本明細書における活性水素当量の値は、アミン硬化剤（Ｂ）の固形分当たりの活性水素当量のことをいう。
【００５２】
防食性、塗膜強度および乾燥性に優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、アミン硬化剤（Ｂ）は、下記式（２）で算出される反応比が、好ましくは０．３以上、より好ましくは０．４以上となるような量、好ましくは１．０以下、より好ましくは０．７以下となるような量で用いることが望ましい。
【００５３】
反応比＝｛（アミン硬化剤（Ｂ）の配合量（固形分）／アミン硬化剤（Ｂ）の活性水素当量）＋（エポキシ樹脂（Ａ）に対して反応性を有する成分の配合量（固形分）／エポキシ樹脂（Ａ）に対して反応性を有する成分の官能基当量）｝／｛（エポキシ樹脂（Ａ）の配合量（固形分）／エポキシ樹脂（Ａ）のエポキシ当量）＋（アミン硬化剤（Ｂ）に対して反応性を有する成分の配合量（固形分）／アミン硬化剤（Ｂ）に対して反応性を有する成分の官能基当量）｝    ・・・（２）
【００５４】
ここで、前記式（２）における「アミン硬化剤（Ｂ）に対して反応性を有する成分」としては、例えば、後述するシランカップリング剤（Ｅ）、エポキシ基含有反応性希釈剤、およびアクリレート化合物が挙げられ、また、「エポキシ樹脂（Ａ）に対して反応性を有する成分」としては、例えば、後述するシランカップリング剤（Ｅ）が挙げられる。前記各成分の「官能基当量」とは、これらの成分の固形分１ｍｏｌの質量からその中に含まれる官能基のｍｏｌ数を除して得られた１ｍｏｌ官能基あたりの質量（ｇ）を意味する。
後述のシランカップリング剤（Ｅ）としては、反応性基としてアミノ基やエポキシ基を有するシランカップリング剤を使用することができるため、該反応性基の種類によって、該シランカップリング剤がエポキシ樹脂（Ａ）に対して反応性を有するのか、アミン硬化剤（Ｂ）に対して反応性を有するのかを判断し、反応比を算出する必要がある。
【００５５】
本組成物が主剤成分と硬化剤成分とからなる２成分型の組成物である場合、前記硬化剤（Ｂ）は硬化剤成分に含まれる。この硬化剤成分のＥ型粘度計で測定した２５℃における粘度は、取扱い性、塗装作業性により優れる組成物となる等の点から、好ましくは１００，０００ｍＰａ・ｓ以下であり、より好ましくは５０〜１０，０００ｍＰａ・ｓである。
【００５６】
＜亜鉛粉末（Ｃ）＞
亜鉛粉末（Ｃ）としては、球状や鱗片状などの様々な形状のものを用いることができる。なお、本組成物は、亜鉛粉末（Ｃ）として鱗片状の亜鉛粉末を用いた場合でも、硬度等に優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、顔料（Ｄ）を用いる。
亜鉛粉末（Ｃ）としては、金属亜鉛の粉末、または、亜鉛を主体（亜鉛の含有量が全体の９０質量％以上）とする合金（例：亜鉛とアルミニウム、マグネシウムおよび錫から選択される少なくとも１種との合金、好ましくは亜鉛−アルミニウム合金、亜鉛−錫合金）の粉末が挙げられる。これらの中でも、金属亜鉛の粉末が好ましい。
亜鉛粉末（Ｃ）は、１種単独で用いてもよく、２種以上を用いてもよい。
【００５７】
球状の亜鉛粉末としては、メジアン径（Ｄ５０）が３０μｍ以下である粉末が好ましい。該球状亜鉛粉末の市販品としては、例えば、亜鉛末Ｆ（ハクスイテック（株）製）、Ｆ−２０００（本荘ケミカル（株）製）が挙げられる。
【００５８】
鱗片状の亜鉛粉末としては、メジアン径（Ｄ５０）が３０μｍ以下であり、かつ平均厚さが１μｍ以下である粉末が好ましい。該鱗片状の亜鉛粉末の市販品としては、例えば、ＳＴＡＮＤＡＲＴ  Ｚｉｎｃ  ｆｌａｋｅ  ＧＴＴ、ＳＴＡＮＤＡＲＴ  Ｚｉｎｃ  ｆｌａｋｅ  Ｇ（ＥＣＫＡＲＴ  ＧｍｂＨ製）が挙げられる。
【００５９】
本明細書において、メジアン径（Ｄ５０）は、レーザー散乱回折式粒度分布測定装置、例えば「ＳＡＬＤ  ２２００」（(株)島津製作所製）を用いて測定することができる。平均厚さは、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）、例えば「ＸＬ−３０」（フィリップス社製）を用いて測定対象（鱗片状顔料）の主面（最も面積の大きい面）に対して水平方向から観察し、数十〜数百個の顔料粒子の厚さを測定することで、その平均値として算出できる。
【００６０】
亜鉛粉末（Ｃ）の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、通常５質量％以上、好ましくは８質量％以上であり、通常５０質量％以下、好ましくは４０質量％以下、より好ましくは３５質量％以下であり、エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、好ましくはエポキシ樹脂（ａ２）の固形分１００質量部に対し、好ましくは２５質量部以上、より好ましくは３０質量部以上であり、好ましくは１４０質量部以下、より好ましくは１２０質量部以下である。
亜鉛粉末（Ｃ）の含有量が前記範囲にあると、前記効果にバランスよく優れ、特に、耐湿性に優れ、さらには、パワーツール等で基材を前処理する場合等、表面粗度の小さい基材に対しても密着性に優れ、耐熱性および耐水性に優れる防食塗膜を容易に得ることができる。
本組成物は、従来のジンクリッチ組成物で使用される亜鉛粉末量に比べ、亜鉛粉末（Ｃ）の含有量が少ないことが好ましい。
【００６１】
＜顔料（Ｄ）＞
顔料（Ｄ）は、前記亜鉛粉末（Ｃ）以外の顔料であり、平均アスペクト比（メジアン径（Ｄ５０）／平均厚さ）が１５以上であれば、特に制限されないが、前記効果により優れる防食塗膜を容易に得ることができる等の点から、好ましくは非金属顔料であり、より好ましくは鱗片状（なお、鱗片状は、針状や繊維状を含まない。）の非金属顔料であり、特に好ましくは鱗片状の鉱物系顔料またはガラスフレークである。
顔料（Ｄ）は、１種単独で用いてもよく、２種以上を用いてもよい。
【００６２】
前記平均アスペクト比は、得られる防食塗膜の防食性、内部応力緩和による基材との密着性の向上等の点から、好ましくは３０〜１００である。
顔料（Ｄ）のＤ５０は、同様の理由から、好ましくは２０μｍ以上、より好ましくは２５μｍ以上であり、好ましくは２００μｍ以下、より好ましくは１００μｍ以下である。
【００６３】
顔料（Ｄ）としては、マイカ、ガラスフレーク、プラスチックフレーク等が挙げられ、安価で入手容易性に優れ、より前記効果に優れる防食塗膜を容易に形成できる等の点から、マイカが好ましい。
該マイカとしては、市販品を用いることができる。
【００６４】
顔料（Ｄ）の含有量は、前記効果により優れる防食塗膜を容易に形成できる等の点から、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは１質量％以上、より好ましくは３質量％以上であり、好ましくは３０質量％以下、より好ましくは２０質量％以下、特に好ましくは１５質量％以下である。
また、同様の理由から、エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、好ましくはエポキシ樹脂（ａ２）の固形分１００質量部に対し、好ましくは１５〜７０質量部、より好ましくは１５〜５０質量部である。
【００６５】
＜シランカップリング剤（Ｅ）＞
シランカップリング剤（Ｅ）を用いることで、得られる防食塗膜の基材への密着性をさらに向上させることができるのみならず、得られる防食塗膜の耐塩水性等の防食性をも向上させることができる。
シランカップリング剤（Ｅ）は、１種単独で用いてもよく、２種以上を用いてもよい。
【００６６】
シランカップリング剤（Ｅ）としては特に制限されず、従来公知の化合物を用いることができるが、同一分子内に少なくとも２つの官能基を有し、基材に対する密着性の向上、本組成物の粘度の低下等に寄与できる化合物であることが好ましく、例えば、式：「Ｘ−ＳｉＭｅnＹ3-n」［ｎは０または１、Ｘは有機質との反応が可能な反応性基（例：アミノ基、ビニル基、エポキシ基、メルカプト基、ハロゲン基、炭化水素基の一部がこれらの基で置換された基、または炭化水素基の一部がエーテル結合等で置換された基の一部がこれらの基で置換された基）を示し、Ｍｅはメチル基であり、Ｙは加水分解性基（例：メトキシ基、エトキシ基などのアルコキシ基）を示す。］で表される化合物であることがより好ましい。
【００６７】
シランカップリング剤（Ｅ）としては、反応性基としてエポキシ基またはアミノ基を有する化合物が好ましく、具体的には、「ＫＢＭ−４０３」（γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業（株）製）、「サイラエースＳ−５１０」（ＪＮＣ（株）製）、「ＫＢＭ−６０３」（３−（２−アミノエチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、信越化学工業（株）製）等が挙げられる。
【００６８】
シランカップリング剤（Ｅ）の含有量は、本組成物１００質量％に対し、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．３質量％以上であり、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５質量％以下である。また、エポキシ樹脂（Ａ）の固形分１００質量部に対し、好ましくはエポキシ樹脂（ａ２）の固形分１００質量部に対し、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。また、亜鉛粉末（Ｃ）１００質量部に対し、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１０質量部以下である。
シランカップリング剤（Ｅ）の含有量が前記範囲にあると、本組成物の塗料粘度を低減できるため、塗装作業性が向上するだけでなく、得られる防食塗膜の基材に対する密着性および防食性が向上する。また、亜鉛粉末（Ｃ）に対するシランカップリング剤（Ｅ）の含有量が前記範囲にあると、亜鉛粉末（Ｃ）の過剰な消耗が抑制される傾向にあり、また、エポキシ樹脂（Ａ）への分散性が向上すること等により、基材との密着性により優れる防食塗膜を容易に得ることができる。
【００６９】
＜その他の成分＞
本組成物は、前記（Ａ）〜（Ｅ）の他に、必要に応じて、有機溶剤、エポキシ樹脂（Ａ）以外の樹脂、エポキシ基含有反応性希釈剤、可塑剤、アクリレート化合物、導電性顔料、体質顔料（Ｆ）、着色顔料、タレ止め剤（沈降防止剤）、硬化促進剤、無機脱水剤（安定剤）、分散剤、消泡剤、防汚剤等を、本発明の目的を損なわない範囲で含有してもよい。
前記その他の成分はそれぞれ、１種単独で用いてもよく、２種以上を用いてもよい。
【００７０】
＜有機溶剤＞
前記有機溶剤としては特に限定されないが、例えば、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶剤、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系溶剤、ブチルセロソルブ等のエーテル系溶剤、酢酸ブチル等のエステル系溶剤、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、１−メトキシ−２−プロパノール等のアルコール系溶剤、ミネラルスピリット、ｎ−ヘキサン、ｎ−オクタン、２，２，２−トリメチルペンタン、イソオクタン、ｎ−ノナン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン等の脂肪族炭化水素系溶剤が挙げられる。
【００７１】
＜エポキシ基含有反応性希釈剤＞
本組成物は、エポキシ基含有反応性希釈剤を含んでいてもよい。
前記エポキシ基含有反応性希釈剤としては、２５℃における粘度が５００ｍＰａ・ｓ以下のエポキシ化合物であれば特に制限されず、単官能型であっても、多官能型であってもよい。
【００７２】
単官能型エポキシ基含有反応性希釈剤としては、例えば、アルキルグリシジルエーテル（アルキル基の炭素数１〜１３）、フェニルグリシジルエーテル、ｏ−クレシルグリシジルエーテル、アルキルフェニルグリシジルエーテル（アルキル基の炭素数１〜２０、好ましくは１〜５、例：メチルフェニルグリシジルエーテル、エチルフェニルグリシジルエーテル、プロピルフェニルグリシジルエーテル、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルグリシジルエーテル）、フェノールグリシジルエーテル、アルキルフェノールグリシジルエーテル、フェノール（ＥＯ）nグリシジルエーテル（繰り返し数ｎ＝３〜２０、ＥＯ：−Ｃ2Ｈ4Ｏ−）が挙げられる。
【００７３】
多官能型エポキシ基含有反応性希釈剤としては、例えば、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジグリシジルエーテル、レゾルシノールジグリシジルエーテル、モノまたはポリアルキレングリコールジグリシジルエーテル（アルキレン基の炭素数１〜５、例：エチレングリコールジグリシジルエーテル、ジプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル）、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテルが挙げられる。
【００７４】
本組成物が前記エポキシ基含有反応性希釈剤を含有する場合には、防食性等により優れる防食塗膜が得られる等の点から、該エポキシ基含有反応性希釈剤の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．５質量％以上であり、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１０質量％以下、さらに好ましくは５質量％以下である。
【００７５】
＜可塑剤＞
本組成物は、得られる防食塗膜の柔軟性を向上させる等の点から、可塑剤を含んでいてもよい。
前記可塑剤としては、従来公知のものを広く使用でき、ナフサを熱分解して得られる低沸点留分等の液状炭化水素樹脂、常温で固形の石油樹脂、キシレン樹脂、クマロンインデン樹脂等が挙げられる。具体的には、特開２００６−３４２３６０号公報に記載の液状炭化水素樹脂および可撓性付与樹脂等が挙げられる。
【００７６】
これらの中でも、前記エポキシ樹脂（Ａ）との相溶性がよい等の点から、液状炭化水素樹脂、ならびに、水酸基を含有し、かつ、常温で固形状である、石油樹脂、キシレン樹脂およびクマロンインデン樹脂が好ましい。
【００７７】
前記液状炭化水素樹脂の市販品としては、「ネシレス  ＥＰＸ−Ｌ」、「ネシレス  ＥＰＸ−Ｌ２」（以上、ＮＥＶＣＩＮ社製／フェノール変性炭化水素樹脂）、「ＨＩＬＥＮＯＬ  ＰＬ−１０００Ｓ」（ＫＯＬＯＮケミカル社製／液状炭化水素樹脂）等が挙げられ、常温で固形状の石油系樹脂の市販品としては、「ネオポリマー  Ｅ−１００」、「ネオポリマー  Ｋ−２」、「ネオポリマー  Ｋ−３」（以上、新日本石油化学（株）製／Ｃ９系炭化水素樹脂）等が挙げられ、クマロンインデン樹脂の市販品としては、「ＮＯＶＡＲＥＳ  ＣＡ  １００」（Ｒｕｔｇｅｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  ＡＧ社製）等が挙げられ、キシレン樹脂の市販品としては「ニカノールＹ−５１」（三菱ガス化学（株）製）等が挙げられる。
【００７８】
本組成物が前記可塑剤を含有する場合、耐クラック性等により優れる防食塗膜が得られる等の点から、該可塑剤の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは１質量％以上、より好ましくは３質量％以上であり、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下である。
【００７９】
＜アクリレート化合物＞
本組成物は、得られる組成物の硬化速度を向上させる等の点から、アクリレート化合物を含んでいてもよい。
前記アクリレート化合物としては、例えば、単官能または多官能の脂肪族（メタ）アクリレートモノマー、単官能または多官能の芳香族（メタ）アクリレートモノマーを用いることができる。
【００８０】
前記アクリレート化合物の市販品としては、「Ｍ−ＣＵＲＥ  １００」（単官能の芳香族アクリレート、官能基当量２５７〜２６７ｇ／ｅｑ）、「Ｍ−ＣＵＲＥ  ２００」（二官能の芳香族アクリレート、官能基当量１３０〜１４０ｇ／ｅｑ）、「Ｍ−ＣＵＲＥ  ２０１」（二官能の脂肪族アクリレート、官能基当量９５〜１０５ｇ／ｅｑ）、「Ｍ−ＣＵＲＥ  ３００」（三官能の脂肪族アクリレート、官能基当量１１２〜１２２ｇ／ｅｑ）、「Ｍ−ＣＵＲＥ  ４００」（四官能の脂肪族アクリレート、官能基当量８０〜９０ｇ／ｅｑ）（いずれも、ＳＡＲＴＯＭＥＲ  ＣＯＭＰＡＮＹ，ＩＮＣ製）等が挙げられる。
【００８１】
本組成物が前記アクリレート化合物を含有する場合、硬化速度により優れる組成物が得られる等の点から、該アクリレート化合物の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．２質量％以上、好ましくは５質量％以下、より好ましくは３質量％以下である。
【００８２】
＜導電性顔料＞
本組成物は、形成される防食塗膜の防食性を向上させることができる等の点から、導電性顔料を含んでいてもよい。
【００８３】
前記導電性顔料としては、例えば、亜鉛粉末（Ｃ）以外の金属粉末、酸化亜鉛、炭素粉末が挙げられる。これらの中でも、安価で導電性の高い酸化亜鉛が好ましい。
【００８４】
前記酸化亜鉛の市販品としては、例えば、酸化亜鉛１種（堺化学工業（株）製）、酸化亜鉛３種（ハクスイテック（株）製）が挙げられる。
【００８５】
前記金属粉末としては、例えば、Ｆｅ−Ｓｉ粉、Ｆｅ−Ｍｎ粉、Ｆｅ−Ｃｒ粉、磁鉄粉、リン化鉄が挙げられる。該金属粉末の市販品としては、例えば、フェロシリコン（キンセイマテック（株）製）、フェロマンガン（キンセイマテック（株）製）、フェロクロム（キンセイマテック（株）製）、フェロフォス２１３２（オキシデンタル  ケミカルコーポレーション製）が挙げられる。
【００８６】
前記炭素粉末としては、カーボンブラック等が挙げられる。該炭素粉末の市販品としては、例えば、ＭＡ−１００（三菱ケミカル（株）製）が挙げられる。
【００８７】
本組成物が前記導電性顔料を含有する場合、該導電性顔料の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対して、０質量％を超えて２０質量％以下が好ましく、１０質量％以下がより好ましい。また、亜鉛粉末（Ｃ）１００質量部に対し、好ましくは０．１〜１００質量部、より好ましくは１〜５０質量部である。
導電性顔料の含有量が前記範囲にあると、亜鉛粉末（Ｃ）の含有量を少なく抑えつつ防食性を維持できる点で好ましい。
【００８８】
＜体質顔料（Ｆ）＞
前記体質顔料（Ｆ）を用いることで、得られる本組成物のコスト面におけるメリットのみならず、防食性、特に耐塩水性および耐湿性等に優れる防食塗膜を容易に形成することができる等の点から、本組成物は体質顔料（Ｆ）を含むことが好ましい。
【００８９】
前記体質顔料（Ｆ）としては、前記（Ｃ）、（Ｄ）および導電性顔料以外の顔料であれば特に制限されないが、具体的には、硫酸バリウム、カリ長石、ナトリウム長石、バライト粉、シリカ、炭酸カルシウム、タルク、マイカ、ガラスフレーク等が挙げられる。
【００９０】
本組成物が前記体質顔料（Ｆ）を含有する場合、前記効果をより発揮できる等の点から、該体質顔料（Ｆ）の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上であり、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４５質量％以下である。
【００９１】
＜着色顔料＞
前記着色顔料としては、前記（Ｃ）、（Ｄ）、導電性顔料および（Ｆ）以外の顔料であれば特に制限されず、従来公知の着色顔料を使用することができる。前記着色顔料としては、具体的には、チタン白、ベンガラ、黄色ベンガラ等が挙げられる。
【００９２】
本組成物が前記着色顔料を含有する場合、該着色顔料の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．５質量％以上であり、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１０質量％以下である。
【００９３】
また、本組成物が、前記体質顔料（Ｆ）および／または着色顔料を含有する場合、防食性により優れる防食塗膜を得ることができる等の点から、前記体質顔料（Ｆ）および着色顔料の合計含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上であり、好ましくは６５質量％以下、より好ましくは５０質量％以下である。
【００９４】
＜タレ止め剤（沈降防止剤）＞
前記タレ止め剤（沈降防止剤）としては、Ａｌ、Ｃａ、Ｚｎのステアレート塩、レシチン塩、アルキルスルホン酸塩などの有機粘土系ワックス、ポリエチレンワックス、アマイドワックス、水添ヒマシ油ワックス、合成微粉シリカ、酸化ポリエチレン系ワックス等、従来公知のものを使用できるが、中でも、アマイドワックス、合成微粉シリカ、酸化ポリエチレン系ワックスおよび有機粘土系ワックスが好ましい。
【００９５】
このようなタレ止め剤（沈降防止剤）としては、楠本化成（株）製の「ディスパロン  ３０５」、「ディスパロン  ４２００−２０」、「ディスパロン  ６６５０」；伊藤製油（株）製の「ＡＳＡＴ−２５０Ｆ」；共栄社化学（株）製の「フローノンＲＣＭ−３００」；Ｅｌｅｍｅｎｔｉｓ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ,  Ｉｎｃ社製の「ベントンＳＤ−２」等の商品が挙げられる。
【００９６】
本組成物が前記タレ止め剤（沈降防止剤）を含有する場合、該タレ止め剤（沈降防止剤）の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは０．３〜３質量％である。
【００９７】
＜硬化促進剤＞
本組成物は、硬化速度の調整、特に促進に寄与できる硬化促進剤を含むことが好ましい。
前記硬化促進剤としては、例えば、三級アミン類が挙げられ、具体的には、例えば、トリエタノールアミン、ジアルキルアミノエタノール、トリエチレンジアミン［１，４−ジアザビシクロ（２，２，２）オクタン］、２，４，６−トリ（ジメチルアミノメチル）フェノール（例：「バーサミンＥＨ３０」（ヘンケル白水（株）製）、「Ａｎｃａｍｉｎｅ  Ｋ−５４」（エボニックジャパン（株）製））が挙げられる。
【００９８】
本組成物が前記硬化促進剤を含有する場合、該硬化促進剤の含有量は、本組成物の不揮発分１００質量％に対し、好ましくは０．０５〜２．０質量％である。
【００９９】
≪防食塗膜、防食塗膜付き基材≫
本発明の一実施形態に係る防食塗膜は、前記本組成物から形成されたものであれば特に制限されず、本発明の一実施形態に係る防食塗膜付き基材は、該防食塗膜と基材とを含めば特に制限されないが、基材上に前記本組成物を塗装した後、該塗装された本組成物を乾燥させること、好ましくは該塗装された本組成物を乾燥、硬化させることで得られたものであることが好ましい。この方法は、基材の防食方法ともいえる。
この防食塗膜は、耐水性や耐湿性などの防食性に優れ、高温の水に長期間浸漬しても基材に対する密着性に優れる。
【０１００】
前記基材としては、特に制限されないが、本発明の効果がより発揮できることなどから、防食性が求められる基材であることが好ましい。
このような基材としては、鉄鋼、非鉄金属（亜鉛、アルミニウム等）、ステンレスなどからなる基材が好ましく、これらからなる、高温の水や、加熱した化学物質等を輸送または貯蔵するためのタンク、特にこれらタンクの内面がより好ましい。
【０１０１】
前記基材としては、錆、油脂、水分、塵埃、スライム、塩分などを除去するため、また、得られる防食塗膜の密着性を向上させるために、必要により前記基材表面を処理（例えば、ブラスト処理（ＩＳＯ８５０１−１  Ｓａ２ １／２）やパワーツール処理（ＩＳＯ８５０１−１  Ｓｔ３）、摩擦法、脱脂による油分・粉塵を除去する処理）等したものでもよく、基材の防食性や、溶接性、せん断性等の点から、必要により、前記基材表面に従来公知の一次防錆塗料（ショッププライマー）等の薄膜形成用塗料や、その他プライマー等を塗布し乾燥させたものでもよい。
【０１０２】
本組成物を基材上に塗布する方法としては特に制限されず、従来公知の方法を制限なく使用可能であるが、作業性に優れるスプレー塗装やローラー塗装が好ましい。
【０１０３】
前記スプレー塗装の条件は、形成したい防食塗膜の厚みに応じて適宜調整すればよいが、エアレススプレー時には、例えば、１次（空気）圧：０．４〜０．８ＭＰａ程度、２次（塗料）圧：１０〜２６ＭＰａ程度、ガン移動速度５０〜１２０ｃｍ／秒程度に塗装条件を設定すればよい。
【０１０４】
前記防食塗膜の膜厚は、所望の用途に応じて適宜選択すればよいが、防食性に優れる防食塗膜となる等の点から、好ましくは１００μｍ以上、より好ましくは２５０μｍ以上であり、好ましくは４５０μｍ以下、より好ましくは４００μｍ以下である。
このような膜厚の防食塗膜を形成する際は、１回の塗装（１回塗り）で、所望の厚みの防食塗膜を形成してもよいし、防食性等に応じ、２回（必要によりそれ以上）の塗装で、所望の厚みの防食塗膜を形成してもよい。防食性に優れる防食塗膜を作業性よく形成することができる等の点から、２回塗りで前記範囲の厚みの防食塗膜を形成することが好ましい。
【０１０５】
前記本組成物を乾燥、硬化させる方法としては特に制限されず、乾燥、硬化時間を短縮させるために５〜６０℃程度の加熱により本組成物を乾燥、硬化させてもよいが、通常は、常温、大気下で１〜１４日程度放置することで本組成物を乾燥、硬化させる。
【実施例】
【０１０６】
以下、実施例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれらによって限定されない。
【０１０７】
［実施例１］
下記表１に示すように、容器に、エポキシ樹脂１（注１）２７質量部、メチルイソブチルケトン３．５質量部、ｎ−ブタノール１．５質量部、１−メトキシ−２−プロパノール１．５質量部、キシレン７質量部、トルエン３質量部、ブチルセロソルブ１質量部、シランカップリング剤１（注６）０．５質量部、タルク（注１１）２２．５質量部、チタン白（注１５）４質量部、マイカ１（注８）１０質量部、亜鉛粉末（注７）６．５質量部、タレ止め剤（注１８）１．５質量部、および、水分吸着剤（注１９）０．５質量部を入れ、そこにガラスビーズを添加し、ペイントシェーカーを用いてこれら成分を混合した。次いで、ガラスビーズを取り除き、ハイスピードディスパーを用い５６〜６０℃で分散後、３０℃以下まで冷却し、主剤成分を調製した。
【０１０８】
また、下記表１に示すように、エポキシアダクト物１（注２１）８質量部、三級アミン（注２７）０．１質量部、ｎ−ブタノール１質量部、および、キシレン０．９質量部を、ハイスピードディスパーを用いて混合することで、硬化剤成分を調製した。
【０１０９】
得られた主剤成分と硬化剤成分とを塗装前に混合することで塗料組成物を調製した。
なお、表１に記載の各成分の詳細は表２に示すとおりである。
【０１１０】
［実施例２〜１４および比較例１〜４］
主剤成分および硬化剤成分に配合する原材料の種類および配合量を下記表１に示すように変更した以外は実施例１と同様にして塗料組成物を調製した。なお、表１中の数値は、質量部を示す。
【０１１１】
【表１】
2020164831.tif 000002
【０１１２】
【表２】
2020164831.tif 000003
【０１１３】
＜各種試験＞
前記実施例および比較例で得られた塗料組成物から形成した防食塗膜について、以下の試験（１）〜（５）を行った。結果を表３に示す。
【０１１４】
（１）耐塩水性試験
防食塗膜の耐塩水性を、ＪＩＳ Ｋ ５６００−６−２：２０１６に準拠して測定した。具体的には以下のようにして行った。
寸法が１５０ｍｍ×７０ｍｍ×１．６ｍｍ（厚）のブラスト処理またはパワーツール処理された鋼板（以下「試験板」ともいう。）上に、実施例および比較例で得られた各塗料組成物を、乾燥膜厚が約３２０μｍとなるようにスプレー塗装し、得られた防食塗膜付試験板を、２３℃、５０％ＲＨの雰囲気で７日間乾燥することで、防食塗膜付き試験板を作製した。この防食塗膜付き試験板を用い、８５℃の３％塩水中に１８０日間浸漬した後の防食塗膜の外観および防食塗膜下の鋼板の状態を以下の基準に従って評価した。なお、防食塗膜下の鋼板の状態は、カッターナイフ等により１ｃｍ2の防食塗膜を除去し、鋼板素地を露見させた箇所における錆の占める面積を評価した。
【０１１５】
なお、ブラスト処理またはパワーツール処理した鋼板の粗度（Ｒｚｊｉｓ）を、ＪＩＳ  Ｂ０６０１：２０１３に準拠して測定したところ、以下の通りであった。
ブラスト処理鋼板の粗度：２５〜３５μｍ
パワーツール処理鋼板の粗度：０〜５μｍ
【０１１６】
（評価基準）
５：防食塗膜外観にフクレがなく、防食塗膜下（鋼板上）に錆の発生がない。
４：防食塗膜外観にフクレがなく、防食塗膜下（鋼板上）の錆の占める面積が１％未満である。
３：防食塗膜外観にフクレがないが、防食塗膜下（鋼板上）の錆の占める面積が１％以上５％未満である。
２：防食塗膜全面の５％未満にフクレが見られる、および／または防食塗膜下（鋼板上）の錆の占める面積が５％以上２０％未満である。
１：防食塗膜全面の５％以上にフクレが見られる、および／または防食塗膜下（鋼板上）の錆の占める面積が２０％以上である。
【０１１７】
（２）耐水性試験
前記耐塩水性試験と同様にして作成した防食塗膜付き試験板を、８５℃の水道水中に１８０日間浸漬した後の防食塗膜の外観および防食塗膜下の鋼板の状態を、前記耐塩水性試験と同様の評価基準に従って評価した。
【０１１８】
（３）耐湿性試験
防食塗膜の耐湿性を、ＪＩＳ Ｋ ５６００−７−２：１９９９に準拠して測定した。具体的には以下のようにして行った。
前記耐塩水性試験と同様にして作成した防食塗膜付き試験板（但し、ブラスト処理鋼板のみを使用）を、温度５０℃、湿度９５％の試験器内に１８０日間保持した後の防食塗膜の外観および防食塗膜下の鋼板の状態を、前記耐塩水性試験と同様の評価基準に従って評価した。
【０１１９】
（４）耐油性試験
防食塗膜の耐油性を、ＪＩＳ Ｋ５６００−６−１：２０１６に準拠して測定した。具体的には以下のようにして行った。
前記耐塩水性試験と同様にして作成した防食塗膜付き試験板（但し、ブラスト処理鋼板のみを使用）を、下記の耐油性試験用浸漬液の調製方法で得られた浸漬液に６０℃で１８０日間浸漬した後の防食塗膜の外観および防食塗膜下の鋼板の状態を、前記耐塩水性試験と同様の評価基準に従って評価した。
【０１２０】
・耐油性試験用浸漬液の調製方法
１．ＬＳＡ重油の酸価が２．５になるようにナフテン酸を加える。
２．重油に対して８質量％のベンゼン／トルエン（質量比１：１の混合物）を加える。
３．前記２．で得られた液に対し、３％塩水を５質量％加える。
４．一定濃度の硫化水素溶液を、硫化水素濃度が５ｐｐｍになるように加える。
５．前記４．で得られた混合物を使用する直前に十分に撹拌する。
【０１２１】
（５）耐薬品性試験
防食塗膜の耐薬品性を、ＪＩＳ Ｋ ５６００−６−１：２０１６に準拠して測定した。具体的には以下のようにして行った。
前記耐塩水性試験と同様にして作成した防食塗膜付き試験板（但し、ブラスト処理鋼板のみを使用）を、エチレンジクロライドに水１質量％を添加した浸漬液に、２３℃で１８０日間浸漬した後の防食塗膜の外観および防食塗膜下の鋼板の状態を、前記耐塩水性試験と同様の評価基準に従って評価した。
【０１２２】
【表３】
2020164831.tif 000004