(57)【要約】【課題】良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れるフタロシアニン系化合物を提供する。【解決手段】２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基がフタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格に結合してなる、フタロシアニン系化合物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基が少なくとも１個フタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格に結合してなり、この際、前記２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基は下記式（１）：
【化１】
2020176088.tif 000054
式中、Ｂは、単結合、水素原子または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わす、
で示される１価または２価の基である、フタロシアニン系化合物。
【請求項２】
前記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基が、下記式（２−１）、（２−２）、（２−３）または（２−４）：
【化２】
2020176088.tif 000055
式中、Ａは、それぞれ独立して、酸素原子（−Ｏ−）、硫黄原子（−Ｓ−）または窒素原子（−ＮＨ−）を表わし、
Ｂ’は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わし、
Ｊは、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜４のアルキル基または窒素原子を有する基を表わし、
ｒは、０〜３であり、
ｒ’は、１〜２０であり、
ｓは、１〜３である、
で示される、請求項１に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項３】
下記式（２）または下記式（３）で示される、請求項１に記載のフタロシアニン系化合物：
【化３】
2020176088.tif 000056
式中、
Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、＊で表される各結合部位のいずれかに結合し、
Ｘは、それぞれ独立して、水素原子またはハロゲン原子を表わし、
Ｚは、それぞれ独立して、前記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基を表わし、
Ｄ、ＥおよびＧは、それぞれ独立して、酸素原子（−Ｏ−）または硫黄原子（−Ｓ−）を表わし、
Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、−ＣＯＯＲ２、フェニル基または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わし、
Ｒ２は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜１２のアルキル基を表わし、
Ｍは、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わし、
ｌは、１〜１２であり、
ｍは、０〜７であり、
ｎは、０〜３であり、
ｏは、０〜１５であり、
ｐは、０〜１２であり、
ｑは、０〜５であり、
ｑ’は、それぞれ独立して、０〜５であり、ならびに
１、ｍ、ｎ、ｏ及びｐは、下記関係を満たす、
【数１】
2020176088.tif 000057
【化４】
2020176088.tif 000058
式中、
１つのフタロシアニン系骨格上のＡ１〜Ａ１６のうち、いずれか１個は、リンカー（−Ｙ−Ｏ−）の酸素原子側に付された「＊」で表される結合部位に結合し、残りのＡ１〜Ａ１６は、式（３）中に規定される置換基に結合し、
Ｘは、それぞれ独立して、水素原子またはハロゲン原子を表わし、
Ｙは、それぞれ独立して、置換基を有してもよいフェニレン基、シクロヘキシレン基、炭素原子数１〜８のアルキレン基またはアルコキシ基（−Ｒ３−Ｏ−：Ｒ３は、炭素原子数１〜４のアルキレン基を表わす）を表わし、
Ｚは、それぞれ独立して、前記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基を表わし、
Ｄ、ＥおよびＧは、それぞれ独立して、酸素原子（−Ｏ−）または硫黄原子（−Ｓ−）を表わし、
Ｒ１は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、−ＣＯＯＲ２、フェニル基または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わし、
Ｒ２は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜１２のアルキル基を表わし、
Ｍは、それぞれ独立して、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わし、
ｌおよびｌ’は、それぞれ独立して、１〜１２であり、
ｍおよびｍ’は、それぞれ独立して、０〜７であり、
ｎおよびｎ’は、それぞれ独立して、０〜３であり、
ｏおよびｏ’は、それぞれ独立して、０〜１５であり、
ｐおよびｐ’は、それぞれ独立して、０〜１２であり、
ｑは、それぞれ独立して、０〜５であり、
ｑ’は、それぞれ独立して、０〜５であり、
ｔは、１または２であり
１、ｍ、ｎ、ｏ、ｐ及びｔは、下記関係を満たし、ならびに
【数２】
2020176088.tif 000059
１’、ｍ’、ｎ’、ｏ’及びｐ’は、下記関係を満たす。
【数３】
2020176088.tif 000060
【請求項４】
亜鉛、銅およびバナジウムならびにこれらの酸化物およびハロゲン化物からなる群より選択される中心金属を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材。
【請求項６】
ポリビニルアセタール樹脂をさらに含む、請求項５に記載の熱線吸収材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フタロシアニン系化合物およびこれを含む熱線吸収材に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽エネルギーの熱線遮蔽を目的として、建物や乗り物の窓などにおいて、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラス等が使用されている。一般に、太陽光のスペクトルは、紫外−可視−赤外領域に広く分布しており、上記熱線遮蔽効果を十分に得るためには、６７０ｎｍ以上の範囲の波長の熱線を選択的に吸収することが必要である。加えて、建物や乗り物といった用途においては、良好な視認性もまた求められることから、熱線遮蔽能を維持しつつ、十分な透明性（可視光透過率）が確保される必要がある。
【０００３】
従来、熱線吸収／遮蔽ガラスとしては、板ガラスの表面に反射率の高い金属酸化物の膜をコーティングしたものが知られている。この熱線吸収／遮蔽ガラスは、通常のガラス原料に微量の鉄、ニッケル、コバルト等の金属を加えて着色し、波長による光の選択透過性を付与したものである。しかしながら、従来の熱線吸収／遮蔽材として使用されている金属酸化物には、６７０〜８５０ｎｍの範囲の近赤外領域を選択的に吸収できるものはなく、当該波長域の光を十分吸収するためには、添加量を増やす必要がある。しかし、このような場合には、ガラスの透明性の低下を引き起こす場合があり、また、コスト的にも好ましくない。また、金属酸化物を用いて大面積の薄膜層の表面を均一に被覆する技術が十分開発されるには至っていないため、従来の金属酸化物の被覆（塗布）方法では、大面積の対象物の表面に均一な塗布面を形成することが困難であった。
【０００４】
一方で、特定の波長域の光を選択的に吸収する近赤外吸収色素が種々開発されている。特に、フタロシアニン系化合物は、可視光透過率が高く、近赤外光線の吸収効率が高く、かつ近赤外域の選択吸収能に優れ、かつ溶媒溶解性に優れ、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐熱性、耐光性、耐候性にも優れるなど、諸特性に優れている。例えば、特許文献１には、基本骨格の四方のうち一方にナフタレン骨格を有するナフタロシアニン化合物に、置換または無置換のフェノキシ基を導入したナフタロシアニン化合物および当該ナフタロシアニン化合物を熱線吸収材に使用することが開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１２２２０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、熱線吸収材のさらなる高機能化を目的として、良好な熱線吸収能を維持しつつ、耐久性（耐光性）に優れる熱線吸収材が求められている。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、上記事情に鑑みてなされたものであり、良好な熱線吸収能を有すると共に、耐光性に優れるフタロシアニン系化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、鋭意研究を行った結果、フタロシアニン系骨格に２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基を導入することによって、上記課題を解決できることを見出し、上記知見に基づいて本発明を完成した。
【０００９】
すなわち、上記目的は、２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基が少なくとも１個フタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格に結合してなり、この際、前記２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基は下記式（１）：
【００１０】
【化１】
2020176088.tif 000002
【００１１】
式中、Ｂは、単結合、水素原子または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わす、
で示される１価または２価の基である、フタロシアニン系化合物によって達成される。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、耐光性に優れる。したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、優れた耐光性を発揮できる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を説明する。なお、本発明の構成要件および実施の形態等について以下に詳細に説明するが、これらは本発明の実施態様の一例であり、これらの内容に限定されるものではない。なお、本明細書において、範囲を示す「Ｘ〜Ｙ」は、ＸおよびＹを含み、「Ｘ以上Ｙ以下」を意味する。また、本明細書において、特記しない限り、操作および物性等の測定は、室温（２０〜２５℃）／相対湿度４０〜５０％ＲＨの条件で行う。
【００１４】
本発明の一形態は、２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基が少なくとも１個フタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格に結合してなり、この際、前記２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基は下記式（１）：
【００１５】
【化２】
2020176088.tif 000003
【００１６】
で示される１価または２価の基である、フタロシアニン系化合物に関する。なお、本明細書では、上記フタロシアニン系化合物を、単に「フタロシアニン系化合物」あるいは「本発明に係るフタロシアニン系化合物」とも称する。また、本明細書では、上記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基を、単に「テトラメチルピぺリジン含有基」または「本発明に係るテトラメチルピぺリジン含有基」とも称する。
【００１７】
本発明の一形態に係るフタロシアニン系化合物は、テトラメチルピぺリジン含有基がフタロシアニン系骨格に導入されてなる（フタロシアニン系骨格がテトラメチルピぺリジン含有基を有する）。当該構成を有するフタロシアニン系化合物は、優れた耐光性を発揮する。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有する。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来技術によるフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と混合した場合であっても、可視光透過率が非常に高い。すなわち、樹脂と混合した場合であっても、高い透明性を有する。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、耐熱性にも優れ、光照射後の黄変もまた抑制される。
【００１８】
上記のように本発明に係るフタロシアニン系化合物が良好な熱線吸収能および可視光透過率を低下させることなく、高い耐光性を示す理由は不明であるが、下記のように推測される。なお、本発明は、下記推測に限定されない。
【００１９】
フタロシアニン化合物は、一般的に、太陽光（特に紫外線）照射により分解し、その効果が低下する（耐光性に劣る）。フタロシアニン化合物は、高い透明性（高い可視光透過率）、優れた熱線吸収能を有する。しかし、当該特性をもってしても、フタロシアニン化合物は、長期間にわたり太陽光を浴びている間に紫外線により分解してしまい、やはり熱線吸収能等の効果が低下してしまう。また、上記課題を解決するために、紫外線吸収剤を一緒に混合する方法もあるが、このような手段をもってしても、十分な耐光性が発揮できない。これに対して、紫外線吸収能を有するテトラメチルピぺリジン含有基をフタロシアニン系骨格に導入すると、色素（フタロシアニン系化合物）と紫外線吸収剤とが非常に近接して存在する。このため、太陽光照射中、太陽光（特に紫外線）をテトラメチルピぺリジン含有基が吸収し、色素（フタロシアニン系化合物）の分解を効果的に抑制・防止する。これにより、紫外線吸収能をあわせもつフタロシアニン系化合物が提供でき、紫外線吸収剤が混合物の形態で存在する場合に比して、耐久性（特に耐光性）を向上できると推測される（下記実施例１と比較例１との比較）。
【００２０】
また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、７００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する。したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、太陽光の熱線吸収能に大きく関与する波長領域（６７０〜８５０ｎｍ）の吸収が大きいことから、良好な熱線吸収能が得られる。
【００２１】
加えて、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、透明性に優れる（高い可視光透過率を有する）。
【００２２】
上述したように、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、太陽光（特に紫外線）による分解の効果を受けにくい。このため、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、本来の特性を長期間にわたって維持できる。ゆえに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、長期間太陽光を照射された状態でも、良好な熱線吸収能および透明性（高い可視光透過率）を維持できる。
【００２３】
［フタロシアニン系化合物］
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、１個以上の２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基がフタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格に導入してなる。当該構成により、フタロシアニン系化合物は、熱線吸収能および紫外線吸収能をあわせもち、耐久性（耐光性）に優れる。ここで、２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基は、下記式（１）：
【００２４】
【化３】
2020176088.tif 000004
【００２５】
式中、Ｂは、単結合、水素原子または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わす、
で示される１価または２価の基である。なお、Ｂが水素原子または炭素原子数１〜４のアルキル基である場合には、上記式（１）の２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基は、下記構造のように１個の＊が結合部位となる１価の基を意味する。
【００２６】
【化４】
2020176088.tif 000005
【００２７】
一方、Ｂが単結合である上記式（１）の２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基は、下記構造のように２個の＊が結合部位となる２価の基を意味する。
【００２８】
【化５】
2020176088.tif 000006
【００２９】
本明細書において、「フタロシアニン骨格」とは、下記式で表される構造を核として有する構造をいう：
【００３０】
【化６】
2020176088.tif 000007
【００３１】
また、本明細書で使用される「フタロシアニン骨格」は、上記無金属フタロシアニンに加えて、金属、金属酸化物、金属ハロゲン化物等を中心に有するフタロシアニンを包含する。
【００３２】
本明細書において、「フタロシアニン系化合物」は、フタロシアニン化合物に加え、上記式で表されるフタロシアニン骨格の一部がナフタロシアニン骨格に置換されたナフタロシアニン化合物を包含する。このため、本明細書では、フタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格を、一括して「フタロシアニン系骨格」あるいは「本発明に係るフタロシアニン系骨格」とも称する。
【００３３】
本明細書では、フタロシアニン系化合物を略称にて記載することがある。すなわち、フタロシアニン系化合物の略称において、β位の置換基、α位の置換基、（含まれる場合にはナフタレン骨格、リンカー（−Ｏ−Ｙ−Ｏ−））、中心金属、の順序で略号を記載する。略称中、Ｐｈはフェニル基、フェニレン基または三価のベンゼン環を、Ｍｅはメチル基を、Ｐｒはトリメチレン基を、Ｃｙｈはシクロヘキシレン基を、Ｐｃはフタロシアニン核を、Ｎｐはナフタレン骨格を、それぞれ表わす。Ｐｃの直前の記載は中心金属を示す。さらに、フタロシアニン系化合物がリンカー（−Ｏ−Ｙ−Ｏ−）を有する場合には、（中心金属−Ｐｃ）の直前の記載は、リンカーを示す。なお、ナフタレン骨格はフタロシアニン核の一部を占めるものであり、厳密にはフタロシアニン核にナフタレン骨格が別途結合したものではないが、ナフタレン骨格が含まれていることを示すために、便宜上、Ｎｐとして記載する。
【００３４】
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、７００ｎｍ以上の最大吸収波長（λｍａｘ）を示す。ゆえに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、熱線吸収能に優れる。なお、本明細書中、「最大吸収波長（λｍａｘ）」は、後述の実施例に記載の方法で測定された値をいう。すなわち、以下の方法による値が最大吸収波長（λｍａｘ）として採用される。まず、フタロシアニン系化合物の含有率が１．６重量％（フタロシアニン系化合物と樹脂との総量に対して）になるようにポリビニルブチラール樹脂と混合する。次いで、上記混合物に固形分濃度が２０重量％となるように溶剤としてのテトラヒドロフランを加え、溶解することで塗料溶液を得る。そして、得られた塗料溶液を、６０番のバーコーターを用いてガラスに塗布し、室温で乾燥させる。その後、さらに１００℃で１０分間乾燥させ、フタロシアニン系化合物含有ブチラール塗膜を形成する。当該塗膜について、分光光度計を用いて吸光度を測定し、最大吸収波長（λｍａｘ）（ｎｍ）を求める。なお、上記分光光度計としては、例えば、株式会社日立ハイテクノロジーズ製「Ｕ−２９１０」などを用いることができる。
【００３５】
より具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は、７００ｎｍ以上といった長波長領域に存在し、好ましくは７１０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７２０〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７２５〜８００ｎｍの波長域に存在する。よって、かような範囲に最大吸収波長が存在することから、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能を有する。このため、本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、好ましくは７１０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７２０〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７２５〜８００ｎｍの波長域の光を選択的に吸収することができる。本発明に係るフタロシアニン系化合物または本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、例えば、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができる。
【００３６】
加えて、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、透明性に優れる（高い可視光透過率を有する）。特に、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、可視光領域のうち、４００〜６５０ｎｍにおける透過率が高く、特に５１０ｎｍ付近において高い透過率を有する。具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物の５１０ｎｍでの透過率は、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上（上限：１００％）である。このように、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に人間の目の視感度の高い５１０ｎｍ付近の緑色の光の透過率に優れることから、熱線吸収合わせガラス等に用いた際、良好な視認性が得られる。より具体的な例としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、特に５１０ｎｍ付近の波長の光（青色光〜緑色光）を透過させやすいことから、青緑色光〜緑色光を発するＬＥＤランプの視認性を向上させることができる。よって、例えば、ＬＥＤを用いたヘッドライトや外灯の視認性が向上するため、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、乗り物のフロントガラス（熱線吸収合わせガラス）の中間膜に好適に使用できる。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、４６０ｎｍ付近においても高い透過率を有する。具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物の５１０ｎｍでの透過率は、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上（上限：１００％）である。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、６１０ｎｍ付近においても高い透過率を有する。具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物の６１０ｎｍでの透過率は、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上（上限：１００％）である。なお、上記４６０ｎｍ、５１０ｎｍ及び６１０ｎｍでの透過率は、実施例記載の方法により測定される値（透過率の補正値）を採用する。
【００３７】
良好な熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、耐光性に優れるという観点から、前記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基（テトラメチルピぺリジン含有基）が、下記式（２−１）、（２−２）、（２−３）または（２−４）で示される基であることが好ましい。紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性などの観点から、テトラメチルピぺリジン含有基は、末端に位置する、即ち、下記式（２−１）、（２−２）、（２−３）で示される基であることがより好ましく、下記式（２−１）、（２−２）で示される基であることが特に好ましい。
【００３８】
【化７】
2020176088.tif 000008
【００３９】
上記式（２−１）〜（２−４）中、Ａは、それぞれ独立して、酸素原子（−Ｏ−）、硫黄原子（−Ｓ−）または窒素原子（−ＮＨ−）を表わす。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各Ａは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、Ａは、酸素原子、硫黄原子が好ましく、酸素原子がより好ましい。
【００４０】
また、ｓは、各置換基が−Ａ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）に存在する数であり、１〜３である。紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、ｓは、１または２であることが好ましい。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各ｓは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。また、上記式（２−１）〜（２−４）中、各置換基が−Ａ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）に存在する位置は、特に制限されない。例えば、ｓが１である場合には、各置換基は、２位、３位、４位のいずれでもよいが、紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、４位、２位が好ましく、４位がより好ましい。また、ｓが２である場合には、各置換基は、フェニル基の２，６位、２，５位、２，４位、３，４位、３，５位などに存在できる。これらのうち、紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、２，４位、３，５位が好ましく、２，４位がより好ましい。ｓが３である場合には、各置換基は、フェニル基の２，４，６位、２，５，６位などに存在できる。
【００４１】
Ｂ’は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わす。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各Ｂ’は、同じであってもまたは異なるものであってもよい。ここで、炭素原子数１〜４のアルキル基は、直鎖、分岐鎖または環状のいずれであってもよい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、シクロプロピル基、シクロブチル基などがある。これらのうち、紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、Ｂ’は、水素原子、炭素原子数１〜３の直鎖または分岐鎖のアルキル基が好ましく、水素原子、メチル基、エチル基がより好ましい。
【００４２】
Ｊは、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜４のアルキル基または窒素原子を有する基を表わす。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各Ｊは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。ここで、炭素原子数１〜４のアルキル基は、上記「Ｂ’」と同様の定義である。また、窒素原子を有する基は、特に制限されず、２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基、１，３，５−トリアジン基、モルホリン基などを有する基がある。なお、上記基は、置換基を有していてもよい。また、窒素原子を有する基は、上記に加えて、アルキレン等の他の有機基を有していてもよい。具体的には、Ｊとしては下記がある。
【００４３】
【化８】
2020176088.tif 000009
【００４４】
なお、上記構造中、Ｒ１０は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数１〜１５の直鎖または分岐鎖のアルキル基がある。ここで、炭素原子数１〜１５の直鎖または分岐鎖のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、２，２−ジメチル−４，４−ジメチル−ブチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基などが挙げられる。これらのうち、紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、Ｒ１０の一方が水素原子でありかつ他方が炭素原子数３〜１２の直鎖または分岐鎖のアルキル基であることが好ましく、Ｒ１０の一方が水素原子でありかつ他方が炭素原子数６〜１０の直鎖または分岐鎖のアルキル基であることがより好ましい。
【００４５】
また、上記構造中、ｒ’は、１〜２０である。紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、ｒ’は、１〜１０であることが好ましく、３〜８であることがより好ましい。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各ｒ’は、同じであってもまたは異なるものであってもよい。
【００４６】
紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性のさらなる向上効果などの観点から、Ｊは、下記構造を有することが好ましい。
【００４７】
【化９】
2020176088.tif 000010
【００４８】
すなわち、上記（２−２）の好ましい構造は下記がある。なお、下記構造中、ｓ’は、１〜１０である。紫外線吸収能、溶解性、可視光透過性の向上効果などの観点から、ｓ’は、２〜８であることが好ましい。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各ｓ’は、同じであってもまたは異なるものであってもよい。
【００４９】
【化１０】
2020176088.tif 000011
【００５０】
また、上記（２−１）の好ましい構造は下記がある。
【００５１】
【化１１】
2020176088.tif 000012
【００５２】
上記式（２−１）〜（２−４）中、ｒは、０〜３である。紫外線吸収能、溶解性の向上効果などの観点から、ｒは、０または１であることが好ましい。なお、フタロシアニン系化合物が複数のテトラメチルピぺリジン含有基を有する場合には、各ｒは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。
【００５３】
また、より高い耐光性、熱線吸収能および可視光透過率などの観点から、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、下記式（２）または下記式（３）で示される化合物であることが好ましい。なお、下記式（２）および（３）中、Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、＊で表される各結合部位のいずれかに結合する。本明細書において、下記式（２）および（３）中、Ａ１、Ａ４、Ａ５、Ａ８、Ａ９、Ａ１２、Ａ１３およびＡ１６の置換基を単に「α位の置換基」とも称する、またはＡ１、Ａ４、Ａ５、Ａ８、Ａ９、Ａ１２、Ａ１３およびＡ１６を総称して「α位」とも称する。また、同様にして、下記式（２）および（３）中、Ａ２、Ａ３、Ａ６、Ａ７、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１４およびＡ１５の置換基を単に「β位の置換基」とも称する、またはＡ２、Ａ３、Ａ６、Ａ７、Ａ１０、Ａ１１、Ａ１４およびＡ１５を総称して「β位」とも称する。また、下記式（３）中の「−Ｏ−Ｙ−Ｏ−」を、「リンカー」または「連結基」とも称する。「リンカー（連結基）」の両末端の酸素原子が、フタロシアニン系骨格のＡ１〜Ａ１６のいずれかと結合し、フタロシアニン系骨格を連結する。
【００５４】
【化１２】
2020176088.tif 000013
【００５５】
【化１３】
2020176088.tif 000014
【００５６】
上記式（２）および（３）中、Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、各置換基、各構造もしくはリンカー上の、「＊」で表される結合部位のいずれかに結合する。ここで、各置換基、各構造およびリンカー（−Ｙ（−Ｏ−）２または−Ｙ（−Ｏ−）３）が結合するフタロシアニン系骨格上の結合部位（すなわち、Ａ１〜Ａ１６）の位置は、各フタロシアニン系骨格において同じであっても異なっていてもよい。例えば、式（３）において、リンカーの一方の末端が一方のフタロシアニン骨格のＡ１に結合した場合、リンカーの他方の末端は、他方のフタロシアニン系骨格のＡ１に結合してもよいし、その他の結合部位（すなわち、Ａ２〜Ａ１６のいずれか一つ）に結合してもよい。
【００５７】
以下、式（２）について詳述する。
【００５８】
上記式（２）中、Ｚは、それぞれ独立して、前記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基を表わす。Ｚの具体的な説明は、上記と同様であるため、ここでは重複事項については説明を省略する。なお、Ｚが複数存在する（ｌが２以上である）場合には、各Ｚは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。
【００５９】
ｌは、置換基「Ｚ」がフタロシアニン系骨格に導入される数であり、１〜１２である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｌは、好ましくは１〜５であり、より好ましくは２〜４であり、特に好ましくは３である。
【００６０】
置換基「Ｚ」がフタロシアニン系骨格に導入される位置は、特に制限されず、α位、β位またはα位とβ位との混在のいずれでもよい。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、置換基「Ｚ」は、フタロシアニン系骨格の少なくともα位に存在することが好ましく、α位のみに存在することが好ましい。
【００６１】
上記式（２）中、Ｘは、それぞれ独立して、水素原子またはハロゲン原子を表わす。なお、Ｘが複数存在する（ｐが２以上である）場合には、各Ｘは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子がある。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、Ｘは、水素原子、塩素原子であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００６２】
ｐは、置換基「Ｘ」がフタロシアニン系骨格に導入される数であり、０〜１２である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｐは、好ましくは０〜８であり、より好ましくは０〜５であり、特に好ましくは０〜２である。
【００６３】
なお、下記構造：
【００６４】
【化１４】
2020176088.tif 000015
【００６５】
は、上記式（２）および（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する２つの部位に結合し、フタロシアニン系骨格のβ位−β位またはα位−β位にわたって導入されてもよい。なお、本明細書中、「隣接する２つの部位」とは、１つのベンゼン環上において、ある部位を基準として、オルト位（２位）に存在する部位を意味する。例えば、「隣接する２つの部位」としては、Ａ１とＡ２、Ａ２とＡ３、Ａ３とＡ４等である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、β位−β位（例えば、Ａ２とＡ３）にわたって導入されることが好ましい。この際、同一の構成単位（Ａ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６）中の残りの置換基がＸであることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。すなわち、フタロシアニン系骨格が下記構造を有することが特に好ましい。
【００６６】
【化１５】
2020176088.tif 000016
【００６７】
下記構造：
【００６８】
【化１６】
2020176088.tif 000017
【００６９】
において、Ｄ、ＥおよびＧは、それぞれ独立して、酸素原子（−Ｏ−）または硫黄原子（−Ｓ−）を表わす。なお、Ｄ、ＥおよびＧは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。また、Ｄ、ＥおよびＧが複数存在する（ｍ、ｏが２以上である）場合には、Ｄ、ＥおよびＧは、それぞれ、同じであってもまたは異なるものであってもよい。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、Ｄ、ＥおよびＧは、酸素原子であることが好ましい。
【００７０】
ｑは、下記構造：
【００７１】
【化１７】
2020176088.tif 000018
【００７２】
中、−Ｄ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）と−Ｅ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）とを連結するアルキレン基の炭素原子数を表わし、０〜５である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｑは、好ましくは０〜３であり、特に好ましくは０である。−Ｄ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）と−Ｅ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）とを連結する位置は、特に制限されない。具体的には、−Ｄ−Ｐｈの２位と−Ｅ−Ｐｈの２位と、−Ｄ−Ｐｈの３位と−Ｅ−Ｐｈの３位とが連結することが好ましく、−Ｄ−Ｐｈの２位と−Ｅ−Ｐｈの２位とが連結することが特に好ましい。すなわち、上記構造は、下記構造であることが好ましい。
【００７３】
【化１８】
2020176088.tif 000019
【００７４】
また、下記構造：
【００７５】
【化１９】
2020176088.tif 000020
【００７６】
は、上記式（２）および（３）中のＡ１〜Ａ４、Ａ５〜Ａ８、Ａ９〜Ａ１２、Ａ１３〜Ａ１６の隣接する２つの部位に結合し、フタロシアニン系骨格のβ位−β位（例えば、Ａ２とＡ３）またはα位−β位（例えば、Ａ１とＡ２、Ａ３とＡ４）にわたって導入されてもよい。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、上記構造は、下記：
【００７７】
【化２０】
2020176088.tif 000021
【００７８】
のようにβ位−β位にわたって導入されることが好ましく、フタロシアニン系骨格が下記構造：
【００７９】
【化２１】
2020176088.tif 000022
【００８０】
を有することが特に好ましい。なお、上記構造において、α位には、他の置換基が導入される。
【００８１】
ｍは、下記構造：
【００８２】
【化２２】
2020176088.tif 000023
【００８３】
がフタロシアニン系骨格に導入される数であり、０〜７である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｍは、好ましくは０〜５であり、より好ましくは０〜１である。
【００８４】
下記構造：
【００８５】
【化２３】
2020176088.tif 000024
【００８６】
において、Ｒ１は、−Ｇ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）中に存在しえる置換基であり、それぞれ独立して、ハロゲン原子、−ＣＯＯＲ２、フェニル基または炭素原子数１〜４のアルキル基を表わす。このうち、ハロゲン原子及び炭素原子数１〜４のアルキル基は、上記と同様の説明であるため、ここでは説明を省略する。また、「−ＣＯＯＲ２」中のＲ２は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数１〜１２のアルキル基を表わす。ここで、Ｒ２が複数存在する（ｑ’が２以上である）場合には、各Ｒ２は、同じであってもまたは異なるものであってもよい。また、炭素原子数１〜１２のアルキル基は、直鎖、分岐鎖または環状のいずれであってもよい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、２，２−ジメチル−４，４−ジメチル−ブチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基などが挙げられる。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、Ｒ１は、好ましくはフェニル基、メチル基、エチル基であり、より好ましくはフェニル基、メチル基である。ｑ’は、置換基「Ｒ１」が−Ｇ−Ｐｈ（Ｐｈ＝フェニル基）のフェニル基に導入される数であり、それぞれ独立して、０〜５である。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｑ’は、好ましくは０〜３であり、より好ましくは０〜２である。ここで、Ｒ１のフェニル基への導入位置は特に制限されない。例えば、ｑ’が１である場合には、Ｒ１は、２位、３位、４位のいずれでもよいが、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、２位、４位が好ましく、２位がより好ましい。また、ｑ’が２である場合には、Ｒ１は、２，６位、２，５位、２，４位、３，４位、３，５位などに存在できる。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、２，４位、３，５位が好ましい。ｑ’が３である場合には、Ｒ１は、２，４，６位、２，５，６位などに存在できる。
【００８７】
ｏは、下記構造：
【００８８】
【化２４】
2020176088.tif 000025
【００８９】
がフタロシアニン系骨格に導入される数であり、０〜１５である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｏは、好ましくは４〜１２であり、より好ましくは５〜９である。
【００９０】
上記構造（−Ｇ−Ｐｈ：Ｐｈ＝１以上の置換基Ｒ１を有していてもよいフェニル基）がフタロシアニン系骨格に導入される位置は、特に制限されず、α位、β位またはα位とβ位との混在のいずれでもよい。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、上記構造は、フタロシアニン系骨格の少なくともα位に存在することが好ましい。
【００９１】
ｎは、下記構造：
【００９２】
【化２５】
2020176088.tif 000026
【００９３】
がフタロシアニン系骨格に導入される数であり、０〜３である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｎは、好ましくは０〜２であり、より好ましくは０または１であり、特に好ましくは１である。当該構造をフタロシアニン系骨格に導入することにより、より高い平面性を有する分子を形成することができるため、平面性が高い状態で各分子が互いに積層しやすくなる。その結果、高い耐光性を発揮できるフタロシアニン系化合物が得られる。また、当該構造の導入による共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材では耐光性をさらに向上できる。さらに、上記のような共役系の拡張により、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）は長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率をさらに向上できる。
【００９４】
なお、上記式（２）中、１、ｍ、ｎ、ｏ及びｐは、下記関係を満たす。
【００９５】
【数１】
2020176088.tif 000027
【００９６】
Ｍは、中心金属であり、金属、金属酸化物または金属ハロゲン化物を表わす。ここで、金属としては、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等が挙げられる。金属酸化物としては、チタニル、バナジル（ＶＯ）等が挙げられる。金属ハロゲン化物としては、塩化アルミニウム、塩化インジウム、塩化ゲルマニウム、塩化錫（ＩＩ）、塩化錫（ＩＶ）、塩化珪素、塩化バナジウム等が挙げられる。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、中心金属Ｍは、好ましくは亜鉛、銅、バナジウムならびにこれらの酸化物およびハロゲン化物から選択される。すなわち、本発明の好ましい形態では、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、亜鉛、銅およびバナジウムならびにこれらの酸化物およびハロゲン化物からなる群より選択される中心金属を有する。なお、特に良好な可視光透過率が得られるという観点から、中心金属Ｍは、銅、亜鉛およびバナジルから選択されることがより好ましい。これらからＭを選択することにより、吸収スペクトル（吸収帯）をよりシャープにし、可視光透過率をさらに向上させることができる。また、耐光性をさらに向上させるという観点からは、中心金属Ｍは、銅またはバナジルであると好ましく、銅であるとより好ましい。特に、銅は、他の原子を伴うことなく（例えば、バナジルであればＶ以外に酸素原子を伴うため、平面性は低下する）、二価イオンとしてフタロシアニン骨格内に存在できることから、高い平面性を有するフタロシアニン系化合物を得ることができる。そのことにより銅は複数の分子が積層しやすく、色素分子が安定化しやすい。このような観点からも耐光性の向上に寄与していると考えられる。一方で、可視光透過率を向上させ、また、溶媒等に対する溶解性を向上させるといった観点からは、中心金属Ｍは、亜鉛またはバナジルであると好ましく、亜鉛であるとより好ましい。
【００９７】
以下では、上記式（３）中の各置換基及び置換基数を説明する。なお、特記しない限り、具体的な説明は、上記式（２）と同様であるため、ここでは重複事項については説明を省略する。上記式（３）のフタロシアニン系化合物において、一分子中に含まれる複数のフタロシアニン系骨格において、各フタロシアニン系骨格は同じ構造を有するものであってもまたは異なる構造を有するものであってもよい。また、１つのフタロシアニン系骨格上のＡ１〜Ａ１６のうち、いずれか１個は、リンカー（−Ｙ−Ｏ−）の酸素原子側に付された「＊」で表される結合部位に結合し、残りのＡ１〜Ａ１６は、式（３）中に規定される置換基に結合する。
【００９８】
上記式（３）中、Ｙは、それぞれ独立して、置換基を有してもよいフェニレン基、シクロヘキシレン基、炭素原子数１〜４のアルキレン基またはアルコキシ基（−Ｒ３−Ｏ−：Ｒ３は、炭素原子数１〜４のアルキレン基を表わす）を表わす。なお、ｔが１である場合には、Ｙは２価の基を表わし、ｔが２である場合には、Ｙは３価の基を表わす。このため、例えば、Ｙ＝置換基を有してもよいフェニレン基かつｔ＝１の場合には、Ｙは、下記構造：
【００９９】
【化２６】
2020176088.tif 000028
【０１００】
を有する２価の基である。なお、上記構造中、Ｒ１１は置換基を表わし、ａは０〜３の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ａは、それぞれ独立して、０または１であると好ましく、０であるとより好ましい。なお、ａが１以上である場合、置換基Ｒ１１のフェニレン基への結合位置は、特に制限されない。一方、Ｙ＝置換基を有してもよいフェニレン基かつｔ＝２の場合には、Ｙは、下記構造：
【０１０１】
【化２７】
2020176088.tif 000029
【０１０２】
を有する３価の基である。すなわち、本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい形態としては、上記式（３）中、ｔが１である二量体およびｔが２である三量体がある。なお、上記構造中、Ｒ１１は置換基を表わし、ｂは０〜２の整数である。良好な可視光透過率を維持し、耐光性を向上させるという観点から、ｂは、それぞれ独立して、０または１であると好ましく、０であるとより好ましい。
【０１０３】
これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、Ｙは、置換基を有してもよいフェニレン基であることが好ましく、無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
【０１０４】
リンカーを構成する酸素原子のフェニレン基に対する結合位置は、特に制限されない。例えば、Ｙがベンゼン由来の２価の基（フェニレン基）である場合には、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、リンカーを構成する２つの酸素は、それぞれ１，２位（オルト位）または１，４位（パラ位）に置換すると好ましく、１，４位（パラ位）に置換すると特に好ましい。また、Ｙがベンゼン由来の３価の基である場合には、フタロシアニン骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、リンカーを構成する３つの酸素は、互いに１，３，５位にそれぞれ置換すると好ましい。
【０１０５】
ここで、炭素原子数１〜８のアルキレン基は、特に制限されないが、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基などの直鎖または分岐鎖のアルキレン基が挙げられる。これらのうち、フタロシアニン系骨格同士の立体障害をより小さくして平面性の高い分子を形成し、耐光性を高めるという観点から、炭素原子数２〜８の直鎖または分岐鎖のアルキレン基が好ましく、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基がより好ましく、トリメチレン基が特に好ましい。
【０１０６】
Ｙがアルコキシ基である際のアルコキシ基は、式：−Ｒ３−Ｏ−で示される基である。ここで、Ｒ３は、炭素原子数１〜４のアルキレン基を表わす。ここで、炭素原子数１〜４のアルキレン基は、直鎖または分岐鎖のいずれであってもよい。具体的には、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基などがある。
【０１０７】
フェニレン基、シクロヘキシレン基、アルキレン基またはアルコキシ基に存在してもよい置換基は、特に制限されない。例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基）、炭素原子数１〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基（例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基）、炭素原子数２〜２１のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１２；Ｒ１２は、炭素原子数１〜２０のアルキル基を表わす）、フェニル基、炭素原子数１〜２０個の直鎖、分岐鎖または環状のアルコキシル基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基）、ハロゲン化アルキル基（例えば、クロロメチル基、ブロモメチル基、トリフルオロメチル基、クロロエチル基）、ハロゲン化アルコキシル基（例えば、クロロメトキシ基、ブロモメトキシ基、トリフルオロメトキシ基、クロロエトキシ基）、ニトロ基（−ＮＯ２）、アミノ基（−ＮＨ２）、アルキルアミノ基（例えば、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ基、ｎ−ブチルアミノ基、ｓｅｃ−ブチルアミノ基、ｎ−ペンチルアミノ基、ｎ−ヘキシルアミノ基、ｎ−ヘプチルアミノ基、ｎ−オクチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基）、アルキルカルボニルアミノ基、アリールアミノ基（例えば、アニリノ基、ｏ−，ｍ−若しくはｐ−トルイジノ基、１，２−若しくは１，３−キシリジノ基、ｏ−，ｍ−若しくはｐ−メトキシアニリノ基）、アリールカルボニル基、カルボニル基、アルコキシカルボニル基（例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基）、アルキルアミノカルボニル基（例えば、メチルアミノカルボニル基、エチルアミノカルボニル基）、アルコキシスルホニル基（例えば、メトキシスルホニル基、エトキシスルホニル基、ｎ−プロピルオキシスルホニル基、ｎ−ブチルオキシスルホニル基、ｎ−ペンチルオキシスルホニル基、エチルヘキシルオキシスルホニル基）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、ｎ−ブチルチオ基、イソブチルチオ基、ｓｅｃ−ブチルチオ基、ｔｅｒｔ−ブチルチオ基）、カルバモイル基（例えば、カルバモイル基、メチルカルバモイル基、ジエチルカルバモイル基、フェニルカルバモイル基）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基）、オキシアルキルエーテル基（例えば、エチレングリコールヘプチルエーテル基、オキシエチレンオレイルエーテル基、オキシプロピレンブチルエーテル基、オキシプロピレン２−エチルヘキシルエーテル基）、ヒドロキシル基（−ＯＨ）、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、シアノ基（−ＣＮ）などが例示できるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、アルキル基、アルコキシ基が好ましい。なお、上記「置換基」は、同一の置換基で置換されることはない。すなわち、置換のアルキル基は、アルキル基で置換されることはない。上記置換基よりその一部をより具体的な例を挙げて以下に示す。置換基が炭素原子数１〜２０のアルキル基（より好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基、特に好ましくはメチル基、エチル基）であることが好ましく、Ｙが炭素原子数１〜２０のアルキル基（より好ましくは炭素原子数１〜８の直鎖または分岐鎖のアルキル基、特に好ましくはメチル基、エチル基）を有するフェニレン基であることがより好ましい。これにより、共役系が拡張し、電子供与性に起因して、フタロシアニン系化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）が長波長側へシフトする。その結果、良好な熱線吸収能を維持しつつ、可視光透過率がさらに向上する。さらに、共役系の拡張により、分子内における電子的な安定性が増す。これにより、熱線吸収材に樹脂等の媒体を使用した場合、紫外線の照射に起因する活性酸素、ラジカルなどによるフタロシアニン系化合物への攻撃が抑制でき、その結果、フタロシアニン系化合物の分解を有効に抑制・防止できる。よって、このようなフタロシアニン系化合物を用いた熱線吸収材は耐光性がさらに向上する。または、置換基がハロゲン原子または炭素原子数２〜２１のエステル基（より好ましくは炭素原子数２〜１０のエステル基、特に好ましくは−ＣＯＯＣＨ３）であることが好ましく、Ｙがハロゲン原子または炭素原子数２〜２１のエステル基（より好ましくは炭素原子数２〜１０のエステル基、特に好ましくは−ＣＯＯＣＨ３）を有するフェニレン基であることがより好ましい。これにより、電子吸引性や立体障害が大きくなることなどに起因して吸収スペクトル（吸収帯）がシャープになり、可視光透過率がさらに向上する。加えて、溶剤や樹脂への相溶性がさらに向上する。
【０１０８】
上記式（３）中、ｔは、１または２である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｔは好ましくは１である。
【０１０９】
上記式（３）中、Ｚは、それぞれ独立して、前記式（１）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基を表わす。
【０１１０】
ｌおよびｌ’は、置換基「Ｚ」が各フタロシアニン系骨格に導入される数であり、それぞれ独立して、１〜１２である。ここで、ｌおよびｌ’は、同じであってもまたは異なってもよい。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｌおよびｌ’は、好ましくは１〜５であり、より好ましくは２〜４であり、特に好ましくは２〜３である。
【０１１１】
置換基「Ｚ」がフタロシアニン系骨格に導入される位置は、特に制限されず、α位、β位またはα位とβ位との混在のいずれでもよい。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、置換基「Ｚ」は、フタロシアニン系骨格の少なくともα位に存在することが好ましく、α位のみに存在することが好ましい。
【０１１２】
Ｘは、それぞれ独立して、水素原子またはハロゲン原子を表わす。ｐおよびｐ’は、置換基「Ｘ」が各フタロシアニン系骨格に導入される数であり、それぞれ独立して、０〜１２である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｐは、好ましくは０〜８であり、より好ましくは０〜５であり、特に好ましくは０〜２である。
【０１１３】
下記構造：
【０１１４】
【化２８】
2020176088.tif 000030
【０１１５】
において、Ｄ、ＥおよびＧは、それぞれ独立して、酸素原子（−Ｏ−）または硫黄原子（−Ｓ−）を表わす。なお、Ｄ、ＥおよびＧは、同じであってもまたは異なるものであってもよい。また、Ｄ、ＥおよびＧが複数存在する（ｍ、ｍ’、ｏ、ｏ’が２以上である）場合には、Ｄ、ＥおよびＧは、それぞれ、同じであってもまたは異なるものであってもよい。これらのうち、耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、Ｄ、ＥおよびＧは、酸素原子であることが好ましい。
【０１１６】
ｍおよびｍ’は、下記構造：
【０１１７】
【化２９】
2020176088.tif 000031
【０１１８】
が各フタロシアニン系骨格に導入される数であり、それぞれ独立して、０〜７である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｍは、好ましくは１〜５であり、より好ましくは２〜４である。
【０１１９】
ｏおよびｏ’は、下記構造：
【０１２０】
【化３０】
2020176088.tif 000032
【０１２１】
が各フタロシアニン系骨格に導入される数であり、それぞれ独立して、０〜１５である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｏは、好ましくは２〜８であり、より好ましくは３〜５である。
【０１２２】
ｎおよびｎ’は、下記構造：
【０１２３】
【化３１】
2020176088.tif 000033
【０１２４】
が各フタロシアニン系骨格に導入される数であり、それぞれ独立して、０〜３である。耐光性、熱線吸収能および可視光透過率の向上効果などの観点から、ｎは、好ましくは０〜２であり、より好ましくは０または１である。
【０１２５】
なお、上記式（３）中、１、ｍ、ｎ、ｏ、ｐ及びｔは、下記関係を満たす。
【０１２６】
【数２】
2020176088.tif 000034
【０１２７】
また、上記式（３）中、ｌ’、ｍ’、ｎ’、ｏ’及びｐ’は、下記関係を満たす。
【０１２８】
【数３】
2020176088.tif 000035
【０１２９】
本発明に係るフタロシアニン系化合物の好ましい具体例としては、下記式（Ｉ）〜（Ｖ）で表される化合物が挙げられる。なお、下記式（Ｉ）〜（Ｖ）において、Ａ１、Ａ２、Ｃ１およびＣ２はそれぞれフタロシアニン骨格のβ位に結合し、Ｂ１、Ｂ２、Ｄ１およびＤ２はそれぞれフタロシアニン骨格のα位に結合している置換基を表す。また、Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２、Ｃ１、Ｃ２、Ｄ１およびＤ２としての置換基は、それぞれ独立して、以下に示すＲ−１〜Ｒ−８のいずれかを表す。なお、これら置換基は、互いに同じであっても、異なっていてもよい。Ｘは、リンカーを表し、以下に示すＸ−１〜Ｘ−３のいずれかを表す。ａ、ｂ、ｃおよびｄは、Ａ１またはＣ１、Ａ２またはＣ２、Ｂ１またはＤ１、Ｂ２またはＤ２の個数をそれぞれ示す。これら置換基およびその個数ならびにリンカーの好ましい組み合わせを下記の表１に示す。
【０１３０】
【化３２】
2020176088.tif 000036
【０１３１】
【化３３】
2020176088.tif 000037
【０１３２】
【化３４】
2020176088.tif 000038
【０１３３】
【化３５】
2020176088.tif 000039
【０１３４】
【表１】
2020176088.tif 000040
【０１３５】
［フタロシアニン系化合物の製造方法］
本発明に係るフタロシアニン系化合物の製造方法は、特に制限されず、例えば、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００５−２２００６０号公報に記載の方法などの従来公知の方法を適宜修飾して適用することができる。例えば、上記式（２）のフタロシアニン系化合物は、以下のような方法で製造できる。しかしながら、本発明は、下記好ましい実施形態に制限されるものではない。置換基「Ｚ」以外の置換基の導入については、Ｚ以外の置換基を所定の位置に有するフタロニトリル化合物（以下、フタロニトリル化合物（１）とも称する）を準備する。また、置換基「Ｚ」の導入については、テトラメチルピぺリジン含有基が導入される部位にエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１００；Ｒ１００は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）を有するフタロニトリル化合物（以下、フタロニトリル化合物（２）とも称する）を準備する。なお、上記原料フタロニトリル化合物は、特開昭６４−４５４７４号公報、特開２００９−２４２７９１号公報、特開２０１１−１２１６７号公報、特開２００２−３０２４７７号公報等に開示されている方法などの、従来既知の方法により合成でき、また、市販品を用いることもできる。これらのフタロニトリル化合物（１）および（２）を、溶融状態または有機溶媒中で、金属化合物と環化反応させて、フタロシアニン前駆体（１）を得る。なお、式（２）中のｎが１以上である場合には、ナフタロニトリル化合物（２，３−ジシアノナフタレンまたはその誘導体）をさらに使用する。次に、このフタロシアニン前駆体（１）中のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１００）を、酸（例えば、濃塩酸）などを用いてカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）に変換して、フタロシアニン前駆体（２）を得る。さらに、このフタロシアニン前駆体（２）を、テトラメチルピぺリジン含有基を有する化合物（以下、テトラメチルピぺリジン含有化合物とも称する）と反応させる。これにより、下記反応式（１）に示されるように、フタロシアニン前駆体（２）中のカルボキシル基とテトラメチルピぺリジン含有化合物のテトラメチルピぺリジン含有基の炭素部位（下記構造中の「炭素部位」）とが反応して、所望のフタロシアニン系化合物が得られる。または、下記反応式（２）に示されるように、フタロシアニン前駆体（２）中のカルボキシル基とテトラメチルピぺリジン含有化合物のテトラメチルピぺリジン含有基の窒素部位（下記構造中の「窒素部位」）とが反応して、所望のフタロシアニン系化合物が得られる。
【０１３６】
【化３６】
2020176088.tif 000041
【０１３７】
また、例えば、上記式（３）のフタロシアニン系化合物は、以下のような方法で製造できる。しかしながら、本発明は、下記好ましい実施形態に制限されるものではない。Ｚ以外の置換基を所定の位置に有するフタロニトリル化合物（以下、フタロニトリル化合物（１）とも称する）を準備する。また、式（３）中のｔ＝１の場合には、置換基「Ｚ」以外の置換基の導入については、下記式（２−Ａ）を有するフタロニトリル化合物（以下、フタロニトリル化合物（２’）とも称する）を準備する。また、式（３）中のｔ＝２の場合には、置換基「Ｚ」以外の置換基の導入については、下記式（３−Ａ）を有するフタロニトリル化合物（以下、フタロニトリル化合物（３’）とも称する）を準備する。なお、下記式（２−Ａ）および（３−Ａ）中、Ｚ１０〜Ｚ１５およびＺ２０〜Ｚ２８は、それぞれ、上記式（２）および（３）の置換基「Ｚ」以外の置換基に対応するため、ここでは、説明を省略する。出発原料である下記式（２−Ａ）および（３−Ａ）で示されるフタロニトリル化合物（２’）および（３’）は、特開昭６４−４５４７４号公報、特開２００９−２４２７９１号公報、特開２０１１−１２１６７号公報、特開２００２−３０２４７７号公報等に開示されている従来既知の方法を適宜修飾して適用することにより合成できる。具体的には、ハロゲン化フタロニトリル化合物（例えば、テトラフルオロフタロニトリル、テトラクロロフタロニトリル等）と、式：ＯＨ−Ｐｈ（Ｐｈ＝適切な置換基を有するフェニル基）で表される化合物と、式：Ｙ−（ＯＨ）２で表されるジヒドロキシ化合物または式：Ｙ−（ＯＨ）３で表されるトリヒドロキシ化合物とを、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カルシウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、フッ化カリウム、フッ化ナトリウム等の塩基性化合物の存在下でカップリングさせることにより合成する方法が採用できる。
【０１３８】
【化３７】
2020176088.tif 000042
【０１３９】
また、置換基「Ｚ」の導入については、テトラメチルピぺリジン含有基が導入される部位にエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１００；Ｒ１００は、炭素原子数１〜８のアルキル基を表わす）を有するフタロニトリル化合物（以下、フタロニトリル化合物（２）とも称する）を準備する。所望のフタロシアニン系化合物の構造にもとに、これらのフタロニトリル化合物（１）、（２）、（１’）および（２’）を適切に選択し、選択したフタロニトリル化合物の混合物を、溶融状態または有機溶媒中で、金属化合物と環化反応させて、フタロシアニン前駆体（１’）を得る。次に、このフタロシアニン前駆体（１’）中のエステル基（−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ１００）を、上記式（２）のフタロシアニン系化合物の製造方法と同様にして、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）に変換し、フタロシアニン前駆体（２’）を、得、このフタロシアニン前駆体（２）をテトラメチルピぺリジン含有化合物と反応させて、所望のフタロシアニン系化合物を得る。なお、式（３）中のｎまたはｎ’が１以上である場合には、ナフタロニトリル化合物（２，３−ジシアノナフタレンまたはその誘導体）をさらに使用する。
【０１４０】
上記環化反応において用いられる金属化合物としては、特に制限されないが、上記式（２）および（３）中のＭ（中心金属）として例示された金属；これら金属の金属酸化物；これら金属のアルコキシド；これら金属の金属カルボニル；これら金属の、塩化物、臭化物、ヨウ化物等の金属ハロゲン化物；これら金属の有機酸金属；これら金属の錯体化合物等が挙げられる。具体的には、鉄、マグネシウム、ニッケル、コバルト、銅、パラジウム、亜鉛、バナジウム、チタン、インジウム、錫等の金属；一酸化バナジウム、三酸化バナジウム、四酸化バナジウム、五酸化バナジウム、二酸化チタン、一酸化鉄、三二酸化鉄、四三酸化鉄、酸化マンガン、一酸化ニッケル、一酸化コバルト、三二酸化コバルト、二酸化コバルト、酸化第一銅、酸化第二銅、三二酸化銅、酸化バラジウム、酸化亜鉛、一酸化ゲルマニウム、及び二酸化ゲルマニウム等の金属酸化物；メトキシインジウム等の金属アルコキシド；コバルトカルボニル、鉄カルボニル、ニッケルカルボニル等の金属カルボニル；塩化バナジウム、塩化チタン、塩化銅、塩化亜鉛、塩化コバルト、塩化ニッケル、塩化鉄、塩化インジウム、塩化アルミニウム、塩化錫、塩化ガリウム、塩化ゲルマニウム、塩化マグネシウム、ヨウ化銅、ヨウ化亜鉛、ヨウ化コバルト、ヨウ化インジウム、ヨウ化アルミニウム、ヨウ化ガリウム、臭化銅、臭化亜鉛、臭化コバルト、臭化アルミニウム、臭化ガリウム等の金属ハロゲン化物；酢酸銅、酢酸亜鉛、酢酸コバルト、安息香酸銅、安息香酸亜鉛等の有機酸金属；上記金属のアセチルアセトナート錯体等の錯体化合物等が挙げられる。これらのうち、好ましくは金属、金属酸化物および金属ハロゲン化物であり、より好ましくは金属ハロゲン化物であり、さらに好ましくは、塩化バナジウム、ヨウ化バナジウム、塩化銅、ヨウ化銅、塩化亜鉛、ヨウ化亜鉛であり、より好ましくは、塩化バナジウム、塩化銅およびヨウ化亜鉛である。
【０１４１】
また、環化反応は、無溶媒中でも行なえるが、有機溶媒を使用して行なうのが好ましい。有機溶媒は、出発原料としてのフタロニトリル化合物およびナフタロニトリル化合物との反応性の低い、好ましくは反応性を示さない不活性な溶媒であればいずれでもよく、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、ニトロベンゼン、モノクロロベンゼン、ｏ−クロロトルエン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、ベンゾニトリル等の不活性溶媒；メタノール、エタノール、１−プロパノ−ル、２−プロパノ−ル、１−ブタノール、１−ヘキサノール、１−ペンタノール、１−オクタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル等のアルコール；ピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトフェノン、トリエチルアミン、トリ−ｎ−ブチルアミン、ジメチルスルホキシド、スルホラン等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。これらのうち、好ましくは、１−クロロナフタレン、１−メチルナフタレン、１−オクタノール、ジクロロベンゼン、ベンゾニトリルが、より好ましくは１−オクタノール、ベンゾニトリルが使用される。これらの溶媒は１種単独で用いてもよいし、２種以上併用してもよい。有機溶媒を使用する際の有機溶媒の使用量は、特に制限されないが、原料フタロニトリル化合物の合計濃度（総量）が、２〜８０重量％となる量であると好ましく、１０〜７０重量％となる量であるとより好ましく、１５〜６０重量％となる量であると特に好ましい。
【０１４２】
環化反応条件は、当該反応が進行する条件であれば特に制限されるものではない。例えば、反応温度は、１００〜２４０℃であると好ましく、１３０〜２００℃であるとより好ましい。反応時間も特に制限はないが、１〜７２時間であると好ましく、３〜４８時間であるとより好ましく、５〜３０時間であると特に好ましい。また、添加される金属化合物の量は特に制限されないが、フタロニトリル化合物の合計４モルに対して０．８〜２モルであると好ましく、１．０〜１．５モルであるとより好ましい。
【０１４３】
また、上記反応は、大気雰囲気中で行なってもよいが、金属化合物の種類により、不活性ガスまたは酸素含有ガス雰囲気（例えば、窒素ガス、ヘリウムガス、アルゴンガス、または酸素／窒素混合ガスなどの流通下）で、行なわれることが好ましい。
【０１４４】
上記環化反応後は、従来公知の方法に従って、晶析、ろ過、洗浄、乾燥を行なってもよい。このような操作により、フタロシアニン系化合物を効率よく得ることができる。また、用いるフタロニトリル化合物の種類に応じて、置換基の位置や導入数が異なる副生成物が生じるが、所望のフタロシアニン系化合物と、それ以外のフタロシアニン系化合物とを分離する操作を行ってもよい。かような分離手段として、例えば、カラムクロマトグラフィー等が挙げられる。
【０１４５】
フタロシアニン系化合物は、上記方法によって、１種単独の状態で製造される場合に加え、２種以上の混合物（本明細書中、単に「フタロシアニン系化合物の混合物」または「混合物」とも称することがある）の形態で製造されることもある。
【０１４６】
前者の場合には、各フタロシアニン系化合物における各置換基の数は整数である。
【０１４７】
一方、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、原料（フタロニトリル化合物および／またはナフタロニトリル化合物、ならびに、二量化フタロニトリル中間体／三量化フタロニトリル中間体を所望の割合において混合することによって製造する。この際、製造されたフタロシアニン系化合物は、各置換基が異なる位置に導入される場合や、また、リンカーとなる二量化フタロニトリル／三量化フタロニトリルを複数取り込む形で環化反応が進行する場合があるため、後者の場合のように、様々な構造を有する混合物の形態となりうる。この場合には、フタロシアニン系化合物（混合物）の各置換基の数は、これらの平均値として記載されるため、小数となりうる。また、このような混合物の場合には、吸収スペクトル（吸収帯）の重ね合わせによって、混合物の吸収スペクトルの吸収帯の幅が広くなる。よって、上記方法によって製造されるフタロシアニン系化合物の混合物は、熱線吸収効果がさらに向上すると推測される。
【０１４８】
［熱線吸収材］
本発明に係るフタロシアニン系化合物は、高い耐光性を有する。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な熱線吸収能および可視光透過率を有する。すなわち、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、光強度の高い近赤外域の光を選択的に吸収し、可視光波長域での透過率を高くして（即ち、透明性を確保しつつ）、太陽光からの熱の吸収／遮断を効果的に行うという作用効果に優れることに加え、当該作用効果の持続性に優れる。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、耐熱性にも優れ、光照射後の黄変もまた抑制される。
【０１４９】
さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、従来のフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と併用した際、特に高い可視光透過率を示す。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、樹脂との相溶性に優れ、かつ耐光性、耐熱性、耐候性に優れ、その特性を損なうことなく熱線吸収材として優れた作用効果を奏する。
【０１５０】
したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、上記作用効果を熱線吸収材に付与することができる。よって、本発明の他の形態として、上記フタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。また、当該他の形態のより好ましい形態としては、上記記式（２−１）、（２−２）、（２−３）または（２−４）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基が少なくとも１個フタロシアニン骨格またはナフタロシアニン骨格に結合（導入）されてなるフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。または、当該他の形態のより好ましい形態としては、上記式（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。さらに、当該他の形態の特に好ましい形態としては、Ｚが上記記式（２−１）、（２−２）、（２−３）または（２−４）で示される２，２，６，６−テトラメチルピぺリジン基を有する基である、上記式（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物を含む、熱線吸収材が提供される。なお、上記式（２）で表されるフタロシアニン系化合物および上記式（３）で表されるフタロシアニン系化合物は、熱線吸収材中、それぞれ単独で含まれていてもよいし、２種以上の混合物の形態で含まれていてもよい。また、上記式（２）で表されるフタロシアニン系化合物および上記式（３）で表されるフタロシアニン系化合物は、熱線吸収材中、各々の１種以上を組み合わせて含まれていてもよい。
【０１５１】
本発明に係る熱線吸収材は、良好な熱線吸収能および透明性を維持しながら、高い耐光性を有する。ゆえに、本発明の熱線吸収材は、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに好適に用いることができる。例えば、自動車や建物の窓などの熱線吸収ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができると共に、良好な視界が確保できる。本発明に係る熱線吸収材は、４００〜６００ｎｍにおける透過率が高く、特に、４６０ｎｍおよび５１０ｎｍ付近の波長の光（青色光〜緑色光）を透過させやすい。ゆえに、青色光〜緑色光を発するＬＥＤランプの視認性を向上させることができる。よって、例えば、ＬＥＤを用いたヘッドライトの視認性が向上するため、本発明に係る熱線吸収材は、乗り物のフロントガラス（熱線吸収合わせガラス）の中間膜に好適に使用できる。
【０１５２】
本発明に係る熱線吸収材は、本発明に係るフタロシアニン系化合物（好ましくは、上記他の形態の好ましい形態で規定されるフタロシアニン系化合物）を含む。したがって、当該フタロシアニン系化合物を使用する以外は、本発明に係る熱線吸収材は、従来と同様の熱線吸収材として適用できる。
【０１５３】
本発明に係る熱線吸収材の形態は、特に制限されず、公知のいずれの形態であってもよいが、用途を考慮すると、通常の形態として、本発明に係るフタロシアニン系化合物（好ましくは、上記他の形態の好ましい形態で規定されるフタロシアニン系化合物）に加えて、樹脂を含む。よって、本発明に係る熱線吸収材は、本発明に係るフタロシアニン系化合物に加え、樹脂をさらに含んでいると好ましい。以下、フタロシアニン系化合物および樹脂を含む組成物を「樹脂組成物」とも称することがある。
【０１５４】
特に、上記式（３）のフタロシアニン系化合物は、従来技術によるフタロシアニン系化合物と比較して、樹脂と混合した場合であっても、可視光透過率が非常に高いことが判明した。この詳細な理由は不明であるが、以下のように考察される。従来のフタロシアニン系化合物は、樹脂中において吸収スペクトル（吸収帯）がブロード化することにより、可視光透過率が低下する傾向にある。しかしながら、上記式（３）のフタロシアニン系化合物は、適切なリンカーによってフタロシアニン骨格を構成する炭素原子同士が連結されてなるため、吸収スペクトル（吸収帯）のブロード化を抑制し、良好な可視光透過率を達成できると推測される。
【０１５５】
さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、溶媒溶解性や樹脂との相溶性に優れ、耐光性、耐熱性、耐候性等の諸特性に優れる。このため、プラスチックフィルムなどへの塗布性に優れ、工業的に大面積への塗布（大量生産）が可能である。また同じく、樹脂に直接練り込むこともできることから、大型成形（大量生産）も可能である。
【０１５６】
熱線吸収材におけるフタロシアニン系化合物の含有量は、用途または樹脂の厚みによって適宜選択されるが、樹脂の固形分１００重量部に対して、０．０００５〜２０重量部であると好ましく、０．００１〜１０重量部であるとより好ましい。このような範囲とすることにより、用途にあった熱線吸収能および可視光透過率を有すると共に、優れた耐光性を有する熱線吸収材を得ることができる。
【０１５７】
本発明に係る熱線吸収材は、耐光性に優れる。ここで、本発明に係る熱線吸収材の好ましい耐光性（２４時間照射前後の最大吸収波長での吸光度の維持率）としては、６０％を超え、より好ましくは６５％以上であり、特に好ましくは７０％を超える（上限：１００％）。なお、当該耐光性は、実施例記載の方法により測定される値を採用する。
【０１５８】
また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、最大吸収波長（λｍａｘ）が７００ｎｍ以上であり、太陽光の熱線吸収能に大きく関与する波長領域（６７０〜８５０ｎｍ）の吸収が大きい。ゆえに、上記フタロシアニン化合物を含む本発明に係る熱線吸収材は、熱線吸収能に優れる。より具体的には、本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、好ましくは７１０〜８５０ｎｍ、より好ましくは７２０〜８３０ｎｍ、特に好ましくは７２５〜８００ｎｍの波長域の光を選択的に吸収することができる。本発明に係るフタロシアニン系化合物または本発明に係るフタロシアニン系化合物を含む熱線吸収材は、例えば、乗り物（例えば、自動車、バス、電車等）や建物の窓などの熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線遮蔽フィルム、熱線遮蔽樹脂ガラス、熱線反射ガラスに使用すると、車内や室内の温度の上昇を有効に抑制することができる。
【０１５９】
また、本発明に係る熱線吸収材は、透明性に優れる（高い可視光透過率を有する）。ここで、本発明に係る熱線吸収材の好ましい可視光透過率（５１０ｎｍでの透過率）としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上（上限：１００％）ある。また、本発明に係る熱線吸収材の好ましい可視光透過率（４６０ｎｍでの透過率）としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上（上限：１００％）である。本発明に係る熱線吸収材の好ましい可視光透過率（６１０ｎｍでの透過率）としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上（上限：１００％）である。なお、上記４６０ｎｍ、５１０ｎｍ及び６１０ｎｍでの透過率は、実施例記載の方法により測定される値を採用する。
【０１６０】
熱線吸収材に含まれる樹脂としては、一般に光学材料に使用しうるものであれば特に制限されないが、透明性の高いものが好ましく、具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン、シクロオレフィンポリマー等のポリオレフィン樹脂；ポリスチレン樹脂；（メタ）アクリル酸エステル樹脂；酢酸ビニル樹脂；ハロゲン化ビニル樹脂；ポリビニルアルコール等のビニル樹脂；ナイロン等のポリアミド樹脂；ポリウレタン樹脂；ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）やポリアリレート（ＰＡＲ）等のポリエステル樹脂；ポリカーボネート樹脂；エポキシ樹脂；ポリエーテルスルホン樹脂；ポリエーテルエーテルケトン等のポリアリールエーテル樹脂；ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂等のポリビニルアセタール樹脂等が挙げられる。上記樹脂は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を混合して用いてもよい。
【０１６１】
これらのうち、溶融または溶液化が可能であるものが好ましく使用される。この際、溶融が可能な樹脂を使用し、フタロシアニン系化合物を練りこむことで成形加工が可能な樹脂組成物が得られる。ここで、本発明に係るフタロシアニン系化合物は耐熱性にも優れるため、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形等の生産性に優れた成形方法を採用することができる。
【０１６２】
なかでも、本発明に係る熱線吸収材に含まれる樹脂は、（メタ）アクリル酸エステル樹脂；酢酸ビニル樹脂；ポリエステル樹脂；ポリカーボネート樹脂；ポリエーテルスルホン樹脂；ポリアリールエーテル樹脂；ポリビニルアセタール樹脂から選択される少なくとも一種を含むと好ましい。さらに、本発明に係るフタロシアニン系化合物との相溶性に優れ、また、特に高い可視光透過率が得られることから、熱線吸収材に含まれる樹脂は、エーテル結合を有すると好ましい。さらに同様の観点から、熱線吸収材に含まれる樹脂は、ポリビニルアセタール樹脂を含むと特に好ましい。すなわち、本発明の熱線吸収材は、ポリビニルアセタール樹脂をさらに含むことが好ましい。特に、熱線吸収材がＤ、Ｅ及びＧが酸素原子である上記式（２）または（３）で表されるフタロシアニン系化合物を含む場合、ポリビニルアセタール樹脂に含まれるエーテル結合や水酸基が、フタロシアニン系化合物中のフェノキシ基等と相互作用しやすいため、上記効果がより効果的に得られると推測される。
【０１６３】
また、溶液化が可能な樹脂にフタロシアニン系化合物を溶液化することで、コーティング可能な樹脂組成物を得ることができる。このような樹脂としては、（メタ）アクリル酸エステル樹脂、ポリエステル樹脂等が挙げられる。
【０１６４】
上記樹脂の分子量は特に制限されないが、ポリスチレン換算の重量平均分子量が１万以上であると好ましく、２万以上であるとより好ましい。他方、分子量の上限は特に制限されないが、５０万以下程度であると好ましい。
【０１６５】
上記樹脂のポリマー構造に制限はなく、直鎖型または分岐型であってもよいが、直鎖型よりも分岐型の方が樹脂は割れにくくなり耐久性が高くなるため好ましい。分岐構造にすると高分子量化した場合でも樹脂の粘度が低く、取り扱いが容易になる。分岐型の樹脂を得るためにはマクロモノマー、多官能モノマー、多官能開始剤、多官能連鎖移動剤が使用できる。
【０１６６】
また、上記樹脂は、粘着剤もしくは接着剤、またはこれらの混合物であってもよい。粘着剤や接着剤を用いた場合、他の機能性フィルムと貼りあわせることができるため、簡便かつ経済的に熱線吸収材を製造することができる。
【０１６７】
上記の粘着剤として好適な樹脂としては、アクリル系、シリコン系、ＳＢＲ系等が挙げられる。特に好ましくはエチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート等を主成分として重合したポリマーであり、具体的にはアクリセット（登録商標）ＡＳＴ（（株）日本触媒製）等が挙げられる。さらに、好適な粘着剤は、シクロヘキシル基、イソボルニル基等の脂環式アルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合したアクリル樹脂である。また、カルボキシル基等の酸性基を有する（メタ）アクリル酸エステルを共重合することも可能である。
【０１６８】
上記の接着剤として好適な樹脂としては、一般的なシリコン系、ウレタン系、アクリル系、エチレン−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン等のポリオレフィン系が挙げられる。
【０１６９】
熱線吸収材は、さらに溶剤を含んでいてもよい。かような溶剤としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物および樹脂を溶解または分散できる溶剤であれば限定されない。例えば、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン等の脂肪族系；トルエン、キシレン等の芳香族系；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系；アセトニトリル等のニトリル系；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、２−メトキシエタノール等のアルコール系；テトラヒドロフラン、ジブチルエーテル等のエーテル系；ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のグリコールエーテル系：トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ブチレート、トリエチレングリコールジ−（２−エチル）ヘキサノエート等のエーテルエステル系；ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン系が挙げられる。これらは、単独で使用されても、または混合して使用されてもよい。耐久性を向上させるためには、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン等の沸点が１００℃以下の溶媒が好適である。また、コーティング時の塗膜外観を向上させるためには、トルエン、メチルイソブチルケトン、酢酸ブチル等の沸点が１００〜１５０℃の溶媒が好適である。塗膜の耐クラック性を向上させるためには、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等の沸点が１５０〜２００℃の溶媒が好適である。
【０１７０】
本発明に係る熱線吸収材は、可視光吸収色素、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤（以下、一括して、「他の吸収剤」とも称する）をさらに含んでいてもよい。このように他の吸収剤をさらに使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物が吸収できない、または吸収が十分でない波長域の光を吸収できる。なかでも、熱線吸収効率を向上させるため、近赤外線吸収剤を含むとより好ましい。
【０１７１】
ここで、可視光吸収色素としては、特に制限されず、シアニン系、テトラアザポルフィリン系、アズレニウム系、スクアリリウム系、ジフェニルメタン系、トリフェニルメタン系、オキサジン系、アジン系、チオピリリウム系、ビオローゲン系、アゾ系、アゾ金属錯塩系、ビスアゾ系、アントラキノン系、ペリレン系、インダンスロン系、ニトロソ系、金属チオール錯体系、インジコ系、アゾメチン系、キサンテン系、オキサノール系、インドアニリン系、キノリン系等従来公知の色素を広く使用することができる。例えば、アデカアークルズ（登録商標、以下同じ）ＴＷ−１３６７、アデカアークルズＳＧ−１５７４、アデカアークルズＴＷ１３１７、アデカアークルズＦＤ−３３５１、アデカアークルズＹ９４４（いずれも（株）ＡＤＥＫＡ製）、ＮＫ−５４５１、ＮＫ−５５３２、ＮＫ−５４５０（いずれも林原生物化学研究所製）等が挙げられる。可視光吸収色素は溶媒に溶解する染料であってもよいし、ヘイズが問題にならない程度に微粒化した顔料であってもよい。
【０１７２】
また、近赤外線吸収剤としては、特に制限されず、用途によって所望される最大吸収波長によって公知の近赤外線吸収剤が適宜選択されうる。ここで、近赤外線吸収剤の最大吸収波長は、７５０ｎｍ以上であると好ましく、８００ｎｍ以上であるとより好ましい。ここで、最大吸収波長の最大値は特に制限されないが、１５００ｎｍ以下であると好ましく、１０００ｎｍ以下であると特に好ましい。当該波長域の光を吸収する近赤外線吸収剤を使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物が吸収できない、または吸収が十分でない波長域の光を吸収できるため、熱線遮蔽効果をさらに向上できる。なお、他の吸収剤としての近赤外線吸収剤は、本発明に係るフタロシアニン系化合物とは異なる色素である。このような他の吸収剤としての近赤外線吸収色素としては、特に制限されず、所望の吸収スペクトルが得られるように適宜選択できる。より具体的には、特開２０００−２６７４８号公報、特開２００１−１０６６８９号公報、特開２００４−０１８５６１号公報、特開２００７−５６１０５号公報、特開２０１１−１１６９１８号公報等に記載されるフタロシアニン化合物を用いてなる近赤外吸収色素などが挙げられる。また、他の吸収剤としての近赤外線吸収色素は、市販品を用いてもよい。市販品としては、ＩＲ−９１５、ＩＲ−１２、ＩＲ−１４、ＩＲ−２０、ＨＡ−１（いずれも、株式会社日本触媒製のフタロシアニン化合物）等が挙げられる。
【０１７３】
また、紫外線吸収剤としては、特に制限されず、公知の紫外線吸収剤が使用できる。具体的には、サリチル酸系、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ヒンダードアミン系、シアノアクリレート系の化合物が好適に使用される。特にヒンダードアミン系が好ましい。
【０１７４】
上記他の吸収剤は単独で使用してもよいし、あるいは２種以上を混合して使用してもよく、用途によって適宜選択することが出来る。好ましくは、本発明に係る熱線吸収材は、近赤外吸収色素をさらに含むことが好ましく、８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素をさらに含むことがより好ましい。
【０１７５】
熱線吸収材中における上記他の吸収剤の含有量は特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるため、一概には決定することはできない。上記他の吸収剤の含有量の一例としては、樹脂の固形分１００重量部に対して、好ましくは０．００１〜１０重量部、より好ましくは０．００５〜８重量部である。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物との混合比もまた、特に制限されないが、本発明に係るフタロシアニン系化合物１００重量部に対して、他の吸収剤は１〜１０００重量部含まれていると好ましく、１０〜５００重量部含まれているとより好ましい。かような範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上であり、より好ましくは８０％以上である。
【０１７６】
また、本発明に係る熱線吸収材は、８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）をさらに含んでいてもよい。このように熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）を使用することによって、本発明に係るフタロシアニン系化合物による吸収能力の低い近赤外領域での熱線吸収能力を向上できる。すなわち、上記熱線吸収材において、８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）をさらに含む形態も本発明の好ましい形態の一つである。また、熱線吸収材が８００ｎｍ以上の最大吸収波長を有する近赤外吸収色素および８００ｎｍ以上に最大吸収波長を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の少なくとも一方をさらに含む形態も本発明の好ましい形態の一つである。
【０１７７】
上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）としては、熱線吸収能または紫外線吸収能を有するものが好ましい。具体的には、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化インジウム、酸化インジウムスズ、セシウムドープ酸化タングステン（ＣｓＷＯ３）等のアルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化アンチモン、アンチモンドープ酸化スズ（ＡＴＯ）、アンチモン酸亜鉛、六ホウ化ランタン等が挙げられる。熱線吸収能を有する熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）は本発明に係るフタロシアニン系化合物や有機色素では吸収することのできない波長域である９００ｎｍ以上、好ましくは１１００ｎｍ以上、より好ましくは１２００ｎｍ以上を吸収することができ、可視光透過率を維持したまま日射透過率を下げることができる。より好ましくは、アルカリ金属ドープ酸化タングステン、酸化インジウムスズまたはアンチモンドープ酸化スズである。具体的には、アルカリ金属ドープ酸化タングステンとしては、ＳＧ−ＩＲＣ９０ＳＰＭ（Ｓｕｋｇｙｕｎｇ社製）等がある。酸化インジウムスズとしては、ＰＩ−３（三菱マテリアル製）等がある。アンチモンドープ酸化スズとしては、ＳＮＳ−１０Ｍ、ＳＮＳ−１０Ｔ、ＳＮ１００Ｐ、ＳＮ−１００Ｄ、ＦＳ−１０Ｐ、ＦＳ−１０Ｄ（いずれも石原産業製）等がある。これらは微粒子状であり、平均分散粒子径は０．００１〜０．２μｍであると好ましく、０．００５〜０．１５μｍであるとより好ましい。かような範囲であると透明性を損なわないので好ましい。
【０１７８】
熱線吸収材中における上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の含有量は特に制限されず、用途により要求される吸収波長域、可視光透過率および日射透過率が異なるため、一概には決定することができない。上記熱線吸収無機化合物（無機系熱線吸収材料）の含有量の一例としては、本発明に係るフタロシアニン系化合物１００重量部に対して、好ましくは１〜１０００重量部、より好ましくは１０〜５００重量部である。かような範囲であれば、可視光線の透過率に影響することなく、日射透過率を下げることができる。
【０１７９】
さらに、熱線吸収材には、その性能を失わない範囲でイソシアネート化合物、チオール化合物、エポキシ化合物、アミン系化合物、イミン系化合物、オキサゾリン化合物、シランカップリング剤、ＵＶ硬化剤等の樹脂硬化剤を使用してもよい。ただし、硬化剤を使用しない樹脂組成物の方が、コーティング液のポットライフが長くエージングが不要になるため、より好ましい。
【０１８０】
さらにまた、熱線吸収材にはフィルムやコーティング剤等に使用される公知の添加剤を用いることができ、該添加材としては、分散剤、レベリング剤、消泡剤、粘性調整剤、つや消し剤、粘着付与剤、帯電防止剤、酸化防止剤、光安定化剤、消光剤、硬化剤、ブロッキング防止剤、可塑剤、滑り剤等が挙げられる。
【０１８１】
本発明に係る熱線吸収材の使用形態は、特に限定されず、公知のいずれの形態であってもよい。具体的には、熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物（透明基材）上に、フタロシアニン系化合物を含む塗膜またはフィルムが形成されてなる形態（形態（ａ））；２枚の対象物（透明基材）の間にフタロシアニン系化合物含有中間層を設けてなる積層体の形態（形態（ｂ））；上記対象物中にフタロシアニン系化合物を含有してなる形態（形態（ｃ））などが挙げられる。これらのうち、上記形態（ａ）および（ｂ）が好ましく、上記形態（ｂ）が特に好ましい。さらに上記形態（ｂ）としては、樹脂組成物で２枚の透明基材を接着してなる形態が好ましい。
【０１８２】
本発明に係る熱線吸収材の厚みについて、特に制限はなく、目的、用途に応じて適宜決定される。熱線吸収材の厚み（乾燥膜厚）は、好ましくは０．１μｍから１０ｍｍである。また熱線吸収材に含まれるフタロシアニン系化合物の含有量も目的、用途に応じて、適宜決定される。熱線吸収材の厚みに関係なく、フタロシアニン系化合物の含有量を表示するとすれば、上方からの投影面積中の質量と考えて、０．０１〜２．０ｇ／ｍ２の配合量であると好ましく、さらに好ましくは０．０５〜１．０ｇ／ｍ２である。かような範囲とすることにより、可視光線の透過率が高く、また、十分な熱線吸収効果が得られる。可視光透過率は用途により異なるが、好ましい可視光線の透過率としては、７０％以上である。より好ましくは８０％以上である。
【０１８３】
熱線を吸収／遮蔽することが好ましい対象物（透明基材）は、一般に光学材に使用しうるものであって、実質的に透明であれば特に制限はない。具体的な例としては、ガラス、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系ポリマー、ポリメチルメタクリレート等の（メタ）アクリル系エステル樹脂、ポリスチレン等のビニル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリアリールエーテル樹脂等が挙げられる。透明基材として、ガラス等の無機基材を使用する場合にはアルカリ成分が少ないものが色素の耐久性の観点から好ましい。
【０１８４】
透明基材として樹脂系材料を使用する場合には、樹脂に公知の添加剤、耐熱老化防止剤、滑剤、帯電防止剤等を配合することができ、公知の射出成形、Ｔダイ成形、カレンダー成形、圧縮成形等の方法や、有機溶剤に溶融させてキャスティングする方法等で所望の形状に成形される。かかる透明基材は、必要に応じて延伸したり、他の樹脂と積層したりしてもよい。また、透明基材は、コロナ放電処理、火炎処理、プラズマ処理、グロー放電処理、粗面化処理、薬品処理等の従来公知の方法による表面処理や、アンカーコート剤やプライマー等のコーティングを施してもよい。
【０１８５】
上記樹脂組成物を透明基材に塗布する際には公知の塗工機が使用できる。例えばコンマコーター等のナイフコーター、スロットダイコーター、リップコーター等のファウンテンコーター、マイクログラビアコーター等のキスコーター、グラビアコーター、リバースロールコーター等のロールコーター、フローコーター、スプレーコーター、バーコーター、スピンコーターが挙げられる。塗布前にコロナ放電処理、プラズマ処理等の公知の方法で基材の表面処理を行ってもよい。乾燥、硬化方法としては熱風、遠赤外線、ＵＶ硬化等公知の方法が使用できる。乾燥、硬化後は公知の保護フィルムとともに巻き取ってもよい。
【０１８６】
樹脂組成物を塗布する場合、その塗膜の厚みに制限はないが、目的に応じて適宜決定される。好ましくは０．２μｍから２０ｍｍである。
【０１８７】
上記形態（ａ）において、本発明に係る熱線吸収材がフィルム形態である場合、透明基材としてはＰＥＴフィルムが好ましく、特に易接着処理をしたＰＥＴフィルムが好適である。具体的にはコスモシャイン（登録商標）Ａ４３００（東洋紡績製）、ルミラーＵ３４（東レ製）、メリネックス７０５（帝人デュポン製）等が挙げられる。
【０１８８】
上記フィルム形態である場合は、熱線吸収材に使用する樹脂は粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂であると好ましい。粘着剤樹脂またはＵＶ硬化樹脂を使用した場合、塗膜はフィルムの片面に形成してもよいし、両面に形成してもよいが、好ましくは片面に形成する。フィルムに塗膜を形成する場合は、樹脂組成物の塗工液を透明基材上に直接塗布してもよいし、離型性のある基材上に塗布した樹脂組成物の塗膜を透明基材上に転写してもよい。また、フィルムの反対面にＵＶ硬化性の塗膜を形成してもよい。その場合は、上記フタロシアニン系化合物、ＵＶ硬化性モノマーまたはオリゴマー、光重合開始剤を含む塗工液を透明基材上に塗布するのがよい。また、フィルムの反対面に粘着剤を塗布してもよい。
【０１８９】
上記形態（ｂ）において、熱線吸収材が、上記樹脂組成物で２枚の透明基材を接着させてなる形態である場合、透明基材としてはガラス、ＰＥＴフィルムが好ましい。２枚のガラス基材を接着する際の樹脂組成物に含まれる樹脂としては、接着性の観点から、ポリビニルアセタール樹脂（特にポリビニルブチラール樹脂）を使用すると好ましい。また、ポリビニルアセタール樹脂（特にポリビニルブチラール樹脂）は、上記のように、可視光透過率を向上させるという観点からも好ましい。
【０１９０】
熱線吸収材を作製する方法としては、特に限定されないが、例えば、（１）樹脂組成物を混練、加熱成形する方法、（２）フタロシアニン系化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマーおよび重合開始剤とともに型枠の中で重合し、成形する方法等が利用できる。
【０１９１】
樹脂組成物を混練、加熱成形する際の成形条件は樹脂の種類により異なるが、通常、フタロシアニン系化合物を熱可塑性樹脂の粉体に溶融し混練後にペレット化してフタロシアニン系化合物濃度の高いマスターバッチとする。このマスターバッチをさらに該熱可塑性樹脂で希釈、溶融、混練、成形する方法が挙げられる。
【０１９２】
本発明に係る熱線吸収材に用いられるフタロシアニン系化合物は、従来の赤外線吸収剤と比較して、耐熱性に優れているため、熱可塑性樹脂を用いて、射出成形、押出成形といった、樹脂温度が２００〜３５０℃という高温まで上昇する成形方法を採用することが可能であり、透明性に優れ、熱線遮蔽性能に優れた成形品を得ることができる。
【０１９３】
上記熱可塑性樹脂としては、シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン樹脂、ポリメタクリル酸メチル等の（メタ）アクリル樹脂、ポリスチレン等のビニル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ＰＥＴやＰＡＲ等のポリエステル樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリアリールエーテル樹脂等が挙げられる。
【０１９４】
また、フタロシアニン系化合物と、硬化性モノマーあるいはオリゴマー、および重合開始剤とともに型枠の中で重合し成形する方法（上記（２）の方法）で用いられる硬化性モノマーあるいはオリゴマーとしては、（メタ）アクリル酸エステル樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリイミド等を生成するモノマーまたはオリゴマー等が挙げられる。重合開始剤はモノマーやオリゴマーに応じて好適なものが使用できる。
【０１９５】
樹脂組成物を成形する際、上記熱線吸収材は形状に制限はなく、用途に応じて適宜形成できる。平板状、フィルム状、波板状、球面状、ドーム状等様々な形状のものが含有される。厚みは、特に制限されないが、０．０５〜２０ｍｍが好ましい。このような範囲であれば、熱線吸収材として十分な強度や安全性が得られる。
【０１９６】
本発明に係る熱線吸収材は、建築物や車輌用のウインドーフィルム、熱線吸収合わせガラス（合わせガラス遮熱中間膜）、熱線吸収樹脂グレージング、採光建材等に好適である。フィルム状の透明基材上に本発明に係る樹脂組成物の塗膜を形成してなる熱線吸収材は、ウインドーフィルムとして使用できる。ウインドーフィルムは建築物の内側に貼っても外側に貼ってもよい。ウインドーフィルムとして使用する場合は上記フタロシアニン系化合物を含む層の日射側に紫外線吸収層を設けることが好ましい。また、採光建材等のシート状の成形体として使用する場合は、多層押し出し方式により最外層に紫外線吸収材を添加し、内部層に本発明に係る熱線吸収材を使用するのが好ましい。
【実施例】
【０１９７】
本発明の効果を、以下の実施例および比較例を用いて説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。下記において、特記しない限り、室温は、２５℃を意味する。
【０１９８】
＜合成例１−１：フタロニトリル中間体（ａ）の合成＞
以下のようにして、下記構造を有するフタロニトリル中間体（ａ）を合成した。
【０１９９】
【化３８】
2020176088.tif 000043
【０２００】
５０ｍｌの反応器に、３，４，５，６−テトラフルオロフタロニトリル３．５ｇ、２，４−ジメチルフェノール６．４８ｇ、３，５−ヒドロキシイソフタル酸ジメチル３．７１ｇおよびアセトニトリル２５ｇを投入した。当該混合物を５℃に保持した状態で炭酸カリウム１０．６４ｇを逐次投入し、その後、８０℃に昇温して約２時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、目的とするフタロニトリル中間体（ａ）１０．２５ｇ（収率８４．１モル％）を得た。
【０２０１】
＜合成例１−２：フタロシアニン系中間体（ａ）［（２，４−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２．８（２，４−Ｍｅ２ＰｈＯ）３．２（３，５−（ＭｅＯＯＣ）２ＰｈＯ）３．２（Ｎｐ）０．８ＶＯＰｃ］の合成＞
以下のようにして、主として下記構造を有するフタロシアニン系中間体（ａ）を合成した。
【０２０２】
【化３９】
2020176088.tif 000044
【０２０３】
５０ｍｌ反応器に、上記合成例１−１で得られたフタロニトリル中間体（ａ）９．７５ｇ、２，３−ジシアノナフタレン０．６２ｇ、三塩化バナジウム０．８３ｇ、ベンゾニトリル１０ｇおよび１−オクタノール０．７ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で１２時間撹拌した。混合物を２５℃に冷却後、反応液をメタノールに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、フタロシアニン系中間体（ａ）６．５４ｇ（中間体（ａ）に基づく収率６１．３モル％）を得た。
【０２０４】
＜合成例１−３：フタロシアニン系中間体（ｂ）［（２，４−Ｍｅ２ＰｈＯ）１２．８（２，４−Ｍｅ２ＰｈＯ）３．２（３，５−（ＨＯＯＣ）２ＰｈＯ）３．２（Ｎｐ）０．８ＶＯＰｃ］の合成＞
以下のようにして、主として下記構造を有するフタロシアニン系中間体（ｂ）を合成した。
【０２０５】
【化４０】
2020176088.tif 000045
【０２０６】
５０ｍｌ反応器に、上記合成例１−２で得られたフタロシアニン系中間体（ａ）５．２９ｇ、テトラヒドロフラン２５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下６０℃まで昇温し溶解させた。その後一旦、室温まで冷却し、濃塩酸２．０３ｇを滴下し一晩攪拌した。その後６０℃に昇温し約２時間撹拌した。反応液を２５℃に冷却後、反応液をメタノール１００ｇと水６０ｇの混合液に滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン系中間体（ｂ）４．３４ｇ（フタロシアニン系中間体（ａ）に基づく収率８４．９モル％）を得た。
【０２０７】
＜合成例２−１Ａ：フタロニトリル中間体（ｂ）の合成＞
以下のようにして、下記構造を有するフタロニトリル中間体（ｂ）を合成した。
【０２０８】
【化４１】
2020176088.tif 000046
【０２０９】
５０ｍｌの反応器に、３，４，５，６−テトラフルオロフタロニトリル１．５ｇ、２，２’−ジヒドロキシビフェニル１．４ｇおよびアセトニトリル２５ｇを投入した。当該混合物を５℃に保持した状態で炭酸カリウム２．１８ｇを逐次投入し、その後６０℃に昇温して約２時間反応させた。次いで２−フェニルフェノール１．２８ｇ、炭酸カリウム１．１４ｇを投入し、８０℃で約３時間反応させた。その後更にヒドロキノン０．４１３ｇ、炭酸カリウム１．０９ｇを投入し約６時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、目的とするフタロニトリル中間体（ｂ）２．８３ｇ（収率７１．０モル％）を得た。
【０２１０】
＜合成例２−１Ｂ：フタロニトリル中間体（ｃ）の合成＞
以下のようにして、下記構造を有するフタロニトリル中間体（ｃ）を合成した。
【０２１１】
【化４２】
2020176088.tif 000047
【０２１２】
５０ｍｌの反応器に、３，４，５，６−テトラフルオロフタロニトリル２．０ｇ、２，２’−ジヒドロキシビフェニル１．８６ｇおよびアセトニトリル３０ｇを投入した。当該混合物を５℃に保持した状態で炭酸カリウム２．９ｇを逐次投入し、その後６０℃に昇温して約２時間反応させた。次いで、２−フェニルフェノール１．７ｇ、炭酸カリウム１．１５２ｇを投入し、８０℃で約３時間反応させた。その後更に４−ヒドロキシフェニル酢酸メチル１．６６ｇ、炭酸カリウム１．５２ｇ投入し約８時間反応させた。反応液を熱時濾過し、無機成分を除去後、濾液から溶媒を減圧留去した。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、目的とするフタロニトリル中間体（ｃ）５．２３ｇ（収率８１．４モル％）を得た。
【０２１３】
＜合成例２−２：フタロシアニン系中間体（ｃ）［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）７（２−ＰｈＰｈＯ）７（４−（ＣＨ３ＯＯＣＣＨ２）ＰｈＯ）５（Ｎｐ）１．０（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
以下のようにして、主として下記構造を有するフタロシアニン系中間体（ｃ）を合成した。
【０２１４】
【化４３】
2020176088.tif 000048
【０２１５】
５０ｍｌ反応器に、上記合成例２−１Ａで得られたフタロニトリル中間体（ｂ）１．５９ｇ、合成例２−１Ｂで得られたフタロニトリル中間体（ｃ）４．８２ｇ、２，３−ジシアノナフタレン０．２６７ｇ、塩化第一銅０．１６３ｇ、ベンゾニトリル５ｇおよび１−オクタノール３ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１９０℃で５時間撹拌した。混合物を２５℃に冷却後、反応液をメタノール７０ｇ水１５ｇの混合液に滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、メタノール４０ｇ水５ｇの混合液で撹拌洗浄後、結晶をろ取し、８０℃で一晩減圧乾燥を行い、フタロシアニン系中間体（ｃ）６．３８ｇ（フタロニトリル中間体（ｂ）に基づく収率９４．１モル％）を得た。
【０２１６】
＜合成例２−３：フタロシアニン系中間体（ｄ）［（２，２’−ＰｈＯＰｈＯ）７（２−ＰｈＰｈＯ）７（４−（ＨＯＯＣＣＨ２）ＰｈＯ）５（Ｎｐ）１．０（ＣｕＰｃ）２］の合成＞
以下のようにして、主として下記構造を有するフタロシアニン系中間体（ｄ）を合成した。
【０２１７】
【化４４】
2020176088.tif 000049
【０２１８】
５０ｍｌ反応器に上記合成例２−２で得られたフタロシアニン系中間体（ｃ）５ｇ、２−メトキシエタノール５０ｇ、炭酸カリウム１．９５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下１１０℃まで昇温しフタロシアニン系中間体（ｃ）を溶解させた。その後、水２．５ｇを滴下し７時間攪拌した。反応液を２５℃に冷却後、アセトン４５ｇと水４５ｇの混合液に滴下し、更に濃塩酸約３．３ｇを滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥によりフタロシアニン系中間体（ｄ）３．３３ｇ（フタロニトリル中間体（ｂ）に基づく収率６７．２モル％）を得た。
【０２１９】
＜実施例１：フタロシアニン系化合物（１）の合成＞
以下のようにして、フタロシアニン系中間体（ｂ）に紫外線吸収剤ＳＴＡＢ  ＵＶ９４をブランチさせて、主として下記構造を有するフタロシアニン系化合物（１）を合成した。
【０２２０】
【化４５】
2020176088.tif 000050
【０２２１】
３０ｍｌ反応器に、上記合成例１−３で得られたフタロシアニン系中間体（ｂ）３ｇ、紫外線吸収剤（1,6-hexanediamine, N,N'-bis(2,2,6,6-tetramethyl-4-piperidinyl)-, polymer with 2,4,6-trichloro-1,3,5-triazine, reaction products with 2,4,4-trimethyl-2-pentanamin)（分子量：２０００〜３１００、軟化点：１００〜１３５℃）（ＳＯＮＧＷＯＮ製、ＳＡＢＯ（登録商標）ＳＴＡＢ  ＵＶ９４）１．５ｇ、トルエン１５ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下６０℃まで昇温し溶解させた。その後、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド０．６ｇを滴下し、滴下終了後１００℃に昇温して１２時間攪拌した。２５℃に冷却後、反応液をヘキサン２００ｇに滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、末端カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）に紫外線吸収剤が連結したフタロシアニン系化合物（１）２．１ｇ（フタロシアニン系中間体（ｂ）に基づく収率４７．２モル％）を得た。
【０２２２】
＜実施例２：フタロシアニン系化合物（２）の合成＞
以下のようにして、フタロシアニン系中間体（ｄ）に１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン（Ｍｅ５ＰｉＰｅ）を結合し、下記構造を有するフタロシアニン系化合物（２）を合成した。
【０２２３】
【化４６】
2020176088.tif 000051
【０２２４】
３０ｍｌ反応器に、上記合成例２−３で得られたフタロシアニン系中間体（ｄ）３ｇ、４−ヒドロキシ−１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン１．３５ｇ、テトラヒドロフラン２０ｇを投入し、窒素ガス雰囲気下６０℃まで昇温し溶解させた。その後、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド１．５ｇを滴下し、滴下終了後４時間攪拌した。２５℃に冷却後、反応液をメタノール２０ｇ、水２０ｇの混合液に滴下して晶析を行った。析出物を濾取後、減圧乾燥により粗生成物を得た。その後、クロロホルムを溶媒としてカラム精製（充填剤：シリカゲル６０Ｎ、関東化学株式会社製）を行い、末端カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）に１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジンを連結したフタロシアニン系化合物（２）２．２ｇ（フタロシアニン系中間体（ｄ）に基づく収率６１モル％）を得た。
【０２２５】
実施例３：最大吸収波長（λｍａｘ）、可視光透過率および耐光性の評価
上記実施例１で得られたフタロシアニン系化合物（１）について、下記方法に従って、最大吸収波長（λｍａｘ）、４６０ｎｍ、５１０ｎｍおよび６１０ｎｍの可視光透過率ならびに耐光性を測定した。これらの結果を下記表２に示す。なお、測定は、以下のように行った。
【０２２６】
（塗料溶液の調製と塗膜の作製）
フタロシアニン系化合物を、樹脂の固形分に対して含有量が１．６重量％になるようにポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製：エスレック（登録商標）ＢＬ−Ｓ、重量平均分子量  約２３，０００）に加えた。さらに溶剤としてテトラヒドロフランを加え、固形分濃度が２０重量％となるように調節し、溶解することで塗料溶液を得た。得られた塗料溶液を、６０番のバーコーターを用いてガラス板に塗布し（膜厚：９０μｍ）、室温で乾燥させた。その後、さらに１００℃で１０分間乾燥させ、フタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜（乾燥膜厚：約２０μｍ）を形成した。
【０２２７】
（最大吸収波長（λｍａｘ）および吸光度の測定、ならびに透過率補正値の算出）
上記にて得られたフタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜の吸光度を分光光度計（株式会社日立ハイテクノロジーズ製：Ｕ−２９１０）を用いて測定し、最大吸収波長（λｍａｘ）を求めた。また、以下の式（１）を用いて最大吸収波長（λｍａｘ）の透過率を０％に換算した際の各波長における透過率を補正値（％）として求めた。結果を下記表２に示す。
【０２２８】
【数４】
2020176088.tif 000052
【０２２９】
（耐光性の評価１）
上記（塗料溶液の調製と塗膜の作製）と同様にして得られたフタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜が形成されたガラス板を形成した。このガラス板を、耐光性試験機（スガ試験機株式会社製：ＳＵＧＡキセノンウェーザーメーターＸ７５ＳＣ）を用いてガラス面から光を照射して耐光性を測定した。耐光性の評価は、最大吸収波長（λｍａｘ）における初期吸光度と２４時間後の吸光度をそれぞれ測定し、初期吸光度に対する２４時間後の吸光度の残存率で評価した。結果を下記表２に示す。
【０２３０】
実施例４
上記実施例３において、実施例１で得られたフタロシアニン化合物（１）の代わりに、実施例２で得られたフタロシアニン化合物（２）を用いた以外は、実施例３と同様に操作して塗膜を作製し、最大吸収波長（λｍａｘ）、可視透過率（補正値）および耐光性を評価した。結果を下記表２に示す。
【０２３１】
上記に加え、実施例２で得られたフタロシアニン化合物（２）について、下記（耐光性の評価２）に記載の方法に従って、耐光性を測定した。なお、メタリングウエザーメーターでの照射光の強度は上記（耐光性の評価１）で使用したキセノンウェーザーメーターに比して１０倍程度高い（即ち、耐光性の評価２の方がより厳しい条件である）。
【０２３２】
（耐光性の評価２）
上記（塗料溶液の調製と塗膜の作製）と同様にして得られたフタロシアニン化合物含有ブチラール塗膜が形成されたガラス板を形成した。このガラス板を、耐光性試験機（スガ試験機株式会社製：メタリングウエザーメーター  Ｍ６Ｔ）を用いて、光源との距離を約１００ｍｍに設定し、放射照度０．７５ｋＷ／ｍ２の光を塗膜面から照射して、耐光性を評価した。耐光性の評価は、最大吸収波長（λｍａｘ）における初期吸光度と２４時間照射後の吸光度（２４時間後の吸光度）をそれぞれ測定し、初期吸光度に対する２４時間後の吸光度の残存率（％）で評価したところ、６８％であった。
【０２３３】
比較例１
合成例１−２で得られたフタロシアニン系中間体（ａ）を含有率が１．６重量％になるよう、および紫外線吸収剤（ＳＯＮＧＷＯＮ製、ＳＡＢＯ（登録商標）ＳＴＡＢ  ＵＶ９４）を含有率が０．８重量％になるよう、それぞれ、ポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社製：エスレック（登録商標）ＢＬ−Ｓ、重量平均分子量  約２３，０００）に加え、固形分濃度が２０重量％となるように調節し、溶解することで塗料溶液を得た。なお、上記紫外線吸収剤の添加量（含有率）は、実施例１のフタロシアニン系化合物（１）中に含まれる紫外線吸収剤と含有率が同じになる量である。上記塗料溶液を用いて、上記（塗料溶液の調製と塗膜の作製）と同様にして、塗膜（乾燥膜厚：約２０μｍ）をガラス板に形成した。
【０２３４】
次に、得られた塗膜について、実施例３と同様にして、最大吸収波長（λｍａｘ）、可視透過率（補正値）および耐光性を評価した。結果を下記表２に示す。
【０２３５】
【表２】
2020176088.tif 000053
【０２３６】
上記表２より、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、良好な可視光透過率を維持しながら、優れた耐光性を有することが示された。また、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、長波長領域（具体的には、７３０ｎｍ以上）において最大吸収波長を有することから、良好な熱線吸収能を発揮できる。
【０２３７】
したがって、本発明に係るフタロシアニン系化合物は、熱線吸収合わせガラス（中間膜）等に好適に利用できる。例えば、自動車のフロントガラス用の中間膜に用いた場合には、高い透明性（可視光透過率）を確保しながら、太陽光の熱線を効果的に遮蔽し、冷房効率を向上できる。また、この際、耐光性も高いことから、長期間に亘り安定的に熱線遮蔽効果を維持できると考察される。
【０２３８】
また、上記表２にからわかるとおり、実施例３は比較例１と比較して耐光性が２０％近く向上した。これは紫外線吸収剤をただ単に添加するよりもフタロシアニン系化合物中に導入することにより、紫外線吸収剤が色素（フタロシアニン系化合物）のより近傍に位置（固定化）され、これにより紫外線吸収効果がより効果的にフタロシアニン系化合物に作用しているためであると推察される。