(57)【要約】【課題】従来に比べて、各種装置の潤滑により好適に使用し得る潤滑油組成物が求められている。【解決手段】基油（Ａ）、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を含有する潤滑油組成物であって、酸性リン系化合物（Ｃ）のリン原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１８０質量ｐｐｍであり、硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１０００質量ｐｐｍであり、金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５〜１８０質量ｐｐｍである、潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油（Ａ）、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を含有する潤滑油組成物であって、
酸性リン系化合物（Ｃ）のリン原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１８０質量ｐｐｍであり、
硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１０００質量ｐｐｍであり、
金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５〜１８０質量ｐｐｍである、
潤滑油組成物。
【請求項２】
中性リン系化合物（Ｂ）のリン原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５０〜２０００質量ｐｐｍである、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
酸性リン系化合物（Ｃ）が、下記一般式（ｃ−１）で表される化合物（Ｃ１）、下記一般式（ｃ−２）で表される化合物（Ｃ２）、並びに、化合物（Ｃ１）又は（Ｃ２）のアミン塩（Ｃ３）から選ばれる１種以上を含む、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【化１】
2020066673.tif 000011
〔前記式（ｃ−１）、（ｃ−２）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、炭素数６〜３０の炭化水素基である。ｍ及びｎは、それぞれ独立に、１又は２である。〕
【請求項４】
硫黄系化合物（Ｄ）が、下記一般式（ｄ−１）で表される化合物（Ｄ１）を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【化２】
2020066673.tif 000012
〔前記式（ｄ−１）中、Ｒａ及びＲｂは、それぞれ独立に、炭化水素基である。ｘ１及びｘ２は、それぞれ独立に、１〜３の整数である。〕
【請求項５】
金属塩（Ｅ）が、塩基価が１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属塩（Ｅ１）を含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量と、金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量との比［（Ｄ）／（Ｅ）］が、質量比で、３．０〜２０．０である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
前記潤滑油組成物の４０℃における動粘度が、６．０〜１８．０ｍｍ２／ｓである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
ＪＩＳ  Ｃ２１０１に準拠し、測定温度８０℃、印加電圧２５０Ｖの条件下で測定した、前記潤滑油組成物の体積抵抗率が、５．０×１０７Ωｍ以上である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
前記潤滑油組成物を用いて、ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に準拠し、回転数１８００ｒｐｍ、試験温度８０℃、荷重３９２Ｎ、試験時間３０分の条件下でのシェル四球摩耗試験での摩擦痕径が０．７０ｍｍ以下である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
前記潤滑油組成物を用いて、ＪＩＳ  Ｋ２５１４の準拠した、試験温度１６５．５℃、試験時間１４４時間、触媒として銅片を用いたＩＳＯＴ試験を行った際、試験後の劣化油の銅溶出量が、３０質量ｐｐｍ未満である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の潤滑油組成物を製造する方法であって、
基油（Ａ）に、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を配合する工程を有する、
潤滑油組成物の製造方法。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の潤滑油組成物を用いた、装置。
【請求項１３】
前記装置が、油圧装置、定置変速装置、自動車変速装置、又は、モーターもしくはバッテリーの冷却装置である、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の潤滑油組成物を、油圧装置、定置変速装置、自動車変速装置、又は、モーターもしくはバッテリーの冷却装置に用いる、使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、地球環境保護の観点からＣＯ２削減が強く求められており、そのため自動車の分野においては省燃費化のための技術の開発に力が注がれている。このような省燃費化における主流の技術としてハイブリッド自動車や電気自動車があり、今後急速に普及すると予測されている。ハイブリッド自動車や電気自動車は、電動モーターや発電機を備えており、これらの冷却が油冷却方式の場合、多段式主に既存のオートマチックトランスミッションフルード（ＡＴＦ）や連続可変トランスミッションフルード（ＣＶＴＦ）が潤滑油組成物として使用されている。
これらの潤滑油組成物には、湿式クラッチの摩擦制御や金属同士の摩耗を抑制し得る耐摩耗性や、電動モーターの絶縁性の面で長期に渡って信頼性を維持するために、電気絶縁性が求められる。
【０００３】
このような潤滑油組成物として、例えば、特許文献１には、体積抵抗率が５×１０１０Ωｍ以上となるように調製した、ハイブリッド自動車又は電気自動車における電動モーターの冷却及び歯車の潤滑のために用いられる潤滑油組成物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ２０１１／０８０９７０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、電動モーター等の各種装置に用いられる潤滑油組成物には、電気絶縁性だけでなく、その装置の態様によって、耐摩耗性等の他の性質の向上も要求される場合が多い。
つまり、従来の潤滑油組成物に比べて、各種装置の潤滑により好適に使用し得る潤滑油組成物が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、基油、中性リン系化合物、酸性リン系化合物、硫黄系化合物、及び所定の金属塩を含有すると共に、酸性リン系化合物、硫黄系化合物、及び金属塩のそれぞれの含有量を特定の範囲に調製した潤滑油組成物を提供する。
【０００７】
本発明は、例えば、下記［１］〜［４］を提供する。
［１］基油（Ａ）、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を含有する潤滑油組成物であって、
酸性リン系化合物（Ｃ）のリン原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１８０質量ｐｐｍであり、
硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１０００質量ｐｐｍであり、
金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、５〜１８０質量ｐｐｍである、
潤滑油組成物。
［２］上記［１］に記載の潤滑油組成物を製造する方法であって、
基油（Ａ）に、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を配合する工程を有する、
潤滑油組成物の製造方法。
［３］上記［１］に記載の潤滑油組成物を用いた、装置。
［４］上記［１］に記載の潤滑油組成物を、油圧装置、定置変速装置、自動車変速装置、又は、モーターもしくはバッテリーの冷却装置に用いる、使用。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の好適な一態様の潤滑油組成物は、金属間の耐摩耗性、電気絶縁性、及び銅溶出の抑制効果といった特性に優れており、各種装置の潤滑により好適に使用し得る。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
〔潤滑油組成物の構成〕
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を含有する。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、必要に応じて、上記成分（Ｂ）〜（Ｅ）以外の潤滑油用添加剤をさらに含有してもよい。
【００１０】
ただし、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）及び（Ｅ）の合計含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは８５〜１００質量％、より更に好ましくは９０〜１００質量％である。
以下、本発明の一態様の潤滑油組成物に含まれる各成分の詳細について説明する。
【００１１】
＜基油（Ａ）＞
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）としては、鉱油及び合成油から選ばれる１種以上が挙げられる。
鉱油としては、例えば、パラフィン系原油、中間基系原油、ナフテン系原油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、及び水素化精製等の精製処理を一つ以上施して得られる精製油；天然ガスからフィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油（ＧＴＬ）等が挙げられる。
【００１２】
合成油としては、例えば、α−オレフィン単独重合体、又はα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；イソパラフィン；ポリアルキレングリコール；ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステル等のエステル系油；ポリフェニルエーテル等のエーテル系油；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；等が挙げられる。
【００１３】
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）としては、ＡＰＩ（米国石油協会）基油カテゴリーのグループ２及びグループ３に分類される鉱油、並びに合成油から選ばれる１種以上であることが好ましい。
【００１４】
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）の４０℃における動粘度としては、好ましくは６．０〜１８．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは６．５〜１５．０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは７．０〜１３．０ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは７．５〜１１．５ｍｍ２／ｓである。
【００１５】
また、本発明の一態様で用いる基油（Ａ）の粘度指数としては、好ましくは７０以上、より好ましくは８０以上、更に好ましくは９０以上、より更に好ましくは１００以上である。
なお、本発明の一態様において、基油（Ａ）として、２種以上の基油を組み合わせた混合油を用いる場合、当該混合油の動粘度及び粘度指数が上記範囲であることが好ましい。
また、本明細書において、動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定及び算出した値を意味する。
【００１６】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０〜９９．５質量％、より好ましくは７０〜９９．０質量％、更に好ましくは８０〜９８．０質量％、より更に好ましくは８５〜９７．０質量％である。
【００１７】
＜中性リン系化合物（Ｂ）＞
本発明の潤滑油組成物は、金属間の耐摩耗性の向上の観点から、中性リン系化合物（Ｂ）を含有する。
中性リン系化合物（Ｂ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００１８】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、中性リン系化合物（Ｂ）のリン原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、金属間の耐摩耗性をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは５０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは１５０質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは２００質量ｐｐｍ以上であり、また、基油（Ａ）への溶解性を良好とする観点から、好ましくは２０００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１５００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下、より更に好ましくは８００質量ｐｐｍ以下である。
なお、本明細書において、リン原子の含有量は、ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した値を意味する。
【００１９】
本発明の一態様で用いる中性リン系化合物（Ｂ）としては、例えば、トリクレジルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、ジクレジルモノフェニルホスフェート等の芳香族中性リン酸エステル；トリブチルホスフェート、トリ−２−エチルヘキシルホスフェート、トリブトキシホスフェート等の脂肪族中性リン酸エステル；トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト、トリスノニルフェニルホスファイト、ジフェニルモノ−２−エチルヘキシルホスファイト、ジフェニルモノトリデシルホスファイト等の芳香族中性亜リン酸エステル；トリブチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリスデシルホスファイト、トリストリデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト等の脂肪族中性亜リン酸エステル；等が挙げられる。
【００２０】
これらの中でも、金属間の耐摩耗性をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様で用いる中性リン系化合物（Ｂ）としては、下記一般式（ｂ−１）で表される中性リン酸エステル、又は、下記一般式（ｂ−２）で表される中性亜リン酸エステルが好ましく、下記一般式（ｂ−１）で表される中性リン酸エステルがより好ましい。
【００２１】
【化１】
2020066673.tif 000002
【００２２】
前記一般式（ｂ−１）及び（ｂ−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１３は、それぞれ独立に、炭素数３〜２０のアルキル基、又は、炭素数１〜４のアルキル基で置換されてもよい炭素数６〜１８のアリール基であるが、上記観点から、炭素数１〜４のアルキル基で置換されてもよいフェニル基であることが好ましい。
【００２３】
Ｒ１１〜Ｒ１３として選択し得る、炭素数３〜２０のアルキル基としては、例えば、プロピル基（ｎ−プロピル基、イソプロピル基）、ブチル基（ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソブチル基）、ペンチル基、ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基等が挙げられる。
これらのアルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。
【００２４】
炭素数６〜１８のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フェニルナフチル基等が挙げられ、フェニル基が好ましい。
なお、Ｒ１１〜Ｒ１３として選択し得る、「炭素数１〜４のアルキル基で置換されたアリール基」としては、上述のアリール基の環形成炭素原子と結合している水素原子の少なくとも一つが、炭素数１〜４のアルキル基（メチル基、エチル基、上述のプロピル基、上述のブチル基）によって置換された基が挙げられる。
【００２５】
＜酸性リン系化合物（Ｃ）＞
本発明の潤滑油組成物は、酸性リン系化合物（Ｃ）を含有する。酸性リン系化合物（Ｃ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
そして、本発明の潤滑油組成物において、酸性リン系化合物（Ｃ）のリン原子換算での含有量が、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、１０〜１８０質量ｐｐｍである。
当該含有量が１０質量ｐｐｍ未満であると、金属間の耐摩耗性が劣る潤滑油組成物となる。また、当該含有量が１８０質量ｐｐｍ超であると、電気抵抗性が劣る潤滑油組成物となる。
【００２６】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、酸性リン系化合物（Ｃ）のリン原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、１０質量ｐｐｍ以上であるが、金属間の耐摩耗性をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１５質量ｐｐｍ以上、より好ましくは２０質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは２５質量ｐｐｍ以上であり、また、１８０質量ｐｐｍ以下であるが、電気絶縁性をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１６０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１５０質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１２０質量ｐｐｍ以下である。
【００２７】
本発明の一態様で用いる酸性リン系化合物（Ｃ）としては、金属間の耐摩耗性及び電気絶縁性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、下記一般式（ｃ−１）で表される化合物（Ｃ１）、下記一般式（ｃ−２）で表される化合物（Ｃ２）、並びに、化合物（Ｃ１）又は（Ｃ２）のアミン塩（Ｃ３）から選ばれる１種以上を含むことが好ましい。
【００２８】
【化２】
2020066673.tif 000003
【００２９】
なお、成分（Ｃ）中の成分（Ｃ１）、（Ｃ２）及び（Ｃ３）の合計含有割合としては、潤滑油組成物に含まれる成分（Ｃ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％である。
【００３０】
上記一般式（ｃ−１）、（ｃ−２）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数８〜２０）の炭化水素基である。なお、Ｒ１及びＲ２が複数存在する場合、複数のＲ１及びＲ２は、同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。
【００３１】
ｍ及びｎは、それぞれ独立に、１又は２である。そのため、化合物（Ｃ１）は、下記一般式（ｃ−１１）又は（ｃ−１２）で表される化合物の双方を指し、化合物（Ｃ２）は、下記一般式（ｃ−２１）又は（ｃ−２２）で表される化合物の双方を指す。
【００３２】
【化３】
2020066673.tif 000004
（上記式中、Ｒ１及びＲ２は、上記一般式（ｃ−１）及び（ｃ−２）の規定と同じである。）
【００３３】
Ｒ１及びＲ２として選択し得る、炭化水素基としては、例えば、アルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。
【００３４】
当該アルキル基としては、例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。
当該アルケニル基としては、例えば、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基等が挙げられる。
なお、アルキル基及びアルケニル基は、直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよい。
【００３５】
当該アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フェニルナフチル基等が挙げられる。
【００３６】
当該アルキルアリール基としては、上述のアリール基に、１以上の炭素数１〜６（好ましくは１〜３）のアルキル基が置換した基が挙げられる。
当該アリールアルキル基としては、炭素数１〜６（好ましくは１〜３）のアルキル基に、１以上の上述のアリール基が置換した基が挙げられる。
【００３７】
なお、アルキルアリール基及びアリールアルキル基が有する炭素数１〜６のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基（ｎ−プロピル基、イソプロピル基）、ブチル基（ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソブチル基）、ペンチル基、ヘキシル基等が挙げられる。
【００３８】
また、アミン塩（Ｃ３）を形成するアミンとしては、下記一般式（ｃ−３）で表される化合物であることが好ましい。当該アミンは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【化４】
2020066673.tif 000005
【００３９】
上記一般式（ｃ−３）中、ｑは、１〜３の整数を示し、金属間の耐摩耗性及び電気絶縁性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、１であることが好ましい。
Ｒ３は、それぞれ独立に、炭素数６〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基、又は炭素数６〜１８のヒドロキシアルキル基であり、金属間の耐摩耗性及び電気絶縁性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、炭素数６〜１８のアルキル基が好ましい。
なお、Ｒ３が複数存在する場合、複数のＲ３は、同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。
【００４０】
Ｒ３として選択し得る、炭素数６〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基としては、上述のＲ１及びＲ２して選択し得るアルキル基、アルケニル基、アリール基、アリールアルキル基のうち、規定の炭素数である基と同じものが挙げられる。
また、炭素数６〜１８のヒドロキシアルキル基としては、上述の前記一般式（ｃ−１）又は（ｃ−２）中のＲ１及びＲ２して選択し得るアルキル基が有する水素原子がヒドロキシ基に置換された基が挙げられ、具体的には、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシオクチル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシトリデシル基等が挙げられる。
【００４１】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属間の耐摩耗性及び電気絶縁性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、酸性リン系化合物（Ｃ）が、少なくともアミン塩（Ｃ３）を含むことが好ましい。
成分（Ｃ）中のアミン塩（Ｃ３）の含有割合としては、潤滑油組成物に含まれる成分（Ｃ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５０〜１００質量％、より好ましくは６０〜１００質量％、更に好ましくは７０〜１００質量％、より更に好ましくは８０〜１００質量％である。
【００４２】
＜硫黄系化合物（Ｄ）＞
本発明の潤滑油組成物は、硫黄系化合物（Ｄ）を含有する。硫黄系化合物（Ｄ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
そして、本発明の潤滑油組成物において、硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量が、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、１０〜１０００質量ｐｐｍである。
当該含有量が１０質量ｐｐｍ未満、もしくは、１０００質量ｐｐｍ超であると、金属間の耐摩耗性が劣る潤滑油組成物となる。また、金属塩（Ｅ）を含有することによる銅溶出の抑制効果が十分に発現し難くなってしまう傾向にもある。
【００４３】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、１０〜１０００質量ｐｐｍであるが、金属間の耐摩耗性をより向上させ、銅溶出の抑制効果が十分に発現され易い潤滑油組成物とする観点から、好ましくは５０〜９００質量ｐｐｍ、より好ましくは１００〜８５０質量ｐｐｍ、更に好ましくは２００〜８００質量ｐｐｍ、より更に好ましくは３００〜７５０質量ｐｐｍである。
なお、本明細書において、硫黄原子の含有量は、ＪＩＳ  Ｋ２５４１−６：２０１３に準拠して測定した値を意味する。
【００４４】
本発明の一態様で用いる硫黄系化合物（Ｄ）としては、例えば、チアジアゾール系化合物、ポリサルファイド系化合物、チオカーバメート系化合物、硫化油脂系化合物、硫化オレフィン系化合物等が挙げられる。
これらの中でも、金属間の耐摩耗性をより向上させ、銅溶出の抑制効果が十分に発現され易い潤滑油組成物とする観点から、下記一般式（ｄ−１）で表される化合物（Ｄ１）を含むことが好ましい。
【化５】
2020066673.tif 000006
【００４５】
なお、成分（Ｄ）中の化合物（Ｄ１）の含有割合としては、潤滑油組成物に含まれる成分（Ｄ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０〜１００質量％、より好ましくは７０〜１００質量％、更に好ましくは８０〜１００質量％である。
【００４６】
上記一般式（ｄ−１）中、Ｒａ及びＲｂは、それぞれ独立に、炭化水素基である。
ｘ１及びｘ２は、それぞれ独立に、１〜３の整数である。
Ｒａ及びＲｂとして選択し得る、炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜３０のアルキル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数７〜３０のアルキルアリール基、炭素数７〜３０のアリールアルキル基等が挙げられるが、金属間の耐摩耗性をより向上させ、銅溶出の抑制効果が十分に発現され易い潤滑油組成物とする観点から、炭素数１〜３０のアルキル基が好ましい。
【００４７】
当該アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基（ｎ−プロピル基、イソプロピル基）、ブチル基（ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソブチル基）、ペンチル基、及び、上述の前記一般式（ｃ−１）又は（ｃ−２）中のＲ１及びＲ２して選択し得るアルキル基と同じものが挙げられる。
当該アルケニル基としては、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、及び、上述の前記一般式（ｃ−１）又は（ｃ−２）中のＲ１及びＲ２して選択し得るアルケニル基と同じものが挙げられる。
なお、アルキル基及びアルケニル基は、直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよい。  
【００４８】
当該アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基としては、上述の前記一般式（ｃ−１）又は（ｃ−２）中のＲ１及びＲ２して選択し得るアルケニル基と同じものが挙げられる。
【００４９】
＜金属塩（Ｅ）＞
本発明の潤滑油組成物は、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を含有する。なお、金属塩（Ｅ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
本発明者は、所定量の硫黄系化合物（Ｄ）を含有する潤滑油組成物において、さらに上述の金属塩（Ｅ）を含有することで、金属間の耐摩耗性及び電気絶縁性を良好のまま維持しつつも、更に銅溶出の抑制効果を向上させた潤滑油組成物となり得ることを見出した。銅溶出の抑制効果が高い潤滑油組成物は、例えば、電気自動車やハイブリッド自動車用ユニットのモーターコイルに使われる銅線へのダメージを抑制し得るため、このような用途に好適であるという利点がある。
【００５０】
本発明の潤滑油組成物において、金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量が、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、５〜１８０質量ｐｐｍである。
当該含有量が５質量ｐｐｍ未満であると、銅溶出量の抑制効果が劣る潤滑油組成物となる。また、当該含有量が１８０質量ｐｐｍ超であると、金属間の耐摩耗性や電気絶縁性の低下が見られ、これらが劣る潤滑油組成物となる。
【００５１】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、５質量ｐｐｍ以上であるが、銅溶出の抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは２０質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは３０質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは４０質量ｐｐｍ以上であり、また、１８０質量ｐｐｍ以下であるが、金属間の耐摩耗性及び電気絶縁性を良好のまま維持し得る潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１７０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１６０質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１５０質量ｐｐｍ以下、より更に好ましくは１３０質量ｐｐｍ以下である。
なお、本明細書において、金属原子の含有量は、ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した値を意味する。
【００５２】
また、本発明の一態様の潤滑油組成物において、銅溶出の抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、硫黄系化合物（Ｄ）の硫黄原子換算での含有量と、金属塩（Ｅ）の金属原子換算での含有量との比［（Ｄ）／（Ｅ）］が、質量比で、好ましくは３．０〜２０．０、より好ましくは３．５〜１８．０、更に好ましくは４．５〜１６．０、より更に好ましくは６．０〜１５．０である。
【００５３】
本発明の一態様で金属塩（Ｅ）として用いる、金属スルホネートとしては、下記一般式（ｅ−１）で表される化合物が好ましく、金属サリシレートとしては、下記一般式（ｅ−２）で表される化合物が好ましく、金属フェネートとしては、下記一般式（ｅ−３）で表される化合物が好ましい。
【００５４】
【化６】
2020066673.tif 000007
【００５５】
上記一般式（ｅ−１）及び（ｅ−２）中、Ｍは、アルカリ金属及びアルカリ土類金属から選ばれる金属原子であり、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、又はバリウムが好ましく、カルシウムがより好ましい。
上記一般式（ｅ−３）中、Ｍ’は、アルカリ土類金属であり、カルシウム、マグネシウム、又はバリウムが好ましく、カルシウムがより好ましい。ｙは、０以上の整数であり、好ましくは０〜３の整数である。
上記一般式（ｅ−１）〜（ｅ−３）中、ｐはＭの価数であり、１又は２である。Ｒは、水素原子又は炭素数１〜１８の炭化水素基である。
Ｒとして選択し得る炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数１〜１８のアルケニル基、環形成炭素数３〜１８のシクロアルキル基、環形成炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアルキルアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基等が挙げられる。
【００５６】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、銅溶出の抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、金属塩（Ｅ）が、少なくとも金属スルホネートを含むことが好ましい。
成分（Ｅ）中の金属スルホネートの含有割合としては、潤滑油組成物に含まれる成分（Ｅ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５０〜１００質量％、より好ましくは６０〜１００質量％、更に好ましくは７０〜１００質量％、より更に好ましくは８０〜１００質量％である。
【００５７】
金属塩（Ｅ）の塩基価としては、好ましくは０〜６００ｍｇＫＯＨ／ｇである。
ただし、本発明の一態様の潤滑油組成物において、銅溶出の抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、金属塩（Ｅ）が、塩基価が１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の過塩基性金属塩（Ｅ１）を含むことが好ましい。
過塩基性金属塩（Ｅ１）の塩基価としては、１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であるが、好ましくは１５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇである。
なお、本明細書において、「塩基価」とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品および潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【００５８】
＜潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、必要に応じて、更に成分（Ｂ）〜（Ｅ）以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
このような潤滑油用添加剤としては、例えば、流動点降下剤、粘度指数向上剤、酸化防止剤、無灰系分散剤、消泡剤、腐食防止剤、金属不活性化剤、帯電防止剤等が挙げられる。
これらの潤滑油用添加剤は、それぞれ、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５９】
これらの潤滑油用添加剤のそれぞれの含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で、適宜調製することができるが、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、それぞれの添加剤ごとに独立して、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．００５〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜５質量％である。
【００６０】
＜潤滑油組成物の製造方法＞
本発明の一態様の潤滑油組成物の製造方法としては、特に制限はないが、生産性の観点から、基油（Ａ）に、中性リン系化合物（Ｂ）、酸性リン系化合物（Ｃ）、硫黄系化合物（Ｄ）、並びに、金属スルホネート、金属サリシレート、及び金属フェネートから選ばれる金属塩（Ｅ）を配合する工程を有する、方法であることが好ましい。
ここで、成分（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）及び（Ｅ）の配合量は、リン原子、硫黄原子、及び金属原子の含有量が上述の範囲となるように適宜調製される。
【００６１】
〔潤滑油組成物の性状〕
本発明の一態様の潤滑油組成物の４０℃における動粘度としては、好ましくは６．０〜１８．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは６．５〜１５．０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは７．０〜１３．０ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは７．５〜１１．５ｍｍ２／ｓである。
【００６２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ＪＩＳ  Ｃ２１０１に準拠し、測定温度８０℃、印加電圧２５０Ｖの条件下で測定した、当該潤滑油組成物の体積抵抗率としては、好ましくは５．０×１０７Ωｍ以上、より好ましくは７．５×１０７Ωｍ以上、更に好ましくは１．０×１０８Ωｍ以上である。
【００６３】
本発明の一態様の潤滑油組成物を用いて、ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に準拠し、回転数１８００ｒｐｍ、試験温度８０℃、荷重３９２Ｎ、試験時間３０分の条件下でのシェル四球摩耗試験での摩擦痕径としては、好ましくは０．７０ｍｍ以下、より好ましくは０．６８ｍｍ以下、更に好ましくは０．６５ｍｍ以下である。
【００６４】
本発明の一態様の潤滑油組成物を用いて、ＪＩＳ  Ｋ２５１４の準拠した、試験温度１６５．５℃、試験時間１４４時間、触媒として銅片を用いたＩＳＯＴ試験を行った際、試験後の劣化油の銅溶出量としては、好ましくは３０質量ｐｐｍ未満、より好ましくは２５質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは２２質量ｐｐｍ未満である。
なお、劣化後の銅溶出量は、ＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した値である。
【００６５】
〔潤滑油組成物の用途〕
本発明の好適な一態様の潤滑油組成物は、金属間の耐摩耗性、電気絶縁性、及び銅溶出の抑制効果といった特性に優れている。
そのため、本発明の一態様の潤滑油組成物は、上記特性を発揮し得る各種装置に適用することができ、例えば、油圧装置、定置変速装置、自動車変速装置、又は、モーターもしくはバッテリーの冷却装置に好適に使用し得る。
【００６６】
また、本発明の一態様の潤滑油組成物の上述の特性を考慮すると、本発明は、以下の［１］及び［２］も提供し得る。
［１］上述の本発明の一態様の潤滑油組成物を用いた、装置。好ましくは、前記装置が、油圧装置、定置変速装置、自動車変速装置、又は、モーターもしくはバッテリーの冷却装置である。
［２］上述の本発明の一態様の潤滑油組成物を、油圧装置、定置変速装置、自動車変速装置、又は、モーターもしくはバッテリーの冷却装置に用いる、使用。
【実施例】
【００６７】
次に、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。なお、各種物性の測定法は、下記のとおりである。
【００６８】
（１）動粘度、粘度指数
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定及び算出した。
（２）リン原子、カルシウム原子の含有量
ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
（３）硫黄原子の含有量
ＪＩＳ  Ｋ２５４１−６：２０１３に準拠して測定した。
（４）塩基価（過塩素酸法）
ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３に準拠して測定した。
【００６９】
実施例１〜１９、比較例１〜７
表１〜３に示す種類及び配合量にて、基油、リン系化合物、硫黄系化合物、金属塩、及びその他の添加剤を混合し、４０℃動粘度を１０ｍｍ２／ｓとした潤滑油組成物をそれぞれ調製した。
なお、当該潤滑油組成物の調製に使用した、各成分の詳細は以下のとおりである。
【００７０】
＜基油＞
・基油（ａ−ｉ）：グループIIに分類されるパラフィン系鉱油、４０℃動粘度＝９．４ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１０８。
＜リン系化合物＞
・中性リン系化合物（ｂ−ｉ）：トリクレジルホスフェート、リン原子含有量＝８．３質量％。
・酸性リン系化合物（ｃ−ｉ）：前記一般式（ｃ−１１）で表される酸性リン酸エステルのアミン塩（当該アミン塩を構成するアミンは、前記一般式（ｃ−３）中、ｑ＝１、Ｒ３＝炭素数６〜１８のアルキル基である化合物である）、リン原子含有量＝２．５質量％。
・酸性リン系化合物（ｃ−ii）：前記一般式（ｃ−１１）で表される酸性リン酸エステル、リン原子含有量＝６．３質量％。
・酸性リン系化合物（ｃ−iii）：前記一般式（ｃ−２２）で表される酸性亜リン酸エステル、リン原子含有量＝５．３質量％。
・酸性リン系化合物（ｃ−iv）：前記一般式（ｃ−２１）で表される酸性亜リン酸エステル、リン原子含有量＝１．３質量％。
＜硫黄系化合物＞
・チアジアゾール：前記一般式（ｄ−１）で表される化合物、硫黄原子含有量＝３５質量％。
＜金属塩＞
・過塩基性Ｃａスルホネート：前記一般式（ｅ−１）で表される化合物（式中、Ｍはカルシウム原子）、塩基価（過塩素酸法）＝３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ原子含有量＝１２質量％。
・中性Ｃａスルホネート：前記一般式（ｅ−１）で表される化合物（式中、Ｍはカルシウム原子）、塩基価（過塩素酸法）＝３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ原子含有量＝２．７質量％。
＜その他の添加剤＞
・流動点降下剤
・添加剤パッケージ：フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、消泡剤、腐食防止剤及び無灰系分散剤からなる混合物。
【００７１】
調製した潤滑油組成物について、４０℃における動粘度を測定すると共に、体積抵抗率、及びシェル四球摩耗試験による摩耗痕径を測定した。また、一部の実施例及び比較例で調製した潤滑油組成物については、ＩＳＯＴ試験後の銅溶出量も測定した。これらの結果を表１〜３に示す。
（１）体積抵抗率
ＪＩＳ  Ｃ２１０１に準拠して、測定温度８０℃、印加電圧２５０Ｖ、測定時間１分間の試験条件において、試料油の体積抵抗率を測定した。当該体積抵抗率の値が高いほど、絶縁性に優れた潤滑油組成物であるといえる。
（２）シェル四球摩耗試験による摩耗痕径
ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２に準拠して、試験温度８０℃、荷重３９２Ｎ、回転数１８００ｒｐｍ、試験時間３０分間の試験条件における摩耗痕径（単位：ｍｍ）を測定した。当該磨耗痕径の値が小さいほど、金属間の耐摩耗性に優れた潤滑油組成物であるといえる。
（３）ＩＳＯＴ試験後の銅溶出量
ＪＩＳ  Ｋ２５１４に準拠するＩＳＯＴ試験を、温度１６５．５℃で、１４４時間行い、触媒として銅片を用いて、試料油を劣化させた。劣化後の試料油に対して、ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して、銅溶出量（単位：質量ｐｐｍ）を測定した。当該銅溶出量の値が少ないほど、銅溶出抑制効果の高い潤滑油組成物であるといえる。
【００７２】
【表１】
2020066673.tif 000008
【００７３】
【表２】
2020066673.tif 000009
【００７４】
【表３】
2020066673.tif 000010
【００７５】
表１〜３より、実施例１〜１９で調製した潤滑油組成物は、体積抵抗率の値が高く、優れた絶縁性を有しており、また、磨耗痕径の値が小さく、金属間の耐摩耗性にも優れているといえる。さらに、銅溶出の抑制効果も高いものと考えられる。
一方で、比較例１〜７で調製した潤滑油組成物は、絶縁性、耐摩耗性、及び銅溶出の抑制効果のいずれかが劣る結果となった。