(57)【要約】【課題】走行方向におけるスプレッダの位置合わせの精度を向上できるクレーンおよびクレーンの制御方法を提供する。【解決手段】スプレッダ６の長手方向ｙに沿って間隔を開ける状態でトロリ５に一対の上方シーブＳ１を設置して、スプレッダ６の長手方向ｙの略中央部分に吊り下げ部材Ｐを設置して、吊り下げ部材Ｐから一方の上方シーブＳ１に延びる傾斜部分Ｒａと吊り下げ部材Ｐから他方の上方シーブＳ１に延びる傾斜部分Ｒｂとを有する状態でロープＲを掛け回して、このロープＲが吊り下げ部材Ｐを下端として一対の上方シーブＳ１を上端とする略Ｖ字型を形成して、張力調整機構８により傾斜部分Ｒａと傾斜部分Ｒｂとに張力差を発生させてスプレッダ６を長手方向ｙに沿って移動させる。【選択図】図６
2020158236.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面視で一対の長辺と一対の短辺とを有する略長方形に形成されていて複数のシーブを設置されるスプレッダと、このスプレッダの上方に配置されて複数のシーブを設置されるトロリと、前記スプレッダに設置される前記シーブと前記トロリに設置される前記シーブとに掛け回されて前記トロリから前記スプレッダを懸吊するロープとを備えるクレーンにおいて、
前記長辺の延長方向である長手方向に沿って間隔を開ける状態で前記トロリに設置される一対の上方シーブと、前記スプレッダの前記長手方向の略中央部分に設置される吊り下げ部材とを備えていて、
前記ロープが、前記吊り下げ部材から一方の前記上方シーブに延びる傾斜部分と、前記吊り下げ部材から他方の前記上方シーブに延びる傾斜部分とを備えていて、前記吊り下げ部材を下端として一対の前記上方シーブを上端とする略Ｖ字型に掛け回される構成を前記ロープが有していて、
一対の前記傾斜部分の張力差を調整する張力調整機構を備えていることを特徴とするクレーン。
【請求項２】
前記張力調整機構が、一方の前記傾斜部分から延びて一方の前記上方シーブを経由する前記ロープが掛け回される第一調整シーブと、この第一調整シーブを移動させる駆動機構とを備える請求項１に記載のクレーン。
【請求項３】
前記張力調整機構が、一方の前記傾斜部分から延びて一方の前記上方シーブを経由する前記ロープが掛け回される第一調整シーブと、他方の前記傾斜部分から延びて他方の前記上方シーブを経由する前記ロープが掛け回される第二調整シーブと、前記第一調整シーブおよび前記第二調整シーブのうち少なくとも一方を移動させる駆動機構とを備える請求項１に記載のクレーン。
【請求項４】
前記張力調整機構が、両端に前記第一調整シーブと前記第二調整シーブとをそれぞれ設置されて中央部分に支持部を有するリンク部材と、前記支持部を中心とする回転力を前記リンク部材に付加する駆動機構とを備える請求項３に記載のクレーン。
【請求項５】
前記スプレッダの重量の少なくとも一部を支持するカウンタウェイトと、このカウンタウェイトに設置されて前記ロープが掛け回されるシーブと、上下方向を中心軸とする前記カウンタウェイトの回転を拘束するガイド部材とを備える請求項１〜４のいずれかに記載のクレーン。
【請求項６】
平面視で一対の長辺と一対の短辺とを有する略長方形に形成されていて複数のシーブを設置されるスプレッダと、このスプレッダの上方に配置されて複数のシーブを設置されるトロリと、前記スプレッダに設置される前記シーブと前記トロリに設置される前記シーブとに掛け回されて前記トロリから前記スプレッダを懸吊するロープとを備えるクレーンの制御方法において、
前記長辺の延長方向である長手方向に沿って間隔を開ける状態で前記トロリに一対の上方シーブを設置して、前記スプレッダの前記長手方向の略中央部分に吊り下げ部材を設置して、この吊り下げ部材から一方の前記上方シーブに前記ロープを掛け回して前記吊り下げ部材から他方の前記上方シーブに前記ロープを掛け回して、
前記吊り下げ部材から一方の前記上方シーブに延びる前記ロープの傾斜部分と、前記吊り下げ部材から他方の前記上方シーブに延びる前記ロープの傾斜部分とに張力差を発生させて前記スプレッダを前記長手方向に沿って移動させることを特徴とするクレーンの制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平面視で略長方形に形成されるスプレッダを備えるクレーンに関するものであり、詳しくは略長方形のスプレッダの長手方向における位置合わせの精度を向上できるクレーンおよびクレーンの制御方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
水平梁に沿って横行するトロリと、このトロリからロープで懸吊されるスプレッダとを備える門型クレーンが種々提案されている（例えば特許文献１参照）。スプレッダは平面視で略長方形に形成されていて、スプレッダの長手方向はクレーンの走行方向と平行であり、スプレッダの短手方向はクレーンの横行方向と平行となる。
【０００３】
特許文献１は、クレーンの走行方向および上下方向と平行となる平面において、スプレッダの長手方向の両端に配置される一対の下方シーブと、トロリの両端に設置される一対の上方シーブと、この上方シーブの間に配置されるシーブとを備えたクレーンを提案する。
【０００４】
特許文献１に記載のクレーンは、走行方向におけるスプレッダの位置合わせをクレーンの走行により行い、走行方向を直角に横断する横行方向におけるスプレッダの位置合わせをトロリの横行により行っていた。クレーンはトロリと比べると大きいため、走行方向の位置合わせの精度を向上することに課題があった。特にクレーンの走行輪がラバータイヤで構成されている場合は、ラバータイヤが変形するため位置合わせの精度を向上するにはクレーンのオペレータの熟練が必要となっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】日本国特開２０１３−２０９２１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記の問題を鑑みてなされたものであり、その目的は走行方向におけるスプレッダの位置合わせの精度を向上できるクレーンおよびクレーンの制御方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するためのクレーンは、平面視で一対の長辺と一対の短辺とを有する略長方形に形成されていて複数のシーブを設置されるスプレッダと、このスプレッダの上方に配置されて複数のシーブを設置されるトロリと、前記スプレッダに設置される前記シーブと前記トロリに設置される前記シーブとに掛け回されて前記トロリから前記スプレッダを懸吊するロープとを備えるクレーンにおいて、前記長辺の延長方向である長手方向に沿って間隔を開ける状態で前記トロリに設置される一対の上方シーブと、前記スプレッダの前記長手方向の略中央部分に設置される吊り下げ部材とを備えていて、前記ロープが、前記吊り下げ部材から一方の前記上方シーブに延びる傾斜部分と、前記吊り下げ部材から他方の前記上方シーブに延びる傾斜部分とを備えていて、前記吊り下げ部材を下端として一対の前記上方シーブを上端とする略Ｖ字型に掛け回される構成を前記ロープが有していて、一対の前記傾斜部分の張力差を調整する張力調整機構を備えていることを特徴とする。
【０００８】
上記の目的を達成するためのクレーンの制御方法は、平面視で一対の長辺と一対の短辺とを有する略長方形に形成されていて複数のシーブを設置されるスプレッダと、このスプレッダの上方に配置されて複数のシーブを設置されるトロリと、前記スプレッダに設置される前記シーブと前記トロリに設置される前記シーブとに掛け回されて前記トロリから前記スプレッダを懸吊するロープとを備えるクレーンの制御方法において、前記長辺の延長方向である長手方向に沿って間隔を開ける状態で前記トロリに一対の上方シーブを設置して、前記スプレッダの前記長手方向の略中央部分に吊り下げ部材を設置して、この吊り下げ部材から一方の前記上方シーブに前記ロープを掛け回して前記吊り下げ部材から他方の前記上方シーブに前記ロープを掛け回して、前記吊り下げ部材から一方の前記上方シーブに延びる前記ロープの傾斜部分と、前記吊り下げ部材から他方の前記上方シーブに延びる前記ロープの傾斜部分とに張力差を発生させて前記スプレッダを前記長手方向に沿って移動させることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、張力調整機構により一対の傾斜部分の張力差を調整することで、スプレッダを長手方向に移動させることができる。スプレッダの位置合わせの精度を向上するには有利である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明のクレーンを斜視で例示する説明図である。
【図２】スプレッダの長手方向に沿って掛け回されるロープの状態を例示する説明図である。
【図３】本発明のクレーンのロープの状態を例示する説明図である。
【図４】図３の第一ロープの状態を例示する説明図である。
【図５】張力調整機構を例示する説明図である。
【図６】位置合わせを行っている際のスプレッダを例示する説明図である。
【図７】図５の張力調整機構の変形例を例示する説明図である。
【図８】図５の張力調整機構の変形例を例示する説明図である。
【図９】ガイド部材を例示する説明図である。
【図１０】図９のガイド部材の変形例を例示する説明図である。
【図１１】図３の第二ロープの状態を例示する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明のクレーンおよびクレーンの制御方法を図に示した実施形態に基づいて説明する。図中では平面視で略長方形に形成されるスプレッダの長手方向を矢印ｙ、この長手方向ｙを直角に横断する短手方向を矢印ｘ、上下方向を矢印ｚで示している。
【００１２】
図１に例示するように本発明のクレーン１は例えば門型クレーンで構成される。本発明のクレーン１は門型クレーンに限らず、岸壁クレーンで構成してもよい。この実施形態のクレーン１は、水平方向に延設される水平梁２と、この水平梁２の両端から下方に向かって延設される脚部３と、脚部３の下端に設置される走行装置４とを備えている。走行装置４はゴム製のタイヤまたは鉄製の車輪を備えている。
【００１３】
このクレーン１は、水平梁２に沿って横行可能に構成されるトロリ５と、このトロリ５の下方に配置されてコンテナＣの荷役を行うスプレッダ６とを備えている。トロリ５とスプレッダ６は複数のシーブを備えている。この複数のシーブにはロープＲが掛け回されている。このロープＲにより、スプレッダ６はトロリ５から懸吊されている。スプレッダ６は、平面視で一対の長辺と一対の短辺とを有する略長方形に形成されている。スプレッダ６の長辺の延長方向である長手方向ｙがクレーン１の走行方向と平行であり、短辺の延長方向である短手方向ｘがクレーン１の横行方向と平行となる状態にスプレッダ６は配置さ
れている。この実施形態ではロープＲを巻装するドラム７がトロリ５に設置されている。
【００１４】
クレーン１は走行装置４により走行方向（長手方向ｙ）に沿って走行して、荷役対象であるコンテナＣが載置されている位置まで移動する。トロリ５は横行方向（短手方向ｘ）に沿って横行してコンテナＣの真上となる位置まで移動する。トロリ５はたとえばモータなどの駆動装置により水平梁２の上を走行する。ドラム７からロープＲを繰り出すことでスプレッダ６は降下して、スプレッダ６は目的のコンテナＣの上面と接触した後コンテナＣを把持する。ドラム７でロープＲを巻き取ることで、コンテナＣはクレーン１により持ち上げられる。
【００１５】
図２に例示するようにトロリ５は、長手方向ｙに沿って間隔を開ける状態で設置される一対の上方シーブＳ１を備えている。スプレッダ６は長手方向ｙにおける略中央部分に設置される吊り下げ部材Ｐを備えている。この実施形態では吊り下げ部材Ｐは、ロープＲの端部が結束して固定される固定部材で構成されている。図２では説明のため水平梁２などのクレーン１の構造の一部を省略している。本明細書において略中央部分とは、例えばスプレッダ６の長手方向ｙにおける中央となる地点の他、この地点から長手方向ｙに若干ずれた位置も含む概念である。
【００１６】
この実施形態ではドラム７から繰り出されるロープＲが一方の上方シーブＳ１を経由して吊り下げ部材Ｐに固定されている。またロープＲが他方の上方シーブＳ１を経由して吊り下げ部材Ｐに固定されている。吊り下げ部材ＰにはそれぞれのロープＲの端部が固定されている。これらのロープＲは、吊り下げ部材Ｐを下端として一対の上方シーブＳ１を上端とする略Ｖ字型に掛け回されている。この実施形態では吊り下げ部材Ｐは、ロープＲの端部を固定できる構成を有していればよく、例えばアイプレートで構成することができる。
【００１７】
スプレッダ６の長手方向ｙに沿って略Ｖ字型に掛け回されるロープＲには、吊り下げ部材Ｐを介してコンテナＣの荷重が発生する。吊り下げ部材Ｐから一方の上方シーブＳ１に延びるロープＲの傾斜部分Ｒａと、吊り下げ部材Ｐから他方の上方シーブＳ２に延びるロープＲの傾斜部分Ｒｂとには、吊り下げ部材Ｐに向かって引っ張られる方向の力が発生する。傾斜部分Ｒａ、Ｒｂに発生する力は、いずれも吊り下げ部材Ｐを介して発生するためほとんど等しい大きさとなる。傾斜部分Ｒａ、Ｒｂに発生する張力は、長手方向ｙに沿った分力Ｆａ、Ｆｂをそれぞれ発生させる。
【００１８】
分力Ｆａ、Ｆｂは傾斜部分Ｒａ、Ｒｂを互いに接近させる内側に向かって発生して、互いに打ち消し合う。この分力Ｆａ、Ｆｂによりスプレッダ６は長手方向ｙの両側から中心に向かって押さえられている状態となるので、スプレッダ６が長手方向ｙに沿って移動することを抑制するには有利である。
【００１９】
図３および図４に例示するようにクレーン１は張力調整機構８を備えている。この実施形態では門型のクレーン１の一方の脚部３の上部に張力調整機構８が設置されている。またこの実施形態ではドラム７が一方の脚部３に設置されている。図３では説明のためクレーン１の水平梁２および脚部３を破線で示している。またトロリ５を省略している。図４では説明のため水平梁２、脚部３、トロリ５およびロープＲの一部を省略している。
【００２０】
図４に例示するように張力調整機構８は、水平梁２または脚部３などのクレーン１の構造体に設置されている。張力調整機構８は第一調整シーブ９と第二調整シーブ１０とを備えている。第一調整シーブ９には、一方の傾斜部分Ｒａから一方の上方シーブＳ１を経由して延びるロープＲが掛け回されている。第二調整シーブ１０には、他方の傾斜部分Ｒｂから他方の上方シーブＳ１を経由して延びるロープＲが掛け回されている。
【００２１】
図５に例示するように張力調整機構８は、棒状体で構成されるリンク部材１１を備えている。リンク部材１１の軸方向に間隔を開ける状態で第一調整シーブ９と第二調整シーブ１０とがそれぞれ設置されている。第一調整シーブ９および第二調整シーブ１０は、上下方向ｚを軸方向として回転可能な状態でリンク部材１１に設置されている。
【００２２】
この第一調整シーブ９と第二調整シーブ１０との間となる位置に形成される支持部１１ａをリンク部材１１は備えている。支持部１１ａには、例えば上下方向ｚを軸方向とする支軸が設置される。支軸は、水平梁２または脚部３などのクレーン１の構造体からリンク部材１１を支持する構成を有している。リンク部材１１は支軸を中心に回転可能な状態で支持されている。
【００２３】
リンク部材１１の一方の端部には、支持部１１ａを中心とする回転力をリンク部材１１に付加する駆動機構１２が設置されている。駆動機構１２は、例えば油圧シリンダや電動シリンダ等の伸縮シリンダで構成することができる。駆動機構１２は、脚部３等のクレーン１の構造体に設置することができる。
【００２４】
駆動機構１２によりリンク部材１１を回転させると、図５に破線で示すように第一調整シーブ９および第二調整シーブ１０の位置が変化する。この実施形態ではそれぞれ掛け回されるロープＲの張設方向である短手方向ｘに沿って、第一調整シーブ９および第二調整シーブ１０が移動する。リンク部材１１の回転にともない、第一調整シーブ９に延びるロープＲの傾斜部分Ｒａの張力が増加して、第二調整シーブ１０に延びるロープＲの傾斜部分Ｒｂの張力が減少する。
【００２５】
図６に例示するように傾斜部分Ｒａ、Ｒｂの張力の変化により、傾斜部分Ｒａの長さが短くなり、傾斜部分Ｒｂの長さが長くなる。これにともないスプレッダ６は、長手方向ｙに沿って傾斜部分Ｒａの側に移動する。スプレッダ６はコンテナＣとともに長手方向ｙに沿って水平移動する。図６では説明のためスプレッダ６が移動する前の位置を破線で示している。またスプレッダ６の短手方向ｘに沿って張設されるロープＲを、トロリ５およびスプレッダ６の長手方向ｙの両端に図示している。
【００２６】
スプレッダ６の短手方向ｘに沿って張設されるロープＲと、傾斜部分Ｒａ、Ｒｂを構成するロープとがひと繋がりになっていない別のロープＲで構成されている場合には、スプレッダ６の短手方向ｘに沿って張設されるロープＲの長さは傾斜部分Ｒａ、Ｒｂにおける張力の変化の影響を受けない。そのためスプレッダ６の短手方向ｘを中心軸としてスプレッダ６を傾けることなく水平に移動させることができる。
【００２７】
張力調整機構８により、一対の傾斜部分Ｒａ、Ｒｂの張力差を発生させて、この張力差の大きさに応じてスプレッダ６が長手方向ｙに移動する大きさと向きとを制御することができる。一対の傾斜部分Ｒａ、Ｒｂのうち相対的に張力が大きい方向に向かってスプレッダ６が水平移動する。長手方向ｙにおけるスプレッダ６の位置合わせの精度を向上することができる。
【００２８】
クレーン１の自動化にともない自動走行を行わせる場合は特に、クレーン１の停止位置の精度を向上することが困難であった。クレーン１の走行方向（長手方向ｙ）における位置合わせの精度が良くない場合は、クレーン１の自動運転を一時的に解除して、オペレータがクレーン１を走行させて位置合わせをやり直す必要があった。これに対して前述の実施形態によれば、スプレッダ６を長手方向ｙに移動させて精度良く位置合わせができる。そのため自動化されたクレーン１による荷役作業を効率よく行うには有利である。
【００２９】
張力調整機構８の構成は前述の実施形態に限定されない。一対の傾斜部分Ｒａ、Ｒｂのうち少なくとも一方の張力を調整できる構成を有していればよい。図７に例示するように支持部１１ａの近傍に駆動機構１２が設置される構成にしてもよい。この実施形態では駆動機構１２は電動モータまたは油圧モータ等で構成することができる。このモータは上下方向ｚを中心軸とする回転軸を有している。図７に破線で示すように、電動モータ等は支持部１１ａに設置される支軸を直接的に回転させることができる。
【００３０】
この実施形態では第一調整シーブ９および第二調整シーブ１０の軸方向が、リンク部材１１の軸方向と平行となる状態である。張力調整機構８において、第一調整シーブ９および第二調整シーブ１０の軸方向は、長手方向ｙでも上下方向ｚでもよく、長手方向ｙから上下方向ｚに傾いた方向など任意の方向に設定できる。
【００３１】
張力調整機構８が設置される位置は、水平梁２や脚部３に限らない。クレーン１を構成する脚部３などの構造体の他、トロリ５などに設置してもよい。
【００３２】
図８に例示するように張力調整機構８が第一調整シーブ９のみを備えていて、駆動機構１２が第一調整シーブ９を直接的に移動させる構成にしてもよい。破線で示すように第一調整シーブ９の移動にともないロープＲの長さが変化する。一対の傾斜部分Ｒａ、Ｒｂのうち一方の傾斜部分の張力のみを調整するため、調整できる張力差の最大値は前述の実施形態に比べると小さくなるが、張力調整機構８の小型化したり、機構を単純化したりするには有利である。
【００３３】
張力調整機構８の小型化により、張力調整機構８の設置する場所の選択肢が増える。例えば張力調整機構８をトロリ５に設置することができる。張力調整機構８の小型化により、トロリ５の重量を大きく増加させることなく、張力調整機構８をトロリ５に設置することが可能となる。
【００３４】
この実施形態では例えばトロリ５に設置される上方シーブＳ１の一つを第一調整シーブ９として、電動シリンダ等で構成される駆動機構１２により移動させる構成にしてもよい。第一調整シーブ９の移動方向は、第一調整シーブ９に掛け回されるロープＲの張力を増減可能な方向に設定される。
【００３５】
図３および図４に例示するようにスプレッダ６の重量の一部を支持するカウンタウェイト１３をクレーン１が備える構成にすることができる。この実施形態では門型のクレーン１の一方の脚部３にカウンタウェイト１３が設置されている。
【００３６】
図４に例示するようにこの実施形態ではロープＲ１が、カウンタウェイト１３に設置されるシーブＳから脚部３に設置されるシーブＳに掛け回される。このロープＲ１は水平梁２に沿って短手方向ｘに張設されている。長手方向ｙにおけるスプレッダ６の略中央部には短手方向ｘに間隔をあける状態で一対の吊り下げ部材Ｐが設置されている。
【００３７】
ロープＲ１は、一端を一方の吊り下げ部材Ｐに固定されて他端を他方の吊り下げ部材Ｐに固定されている。ロープＲ１の途中部分は、トロリ５の一方の上方シーブＳ１から脚部３に設置されるシーブＳとカウンタウェイト１３に設置されるシーブＳとを経由して他方の脚部３に設置される第一調整シーブ９に掛け回される。このロープＲ１は第一調整シーブ９から他方の上方シーブＳ１を経由して他方の吊り下げ部材Ｐに固定される。
【００３８】
同様に別のロープＲ１は、一端を一方の吊り下げ部材Ｐに固定されて他端を他方の吊り下げ部材Ｐに固定されている。ロープＲ１の途中部分は、トロリ５の一方の上方シーブＳ１から脚部３に設置されるシーブＳとカウンタウェイト１３に設置されるシーブＳとを経
由して他方の脚部３に設置される第二調整シーブ１０に掛け回される。このロープＲ１は第二調整シーブ１０から他方の上方シーブＳ１を経由して他方の吊り下げ部材Ｐに固定される。
【００３９】
つまりロープＲ１は端部をそれぞれ吊り下げ部材Ｐに固定される二本のロープＲで構成されている。ロープＲ１はスプレッダ６の長手方向ｙに沿って略Ｖ字型に掛け回されている。スプレッダ６の一対の長辺にはそれぞれ略Ｖ字型にロープＲ１が掛け回される状態となる。
【００４０】
吊り下げ部材ＰはロープＲの端部を固定される固定部材に限定されない。吊り下げ部材Ｐは、ロープＲを掛け回されてスプレッダ６やコンテナＣの荷重を支持できる構成を有していればよい。吊り下げ部材Ｐは例えばスプレッダ６に設置されるシーブＳで構成することができる。この場合は一方の上方シーブＳ１から吊り下げ部材Ｐを経由して他方の上方シーブＳ１にひと繋がりのロープＲが掛け回される。つまりロープＲ１は両端を連結されて環状となる一本のロープで構成される。吊り下げ部材ＰはシーブＳよりも固定部材で構成する方が、傾斜部分Ｒａ、Ｒｂの張力差を大きくしやすいのでより望ましい。
【００４１】
クレーン１でコンテナＣを荷役する際に、スプレッダ６およびコンテナＣの重量の一部がカウンタウェイト１３により相殺される。ドラム７でスプレッダ６を巻き上げる際に必要となるエネルギを抑制できるので、クレーン１の消費エネルギを抑制するには有利である。またドラム７の容量を小さく設定できるので、クレーン１の製造コストを抑制するには有利である。
【００４２】
図９に例示するように上下方向ｚを中心軸とするカウンタウェイト１３の回転を拘束するガイド部材１４を、クレーン１が備える構成にすることができる。この実施形態のガイド部材１４は、上下方向ｚに沿って延設されて水平方向の断面がＬ字型となる部材で構成されている。ガイド部材１４は、カウンタウェイト１３の四つの角部にそれぞれ接触可能となる状態でそれぞれ配置されている。図９では説明のためガイド部材１４の一部を水平方向で切断して図示している。
【００４３】
張力調整機構８によりロープＲの傾斜部分Ｒａ、Ｒｂの張力を変化させたとき、カウンタウェイト１３を吊り上げるロープＲの張力が変化してカウンタウェイト１３が短手方向ｘを軸として回転する可能性がある。このカウンタウェイト１３の回転により、傾斜部分Ｒａ、Ｒｂの張力差が緩和される可能性がある。
【００４４】
カウンタウェイト１３の回転をガイド部材１４により拘束すると、張力差が緩和される可能性を抑制できる。張力調整機構８によりスプレッダ６の位置合わせをする際の精度を向上するには有利である。
【００４５】
ガイド部材１４の構成は上記に限定されない。短手方向ｘを中心軸とするカウンタウェイト１３の回転を拘束できる構成であればよい。例えば上下方向ｚに延設されて内部をカウンタウェイト１３が通過可能に構成される筒状体でガイド部材１４を構成してもよい。短手方向ｘを中心軸とするカウンタウェイト１３の回転を拘束しつつ、カウンタウェイト１３が上下方向ｚに移動可能な形状および大きさに、筒状体の内側は形成されている。
【００４６】
図１０に例示するようにカウンタウェイト１３を上下方向ｚに貫通する少なくとも二本の棒状体でガイド部材１４を構成してもよい。図１０では説明のためガイド部材１４の一部を水平方向で切断して図示している。
【００４７】
図４に例示するようにカウンタウェイト１３の上方に配置されるシーブＳを、第一調整
シーブ９および第二調整シーブ１０として脚部３に張力調整機構８を設置する構成にしてもよい。図４では説明のため張力調整機構８を破線で示している。クレーン１の脚部３の両側にそれぞれ張力調整機構８を設置する構成にしてもよい。つまりクレーン１に二つの張力調整機構８を設置してもよい。
【００４８】
二つの張力調整機構８でロープＲの張力を調整できるので、傾斜部分Ｒａ、Ｒｂの張力差の最大値を大きくするには有利である。ロープＲの伸びによる張力差の緩和を抑制できるので、スプレッダ６の位置合わせの精度を向上するには有利である。
【００４９】
図１１に例示するようにドラム７をクレーン１の脚部３に設置する構成にすることができる。またドラム７から繰り出されるロープＲ２は、カウンタウェイト１３に掛け回されるロープＲ１とは別のロープＲで構成することができる。以下、カウンタウェイト１３に掛け回されるロープを第一ロープＲ１、ドラム７から繰り出されるロープを第二ロープＲ２ということがある。
【００５０】
それぞれ独立する第一ロープＲ１と第二ロープＲ２とを採用する構成は本発明の必須要件ではない。第一ロープＲ１と第二ロープＲ２とをひと繋がりの一本のロープＲで構成してもよい。
【００５１】
図１１に例示するようにドラム７から繰り出される第二ロープＲ２は、スプレッダ６の短手方向ｘに沿って略Ｖ字型に掛け回される。長手方向ｙに加えて短手方向ｘに沿って掛け回されるロープＲも略Ｖ字型に形成されている。第二ロープＲ２が、スプレッダ６の短手方向ｘに沿って略Ｖ字型に掛け回される構成は本発明の必須要件ではない。
【００５２】
カウンタウェイト１３が配置される側の脚部３のシーブＳの近傍に、小旋回用装置１５を設置することが望ましい。この小旋回用装置１５は、一対のシーブＳの間に配置されている。小旋回用装置１５の作動により一対のシーブＳの相対位置を短手方向ｘに変位させることができる。小旋回用装置１５のこの動作により上下方向ｚを中心軸としてスプレッダ６を傾けることが可能となる。
【００５３】
スプレッダ６の短手方向ｘに沿って掛け回されるロープＲの状態は上記に限定されない。短手方向ｘに沿うロープＲの状態は、スプレッダ６の長手方向ｙにおける両端部を吊り上げる構成を有していればよい。
【００５４】
クレーン１がカウンタウェイト１３を備えない構成にしてもよい。ドラム７から繰り出されるロープＲがスプレッダ６の短手方向ｘに加えて長手方向ｙにも掛け回される構成にしてもよい。
【符号の説明】
【００５５】
１     クレーン
２     水平梁
３     脚部
４     走行装置
５     トロリ
６     スプレッダ
７     ドラム
８     張力調整機構
９     第一調整シーブ
１０   第二調整シーブ
１１   リンク部材
１１ａ 支持部
１２   駆動機構
１３   カウンタウェイト
１４   ガイド部材
１５   小旋回用装置
ｘ     短手方向
ｙ     長手方向
ｚ     上下方向
Ｒ     ロープ
Ｒ１   第一ロープ
Ｒ２   第二ロープ
Ｒａ   傾斜部分
Ｒｂ   傾斜部分
Ｃ     コンテナ
Ｓ     シーブ
Ｓ１   上方シーブ
Ｐ     吊り下げ部材
Ｆａ、Ｆｂ    分力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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