(57)【要約】【課題】中面圧条件下における金属間摩擦係数をより高く維持しながら、低面圧条件下における金属間摩擦係数をより低減することが可能な潤滑油組成物を提供する。【解決手段】潤滑油基油と、（Ａ）塩基価１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超のカルシウム系清浄剤と、（Ｂ）亜リン酸エステル系摩耗防止剤と、（Ｃ）炭素数６〜２４のアルキル若しくはアルケニル若しくはアシル基を有するアミノ酸及び／又はその誘導体とを含む、潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油と、
（Ａ）塩基価１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超のカルシウム系清浄剤と、
（Ｂ）亜リン酸エステル系摩耗防止剤と、
（Ｃ）炭素数６〜２４のアルキル若しくはアルケニル若しくはアシル基を有するアミノ酸及び／又はその誘導体と
を含むことを特徴とする、潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ａ）成分が、塩基価１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超のカルシウムスルホネート清浄剤である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
無段変速機用潤滑油組成物である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関し、より詳しくは、無段変速機の潤滑に好ましく用いることのできる潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
プッシュベルト式無段変速機は、自動車の省燃費性向上に有効であることから、近年急速に普及が進んでいる。プッシュベルト式無段変速機は、駆動プーリー及び従動プーリーを含む一対のプーリーと、該一対のプーリーに巻き掛けられた金属ベルトとを備え、該金属ベルトは、プーリーに挟み込まれては解放されることを繰り返しながら上記一対のプーリーの周囲を周回移動する複数の金属要素（横断要素；コマ）と、該複数の金属要素を上記周回移動の経路上に保持する少なくとも１本のリング状の金属バンド（キャリア）とを備えている。駆動プーリーが金属ベルトのキャリアに保持されたコマを挟み込んで従動プーリーに向けて押し出すことにより、動力が入力側（駆動プーリー）から出力側（従動プーリー）に伝達される。その変速比は、一方または両方のプーリーにおける金属要素の円弧状の移動経路の半径を調整することにより制御される。該移動経路の半径の調整は、プーリーが金属要素を挟み込む一対の円錐面（シーブ）の間の距離を変更することにより行われる。金属ベルトの伝達トルク容量を高めるために、金属要素とシーブとの間の面圧は通常、他の摺動部位（ギヤ歯面を除く。）における面圧よりも高く維持される。すなわち、他の摺動部位（ギヤ歯面を除く。）における面圧は低面圧（例えば１〜１０ＭＰａ程度）であるのに対し、金属要素とシーブとの間の面圧は中面圧（例えば０．１ＧＰａ以上１ＧＰａ未満程度）に維持される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−３０６２９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
変速機における省エネルギー化に対する一つのアプローチとして、変速機の小型軽量化が挙げられる。変速機の小型軽量化により、変速機が搭載される車両の燃費が改善する。特にプッシュベルト式無段変速機については、金属要素とシーブとの間の中面圧条件下の摩擦係数（金属間摩擦係数）を高めることができれば、（１）オイルポンプからの油圧を低くすることが出来るためオイルポンプを小型化することが可能になり、（２）金属ベルトの伝達トルク容量を損なうことなく変速機を小型化することが可能になる。したがって、無段変速機に用いられる潤滑油は、中面圧条件下における金属間摩擦係数を高く保つことが望ましい。その一方で、他の摺動部位における摩擦損失を低減して省燃費性を高める観点からは、低面圧条件下における金属間摩擦係数は低いことが望ましい。
【０００５】
しかしながら通常、中面圧条件下における金属間摩擦係数を高めた潤滑油においては、低面圧条件下における金属間摩擦係数も高くなる傾向にあり、また低面圧条件下における金属間摩擦係数を低めた潤滑油においては、中面圧条件下における金属間摩擦係数も低くなる傾向にある。
【０００６】
本発明は、中面圧条件下における金属間摩擦係数をより高く維持しながら、低面圧条件下における金属間摩擦係数をより低減することが可能な、潤滑油組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一の実施形態は、潤滑油基油と、（Ａ）塩基価１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超のカルシウム系清浄剤と、（Ｂ）亜リン酸エステル系摩耗防止剤と、（Ｃ）炭素数６〜２４のアルキル若しくはアルケニル若しくはアシル基を有するアミノ酸及び／又はその誘導体とを含むことを特徴とする、潤滑油組成物である。
【０００８】
上記潤滑油組成物において、上記（Ａ）成分が、塩基価１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超のカルシウムスルホネート清浄剤であることが好ましい。
【０００９】
本発明の潤滑油組成物は、無段変速機用潤滑油組成物として好ましく用いることができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、中面圧条件下における金属間摩擦係数をより高く維持しながら、低面圧条件下における金属間摩擦係数をより低減することが可能な、潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明について詳述する。なお本明細書においては、特に断らない限り、数値Ａ及びＢについて「Ａ〜Ｂ」という表記は「Ａ以上Ｂ以下」と等価であるものとする。かかる表記において数値Ｂのみに単位を付した場合には、当該単位が数値Ａにも適用されるものとする。本明細書において、「又は」及び「若しくは」の語は、特に断りのない限り論理和を意味するものとする。本明細書において、要素Ｅ１及びＥ２について「Ｅ１及び／又はＥ２」という表記は「Ｅ１、若しくはＥ２、又はそれらの組み合わせ」と等価であり、Ｎ個の要素Ｅ１、…、ＥＮ（Ｎは３以上の整数である。）について「Ｅ１、…、及び／又はＥＮ」という表記は「Ｅ１、…、若しくはＥＮ、又はそれらの組み合わせ」と等価である。
【００１２】
＜潤滑油基油＞
本発明の潤滑油組成物（以下において「潤滑油組成物」又は単に「組成物」ということがある。）における潤滑油基油としては、ＡＰＩ基油分類のグループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油、グループＩＶ基油、若しくはグループＶ基油、又はそれらの混合基油を特に制限なく用いることができる。ＡＰＩグループＩＩ基油は、硫黄分が０．０３質量％以下、飽和分が９０質量％以上、且つ粘度指数が８０以上１２０未満の鉱油系基油である。ＡＰＩグループＩＩＩ基油は、硫黄分が０．０３質量％以下、飽和分が９０質量％以上、且つ粘度指数が１２０以上の鉱油系基油である。ＡＰＩグループＩＶ基油はポリα−オレフィン基油である。ＡＰＩグループＶ基油はエステル系基油である。
【００１３】
鉱油系基油としては、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られる、パラフィン系またはナフテン系などの鉱油系基油を挙げることができる。ＡＰＩグループＩＩ基油及びグループＩＩＩ基油は通常、水素化分解プロセスを経て製造される。また、ワックス異性化基油や、ＧＴＬ ＷＡＸ（ガストゥリキッド ワックス）を異性化する手法で製造される基油等も使用可能である。
【００１４】
ＡＰＩグループＩＶ基油としては、例えばエチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、およびこれらの水素化物等を挙げることができる。
【００１５】
ＡＰＩグループＶ基油としては、例えばモノエステル（例えばブチルステアレート、オクチルラウレート）；ジエステル（例えばジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケート等）；ポリエステル（例えばトリメリット酸エステル等）；ポリオールエステル（例えばトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）等を挙げることができる。
【００１６】
潤滑油基油は、１種の基油からなってもよく、２種以上の基油を含む混合基油であってもよい。２種以上の基油を含む混合基油においては、それらの基油のＡＰＩ分類は同一であってもよく、相互に異なっていてもよい。一の実施形態において、潤滑油基油は、ＡＰＩグループＩＩ基油、若しくはＡＰＩグループＩＩＩ基油、若しくはＡＰＩグループＩＶ基油、又はそれらの組み合わせである。
【００１７】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は好ましくは２．５〜５．０ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは３．３〜４．７ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは３．８〜４．５ｍｍ２／ｓである。潤滑油基油の１００℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高めることが可能になる。また潤滑油基油の１００℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所における油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。なお本明細書において、「１００℃における動粘度」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される１００℃での動粘度を意味する。
【００１８】
潤滑油基油の４０℃における動粘度は、好ましくは８．５〜３０．０ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは１２．０〜２８．０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは１５．０〜２５．０ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油基油の４０℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高めることが可能になる。また潤滑油基油の４０℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所における油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。なお本明細書において「４０℃における動粘度」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される４０℃での動粘度を意味する。
【００１９】
潤滑油基油の粘度指数は、好ましくは１００以上、より好ましくは１０５以上であり、一の実施形態において１１０以上であってもよく、１２０以上であってもよく、１２５以上であってもよい。潤滑油基油の粘度指数が上記下限値以上であることにより、潤滑油組成物の粘度−温度特性、熱・酸化安定性、及び摩耗防止性の向上が可能になる。なお、本明細書において粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【００２０】
潤滑油基油中の硫黄分の含有量は、酸化安定性の観点から好ましくは０．０３質量％（３００質量ｐｐｍ）以下、より好ましくは５０質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは１０質量ｐｐｍ以下であり、１質量ｐｐｍ以下であってもよい。
【００２１】
潤滑油組成物中の潤滑油基油（全基油）の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは７０〜９９．３質量％、より好ましくは８０〜９９．３質量％、一の実施形態において８５〜９９．３質量％であり得る。
【００２２】
＜（Ａ）カルシウム系清浄剤＞
本発明の潤滑油組成物は、（Ａ）塩基価１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超のカルシウム系清浄剤（以下において単に「（Ａ）成分」ということがある。）を含有する。（Ａ）成分としては、カルシウムスルホネート清浄剤、カルシウムサリシレート清浄剤、カルシウムフェネート清浄剤等の公知のカルシウム系清浄剤を用いることができ、カルシウムスルホネート清浄剤を好ましく用いることができる。（Ａ）成分としては１種の清浄剤を単独で用いてもよく、２種以上の清浄剤を組み合わせて用いてもよい。
【００２３】
カルシウムスルホネート清浄剤の好ましい例としては、アルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のカルシウム塩またはその塩基性塩もしくは過塩基性塩を挙げることができる。アルキル芳香族化合物の重量平均分子量は好ましくは４００〜１５００であり、より好ましくは７００〜１３００である。
アルキル芳香族スルホン酸としては、例えば、いわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸が挙げられる。ここでいう石油スルホン酸としては、鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものや、ホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が挙げられる。また、合成スルホン酸の一例としては、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントにおける副生成物を回収すること、もしくは、ベンゼンをポリオレフィンでアルキル化することにより得られる、直鎖状または分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したものを挙げることができる。合成スルホン酸の他の一例としては、ジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したものを挙げることができる。また、これらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては、特に制限はなく、例えば発煙硫酸や無水硫酸を用いることができる。
【００２４】
カルシウムサリシレート清浄剤の好ましい例としては、カルシウムサリシレート又はその塩基性塩もしくは過塩基性塩を挙げることができる。カルシウムサリシレートの好ましい例としては、下記一般式（１）で表される化合物を挙げることができる。
【００２５】
【化１】
2020164588.tif 000002
【００２６】
一般式（１）中、Ｒ１はそれぞれ独立に炭素数１４〜３０のアルキル基またはアルケニル基を表す。ａは１又は２を表し、好ましくは１である。なおａ＝２である場合、Ｒ１は異なる基の組み合わせであってもよい。
【００２７】
カルシウムサリシレートの製造方法は特に制限されるものではなく、公知のモノアルキルサリシレートの製造方法等を用いることができる。例えば、フェノールを出発原料として、オレフィンを用いてアルキレーションし、次いで炭酸ガス等でカルボキシレーションして得たモノアルキルサリチル酸、あるいは、サリチル酸を出発原料として、当量の上記オレフィンを用いてアルキレーションして得られたモノアルキルサリチル酸等に、カルシウムの酸化物や水酸化物等の金属塩基を反応させること、又は、これらのモノアルキルサリチル酸等を一旦ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからカルシウム塩と金属交換させること等により、カルシウムサリシレートを得ることができる。
【００２８】
フェネート系清浄剤の好ましい例としては、下記一般式（２）で表される構造を有する化合物のカルシウム塩の過塩基性塩を挙げることができる。
【００２９】
【化２】
2020164588.tif 000003
【００３０】
一般式（２）中、Ｒ２は炭素数６〜２１の直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｂは重合度であって１〜１０の整数を表し、Ａはスルフィド（−Ｓ−）基またはメチレン（−ＣＨ２−）基を表し、ｃは１〜３の整数を表す。なおＲ２は２種以上の異なる基の組み合わせであってもよい。
【００３１】
一般式（２）におけるＲ２の炭素数は、好ましくは９〜１８、より好ましくは９〜１５である。Ｒ２の炭素数が上記下限値以上であることにより、基油に対する溶解性を高めることが可能になる。またＲ２の炭素数が上記上限値以下であることにより、耐熱性を高めることが可能になる。
【００３２】
一般式（２）における重合度ｂは、好ましくは１〜３である。重合度ｂがこの範囲内であることにより、耐熱性を高めることができる。
【００３３】
過塩基化されたカルシウムスルホネート、フェネート、又はサリシレートを得る方法は特に限定されるものではないが、例えば、炭酸ガスの存在下でカルシウムスルホネート、フェネート、又はサリシレートをカルシウム塩基（例えば酸化カルシウム、水酸化カルシウム等。）と反応させることにより、過塩基化されたカルシウムスルホネート、フェネート、又はサリシレートを得ることができる。
【００３４】
（Ａ）成分の塩基価は１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超であり、好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは１５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、さらに好ましくは２００〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇである。（Ａ）成分の塩基価が１００ｍｇＫＯＨ／ｇ超であることにより、中面圧条件下における金属間摩擦係数（金属ベルトの伝達トルク容量）を高めることが可能になる。なお本明細書において塩基価とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２８９６に準拠して測定される、過塩素酸法による塩基価を意味する。
【００３５】
潤滑油組成物中の（Ａ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、カルシウム量（カルシウム元素換算量）として好ましくは５０〜１５００質量ｐｐｍ、より好ましくは８０〜１０００質量ｐｐｍであり、一の実施形態において１００〜６００質量ｐｐｍであり得る。（Ａ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、中面圧条件下における金属間摩擦係数（金属ベルトの伝達トルク容量）を維持ないしさらに高めながら、低面圧条件下における金属間摩擦係数（ギヤ、ベアリング等の摺動における摩擦係数）をさらに低減することが可能になる。また（Ａ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、クラッチトルク容量および変速特性を長期に渡って良好に維持することが可能になる。
【００３６】
＜（Ｂ）亜リン酸エステル系摩耗防止剤＞
本発明の潤滑油組成物は、亜リン酸エステル系摩耗防止剤（以下において「（Ｂ）成分」ということがある。）を含有する。（Ｂ）成分の例としては、下記一般式（３）で表される化合物、並びにその金属塩およびアンモニウム塩を挙げることができる。（Ｂ）成分としては１種の化合物を単独で用いてもよく、２種以上の化合物を組み合わせて用いてもよい。
【００３７】
【化３】
2020164588.tif 000004
（一般式（３）中、Ｘ１、Ｘ２、及びＸ３は、それぞれ独立に酸素原子または硫黄原子を表し；Ｒ３は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し；Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立に水素原子または炭素数１〜３０の炭化水素基を表し；Ｒ３、Ｒ４、及びＲ５は同一でも相互に異なっていてもよく；一般式（３）の化合物はタウトマーであってもよい。）
【００３８】
一般式（３）における炭素数１〜３０の炭化水素基の例としては、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基等を挙げることができる。炭化水素基は好ましくは、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数６〜２４のアリール基であり、一の実施形態において炭素数３〜１８、さらに好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基、アリール基、又はアルキルアリール基である。
【００３９】
一般式（３）で表されるリン化合物と金属塩を形成する金属の例としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン等の重金属等が挙げられる。これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属、もしくは亜鉛、又はそれらの組み合わせが好ましい。
【００４０】
一般式（３）で表されるリン化合物とアンモニウム塩を形成する含窒素化合物の例としては、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミン、及びアルカノールアミンを挙げることができる。より具体的には、下記一般式（４）で表される含窒素化合物；メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、及びブチレンジアミン等のアルキレンジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミン；及びこれらの組み合わせ、等を挙げることができる。
【００４１】
【化４】
2020164588.tif 000005
（一般式（４）中、Ｒ６〜Ｒ８はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜８のヒドロカルビル基、又は水酸基を有する炭素数１〜８のヒドロカルビル基を表し；Ｒ６〜Ｒ８のうち少なくとも１つは炭素数１〜８のヒドロカルビル基、又は水酸基を有する炭素数１〜８のヒドロカルビル基である。）
【００４２】
リン含有添加剤としては、上記した化合物の中でも、亜リン酸エステル化合物を好ましく用いることができ、中でも炭素数３〜１８（好ましくは４〜１２）のアルキル基、アリール基、又はアルキルアリール基を有するハイドロジェンホスファイトが特に好ましい。例えば、ジフェニルハイドロジェンホスファイト、トリフェニルホスファイト、ジブチルハイドロジェンホスファイト、及びジラウリルハイドロジェンホスファイトから選ばれる１種以上のハイドロジェンホスファイトを好ましく用いることができる。
【００４３】
一の実施形態において、（Ｂ）成分としては、下記一般式（５）で表される化合物を好ましく用いることができる。（Ｂ）成分として一般式（５）で表される亜リン酸エステル化合物を用いることにより、耐摩耗性および耐疲労性を高めることが可能になる。
【００４４】
【化５】
2020164588.tif 000006
一般式（５）において、Ｒ９及びＲ１０はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜１８の直鎖炭化水素基、又は下記一般式（６）で表される炭素数５〜２０の基であり、Ｒ９及びＲ１０の少なくとも一方は炭素数１〜１８の直鎖炭化水素基または下記一般式（６）で表される炭素数５〜２０の基である。一の好ましい実施形態において、Ｒ９及びＲ１０の両方がそれぞれ独立に炭素数１〜１８の直鎖炭化水素基または下記一般式（６）で表される炭素数５〜２０の基である。
【００４５】
【化６】
2020164588.tif 000007
一般式（６）において、Ｒ１１は炭素数２〜１７の直鎖炭化水素基であり、好ましくはエチレン基またはプロピレン基であり、一の実施形態においてエチレン基である。Ｒ１２は炭素数２〜１７の直鎖炭化水素基であり、好ましくは炭素数２〜１６の直鎖炭化水素基であり、特に好ましくは炭素数６〜１０の直鎖炭化水素基である。Ｘ４は酸素原子または硫黄原子であり、好ましくは硫黄原子である。
【００４６】
一の実施形態において、Ｒ９及びＲ１０の好ましい例としては、炭素数４〜１８の直鎖アルキル基を挙げることができる。直鎖アルキル基の例としては、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基を挙げることができる。
【００４７】
一の実施形態において、Ｒ９及びＲ１０の好ましい例としては、３−チアペンチル基、３−チアヘキシル基、３−チアヘプチル基、３−チアオクチル基、３−チアノニル基、３−チアデシル基、３−チアウンデシル基、４−チアヘキシル基、３−オキサペンチル基、３−オキサヘキシル基、３−オキサヘプチル基、３−オキサオクチル基、３−オキサノニル基、３−オキサデシル基、３−オキサウンデシル基、３−オキサドデシル基、３−オキサトリデシル基、３−オキサテトラデシル基、３−オキサペンタデシル基、３−オキサヘキサデシル基、３−オキサヘプタデシル基、３−オキサヘプタデシル基、３−オキサノナデシル基、４−オキサヘキシル基、４−オキサヘプチル基、及び４−オキサオクチル基、を挙げることができる。
【００４８】
潤滑油組成物中の（Ｂ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準でリン量として好ましくは５０〜８００質量ｐｐｍ、より好ましくは５０〜５００質量ｐｐｍであり、一の実施形態において１００〜３００質量ｐｐｍであり得る。（Ｂ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になり、また耐摩耗性、耐焼き付き性、及び疲労寿命を高めることが可能になる。また（Ｂ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減することが可能になり、また耐摩耗性、耐焼き付き性、及び疲労寿命を高めることが可能になる。
【００４９】
＜（Ｃ）無灰摩擦調整剤＞
本発明の潤滑油組成物は、無灰摩擦調整剤として、炭素数６〜２４のアルキル若しくはアルケニル若しくはアシル基を有するアミノ酸及び／又はその誘導体（以下において「（Ｃ）成分」ということがある。）を含有する。（Ｃ）成分としては１種の化合物を単独で用いてもよく、２種以上の化合物を組み合わせて用いてもよい。炭素数６〜２４のアルキル又はアルケニル又はアシル基を有するアミノ酸の例としては、下記一般式（７）で表される化合物を挙げることができる。
【００５０】
【化７】
2020164588.tif 000008
一般式（７）において、Ｒ１３は炭素数６〜２４の直鎖又は分岐鎖のアルキル又はアルケニル又はアシル基である。Ｒ１４は水素原子又は炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基である。Ｒ１５は官能基を有していてもよく直鎖又は分岐鎖の飽和炭化水素基を含む炭素数１〜１０の炭化水素基、又は水素原子である。ｄは０又は１であり、ｄ＝１のとき、Ｒ１６は水素原子又は炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖アルキル基である。
【００５１】
Ｒ１３の炭素数は６〜２４であり、好ましくは１２〜２４、より好ましくは１２〜１８である。Ｒ１３の炭素数が上記下限値以上であることにより、基油への溶解性を高めるとともに、低面圧条件下における金属間摩擦係数を低減することが可能になる。Ｒ１３は直鎖であってもよく、分岐鎖であってもよいが、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減する観点からは、Ｒ１３は直鎖のアルキル又はアルケニル又はアシル基であることが好ましい。アルキル基の例としては、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、及びテトラコシル基を挙げることができる。アルケニル基の例としては、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、及びテトラコセニル基を挙げることができる。アルケニル基において二重結合の位置はいずれでもよいが、α−位（すなわち窒素原子に結合した炭素原子）以外であることが好ましい。アシル基の例としては、α−位にメチレン基を有する直鎖または分岐鎖アルキル又はアルケニル基において、該α−位の（すなわち窒素原子に結合した）メチレン基がカルボニル基に置き換えられた基を挙げることができる。
【００５２】
Ｒ１４は水素原子又は炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖アルキル基であり、貯蔵安定性の観点からは好ましくは炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖アルキル基、より好ましくは炭素数１〜３のアルキル基、さらに好ましくはメチル基又はエチル基であり、一の実施形態においてメチル基であり得る。
【００５３】
Ｒ１５は官能基を有していてもよく直鎖又は分岐鎖の飽和炭化水素基を含む炭素数１〜１０の炭化水素基、又は水素原子である。Ｒ１５はフェニル基、フェニレン基、イミダゾリル基、インドリル基等の環状構造または複素環構造を有していてもよく、ヒドロキシ基、カルボキシ基、アミド結合、アミノ基、メルカプト基、スルフィド結合、グアニジノ基等の官能基を有していてもよい。基油への溶解性を高める観点、および低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減する観点からは、Ｒ１５は好ましくはメチル基若しくはエチル基又は水素原子、より好ましくはメチル基又は水素原子、特に好ましくは水素原子である。
【００５４】
ｄは０又は１であり、ｄ＝１のとき、Ｒ１６は水素原子又は炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖アルキル基である。貯蔵安定性の観点からは、Ｒ１６は好ましくは炭素数１〜３のアルキル基又は水素原子であり、より好ましくはメチル基若しくはエチル基又は水素原子であり、特に好ましくは水素原子である。
【００５５】
一般式（７）で表される化合物の一の好ましい実施形態としては、Ｒ１３が脂肪族アシル基、Ｒ１４がメチル基である化合物、すなわち、Ｎ−メチルアミノ酸の窒素原子が脂肪酸でアシル化された構造を有するＮ−アシル化−Ｎ−メチルアミノ酸を挙げることができる。当該化合物において、Ｒ１３は脂肪酸に対応する脂肪族アシル基である。そのような化合物は例えば、Ｎ−メチルアミノ酸と、脂肪酸から誘導されるアシル化剤とを、必要に応じて塩基の存在下に反応させることにより、縮合生成物として得ることができる。なお本明細書において、「脂肪酸に対応する脂肪族アシル基」とは、脂肪酸（Ｒ−ＣＯ２Ｈ）のカルボキシ基からヒドロキシ基を取り除くことにより得られるアシル基（Ｒ−ＣＯ−基）を意味する。
【００５６】
Ｎ−メチルアミノ酸は、アミノ酸のアミノ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−アミノ基、β−アミノ酸である場合にはβ−アミノ基。）がメチル化された構造を有する化合物である。Ｎ−メチルアミノ酸は２種以上の化合物の混合物であってもよい。アミノ酸の例としては、グリシン、アラニン、フェニルアラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン、チロシン、システイン、メチオニン、アスパラギン、グルタミン、アスパラギン酸、グルタミン酸、トリプトファン、リシン、アルギニン、ヒスチジン、オルニチン、シトルリン、テアニン等のα−アミノ酸；及び、β−アラニン等のβ−アミノ酸を挙げることができる。不斉中心を有するアミノ酸はＤ−体であってもよく、Ｌ−体であってもよく、ラセミ体であってもよく、それらの混合物であってもよい。これらのアミノ酸の中でも、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、又はβ−アラニンが好ましく、グリシン又はβ−アラニンが特に好ましい。
【００５７】
脂肪酸から誘導されるアシル化剤の例としては、脂肪酸の酸ハライド（例えば酸塩化物、酸臭化物等。）、脂肪酸の活性エステル（例えば脂肪酸とＮ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＮＨＳ）とのエステル、脂肪酸と１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）とのエステル等。）、脂肪酸の酸無水物等を挙げることができる。脂肪酸としては、炭素数６〜２４、好ましくは炭素数８〜２４、より好ましくは炭素数１２〜２４、さらに好ましくは炭素数１２〜２２の脂肪酸を用いることができる。脂肪酸は飽和脂肪酸であってもよく、不飽和脂肪酸であってもよいが、直鎖脂肪酸であることが好ましい。脂肪酸の好ましい例としては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、エライジン酸、エレオステアリン酸、アラキジン酸、エイコセン酸、ベヘン酸、エルカ酸、リグノセリン酸、及びこれらの混合物等を挙げることができる。上記の脂肪酸のうち２種以上を含有する混合物として、天然油脂由来の脂肪酸を用いてもよい。天然油脂由来の脂肪酸の例としては、ココナッツ油脂肪酸、パーム核油脂肪酸、パーム油脂肪酸、キリ油脂肪酸、トール油脂肪酸、コーン油脂肪酸、ナタネ油脂肪酸、オリーブ油脂肪酸、ごま油脂肪酸、大豆油脂肪酸、米ぬか油脂肪酸、ひまわり油脂肪酸、ひまし油脂肪酸、あまに油脂肪酸、魚油脂肪酸、牛脂脂肪酸、及びこれらの混合物等を挙げることができる。
【００５８】
Ｎ−メチルアミノ酸とアシル化剤との反応に際しては、必要に応じて、Ｎ−メチルアミノ酸のアミノ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−アミノ基、β−アミノ酸である場合にはβ−アミノ基。）以外の１つ以上の官能基（例えばカルボキシ基。）に保護基が導入された状態で上記縮合反応を行い、その後に必要に応じて脱保護を行ってもよい。α−カルボキシ基（アミノ酸がβ−アミノ酸である場合にはβ−カルボキシ基。）の保護基の例としては、メチルエステル、エチルエステル、ベンジルエステル、ｔｅｒｔ−ブチルエステル等を挙げることができる。アスパラギン酸およびグルタミン酸側鎖のカルボキシ基の保護基の例としては、ｔｅｒｔ−ブチルエステル、シクロヘキシルエステル、アリルエステル等を挙げることができる。セリン及びトレオニン側鎖のアルコール性ヒドロキシ基の保護基の例としては、ベンジル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等を挙げることができる。チロシン側鎖のフェノール性ヒドロキシ基の保護基の例としては、２−ブロモベンジルオキシカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等を挙げることができる。システイン側鎖のメルカプト基の保護基の例としては、４−メチルベンジル基、トリチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等を挙げることができる。アルギニン側鎖のグアニジノ基の保護基の例としては、ｐ−トルエンスルホニル基等を挙げることができる。ヒスチジン側鎖のイミダゾリル基の保護基の例としては、ベンジルオキシメチル基、ｔｅｒｔ−ブトキシメチル基、２，４−ジニトロフェニル基、トリチル基等を挙げることができる。トリプトファン側鎖のインドール環の保護基の例としては、ホルミル基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基等を挙げることができる。保護基の導入および脱保護には、公知の反応条件を適用できる。
【００５９】
一般式（７）で表される化合物の他の一の実施形態としては、Ｒ１３が直鎖又は分岐鎖のアルキル又はアルケニル基、好ましくは直鎖のアルキル又はアルケニル基であり、Ｒ１４がメチル基である化合物、すなわち、Ｎ−メチルアミノ酸の窒素原子がアルキル又はアルケニル化された構造を有するＮ−アルキル又はアルケニル−Ｎ−メチルアミノ酸を挙げることができる。そのような化合物は例えば、Ｎ−メチルアミノ酸と、直鎖又は分岐鎖のアルキル又はアルケニルハライドとを、塩基の存在下に反応させることにより得ることができる。Ｎ−メチルアミノ酸としては、上記説明したＮ−メチルアミノ酸を用いることができる。アルキル又はアルケニルハライドとしては、Ｒ１３に関連して上記説明したアルキル基又はアルケニル基と、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子とが結合したアルキル又はアルケニルハライドを用いることができる。一の実施形態において、アルキル又はアルケニルハライドとしては、上記説明した脂肪酸に対応する脂肪族アルコールに対応するアルキル又はアルケニルハライドを好ましく用いることができる。なお本明細書において、「脂肪酸に対応する脂肪族アルコール」とは、当該脂肪酸のカルボキシ基をヒドリド還元することにより得られる脂肪族アルコールを意味する。また本明細書において、「脂肪族アルコールに対応するアルキル又はアルケニルハライド」とは、当該脂肪族アルコールのヒドロキシ基がハロゲノ基に変換された構造を有するアルキル又はアルケニルハライドを意味する。Ｎ−メチルアミノ酸とアルキル又はアルケニルハライドとの反応に際しては、必要に応じて、Ｎ−メチルアミノ酸のアミノ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−アミノ基、β−アミノ酸である場合にはβ−アミノ基。）以外の１つ以上の官能基（例えばカルボキシ基。）に保護基が導入された状態で上記アルキル又はアルケニルハライドとの反応を行い、その後に必要に応じて脱保護を行ってもよい。保護基については上記説明した通りである。
【００６０】
一般式（７）で表される化合物の一の典型的な実施形態としては、Ｎ−メチルグリシンのアミノ基が脂肪酸でアシル化された構造を有する、Ｎ−アシル化−Ｎ−メチルグリシン（一般式（７）においてＲ１３が脂肪酸に対応するアシル基、Ｒ１４がメチル基、Ｒ１５が水素原子、ｄ＝０）を挙げることができる。
一般式（７）で表される化合物の他の典型的な実施形態としては、Ｎ−メチル−β−アラニンのアミノ基が脂肪酸でアシル化された構造を有する、Ｎ−アシル化−Ｎ−メチル−β−アラニン（一般式（７）においてＲ１３が脂肪酸に対応するアシル基、Ｒ１４がメチル基、Ｒ１５が水素原子、ｄ＝１、Ｒ１６が水素原子）を挙げることができる。
【００６１】
一の実施形態において、一般式（７）で表される化合物を、そのままで（Ｃ）成分として好ましく用いることができる。他の実施形態において、（Ｃ）成分として一般式（７）で表される化合物の誘導体を用いてもよく、（Ｃ）成分として一般式（７）で表される化合物とその誘導体とを組み合わせて用いてもよい。一般式（７）で表される化合物の誘導体としては、金属塩、エタノールアミン塩、第１級または第２級アミド、メチルエステル、及び多価アルコールエステルを挙げることができる。
【００６２】
一般式（７）で表される化合物と金属塩を形成する金属の例としては、ナトリウム、カリウム等の、アルカリ金属；カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属；及び亜鉛を挙げることができる。摩擦調整効果を長期間にわたって維持する観点からは、金属塩はアルカリ土類金属塩または亜鉛塩であることが好ましい。なお本明細書においては、マグネシウムはアルカリ土類金属に包含されるものとする。
一般式（７）で表される化合物の金属塩およびエタノールアミン塩は例えば、一般式（７）で表される化合物を、金属塩基（例えば金属酸化物、金属水酸化物等。）またはエタノールアミン塩と反応させることにより得ることができる。
【００６３】
一般式（７）で表される化合物のメチルエステルは、一般式（７）中のカルボキシ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−カルボキシ基、β−アミノ酸である場合にはβ−カルボキシ基。）がメチルエステルに変換された誘導体である。当該メチルエステルは、例えば一般式（７）で表される化合物とメタノールとの縮合反応により得てもよく、アミノ酸メチルエステル又はＮ−アルキルアミノ酸メチルエステルのアミノ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−アミノ基、β−アミノ酸である場合にはβ−アミノ基。）の窒素原子上に置換基Ｒ１３を導入することにより得てもよい。
【００６４】
一般式（７）で表される化合物の第１級アミドは、一般式（７）中のカルボキシ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−カルボキシ基、β−アミノ酸である場合にはβ−カルボキシ基。）が第１級アミド（−ＣＯＮＨ２）に変換された誘導体である。当該第１級アミドは、例えば一般式（７）で表される化合物のエステル（例えばメチルエステル、エチルエステル等。）とアンモニアとの反応（アンモノリシス）により得てもよく、アミノ酸の第１級アミド又はＮ−アルキルアミノ酸の第１級アミドのアミノ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−アミノ基、β−アミノ酸である場合にはβ−アミノ基。）の窒素原子上に置換基Ｒ１３を導入することにより得てもよい。
【００６５】
一般式（７）で表される化合物の第２級アミドは、一般式（７）中のカルボキシ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−カルボキシ基、β−アミノ酸である場合にはβ−カルボキシ基。）が第２級アミド（−ＣＯＮＨＲ１７）に変換された誘導体である。Ｒ１７は好ましくは炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖アルキル基である。当該第２級アミドは例えば、一般式（７）で表される化合物と第１級アミンとの縮合反応により得てもよく、アミノ酸の第２級アミド又はＮ−アルキルアミノ酸の第２級アミドのアミノ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−アミノ基、β−アミノ酸である場合にはβ−アミノ基。）の窒素原子上に置換基Ｒ１３を導入することにより得てもよい。
なお、一般式（７）で表される化合物のアミド誘導体としては、第１級アミドが好ましい。
【００６６】
一般式（７）で表される化合物の多価アルコールエステルは、一般式（７）中のカルボキシ基（アミノ酸がα−アミノ酸である場合にはα−カルボキシ基、β−アミノ酸である場合にはβ−カルボキシ基。）が多価アルコールとエステルを形成した誘導体である。当該多価アルコールエステルは例えば、一般式（７）で表される化合物と多価アルコールとの縮合反応により得ることができる。
カルボキシ基とエステルを形成する多価アルコールの例としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、イソプレングリコール（３−メチル−１，３−ブタンジオール）、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール（３，３−ジメチロールペンタン）、１，２−オクタンジオール、１，８−オクタンジオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、１，９−ノナンジオール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール（３，３−ジメチロールヘプタン）、２−メチル−１，８−オクタンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１２−ドデカンジオール、イソソルビド、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、１，２−シクロヘキサンジオール、１，３−シクロヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、水素化ビスフェノールＡ、水素化ビスフェノールＦ、ダイマージオール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリエチレングリコール等の２価アルコール；グリセリン、トリメチロールメタン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、１，２，５−ペンタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、３−メチル−１，２，３−ブタントリオール、トリメチロールエタン、１，２，３−ヘキサントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，３，６−ヘキサントリオール、２，３，４−ヘキサントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、トリメチロールプロパン、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、ペンタメチルグリセリン（２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール）等の３価アルコール；ペンタエリスリトール、エリスリトール、１，２，３，４−ペンタンテトロール、１，２，４，５−ペンタンテトロール、１，３，４，５−ヘキサンテトロール、１，２，５，６−ヘキサンテトロール、２，３，４，５−ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ソルビタン等の４価アルコール；アドニトール、アラビトール、キシリトール、アロース、タロース、トリグリセリン等の５価アルコール；ジペンタエリスリトール、ソルビトール、マンニトール、イジトール、イノシトール、ダルシトール等の６価アルコール；ポリグリセリン；及びこれらの脱水縮合物；並びにこれらの混合物等を挙げることができる。
【００６７】
潤滑油組成物中の（Ｃ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．１０〜０．４０質量％、より好ましくは０．１５〜０．３０質量％であり、一の実施形態において０．１８〜０．２５質量％である。（Ｃ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減することが可能になる。また（Ｃ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、高面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。
【００６８】
＜（Ｄ）コハク酸イミド系無灰分散剤＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物は、（Ｄ）コハク酸イミド系無灰分散剤（以下において「（Ｄ）成分」ということがある。）を更に含み得る。（Ｄ）成分としては１種の分散剤を単独で用いてもよく、２種以上の分散剤を組み合わせて用いてもよい。（Ｄ）成分としては、ホウ素化コハク酸イミド系無灰分散剤を用いてもよく、非ホウ素化コハク酸イミド系無灰分散剤を用いてもよく、両者を組み合わせて用いてもよい。
【００６９】
（Ｄ）成分としては、例えば、アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドまたはその誘導体を用いることができる。アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドの例としては、下記一般式（８）又は（９）で表される化合物を挙げることができる。
【００７０】
【化８】
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【００７１】
一般式（８）中、Ｒ１８は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を表し、ｅは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。Ｒ１８の炭素数は好ましくは６０〜３５０である。
【００７２】
一般式（９）中、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を表し、異なる基の組み合わせであってもよい。Ｒ１９及びＲ２０は特に好ましくはポリブテニル基である。また、ｆは０〜４、好ましくは１〜４、より好ましくは１〜３の整数を表す。Ｒ１９及びＲ２０の炭素数は好ましくは６０〜３５０である。
【００７３】
一般式（８）及び（９）におけるＲ１８〜Ｒ２０の炭素数が上記下限値以上であることにより、潤滑油基油に対する良好な溶解性を得ることができる。一方、Ｒ１８〜Ｒ２０の炭素数が上記上限値以下であることにより、潤滑油組成物の低温流動性を高めることができる。
【００７４】
一般式（８）及び（９）におけるアルキル基またはアルケニル基（Ｒ１８〜Ｒ２０）は直鎖状でも分枝状でもよく、好ましくは、例えば、プロピレン、１−ブテン、イソブテン等のオレフィンのオリゴマーや、エチレンとプロピレンとのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基を挙げることができる。なかでも慣用的にポリイソブチレンと呼ばれるイソブテンのオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基またはアルケニル基や、ポリブテニル基が最も好ましい。
一般式（８）及び（９）におけるアルキル基またはアルケニル基（Ｒ１８〜Ｒ２０）の好適な数平均分子量は８００〜３５００、より好ましくは１０００〜３５００である。
【００７５】
アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドには、ポリアミン鎖の一方の末端のみに無水コハク酸が付加した、一般式（８）で表される、いわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミン鎖の両末端に無水コハク酸が付加した、一般式（９）で表される、いわゆるビスタイプのコハク酸イミドとが包含される。潤滑油組成物には、モノタイプのコハク酸イミド及びビスタイプのコハク酸イミドのいずれが含まれていてもよく、それらの両方が混合物として含まれていてもよい。（Ｄ）成分中のビスタイプのコハク酸イミド又はその誘導体の含有量は、（Ｄ）成分の全量を基準（１００質量％）として好ましくは５０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上である。
【００７６】
アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドの製法は、特に制限されるものではなく、例えば、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を有するアルキル若しくはアルケニルコハク酸又はその無水物と、ポリアミンとの反応により縮合反応生成物として得ることができる。（Ｄ）成分としては、該縮合生成物をそのまま用いてもよく、該縮合生成物を後述する誘導体に変換して用いてもよい。アルキル若しくはアルケニルコハク酸又はその無水物とポリアミンとの縮合生成物は、ポリアミン鎖の両末端がイミド化された、ビスタイプのコハク酸イミド（一般式（９）参照。）であってもよく、ポリアミン鎖の一方の末端のみがイミド化された、モノタイプのコハク酸イミド（一般式（８）参照。）であってもよく、それらの混合物であってもよい。ここで、ポリアミンの例としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミン、並びにそれらの混合物を挙げることができ、これらの中から選ばれる１種以上を含むポリアミン原料を好ましく用いることができる。ポリアミン原料はエチレンジアミンをさらに含有してもよく、含有しなくてもよいが、縮合生成物またはその誘導体の分散剤としての性能を高める観点からは、ポリアミン原料中のエチレンジアミンの含有量は、ポリアミン全量基準で好ましくは０〜１０質量％、より好ましくは０〜５質量％である。炭素数４０〜４００のアルキル若しくはアルケニル基を有するアルキル若しくはアルケニルコハク酸又はそれらの無水物と、２種以上のポリアミンの混合物との縮合反応生成物として得られるコハク酸イミドは、一般式（８）又は（９）において異なるｅ又はｆを有する化合物の混合物である。
【００７７】
コハク酸イミドの誘導体としては、例えば、（ｉ）上述のコハク酸イミドに、脂肪酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸、炭素数２〜３０のポリカルボン酸（例えばシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等。）、これらの無水物もしくはエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイド、又はヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネートを作用させたことにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、含酸素有機化合物による変性化合物；（ｉｉ）上述のコハク酸イミドにホウ酸を作用させることにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、ホウ素変性化合物（ホウ素化コハク酸イミド）；（ｉｉｉ）上述のコハク酸イミドにリン酸を作用させることにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、リン酸変性化合物；（ｉｖ）上述のコハク酸イミドに硫黄化合物を作用させることにより得られる、硫黄変性化合物；及び、（ｖ）上述のコハク酸イミドに含酸素有機化合物による変性、ホウ素変性、リン酸変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせて施すことにより得られる変性化合物が挙げられる。これら（ｉ）〜（ｖ）の誘導体の中でも、ホウ素変性化合物（ホウ素化コハク酸イミド）を好ましく用いることができる。
【００７８】
（Ｄ）コハク酸イミド系無灰分散剤の重量平均分子量は好ましくは１０００〜２００００であり、より好ましくは１０００〜１５０００であり、特に好ましくは２０００〜９０００である。（Ｄ）成分の重量平均分子量が上記範囲内であることにより、クラッチ特性およびスラッジ分散性を高めることが可能になる。
【００７９】
潤滑油組成物が（Ｄ）成分を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．５〜８．０質量％、より好ましくは１．０〜６．０質量％、さらに好ましくは２．０〜５．０質量％である。（Ｄ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減するとともに、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めること、およびクラッチ特性を良好にすることが可能になる。また（Ｄ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減すること、およびクラッチ特性を良好にすることが可能になる。
【００８０】
潤滑油組成物が（Ｄ）成分を含有する場合、その窒素量としての含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜０．２０質量％、より好ましくは０．０２〜０．１５質量％、さらに好ましくは０．０３〜０．１０質量％である。（Ｄ）成分の窒素量としての含有量が上記下限値以上であることにより、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減するとともに、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めること、およびクラッチ特性を良好にすることが可能になる。また（Ｄ）成分の窒素量としての含有量が上記上限値以下であることにより、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減すること、およびクラッチ特性を良好にすることが可能になる。
【００８１】
潤滑油組成物が（Ｄ）成分としてホウ素化コハク酸イミド無灰分散剤を含有する場合、（Ｄ）成分のホウ素量としての含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．００１〜０．０５質量％、より好ましくは０．００２〜０．０３質量％、さらに好ましくは０．００３〜０．０２質量％である。（Ｄ）成分のホウ素量としての含有量が上記下限値以上であることにより、耐摩耗性、湿式クラッチの伝達トルク容量、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減するとともに、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。また（Ｄ）成分のホウ素量としての含有量が上記上限値以下であることにより、耐摩耗性および耐焼き付き性を高めることが可能になる。
【００８２】
＜（Ｅ）酸化防止剤＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物は、（Ｅ）酸化防止剤（以下において「（Ｅ）成分」ということがある。）を更に含み得る。（Ｅ）成分としては１種の化合物を単独で用いてもよく、２種以上の化合物を組み合わせて用いても良い。（Ｅ）成分としては、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤等の公知の酸化防止剤を特に制限なく用いることができる。
【００８３】
アミン系酸化防止剤の例としては、芳香族アミン系酸化防止剤、及びヒンダードアミン系酸化防止剤が挙げられる。芳香族アミン系酸化防止剤の例としては、アルキル化α−ナフチルアミン等の第１級芳香族アミン化合物；及び、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン等の第２級芳香族アミン化合物；を挙げることができる。芳香族アミン系酸化防止剤としては、アルキル化ジフェニルアミン、若しくはアルキル化フェニル−α−ナフチルアミン、又はそれらの組み合わせを好ましく用いることができる。
【００８４】
ヒンダードアミン系酸化防止剤の例としては、２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン誘導体を挙げることができる。２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン誘導体としては、４−位に置換基を有する２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン誘導体が好ましい。また、２個の２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格が、それぞれの４−位の置換基を介して結合していてもよい。また２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格のＮ−位は無置換であってもよく、該Ｎ−位に炭素数１〜４のアルキル基が置換していてもよい。２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格は好ましくは２，２，６，６−テトラメチルピペリジン骨格である。
【００８５】
２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格の４−位の置換基としては、アシロキシ基（Ｒ２１ＣＯＯ−）、アルコキシ基（Ｒ２１Ｏ−）、アルキルアミノ基（Ｒ２１ＮＨ−）、アシルアミノ基（Ｒ２１ＣＯＮＨ−）、等を挙げることができる。Ｒ２１は好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２４、さらに好ましくは炭素数１〜２０の炭化水素基である。炭化水素基の例としてはアルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等を挙げることができる。
【００８６】
２個の２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格が、それぞれの４−位の置換基を介して結合する場合の置換基としては、ヒドロカルビレンビス（カルボニルオキシ）基（−ＯＯＣ−Ｒ２２−ＣＯＯ−）、ヒドロカルビレンジアミノ基（−ＨＮ−Ｒ２２−ＮＨ−）、ヒドロカルビレンビス（カルボニルアミノ）基（−ＨＮＣＯ−Ｒ２２−ＣＯＮＨ−）、等を挙げることができる。Ｒ２２は好ましくは炭素数１〜３０のヒドロカルビレン基であり、より好ましくはアルキレン基である。
【００８７】
２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格の４−位の置換基としては、アシロキシ基が好ましい。２，２，６，６−テトラアルキルピペリジン骨格の４−位にアシロキシ基を有する化合物の一例としては、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジノールとカルボン酸とのエステルを挙げることができる。該カルボン酸の例としては、炭素数８〜２０の直鎖又は分岐鎖脂肪族カルボン酸を挙げることができる。
【００８８】
フェノール系酸化防止剤の例としては、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）；２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール；２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチル）フェノール；４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド；ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド；２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］；トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート；ペンタエリスリトール−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］；オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート；オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート；３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノール脂肪酸エステル類等を挙げることができる。
【００８９】
潤滑油組成物が（Ｅ）成分としてアミン系酸化防止剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜５質量％、より好ましくは０．０２〜３質量％である。アミン系酸化防止剤の含有量が上記下限値以上であることにより、酸化安定性を高めるとともに、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減し、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。またアミン系酸化防止剤の含有量が上記上限値以下であることにより、酸化安定性を高めることが可能となる。
【００９０】
潤滑油組成物が（Ｅ）成分としてフェノール系酸化防止剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜５質量％、より好ましくは０．０２〜３質量％である。フェノール系酸化防止剤の含有量が上記下限値以上であることにより、酸化安定性を高めるとともに、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減し、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。またフェノール系酸化防止剤の含有量が上記上限値以下であることにより、酸化安定性を高めることが可能となる。
【００９１】
＜（Ｆ）チアジアゾール化合物＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物は、１種以上のチアジアゾール化合物（以下において「（Ｆ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。（Ｆ）成分としては１種の化合物を単独で用いてもよく、２種以上の化合物を組み合わせて用いてもよい。
【００９２】
（Ｆ）成分の例としては、下記一般式（１０）で表される１，３，４−チアジアゾール、下記一般式（１１）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物、及び下記一般式（１２）で表される１，２，３−チアジアゾール化合物を挙げることができる。
【００９３】
【化９】
2020164588.tif 000010
【００９４】
【化１０】
2020164588.tif 000011
【００９５】
【化１１】
2020164588.tif 000012
（一般式（１０）〜（１２）中、Ｒ２３及びＲ２４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に水素又は炭素数１〜２０のヒドロカルビル基を表し；ｇ及びｈは同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に０〜８の整数を表す。）
【００９６】
上記チアジアゾール化合物の中でも、上記一般式（１０）〜（１２）のいずれかで表され、ヒドロカルビルジチオ基を有するチアジアゾール化合物を特に好ましく用いることができる。
【００９７】
潤滑油組成物中の（Ｆ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．００５〜１質量％、より好ましくは０．０１〜０．５０質量％である。（Ｆ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、耐焼き付き性、耐摩耗性、耐疲労性を高めることが可能になるとともに、低面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに低減し、中面圧条件下における金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。また（Ｆ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、耐焼き付き性および耐疲労性を高めることが可能になる。
【００９８】
＜その他の添加剤＞
一の実施形態において、潤滑油組成物は、粘度指数向上剤、流動点降下剤、（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤または極圧剤、（Ｃ）成分以外の摩擦調整剤、（Ｆ）成分以外の腐食防止剤、防錆剤、（Ｆ）成分以外の金属不活性化剤、シール膨潤剤、消泡剤、抗乳化剤、および着色剤から選ばれる１種以上をさらに含み得る。
【００９９】
粘度指数向上剤としては、潤滑油において用いられる公知の粘度指数向上剤を特に制限なく用いることができる。粘度指数向上剤の例としては、ポリメタクリレート、エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物、α−オレフィンと重合性不飽和結合を有するエステル単量体との共重合体、ポリイソブチレン及びその水素化物、スチレン−ジエン共重合体の水素化物、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、並びに、ポリアルキルスチレン等を挙げることができる。これらの中でもポリメタクリレート、若しくは、エチレン−α−オレフィン共重合体若しくはその水素化物、又はそれらの組み合わせを好ましく用いることができる。粘度指数向上剤は分散型であってもよく、非分散型であってもよい。一の実施形態において、粘度指数向上剤の重量平均分子量は例えば２０００〜３００００であり得る。潤滑油組成物は粘度指数向上剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が粘度指数向上剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常１．０〜１５質量％である。
【０１００】
流動点降下剤としては、例えばポリメタクリレート系ポリマー等の公知の流動点降下剤を特に制限なく用いることができる。潤滑油組成物は流動点降下剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が流動点降下剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜０．５質量％である。
【０１０１】
（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤または極圧剤としては、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の硫黄系化合物等、及び（Ｂ）成分以外のリン含有摩耗防止剤が挙げられる。（Ｂ）成分以外のリン含有摩耗防止剤としては、リン酸、チオリン酸、ジチオリン酸、トリチオリン酸、それらの完全エステル及び部分エステルを挙げることができる。潤滑油組成物は（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜５質量％である。
【０１０２】
（Ｃ）成分以外の摩擦調整剤としては、例えば、有機モリブデン化合物および無灰摩擦調整剤から選ばれる１種以上の摩擦調整剤を用いることができる。潤滑油組成物は（Ｃ）成分以外の摩擦調整剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が（Ｃ）成分以外の摩擦調整剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜３質量％である。
【０１０３】
有機モリブデン化合物の例としては、硫黄を含有する有機モリブデン化合物、及び、構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物を挙げることができる。硫黄を含有する有機モリブデン化合物の例としては、ジチオカルバミン酸モリブデン化合物；ジチオリン酸モリブデン化合物；モリブデン化合物（例えば、二酸化モリブデン、三酸化モリブデン等の酸化モリブデン、オルトモリブデン酸、パラモリブデン酸、（ポリ）硫化モリブデン酸等のモリブデン酸、これらモリブデン酸の金属塩、アンモニウム塩等のモリブデン酸塩、二硫化モリブデン、三硫化モリブデン、五硫化モリブデン、ポリ硫化モリブデン等の硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、硫化モリブデン酸の金属塩またはアミン塩、塩化モリブデン等のハロゲン化モリブデン等。）と、硫黄含有有機化合物（例えば、アルキル（チオ）キサンテート、チアジアゾール、メルカプトチアジアゾール、チオカーボネート、テトラハイドロカルビルチウラムジスルフィド、ビス（ジ（チオ）ハイドロカルビルジチオホスホネート）ジスルフィド、有機（ポリ）サルファイド、硫化エステル等。）又はその他の有機化合物との錯体等；および、上記硫化モリブデン、硫化モリブデン酸等の硫黄含有モリブデン化合物とアルケニルコハク酸イミドとの錯体等の、硫黄を含有する有機モリブデン化合物を挙げることができる。なお有機モリブデン化合物は、単核モリブデン化合物であってもよく、二核モリブデン化合物や三核モリブデン化合物等の多核モリブデン化合物であってもよい。構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物の例としては、モリブデン−アミン錯体、モリブデン−コハク酸イミド錯体、有機酸のモリブデン塩、アルコールのモリブデン塩などが挙げられる。
【０１０４】
（Ｃ）成分以外の無灰摩擦調整剤の例としては、脂肪族アミン、脂肪酸アミド、脂肪族ウレア、脂肪酸ヒドラジド、脂肪酸エステル、脂肪酸、脂肪酸金属塩、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル等の化合物を挙げることができる。これらの化合物は、好ましくは炭素数１０〜３０の炭化水素基、より好ましくは炭素数１０〜３０のアルキル又はアルケニル基、さらに好ましくは炭素数１２〜２４の直鎖アルキル又はアルケニル基を有する。
【０１０５】
（Ｆ）成分以外の腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、及びイミダゾール系化合物等の公知の腐食防止剤を用いることができる。潤滑油組成物は（Ｆ）成分以外の腐食防止剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が（Ｆ）成分以外の腐食防止剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１０６】
防錆剤としては、例えば石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等の公知の防錆剤を用いることができる。潤滑油組成物は防錆剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が防錆剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１０７】
（Ｆ）成分以外の金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、並びにβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等の公知の金属不活性化剤を用いることができる。潤滑油組成物は（Ｆ）成分以外の金属不活性化剤を含有しなくてもよいが、潤滑油組成物が（Ｆ）成分以外の金属不活性化剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１０８】
シール膨潤剤としては、例えば、エラストマー材料の膨潤を生じさせる、アルコール、アルキルベンゼン、置換スルホラン、鉱油等の公知のシール膨潤剤を用いることができる。
アルコール系シール膨潤剤は、低揮発性の直鎖アルキルアルコールであり、その好ましい例としては、デシルアルコール、トリデシルアルコール、及びテトラデシルアルコールを挙げることができる。
シール膨潤剤として用いることのできるアルキルベンゼンの例としては、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼン等を挙げることができる。
シール膨潤剤として用いることのできる置換スルホランの例としては、下記一般式（１３）で表される置換スルホラン化合物を挙げることができる。
【０１０９】
【化１２】
2020164588.tif 000013
一般式（１３）中、Ｒ２５は炭素数４以上の炭化水素基であり、好ましくは炭素数４〜２５、より好ましくは炭素数４〜１０のアルキル又はアルケニル基である。Ｒ２６及びＲ２７はそれぞれ水素原子または炭素数７以下の（好ましくは直鎖の）アルキル基であり、好ましくはＲ２６及びＲ２７の一方が水素原子、他方（好ましくはＲ２７）が水素原子またはメチル基であり、より好ましくはＲ２６及びＲ２７の両方が水素原子である。Ｘ５は酸素原子または硫黄原子であり、好ましくは酸素原子である。
シール膨潤剤として用いることのできる鉱油は典型的には、ナフテン分または芳香族分の含有量の高い低粘度鉱油である。
潤滑油組成物はシール膨潤剤を含有してもよく、含有しなくてもよいが、潤滑油組成物がシール膨潤剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜３．０質量％である。
【０１１０】
消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコーン、及びフルオロアルキルエーテル等の公知の消泡剤を用いることができる。潤滑油組成物が消泡剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０００５〜０．０１質量％である。
【０１１１】
抗乳化剤としては、例えばポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等の公知の抗乳化剤を用いることができる。潤滑油組成物が抗乳化剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１１２】
着色剤としては、例えばアゾ化合物等の公知の着色剤を用いることができる。
【０１１３】
＜潤滑油組成物＞
潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは１２〜４０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１４〜３０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは１６〜２５ｍｍ２／ｓである。潤滑油組成物の４０℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高めることが可能になる。また潤滑油組成物の４０℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所における油膜の形成を十分にして耐摩耗性を高めることが可能になる。
【０１１４】
潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、好ましくは２〜１２ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜８ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは４〜６ｍｍ２／ｓである。潤滑油組成物の１００℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所における油膜の形成を十分にして耐摩耗性を高めることが可能になる。また潤滑油組成物の１００℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高めることが可能になる。
【実施例】
【０１１５】
以下、実施例及び比較例に基づき、本発明についてさらに具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１１６】
＜実施例１〜１３及び比較例１〜１１＞
表１〜５に示されるように、本発明の潤滑油組成物（実施例１〜１３）、及び比較用の潤滑油組成物（比較例１〜１１）をそれぞれ調製した。表中、各成分の含有量はいずれも潤滑油組成物の全量を基準（１００質量％）としている。成分の詳細は次の通りである。
【０１１７】
（潤滑油基油）
Ｏ−１：水素化精製鉱油（ＡＰＩグループＩＩＩ基油、動粘度（４０℃）：１９．４２ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：４．２３４ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２５、流動点：−１７．５℃、％ＣＰ：７９．４、％ＣＮ：２０．６、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満）
【０１１８】
（（Ａ）カルシウム系清浄剤）
Ａ−１：カルシウムスルホネート清浄剤、塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ：１１．６質量％
Ａ−２：カルシウムサリシレート清浄剤、塩基価２２５ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ：８．０質量％
Ａ−３＊：カルシウムスルホネート清浄剤、塩基価８５ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ：４．８質量％
【０１１９】
（（Ｂ）亜リン酸エステル系摩耗防止剤）
Ｂ−１：ビス（３−チアウンデシル）ハイドロジェンホスファイト、Ｐ：７．３質量％
Ｂ−２：ジブチルハイドロジェンホスファイト、Ｐ：１５．９質量％
【０１２０】
（（Ｃ）無灰摩擦調整剤）
Ｃ−１：Ｎ−オレオイル−Ｎ−メチルグリシン
Ｃ−２＊：グリセロールモノオレエート
Ｃ−３＊：オレイルアミン−エチレンオキサイド付加物
Ｃ−４＊：コハク酸イミド系摩擦調整剤（アルケニルコハク酸無水物とポリアミンとの縮合生成物、アルケニル基の炭素数：１８、Ｎ：５．５質量％）
Ｃ−５＊：ポリアミン系摩擦調整剤（テトラエチレンペンタミンとイソステアリン酸との縮合生成物）
【０１２１】
（（Ｄ）コハク酸イミド系無灰分散剤）
Ｄ−１：ホウ素化ポリブテニルコハク酸イミド、重量平均分子量：５０００、ポリブテニル基の数平均分子量：１０００、Ｂ：０．３質量％、Ｎ：１．３質量％
Ｄ−２：非ホウ素化ポリブテニルコハク酸イミド、重量平均分子量：４５００、ポリブテニル基の数平均分子量：１０００、Ｎ：１．３質量％
【０１２２】
（（Ｅ）酸化防止剤）
Ｅ−１：アミン系酸化防止剤
Ｅ−２：フェノール系酸化防止剤
【０１２３】
（（Ｆ）チアジアゾール化合物）
Ｆ−１：一般式（１０）〜（１２）で表される、ヒドロカルビルジチオ基を有するチアジアゾール化合物、Ｓ：３６質量％
【０１２４】
（（Ｇ）その他の添加剤）
シール膨潤剤：一般式（１３）で表される置換スルホラン化合物、Ｘ５＝酸素原子、分子量：２７８．４５、Ｓ：１１．５質量％
【０１２５】
【表１】
2020164588.tif 000014
【０１２６】
【表２】
2020164588.tif 000015
【０１２７】
【表３】
2020164588.tif 000016
【０１２８】
【表４】
2020164588.tif 000017
【０１２９】
【表５】
2020164588.tif 000018
【０１３０】
（ピンオンディスク試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ピンオンディスク試験機を用いて、試料油に浸漬されたディスクとピンとの間の摩擦係数を測定した。測定条件は次の通りである。
ピン：材質ＪＩＳ  ＳＵＪ−２、直径６ｍｍ
ディスク：材質ＪＩＳ  ＳＵＪ−２、直径３２ｍｍ
荷重：２００Ｎ
面圧：５．３ＭＰａ
すべり速度：０．２ｍ／ｓ
オイル供給方法：油浴
供給オイル温度：８０℃
試験時間：３０分
結果を表１〜５に示している。本試験において測定された金属間摩擦係数が低いほど、低面圧条件下における金属間摩擦係数が低いことを意味し、好ましいといえる。
【０１３１】
（ＬＦＷ−１試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、荷重を１１００Ｎ、面圧を０．６ＧＰａに変更した以外はＪＡＳＯ  Ｍ３５８−２００５（ベルト式ＣＶＴ油の金属間摩擦係数特性試験）に準拠し、ブロックオンリング摩擦摩耗試験機（ＬＦＷ−１）により、金属間摩擦係数（動摩擦係数）を測定した。試験条件はブロック：Ｈ６０、リング：Ｓ１０、荷重：１１００Ｎ、面圧：０．６ＧＰａ、油温８０℃とし、すべり速度０．１ｍ／ｓでの金属間摩擦係数を測定した。結果を表１〜５に示している。本試験において測定された金属間摩擦係数が高いほど、中面圧条件下における金属間摩擦係数（金属ベルトの伝達トルク容量）が高い（大きい）ことを意味し、好ましいといえる。
【０１３２】
（評価結果）
実施例１〜１３の潤滑油組成物は、中面圧条件下における金属間摩擦係数、及び、低面圧条件下における金属間摩擦係数の両方において、良好な結果を示した。
（Ａ）成分に代えて（Ａ）成分の範囲外のカルシウム系清浄剤を含有する比較例１の潤滑油組成物は、実施例１の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分を含有しない比較例２の潤滑油組成物は、実施例１の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分に代えて（Ｃ）成分の範囲外の無灰摩擦調整剤を含有する比較例３の潤滑油組成物は、実施例１の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数、及び、中面圧条件下における金属間摩擦係数の両方において劣った結果を示した。
（Ａ）成分に代えて（Ａ）成分の範囲外のカルシウム系清浄剤を含有する比較例４の潤滑油組成物は、実施例２の潤滑油組成物に比較して、中面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分を含有しない比較例５の潤滑油組成物は、実施例２の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分を含有しない比較例６の潤滑油組成物は、実施例７の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分に代えて（Ｃ）成分以外の無灰摩擦調整剤を含有する比較例７の潤滑油組成物は、実施例７の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分に代えて（Ｃ）成分以外の無灰摩擦調整剤を含有する比較例８の潤滑油組成物は、実施例７の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数、及び、中面圧条件下における金属間摩擦係数の両方において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分に代えて（Ｃ）成分以外の無灰摩擦調整剤を含有する比較例９の潤滑油組成物は、実施例８の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分に代えて（Ｃ）成分以外の複数の無灰摩擦調整剤を含有する比較例１０の潤滑油組成物は、実施例８の潤滑油組成物に比較して、低面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。
（Ｃ）成分に代えて（Ｃ）成分以外の複数の無灰摩擦調整剤を含有する比較例１１の潤滑油組成物は、実施例８の潤滑油組成物に比較して、中面圧条件下における金属間摩擦係数において劣った結果を示した。