(57)【要約】      （修正有）【課題】保持デバイスを調整して、別様にサイズ設定されたワイヤの束に適応させることができる電気配線システム及びそれに関連する方法を提供する。【解決手段】ワイヤ束（１１４）を、横方向に延びているレール（１１６）に固定するためのクランプシステム（１３０）は、第１凹型係合面を含み、レール（１１６）に固定的に取り付けられる第１クランプ構成要素（１３２）と、第２凹型係合面を含み、レール（１１６）に摺動可能に取り付けられるよう構成された、第２クランプ構成要素（１３４）を備える。第１クランプ構成要素（１３２）及び第２クランプ構成要素（１３４）がレール（１１６）に取り付けられると、第１凹型係合面と第２凹型係合面とは互いに対面して、間にワイヤ束（１１４）を捕捉することが可能になり、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間の距離は調整可能である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
様々なサイズのうちの任意のサイズを有する少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、横方向（１１２）に延びているレール（１１６）に固定するためのクランプシステム（１３０）であって、
第１凹型係合面（１３７Ａ）を備え、かつ、前記レール（１１６）に固定的に取り付けられるよう構成された、第１クランプ構成要素（１３２）と、
第２凹型係合面（１３７Ｂ）を備え、かつ、前記レール（１１６）に摺動可能に取り付けられるよう構成された、第２クランプ構成要素（１３４）とを備え、
前記第１クランプ構成要素（１３２）及び前記第２クランプ構成要素（１３４）が前記レール（１１６）に取り付けられると、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）とは互いに対面して、間に前記ワイヤ束（１１４）を捕捉することが可能になり、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間の距離は調整可能である、
クランプシステム（１３０）。
【請求項２】
前記レール（１１６）が、前記横方向（１１２）に離間した複数の孔（１２２）を備え、
前記第１クランプ構成要素（１３２）は、前記第１クランプ構成要素（１３２）が前記レール（１１６）に対して前記横方向（１１２）に動くことを防止するために前記孔（１２２）のうちの対応する１つと係合可能な、小突起（１４４）を備える、請求項１に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項３】
前記第１クランプ構成要素（１３２）が、互いから離間したアーム（１４２Ａ）であって、前記第１クランプ構成要素（１３２）が前記レール（１１６）に対して、前記横方向（１１２）に対して垂直な直立方向（１２０）に動くことを制限するために、アーム（１４２Ａ）同士の間に前記レール（１１６）が取り外し可能に係合されるよう構成された、アーム（１４２Ａ）を備える、請求項２に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項４】
前記第２クランプ構成要素（１３４）を前記レール（１１６）に摺動可能に取り付けることで、前記第２クランプ構成要素（１３４）の、前記レール（１１６）に沿った前記横方向（１１２）の摺動が促進され、
前記第２クランプ構成要素（１３４）が、互いから離間したアーム（１４２Ｂ）であって、前記第２クランプ構成要素（１３４）が前記レール（１１６）に対して、前記横方向（１１２）に対して垂直な直立方向（１２０）に動くことを制限するために、アーム（１４２Ｂ）同士の間に前記レール（１１６）が取り外し可能に係合されるよう構成された、アーム（１４２Ｂ）を備える、請求項２又は３に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項５】
前記第１クランプ構成要素（１３２）が、反対方向に面している２つの第１凹型係合面（１３７Ａ）を備える、請求項１から４のいずれか一項に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項６】
前記ワイヤ束（１１４）を前記第１クランプ構成要素（１３２）及び前記第２クランプ構成要素（１３４）に少なくとも部分的に固定するために、前記第１クランプ構成要素（１３２）、前記第２クランプ構成要素（１３４）、及び前記ワイヤ束（１１４）と係合可能な、可撓性の保持ストラップ（１２４）を更に備える、請求項１から５のいずれか一項に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項７】
前記可撓性の保持ストラップ（１２４）と前記第１クランプ構成要素（１３２）及び前記第２クランプ構成要素（１３４）との係合により、前記第２クランプ構成要素（１３４）が前記第１クランプ構成要素（１３２）から前記横方向（１１２）に離れるように動くことが制限される、請求項６に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項８】
前記第１クランプ構成要素（１３２）と前記第２クランプ構成要素（１３４）の一方が、前記第１クランプ構成要素（１３２）と前記第２クランプ構成要素（１３４）の前記一方と一体化されたラチェット機構（１４０）を備え、
前記ラチェット機構（１４０）は、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）と係合し、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）が前記ラチェット機構（１４０）を通って一方向にだけ動くことを可能にするよう構成されている、請求項６又は７に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項９】
前記第１クランプ構成要素（１３２）が少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔（１５８、１６０）を備え、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）と前記第１クランプ構成要素（１３２）とを連結させるために、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）は前記第１クランプ構成要素開孔を通って延在可能であり、
前記第２クランプ構成要素（１３４）が少なくとも２つの第２クランプ構成要素開孔（１５２、１５４）を備え、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）と前記第２クランプ構成要素（１３４）とを連結させるために、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）は前記第２クランプ構成要素開孔を通って延在可能である、請求項６又は７に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項１０】
前記第１クランプ構成要素（１３２）が、前記第１クランプ構成要素（１３２）内に形成された貫通チャネル（１５０）であって、前記少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔（１５８、１６０）同士を相互連結する、貫通チャネル（１５０）を更に備える、請求項９に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項１１】
前記少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔（１５８、１６０）及び前記少なくとも２つの第２クランプ構成要素開孔（１５２、１５４）のうちの１つが、前記可撓性の保持ストラップ（１２４）のラチェット機構（１２５）と補完的に係合するよう構成されたポケット（１４６）を備える、請求項９又は１０に記載のクランプシステム（１３０）。
【請求項１２】
長手方向（１１０）に延びている少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、横方向（１１２）に延びているレール（１１６）に固定する方法（２００）であって、
第１クランプ構成要素（１３２）を、前記第１クランプ構成要素（１３２）の第１凹型係合面（１３７Ａ）が前記横方向（１１２）に面するように、前記レール（１１６）に非可動式に取り付けることと、
第２クランプ構成要素（１３４）を、前記第２クランプ構成要素（１３４）の第２凹型係合面（１３７Ｂ）が前記第１クランプ構成要素（１３２）の前記第１凹型係合面（１３７Ａ）に面するように、前記レール（１１６）に摺動可能に取り付けることと、
第１のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に位置付けることと、
前記第１のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）が前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間にある状態で、前記第１のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉するために、前記第２クランプ構成要素（１３４）を、前記第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、前記レール（１１６）に沿って摺動させることと、
可撓性の保持ストラップ（１２４）により、前記第１クランプ構成要素（１３２）に対して前記第２クランプ構成要素（１３４）を保持することとを含む、
方法（２００）。
【請求項１３】
前記第１のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間から除去することと、
前記第１のサイズとは異なる第２のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に位置付けることと、
前記第２のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）が前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間にある状態で、前記第２のサイズの前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉するために、前記第２クランプ構成要素（１３４）を、前記第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、前記レール（１１６）に沿って摺動させることとを更に含む、請求項１２に記載の方法（２００）。
【請求項１４】
前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）は複数のワイヤ束を含み、
前記複数のワイヤ束のうちの少なくとも１つではあるが前記複数のワイヤ束の全てよりは少ないワイヤ束を、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間から除去することと、
前記複数のワイヤ束のうちの少なくとも１つではあるが前記複数のワイヤ束の全てよりは少ないワイヤ束が、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間から除去された後に、残ったワイヤ束を捕捉するために、前記第２クランプ構成要素（１３４）を、前記第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、前記レール（１１６）に沿って摺動させることとを更に含む、請求項１２又は１３に記載の方法（２００）。
【請求項１５】
前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間の前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）に、少なくとも１つの更なるワイヤ束を追加することと、
前記少なくとも１つのワイヤ束（１１４）及び前記少なくとも１つの更なるワイヤ束を、前記第１凹型係合面（１３７Ａ）と前記第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉するために、前記第２クランプ構成要素（１３４）を、まずは前記第１クランプ構成要素（１３２）から離れるように、次いで前記第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、前記レール（１１６）に沿って摺動させることとを更に含む、請求項１２から１４のいずれか一項に記載の方法（２００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［０００１］本開示は、概して電気配線システムに関し、より詳細には、航空機の電気配線システムのためのクランプシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
［０００２］航空機のための電気配線システムは、航空機の胴体に沿ってワイヤの束を固定するのに役立つ。従来型の電気配線システムでは、ワイヤの束を捕捉し、保持する、様々な種類の保持デバイスが用いられる。しかし、航空機の組み立て中に従来型の保持デバイスを調整して、別様にサイズ設定されたワイヤの束に（とりわけ飛行中に）適応させることは、たとえ可能であっても、困難なことでありうる。
【発明の概要】
【０００３】
［０００３］本出願の主題は、当該技術分野の現状に応じて、詳細には、現在使用可能な技法によってまだ完全には解決されていない航空機（又はその他の輸送体若しくは構造物）の電気配線システムの欠点に応じて、進展してきたものである。したがって、本出願の主題は、従来技術の技法の上述した欠点の少なくとも一部を克服する、電気配線システム及びそれに関連する方法を提供するために、進展してきたものである。
【０００４】
［０００４］本書では、様々なサイズのうちの任意のサイズを有する少なくとも１つのワイヤ束を、横方向に延びているレールに固定するためのクランプシステムが、開示されている。このクランプシステムは、第１凹型係合面を備える第１クランプ構成要素であって、レールに固定的に取り付けられるよう構成された、第１クランプ構成要素を備える。クランプシステムは、第２凹型係合面を備える第２クランプ構成要素であって、レールに摺動可能に取り付けられるよう構成された、第２クランプ構成要素も備える。第１クランプ構成要素及び第２クランプ構成要素がレールに取り付けられると、第１凹型係合面と第２凹型係合面とは互いに対面して、間にワイヤ束を捕捉することが可能になり、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間の距離は調整可能である。この段落の前述の記載は、本開示の例１を特徴付けるものである。
【０００５】
［０００５］レールは、横方向に離間した複数の孔を備える。第１クランプ構成要素は、第１クランプ構成要素がレールに対して横方向に動くことを防止するために孔のうちの対応する１つと係合可能な、小突起を備える。この段落の上述の記載は本開示の例２を特徴付けており、例２は、上述の例１に係る記載も含む。
【０００６】
［０００６］第１クランプ構成要素は、互いから離間したアームであって、第１クランプ構成要素がレールに対して、横方向に対して垂直な直立方向に動くことを制限するために、アーム同士の間にレールが取り外し可能に係合されるよう構成された、アームを備える。この段落の上述の記載は本開示の例３を特徴付けており、例３は、上述の例２に係る記載も含む。
【０００７】
［０００７］第２クランプ構成要素をレールに摺動可能に取り付けることで、第２クランプ構成要素の、レールに沿った横方向の摺動が促進される。第２クランプ構成要素は、互いから離間したアームであって、第２クランプ構成要素がレールに対して、横方向に対して垂直な直立方向に動くことを制限するために、アーム同士の間にレールが取り外し可能に係合されるよう構成された、アームを備える。この段落の上述の記載は本開示の例４を特徴付けており、例４は、上述の例２又は例３に係る記載も含む。
【０００８】
［０００８］第１クランプ構成要素は、反対方向に面している２つの第１凹型係合面を備える。この段落の上述の記載は本開示の例５を特徴付けており、例５は、上述の例１から例４のいずれか１つに係る記載も含む。
【０００９】
［０００９］クランプシステムは、ワイヤ束を第１クランプ構成要素及び第２クランプ構成要素に少なくとも部分的に固定するために第１クランプ構成要素、第２クランプ構成要素、及びワイヤ束と係合可能な、可撓性の保持ストラップを更に備える。この段落の上述の記載は本開示の例６を特徴付けており、例６は、上述の例１から例５のいずれか１つに係る記載も含む。
【００１０】
［００１０］可撓性の保持ストラップと第１クランプ構成要素及び第２クランプ構成要素との係合により、第２クランプ構成要素が第１クランプ構成要素から横方向に離れるように動くことが制限される。この段落の上述の記載は本開示の例７を特徴付けており、例７は、上述の例６に係る記載も含む。
【００１１】
［００１１］第１クランプ構成要素と第２クランプ構成要素の一方は、第１クランプ構成要素と第２クランプ構成要素のこの一方と一体化されたラチェット機構を備える。ラチェット機構は、可撓性の保持ストラップと係合し、可撓性の保持ストラップがラチェット機構を通って一方向にだけ動くことを可能にするよう、構成される。この段落の上述の記載は本開示の例８を特徴付けており、例８は、上述の例６又は例７に係る記載も含む。
【００１２】
［００１２］第１クランプ構成要素は少なくとも２つの開孔を備え、可撓性の保持ストラップと第１クランプ構成要素とを連結させるために、可撓性の保持ストラップはこれらの開孔を通って延在可能である。第２クランプ構成要素は少なくとも２つの開孔を備え、可撓性の保持ストラップと第２クランプ構成要素とを連結させるために、可撓性の保持ストラップはこれらの開孔を通って延在可能である。この段落の上述の記載は、本開示の例９を特徴付けており、例９は、上記の例６から例８のいずれか１つに係る記載も含む。
【００１３】
［００１３］第１クランプ構成要素は、第１クランプ構成要素内に形成された貫通チャネルであって、少なくとも２つの開孔同士を相互連結する、貫通チャネルを更に備える。この段落の上述の記載は本開示の例１０を特徴付けており、例１０は、上述の例９に係る記載も含む。
【００１４】
［００１４］少なくとも２つの開孔及び少なくとも２つの開孔のうちの１つは、可撓性の保持ストラップのラチェット機構と補完的に係合するよう構成されたポケットを備える。この段落の上述の記載は本開示の例１１を特徴付けており、例１１は、上記の例９又は例１０に係る記載も含む。
【００１５】
［００１５］本書では、電気配線システムが更に開示されている。この電気配線システムは、横方向に延びている少なくとも１つのレールを備える。電気配線システムは、横方向に対して垂直な長手方向に延びている、複数のワイヤを備える少なくとも１つのワイヤ束も備える。電気配線システムは、少なくとも１つのクランプシステムを更に備える。少なくとも１つのクランプシステムは、レールに非可動式に取り付けられた第１クランプ構成要素であって、第１凹型係合面を備える、第１クランプ構成要素を備える。少なくとも１つのクランプシステムは、レールに摺動可能に取り付けられ、かつ第１凹型係合面と対面する第２凹型係合面を備える、第２クランプ構成要素であって、レールに沿って横方向に摺動可能であり、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間にワイヤ束が捕捉される、第２クランプ構成要素も備える。少なくとも１つのクランプシステムは、ワイヤ束を第１クランプ構成要素及び第２クランプ構成要素に少なくとも部分的に固定し、かつ、第２クランプ構成要素が第１クランプ構成要素から横方向に離れるように動くことを制限するために、第１クランプ構成要素、第２クランプ構成要素、及びワイヤ束と係合される、可撓性の保持ストラップを更に備える。この段落の前述の記載は、本開示の例１２を特徴付けるものである。
【００１６】
［００１６］電気配線システムは、複数のワイヤ束と、複数のクランプシステムとを備える。各クランプシステムは、複数のワイヤ束のうちの対応する少なくとも１つを捕捉する。複数のワイヤ束同士は、横方向に離間している。この段落の上述の記載は本開示の例１３を特徴付けており、例１３は、上述の例１２に係る記載も含む。
【００１７】
［００１７］複数のクランプシステムのうちの１つのクランプシステムの第１凹型係合面及び第２凹型係合面のサイズは、複数のクランプシステムのうちの別のクランプシステムとは異なる。この段落の上述の記載は本開示の例１４を特徴付けており、例１４は、上述の例１３に係る記載も含む。
【００１８】
［００１８］複数のクランプシステムのうちの２つの隣接したクランプシステムの第１クランプ構成要素同士は、一体型のモノリシック構造を形成するよう、一体化される。２つの隣接したクランプシステムの第１クランプ構成要素のうちの第１のものの第１凹型係合面は、２つの隣接したクランプシステムの第１クランプ構成要素のうちの第２のものの第１凹型係合面と反対の方向に面している。この段落の上述の記載は本開示の例１５を特徴付けており、例１５は、上記の例１３又は例１４に係る記載も含む。
【００１９】
［００１９］レールは、横方向に離間した複数の孔を備える。第１クランプ構成要素は、第１クランプ構成要素がレールに対して横方向に動くことを防止するために孔のうちの対応する１つと係合される、小突起を備える。この段落の上述の記載は本開示の例１６を特徴付けており、例１６は、上記の例１２から例１５のいずれか１つに係る記載も含む。
【００２０】
［００２０］電気配線システムは、長手方向に離間した複数のレールを備える。電気配線システムは、複数のクランプシステムであって、各々が複数のレールのうちの対応する１つに取り付けられた、複数のクランプシステムを備える。少なくとも１つのワイヤ束は、複数のクランプシステムの各々の、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に捕捉される。この段落の上述の記載は本開示の例１７を特徴付けており、例１７は、上記の例１２から例１６のいずれか１つに係る記載も含む。
【００２１】
［００２１］電気配線システムは、航空機の客室のフロアと航空機の貨物室との間で航空機に連結されるよう構成される。この段落の上述の記載は、本開示の例１８を特徴付けており、例１８は、上記の例１２から例１７のいずれか１つに係る記載も含む。
【００２２】
［００２２］加えて、本書では、長手方向に延びている少なくとも１つのワイヤ束を、横方向に延びているレールに固定する方法が、開示されているこの方法は、第１クランプ構成要素を、第１クランプ構成要素の第１凹型係合面が横方向に面するように、レールに非可動式に取り付けることを含む。方法は、第２クランプ構成要素を、第２クランプ構成要素の第２凹型係合面が第１クランプ構成要素の第１凹型係合面に面するように、レールに摺動可能に取り付けることも含む。方法は、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束を、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に位置付けることを更に含む。方法は加えて、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束が第１凹型係合面と第２凹型係合面との間にある状態で、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束を第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素を、第１クランプ構成要素に向けて、レールに沿って摺動させることを含む。方法は、可撓性の保持ストラップにより、第１クランプ構成要素に対して第２クランプ構成要素を保持することも含む。この段落の前述の記載は、本開示の例１９を特徴付けるものである。
【００２３】
［００２３］方法は、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束を、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間から除去することを更に含む。方法は、第１のサイズとは異なる第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束を、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に位置付けることも含む。方法は加えて、第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束が第１凹型係合面と第２凹型係合面との間にある状態で、第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束を第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素を、第１クランプ構成要素に向けて、レールに沿って摺動させることを含む。この段落の上述の記載は本開示の例２０を特徴付けており、例２０は、上述の例１９に係る記載も含む。
【００２４】
［００２４］少なくとも１つのワイヤ束は、複数のワイヤ束を含む。方法は、複数のワイヤ束のうちの少なくとも１つではあるが複数のワイヤ束の全てよりは少ないワイヤ束を、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間から除去することを更に含む。方法は、複数のワイヤ束から少なくとも１つを取り除いたワイヤ束を、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素を、第１クランプ構成要素に向けて、レールに沿って摺動させることを更に含む。この段落の上述の記載は、本開示の例２１を特徴付けており、例２１は、上記の例１９又は例２０による記載も含む。
【００２５】
［００２５］方法は、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間の少なくとも１つのワイヤ束に、少なくとも１つの更なるワイヤ束を追加することを更に含む。方法は、少なくとも１つのワイヤ束、及び少なくとも１つの更なるワイヤ束を、第１凹型係合面と第２凹型係合面との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素を、まずは第１クランプ構成要素から離れるように、次いで第１クランプ構成要素に向けて、レールに沿って摺動させることを更に含む。この段落の上述の記載は、本開示の例２２を特徴付けており、例２２は、上記の例１９から例２１のいずれか１つに係る記載も含む。
【００２６】
［００２６］本開示の主題の前述の特徴、構造、利点、及び／又は特性は、一又は複数の実施形態及び／又は実行形態において、任意の好適な様態で組み合わされうる。以下の説明において、本開示の主題の実施形態についての網羅的な理解を促すために、多数の具体的な詳細事項が提示される。当業者は、本開示の主題が、特定の実施形態又は実行形態の具体的な特徴、詳細事項、構成要素、材料、及び／又は方法のうちの一又は複数がなくとも実践されうることを、認識しよう。他の事例としては、特定の実施形態及び／又は実行形態において、全ての実施形態又は実行形態には存在するわけではないことがある追加の特徴及び利点が、認識されうる。更に、場合によっては、本開示の主題の態様を不明瞭にしないよう、周知の構造、材料、又は動作は、詳細に図示されることも、説明されることもない。本開示の主題の特徴及び利点は、下記の説明及び付随する特許請求の範囲から一層網羅的に明らかになるか、又は、以下に明記するように本主題を実践することにより理解されうる。
【００２７】
［００２７］本主題の利点がより容易に理解されうるように、上記で概説した本主題についてのより詳細な説明が、付随する図面に示している具体的な実施形態を参照することにより付与される。これらの図面は、本主題の典型的な実施形態のみを示しており、したがって、その範囲を限定するとみなされるべきではないことが理解された上で、本主題は、以下の図面を使用することにより、更なる具体性及び詳細を伴って説明され、解説される。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】［００２８］本開示の一又は複数の例による、電気配線システムを有する航空機の断面斜視図である。
【図２】［００２９］本開示の一又は複数の例による、電気配線システムの斜視図である。
【図３】［００３０］本開示の一又は複数の例による、電気配線システムの正面立面図である。
【図４】［００３１］本開示の一又は複数の例による、電気配線システムの、図２の線４−４に類する線に沿って切断された断面の正面立面図である。
【図５】［００３２］本開示の一又は複数の例による、ワイヤ束が電気配線システムの第１クランプ構成要素と第２クランプ構成要素との間に捕捉された状態の、図３の電気配線システムの正面立面図である。
【図６】［００３３］本開示の一又は複数の例による、図３の電気配線システムの、図３の線６−６に沿って切った断面の側面立面図である。
【図７】［００３４］本開示の一又は複数の例による、図３の電気配線システムの、図３の線７−７に沿って切った断面の側面立面図である。
【図８】［００３５］本開示の一又は複数の例による、電気配線システムの、図２の線４−４に類する線に沿って切った断面の正面立面図である。
【図９】［００３６］本開示の一又は複数の例による、電気配線システムの、図２の線４−４に類する線に沿って切った断面の正面立面図である。
【図１０】［００３７］本開示の一又は複数の例による、ワイヤ束をレールに固定する方法の概略フロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
［００３８］この明細書全体を通じて言及されている「一実施形態（ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ／ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」又は類似の文言は、この実施形態に関連して説明されている特定の特徴、構造、または特性が、本開示の少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。この明細書全体を通じて出現する「一実施形態では（ｉｎ  ｏｎｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ／ｉｎ  ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」という表現及び類似の文言は、全て同一の実施形態を意味することもあるが、必ずしもそうであるわけではない。同様に、「実行形態（ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ）」という語の使用は、本開示の一又は複数の実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、又は特性を有する一実行形態を意味するが、明示的な相互関係が別途示されない限り、一実行形態は一又は複数の実施形態に関連付けられうる。
【００３０】
［００３９］図１を参照するに、一例によると、航空機１００は、通常長手方向１１０に延びている胴体１０２を含む。航空機１００は、胴体１０２の内部空間を客室１０４と貨物室１０６とに分ける、フロア１０８又は仕切りを含む。一部の実行形態では、客室１０４は、飛行中に乗客が着席可能な座席と、小型荷物及び持ち込み手荷物を保管するための頭上収納庫とを含む。貨物室１０６は、客室１０４の下に位置しており、大型荷物及び／又は積載貨物を保管するために使用されうる。ある種の実行形態では、貨物室１０６がフロア１０８からオフセットした上側仕切りを含むことにより、フロア１０８と貨物室１０６の上側仕切りとの間に間隙が画定される。一実行形態では、この間隙は約２インチ（２５．４ｍｍ）である。航空機１００は、大型の商用旅客機として描かれているが、他の例では、より多くの積載貨物及び（存在するとしても）より少数の旅客を輸送するために設計された、貨物輸送機でありうる。かかる貨物輸送用の航空機では、内部空間を２つの別個の貨物室１０６に分けるフロア１０８が用いられることもある。本開示の航空機１００は、本開示の本質から逸脱しない、その他の種類の航空機も含みうる。
【００３１】
［００４０］航空機１００は、胴体１０２内に電気配線システム１１３を含む。航空機１００は、図示していないが、多数の電気システムであって、各々が、一又は複数のワイヤ１１８を介して電力及びデータ信号を受信又は供給する、多数の電気システムを含む。便宜上、並びに、整頓（ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ）及び空間的理由のために、ワイヤ１１８はワイヤ束１１４に整理されてよく、ワイヤ束１１４の各々は、適切にきっちりとまとめられた一又は複数のワイヤ１１８で作られる。電気配線システム１１３は、少なくとも２つのワイヤ束１１４を含む。図２に示しているように、ワイヤ束１１４のワイヤ１１８は、ワイヤ束１１４の長さに沿った様々な場所で、ワイヤ束１１４の周りに巻かれた、一又は複数の可撓性の保持ストラップ１２４によって、束形状に保持されうる。ワイヤ束１１４は胴体１０２に沿った様々な場所のうちの任意のところで、始端し、終端しうるが、各ワイヤ束１１４は概して、ワイヤ束１１４のワイヤ１１８の中心軸に平行な方向に延びている。電気配線システム１１３では、同じ分離特性を有する複数のワイヤ束１１４が、ひとつにグループ化されて、ワイヤ束群１１５（例えば図５を参照）を形成しうる。換言すると、各ワイヤ束群１１５は、ひとつにグル―プ化された複数のワイヤ束１１４を含む。各ワイヤ束１１４のワイヤ１１８は、そのワイヤ束１１４が概して決まった（ｄｅｆｉｎｅｄ）断面形状を有するように配置されうる。加えて、ワイヤ束群１１５のワイヤ束１１４は、そのワイヤ束群１１５が概して決まった断面形状を有するように配置されうる。一実行形態では、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５は、概して円形又は楕円形の断面形状を有する。例えば、図５に示しているように、各ワイヤ束１１４及びワイヤ束群１１５は、円形の断面形状を有する。他の実行形態によると、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５は、円形でも楕円形でもない断面形状を有しうる。
【００３２】
［００４１］一部の例では、電気配線システム１１３の少なくとも一部のワイヤ束１１４の各々のワイヤ１１８は、様々な要因のうちの任意のもの（例えば信号の種類、ワイヤの発端、ワイヤの終端、共通サブシステムなど）に基づいて、規則的にひとつに束ねられる。例えば、電力を伝送するワイヤ１１８が、１つのワイヤ束１１４にまとめられてグループ化されうる。一例によると、加熱・通気・空調（ＨＶＡＣ）サブシステムを動作させるための電力又はデータを伝送するワイヤ１１８が、１つのワイヤ束１１４にまとめられてグループ化されうる。規則の中には、ある種のワイヤ束１１４同士の間に一定の間隔を求めるものもある。かかる間隔は、ワイヤ束１１４の長さに沿って維持されるべきである。同様の規則により、類似の種類の複数のワイヤ束１１４を集めて、ワイヤ束群１１５にすることが許容されている。電気配線システム１１３は、ワイヤ１１８のワイヤ束１１４を、胴体１０２に対して固定すること、及び、異種のワイヤ束１１４同士の間に規定された間隔を維持し、かつ、望まれるのであれば、同種のワイヤ束１１４のワイヤ束群１１５へのグループ化を容易にすることに、役立つ。
【００３３】
［００４２］一部の実行形態では、各ワイヤ束１１４又は各ワイヤ束群１１５の最終的なサイズを予測することは困難である。換言すると、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５のサイズは、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５がひとつにまとめられ、胴体１０２に設置されるばかりになった後に、初めてわかる。電気配線システム１１３は、ワイヤ束１１４とワイヤ束群１１５の予測不能なサイズに適応するよう、航空機１００の組み立て中に容易に調整可能である。
【００３４】
［００４３］電気配線システム１１３は、様々な固定機構のうちの任意のもの（例えばファスナ、ブラケット、溶接など）を介して胴体１０２に対して非可動式に固定された、レール１１６を含む。レール１１６は、一部の実行形態では、フロア１０８と貨物室１０６との間に配置される。図１に示しているように、レール１１６同士は、長手方向１１０に、又は胴体１０２の長さに沿って、互いから離間している。図示している例では、各レール１１６は、胴体１０２に対して固定されると、長手方向１１０及び直立方向１２０に対して垂直な、横方向１１２に延びることになる。直立方向１２０は、長手方向１１０に対しても垂直である。レール１１６は実質的に剛性である。
【００３５】
［００４４］図２、図６、及び図７を参照するに、各レール１１６は、レール１１６の長さに沿って離間した、複数の孔１２２を含む。したがって、複数の孔１２２は、胴体１０２に対して固定されると、横方向１１２に離間することになる。一部の例では、各孔１２２は、隣の孔１２２から同じ距離だけ離間している。レール１１６は、孔１２２が形成される底部壁と、底部壁から離れるように延在する両側壁とを含みうる。
【００３６】
［００４５］電気配線システム１１３は、複数のクランプシステム１３０であって、各々が、複数のレール１１６のうちの１つに連結される（例えば取り付けられる）よう構成された、複数のクランプシステム１３０を更に含む。各クランプシステム１３０は、第１クランプ構成要素１３２と、第２クランプ構成要素１３４とを含む。第１クランプ構成要素１３２は、レール１１６に固定的に取り付けられるよう構成される。対照的に、第２クランプ構成要素１３４は、第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４との間の距離が容易に調整可能になるように、レール１１６に摺動可能に取り付けられるよう構成される。
【００３７】
［００４６］図３及び図６を参照するに、第１クランプ構成要素１３２は、基部１３８Ａと、基部１３８Ａに固定的に連結された束係合フィーチャ１３６Ａとを備える。一実行形態では、基部１３８Ａと束係合フィーチャ１３６Ａとは、一体型の単一的モノリシック構造を有するよう、共形成される。
【００３８】
［００４７］基部１３８Ａにより、第１クランプ構成要素１３２のレール１１６への固定的な取り付けが容易になる。例えば、基部１３８Ａは、アーム１４２Ａ（例えば図６を参照）であって、アーム１４２Ａ同士の間に間隙が画定されるように互いから離間している、アーム１４２Ａを含む。アーム１４２Ａ同士の間の間隙は、その中にレール１１６の幅を受容するのに十分な程度の大きさを有する。アーム１４２Ａは、アーム１４２Ａの自由端部にレール保持フィーチャ１４３Ａ（例えばタブ、歯状部など）を更に含む。レール保持フィーチャ１４３Ａ同士の間の距離は、レール１１６の幅を下回るが、アーム１４２Ａの長さからレール保持フィーチャ１４３Ａの長さを引いた長さは、レール１１６の厚さよりも長い。
【００３９】
［００４８］更に、第１クランプ構成要素１３２の基部１３８Ａは、第１クランプ構成要素１３２がレール１１６に対して、直立方向１２０に動くことを制限する（例えば防止する）よう、部分的にレール１１６の周囲にスナップ嵌合しうる。基部１３８Ａのアーム１４２Ａは、レール保持フィーチャ１４３Ａ同士の間の距離を一時的に増大させるために、互いから離れるように弾性的に可撓性である。アーム１４２Ａが、この様態で、互いから離れるように弾性的に曲がると、レール１１６は、レール保持フィーチャ１４３Ａ同士の間を通ってアーム１４２Ａ同士の間の間隙に入ることが可能になる。レール１１６がアーム１４２Ａ同士の間の間隙に入った後に、アーム１４２Ａは真っ直ぐになってよく、これにより、レール保持フィーチャ１４３Ａがレール１１６と係合することになる。レール保持フィーチャ１４３Ａとレール１１６とが係合することで、レール１１６がアーム１４２Ａ同士の間の間隙内に保持され、第１クランプ構成要素１３２がレール１１６に対して直立方向１２０に動くことが制限される。一部の例では、レール保持フィーチャ１４３Ａは、傾斜前縁を含み、この傾斜前縁は、レール１１６に押し付けられると、レール保持フィーチャ１４３Ａを外側に弾性的に曲げて、レール１１６を受容するのに役立つ。図示している例の基部１３８Ａはアーム１４２Ａの単一の対を含んでいるが、他の例では、基部１３８Ａはアーム１４２Ａの複数の対を含む。第１クランプ構成要素１３２をレール１１６から取り外すには、単純に、アーム１４２Ａを互いから離れるように弾性的に曲げつつ、第１クランプ構成要素１３２を、レール１１６から離れるように動かす。
【００４０】
［００４９］図４及び図６を参照するに、第１クランプ構成要素１３２の基部１３８Ａは、基部１３８Ａの一方の側から突出している小突起１４４を更に含み、その反対側からは、束係合フィーチャ１３６Ａが延在している。小突起１４４は、レールの孔１２２のうちの１つの中に載置されるよう構成された、様々にサイズ設定された様々な形状の突起のうちの任意のものでありうる。換言すると、一部の例では、小突起１４４は、孔１２２のサイズ及び形状を補完する、サイズ及び形状を有する。図示している例では、小突起１４４は円形形状を有し、孔１２２も円形形状を有する。概括的には、小突起１４４が孔１２２と係合すると、小突起１４４と孔１２２とのこの係合により、第１クランプ構成要素１３２が、レール１１６に対して（又はレールに沿って）横方向１１２に動くことが防止される。小突起１４４がレール１１６の孔１２２のうちのいずれか１つの中に嵌合しうるので、第１クランプ構成要素１３２は、レール１１６に沿った様々な場所のうちの任意のところで、非可動式に固定されうる。
【００４１】
［００５０］更に、第１クランプ構成要素１３２は、分離ファスナを使用せずにレール１１６に取り外し可能に固定されているので、レール１１６に沿った第１クランプ構成要素の位置は、迅速かつ容易に調整されうる。詳細には、クランプシステム１３０同士の間の距離Ｄ２が、例えば空間的規制に適応するために調整されるべきなのであれば、この距離Ｄ２を迅速かつ容易に調整するために、一又は複数のクランプシステム１３０の第１クランプ構成要素１３２の位置が調整されうる（例えば図２参照）。図示している例の第１クランプ構成要素１３２は、１つの小突起１４４を含んでいるが、他の例では、第１クランプ構成要素１３２は、レール１１６の複数の孔１２２と一度に係合するための、複数の小突起１４４を有しうる。
【００４２】
［００５１］図３を参照するに、第１クランプ構成要素１３２の束係合フィーチャ１３６Ａは第１凹型係合面１３７Ａを含む。図示している例では、第１凹型係合面１３７Ａは、一定の曲率半径を伴う湾曲面である。しかし、他の例では、第１凹型係合面１３７Ａは、一定の曲率半径を有さないことも、湾曲面ではないこともある（例えば、集合的に凹型面を画定する一連の複数の平坦面を含みうる）。第１凹型係合面１３７Ａの凹部は、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５を捕捉し、保持するのに役立つ。ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の捕捉及び保持を更に容易にするために、一部の例では、第１凹型係合面１３７Ａの凹部が少なくとも９０度延在することにより、束係合フィーチャ１３６Ａが少なくとも部分的な張り出し部（ｏｖｅｒｈａｎｇ）を有することになる。この張り出し部は、捕捉されたワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の直立方向１２０への動きを制限するのに役立つ。第１凹型係合面１３７Ａは高さＨ１を有する。第１凹型係合面１３７Ａの凹部及び高さＨ１は、第１クランプ構成要素１３２によって捕捉されるべきワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の、望ましい形状及びサイズに対応する。図２を参照するに、電気配線システム１１３が複数のクランプシステム１３０を含む一部の実行形態では、複数のクランプシステム１３０のうちの１つのクランプシステムの第１凹型係合面１３７Ａは、異なる形状及び／又は異なるサイズを有するワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５を捕捉するためのクランプシステム１３０のうちの別のものの第１凹型係合面１３７Ａとは異なる、凹部及び／又は高さＨ１を有しうる。例えば、図示されているワイヤ束１１４の右側の第１クランプ構成要素１３２の第１凹型係合面１３７Ａは、図示されているワイヤ束１１４の左側の第１クランプ構成要素１３２よりも大きくなる。
【００４３】
［００５２］束係合フィーチャ１３６Ａは、第１凹型係合面１３７Ａの反対側の第１凸型面も有することにより、概してＣ字型の断面を有しうる。一部の例では、束係合フィーチャ１３６Ａは、アーム１４２Ａの弾性曲がりを促進するために、基部１３８Ａの幅の一部分だけにわたって延在する（例えば図６参照）。しかし、他の例では、束係合フィーチャ１３６Ａは、基部１３８Ａの全幅にわたって延在しうる。
【００４４】
［００５３］図３に示しているような一部の例では、第１クランプ構成要素１３２は、単一の束係合フィーチャ１３６を含み、ゆえに、単一の凹型係合面１３７Ａを含む。しかし、図２に示しているような他の例では、第１クランプ構成要素１３２は、２つの束係合フィーチャ１３６を含み、ゆえに、２つの凹型係合面１３７Ａを含む。このことは、他にもある利点の中でも特に、複雑性、部品点数、及び重量を低減するのに役立つ。同一の第１クランプ構成要素１３２の２つの第１凹型係合面１３７Ａは、反対方向に面している。本書で明確にしているように、１つの第２クランプ構成要素１３４と、２つの第１凹型係合面１３７のうちの一方とを対にすることで、１つのクランプシステム１３０が形成され、別の第２クランプ構成要素１３４と、２つの第１凹型係合面１３７のうちの他方とを対にすることで、別のクランプシステム１３０が形成される。
【００４５】
［００５４］図３及び図６をここでも参照するに、第２クランプ構成要素１３４は、基部１３８Ｂと、基部１３８Ｂに固定的に連結された束係合フィーチャ１３６Ｂとを備える。一実行形態では、基部１３８Ｂと束係合フィーチャ１３６Ｂとは、一体型の単一的モノリシック構造を有するよう、共形成される。
【００４６】
［００５５］基部１３８Ｂにより、第２クランプ構成要素１３２のレール１１６への摺動可能な取り付けが容易になる。例えば、基部１３８Ｂは、アーム１４２Ｂ（例えば図７を参照）であって、アーム１４２Ｂ同士の間に間隙が画定されるように互いから離間している、アーム１４２Ｂを含む。アーム１４２Ｂ同士の間の間隙は、その中にレール１１６の幅を受容するのに十分な程度の大きさを有する。アーム１４２Ｂは、アーム１４２Ｂの自由端部にレール保持フィーチャ１４３Ｂ（例えばタブ、歯状部など）を更に含む。レール保持フィーチャ１４３Ｂ同士の間の距離は、レール１１６の幅を下回るが、アーム１４２Ｂの長さからレール保持フィーチャ１４３Ｂの長さを引いた長さは、レール１１６の厚さよりも長い。
【００４７】
［００５６］更に、第２クランプ構成要素１３４の基部１３８Ｂは、第２クランプ構成要素１３４がレール１１６に対して、直立方向１２０に動くことを制限する（例えば防止する）よう、部分的にレール１１６の周囲にスナップ嵌合しうる。基部１３８Ｂのアーム１４２Ｂは、レール保持フィーチャ１４３Ｂ同士の間の距離を一時的に増大させるために、互いから離れるように弾性的に可撓性である。アーム１４２Ｂが、この様態で、互いから離れるように弾性的に曲がると、レール１１６は、レール保持フィーチャ１４３Ｂ同士の間を通ってアーム１４２Ｂ同士の間の間隙に入ることが可能になる。レール１１６がアーム１４２Ｂ同士の間の間隙に入った後に、アーム１４２Ｂは真っ直ぐになってよく、これにより、レール保持フィーチャ１４３Ｂがレール１１６と係合することになる。レール保持フィーチャ１４３Ｂとレール１１６とが係合することで、レール１１６がアーム１４２Ｂ同士の間の間隙内に保持され、第２クランプ構成要素１３４のレール１１６に対する直立方向１２０の動きが制限される。一部の例では、レール保持フィーチャ１４３Ｂは、傾斜前縁を含み、この傾斜前縁は、レール１１６に押し付けられると、レール保持フィーチャ１４３Ｂを外側に弾性的に曲げて、レール１１６を受容するのに役立つ。図示している例の基部１３８Ｂはアーム１４２Ｂの単一の対を含んでいるが、他の例では、基部１３８Ｂはアーム１４２Ｂの複数の対を含む。第２クランプ構成要素１３４をレール１１６から取り外すには、単純に、アーム１４２Ｂを互いから離れるように曲げつつ、第２クランプ構成要素１３４を、レール１１６から離れるように動かす。
【００４８】
［００５７］第２クランプ構成要素１３４の基部１３８Ｂは、第１クランプ構成要素１３２とは異なり、小突起１４４を含まない。したがって、第２クランプ構成要素１３４の基部１３８Ｂは、レール１１６の孔１２２と係合せず、これにより、第２クランプ構成要素１３４は、摺動可能に動くことを可撓性の保持ストラップ１２４によって制限されない限り、レールに沿って自由に摺動することが可能になる。
【００４９】
［００５８］図３を参照するに、第２クランプ構成要素１３４の束係合フィーチャ１３６Ｂは第２凹型係合面１３７Ｂを含む。図示している例では、第２凹型係合面１３７Ｂは、一定の曲率半径を伴う湾曲面である。しかし、他の例では、第２凹型係合面１３７Ｂは、一定の曲率半径を有さないことも、湾曲面ではないこともある（例えば、集合的に凹型面を画定する一連の複数の平坦面を含みうる）。第２凹型係合面１３７Ｂの凹部は、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５を捕捉し、保持するのに役立つ。ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の捕捉及び保持を更に容易にするために、一部の例では、第２凹型係合面１３７Ｂの凹部が少なくとも９０度延在することにより、束係合フィーチャ１３６Ｂが少なくとも部分的な張り出し部を有することになる。この張り出し部は、捕捉されたワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の直立方向１２０への動きを制限するのに役立つ。第２凹型係合面１３７Ｂは高さＨ１を有する。第２凹型係合面１３７Ｂの凹部及び高さＨ１は、第２クランプ構成要素１３４によって捕捉されるべきワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の、望ましい形状及びサイズに対応する。図２を参照するに、電気配線システム１１３が複数のクランプシステム１３０を含む一部の実行形態では、複数のクランプシステム１３０のうちの１つのクランプシステムの第２凹型係合面１３７Ｂは、異なる形状及び／又は異なるサイズを有するワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５を捕捉するためのクランプシステム１３０のうちの別のものの第２凹型係合面１３７Ｂとは異なる、凹部及び／又は高さＨ１を有しうる。例えば、図示されているワイヤ束１１４の右側の第２クランプ構成要素１３４の第２凹型係合面１３７Ｂは、図示されているワイヤ束１１４の左側の第２クランプ構成要素１３４よりも大きくなる。
【００５０】
［００５９］束係合フィーチャ１３６Ｂは、第２凹型係合面１３７Ｂの反対側の第１凸型面も有することにより、概してＣ字型の断面を有しうる。一部の例では、束係合フィーチャ１３６Ｂは、アーム１４２Ｂの弾性曲がりを促進するために、基部１３８Ｂの幅の一部分だけにわたって延在する（例えば図７参照）。しかし、他の例では、束係合フィーチャ１３６Ｂは、基部１３８Ｂの全幅にわたって延在しうる。
【００５１】
［００６０］クランプシステム１３０の第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４は、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとが互いに対面するように、レール１１６に取り付けられる。ワイヤ束捕捉スペースが、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に画定される。ワイヤ束捕捉スペースのサイズは、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間の距離Ｄ１を調整することによって、調整可能である。第１クランプ構成要素１３２がレール１１６に固定されている一方で、第２クランプ構成要素１３４をレール１１６に沿って摺動させることにより、距離Ｄ１は調整可能である。距離Ｄ１が、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間におけるワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５の許容可能な捕捉に対応している場合、距離Ｄ１は、第１クランプ構成要素１３２から離れる第２クランプ構成要素１３４の動きを、保持デバイス（例えば、第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４とを相互連結させる保持ストラップ１２４）で制限することによって、固定される。
【００５２】
［００６１］保持デバイスによる第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４との相互連結は、第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４の保持フィーチャによって支援される。図３を参照するに、保持フィーチャは、第２クランプ構成要素１３４が第１クランプ構成要素１３２に対して摺動しないように、かつ、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５が、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に固定的に捕捉されるように、保持デバイスを第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４に固定するのに、役立つ。図示している例では、保持デバイスは保持ストラップ１２４であり、第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４の保持フィーチャは、保持ストラップ１２４を保持し、かつ、保持ストラップ１２４によるワイヤ束１１４の少なくとも部分的な束縛を促進する、孔、チャネル、溝などである。換言すると、一部の例では、保持ストラップ１２４は、第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４とをひとつに相互連結させるのに加えて、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５に少なくとも部分的に巻き付けられる。図５に示しているように、ワイヤ束１１４及びワイヤ束群１１５は、第１凹型係合面１３７Ａと、第２凹型係合面１３７Ｂと、保持ストラップ１２４との組み合わせによって、十分に束縛される（例えば外周を取り囲まれる）。
【００５３】
［００６２］第１クランプ構成要素１３２の保持フィーチャは第１開孔１５８及び第２開孔１６０を含み、第１凹型係合面１３７Ａは、第１開孔１５８と第２開孔１６０との間にある。同様に、第２クランプ構成要素１３４の保持フィーチャは第１開孔１５２及び第２開孔１５４を含み、第２凹型係合面１３７Ｂは、第１開孔１５２と第２開孔１５４との間にある。第１クランプ構成要素１３２の第１開孔１５８と第２開孔１６０の各々、及び、第２クランプ構成要素１３４の第１開孔１５２と第２開孔１５４の各々は、保持ストラップ１２４がそれらを通ることを可能にするよう、サイズ設定され、形作られる。図４に示しているように、保持ストラップ１２４は、第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４とをひとつに相互連結させるだけでなく、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間でワイヤ束１１４の周りに巻き付けられるよう、第１クランプ構成要素１３２の第１開孔１５８と第２開孔１６０、及び第２クランプ構成要素１３４の第１開孔１５２と第２開孔１５４の各々を通って、ループ状にされうる。
【００５４】
［００６３］図４に示している例では、第１クランプ構成要素１３２の保持フィーチャは、束係合フィーチャ１３６Ａを通って形成された貫通チャネル１５０も含む。貫通チャネル１５０は、第１開孔１５８と第２開孔１６０とを相互連結させるこの様態では、保持ストラップ１２４は、束係合フィーチャ１３６Ａに沿って、その内部を通りうる。しかし、図８に示している別の例では、第１クランプ構成要素１３２は貫通チャネル１５０を含まず、保持ストラップ１２４は、第１開孔１５８と第２開孔１６０との間で、束係合フィーチャ１３６Ａの外表面の周りの、外側に延在する。
【００５５】
［００６４］一部の例では、保持ストラップ１２４は、ラチェットシステムの可動歯止めと係合するよう構成された、一連の歯状部を含む。ラチェットシステムは、歯状部と歯止めとの係合状態を維持する、外周が封鎖されたハウジングを更に含む。概括的には、この歯止めは、歯止めに対するストラップ１２４の一方向への動きを可能にするが、歯状部と係合して、歯止めに対するストラップ１２４の反対方向への動きを防止する。歯止めは、ストラップ１２４の両方向への動きを可能にするため（例えば、望まれるのであれば、保持ストラップ１２４を歯止めから解放するため）に、係合解除されうる。一例では、保持ストラップ１２４は、従来型の結束バンド又はパンドウィット（ｐａｎｄｕｉｔ）のストラップである。保持ストラップ１２４が、歯止めと係合している時に閉じたループを形成しうるように、歯止めは保持ストラップ１２４と一体化されることもある。この閉じたループは、歯止めを通る保持ストラップ１２４を引っ張ることによって締め付けられうる。保持ストラップ１２４の張力は、保持ストラップ１２４の歯状部と係合している歯止めの効果によって維持され、保持ストラップ１２４が歯止めを通って戻ることを防止する。
【００５６】
［００６５］図４に示している例によると、第２クランプ構成要素１３２はラチェット機構１４０を含み、ラチェット機構１４０は、第２クランプ構成要素１３２と一体化された（例えば恒久的に固定された、組み込まれた等）歯止め１５６を含む。かかる例では、第２クランプ構成要素１３２は、保持ストラップ１２４に組み込まれたラチェット機構を載置可能に受容するための、ポケット１４６（例えば凹部）も含みうる。ポケット１４６は、ポケット１４６内への受容時には、ラチェット機構の更なる運動を防止することによって保持ストラップ１２４のラチェット機構を拘束するための、止め具として作用する。保持ストラップ１２４は次いで、保持ストラップ１２４を固定的に締め付けるためにラチェット機構１４０に通される前に、第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４の開孔又はチャネルを通ってループ状にされうる。
【００５７】
［００６６］図９に示している別の例では、クランプシステム１３０は、一体型のラチェット機構１４０を含まない。むしろ、保持ストラップ１２４を、そのラチェット機構を通してループ状にすることによって保持ストラップ１２４を固定的に締め付けるために、保持ストラップ１２４のラチェット機構が使用される。
【００５８】
［００６７］一部の保持フィーチャ（例えばラチェット機構１４０、ポケット１４６、及び貫通チャネル１５０）が、第２クランプ構成要素１３４の一部を形成するように図示されているが、ラチェット機構１４０、ポケット１４６、及び貫通チャネル１５０のうちの一又は複数は、第２クランプ構成要素１３４ではなく第１クランプ構成要素１３２に形成されることもあると、認識される。
【００５９】
［００６８］図１０を参照するに、一例によると、ワイヤ束１１４及び／又はワイヤ束群１１５をレール１１６に固定する方法２００が示されている。方法２００は、１つのワイヤ束１１４又は（ワイヤ束群１１５の形態の）複数のワイヤ束１１４を固定するために使用されうるので、下記では、「少なくとも１つのワイヤ束１１４を固定する方法２００」と記載される。本書で明確にしているように、少なくとも１つのワイヤ束１１４は、１つのワイヤ束１１４でも、複数のワイヤ束１１４のワイヤ束群１１５でもありうる。少なくとも１つのワイヤ束１１４は長手方向１１０に延びており、レールは横方向１１２に延びている。方法２００は、ステップ２０２において、第１クランプ構成要素１３２を、第１クランプ構成要素１３２の第１凹型係合面１３７Ａが横方向１１２に面するように、レール１１６に非可動式に取り付けることを含む。加えて、方法２００は、ステップ２０４において、第２クランプ構成要素１３４を、第２クランプ構成要素１３４の第２凹型係合面１３７Ｂが第１クランプ構成要素１３２の第１凹型係合面１３７Ａに面するように、レール１１６に摺動可能に取り付けることも含む。方法２００は、ステップ２０６において、少なくとも１つのワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に位置付けることを更に含む。少なくとも１つのワイヤ束１１４が第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間にある状態で、方法２００は、ステップ２０８において、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることも含む。加えて、方法２００は、ステップ２１０において、可撓性の保持ストラップ１２４により、第１クランプ構成要素１３２に対して第２クランプ構成要素１３４を保持することも含む。
【００６０】
［００６９］一部の実行形態では、少なくとも１つのワイヤ束１１４は第１のサイズを有し、方法２００は、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間から除去することと、第１のサイズとは異なる第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に位置付けることと、第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４が第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間にある状態で、第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることとを、更に含む。
【００６１】
［００７０］ある種の実行形態では、少なくとも１つのワイヤ束１１４は複数のワイヤ束１１４を含み、方法２００は、複数のワイヤ束１１４のうちの少なくとも１つ（ただし、複数のワイヤ束１１４の全てではない）を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間から除去することと、複数のワイヤ束１１４から少なくとも１つを取り除いたワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることとを、更に含む。あるいは、１つのワイヤ束１１４全体を除去する代わりに、一部の実行形態では、ワイヤ束１１４のうちの単一のワイヤ１１８又は全てよりは少ないワイヤ１１８が除去されうる。
【００６２】
［００７１］ある種の実行形態によると、方法２００は、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間の少なくとも１つのワイヤ束１１４に、少なくとも１つの更なるワイヤ束１１４を追加することと、少なくとも１つのワイヤ束１１４、及び少なくとも１つの更なるワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、まずは第１クランプ構成要素１３２から離れるように、次いで第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることとを、更に含む。あるいは、１つのワイヤ束１１４全体が追加される代わりに、一部の実行形態では、ワイヤ束１１４に配置されていない、単一のワイヤ１１８又は複数のワイヤ１１８が追加されうる。
【００６３】
［００７２］本開示は、以下に列挙している例示的かつ非限定的な例を更に含み、これらの例は、特許請求されることも、されないこともある。
【００６４】
１．様々なサイズのうちの任意のサイズを有する少なくとも１つのワイヤ束１１４を、横方向１１２に延びているレール１１６に固定するためのクランプシステム１３０であって、
第１凹型係合面１３７Ａを備え、かつ、レール１１６に固定的に取り付けられるよう構成された、第１クランプ構成要素１３２と、
第２凹型係合面１３７Ｂを備え、かつ、レール１１６に摺動可能に取り付けられるよう構成された、第２クランプ構成要素１３４とを備え、
第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４がレール１１６に取り付けられると、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとは互いに対面して、間にワイヤ束１１４を捕捉することが可能になり、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間の距離は調整可能である、
クランプシステム１３０。
【００６５】
２．
レール１１６が、横方向１１２に離間した複数の孔１２２を備え、
第１クランプ構成要素１３２は、第１クランプ構成要素１３２がレール１１６に対して横方向１１２に動くことを防止するために孔１２２のうちの対応する１つと係合可能な、小突起１４４を備える、例１に記載のクランプシステム１３０。
【００６６】
３．第１クランプ構成要素１３２が、互いから離間したアーム１４２Ａであって、第１クランプ構成要素１３２がレール１１６に対して、横方向１１２に対して垂直な直立方向１２０に動くことを制限するために、アーム１４２Ａ同士の間にレール１１６が取り外し可能に係合されるよう構成された、アーム１４２Ａを備える、例２に記載のクランプシステム１３０。
【００６７】
４．
第２クランプ構成要素１３４をレール１１６に摺動可能に取り付けることで、第２クランプ構成要素１３４の、レール１１６に沿った横方向１１２の摺動が促進され、
第２クランプ構成要素１３４が、互いから離間したアーム１４２Ｂであって、第２クランプ構成要素１３４がレール１１６に対して、横方向１１２に対して垂直な直立方向１２０に動くことを制限するために、アーム１４２Ｂ同士の間にレール１１６が取り外し可能に係合されるよう構成された、アーム１４２Ｂを備える、例２又は３に記載のクランプシステム１３０。
【００６８】
５．第１クランプ構成要素１３２が、反対方向に面している２つの第１凹型係合面１３７Ａを備える、例１から４のいずれか１つに記載のクランプシステム１３０。
【００６９】
６．ワイヤ束１１４を第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４に少なくとも部分的に固定するために、第１クランプ構成要素１３２、第２クランプ構成要素１３４、及びワイヤ束１１４と係合可能な、可撓性の保持ストラップ１２４を更に備える、例１から５のいずれか１つに記載のクランプシステム１３０。
【００７０】
７．可撓性の保持ストラップ１２４と第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４との係合により、第２クランプ構成要素１３４が第１クランプ構成要素１３２から横方向１１２に離れるように動くことが制限される、例６に記載のクランプシステム１３０。
【００７１】
８．
第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４の一方が、第１クランプ構成要素１３２と第２クランプ構成要素１３４のこの一方と一体化されたラチェット機構１４０を備え、
ラチェット機構１４０は、可撓性の保持ストラップ１２４と係合し、可撓性の保持ストラップ１２４がラチェット機構１４０を通って一方向にだけ動くことを可能にするよう構成されている、例６又は７に記載のクランプシステム１３０。
【００７２】
９．
第１クランプ構成要素１３２が少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔１５８、１６０を備え、可撓性の保持ストラップ１２４と第１クランプ構成要素１３２とを連結させるために、可撓性の保持ストラップ１２４はこれらの開孔を通って延在可能であり、
第２クランプ構成要素１３４が少なくとも２つの第２クランプ構成要素開孔１５２、１５４を備え、可撓性の保持ストラップ１２４と第２クランプ構成要素１３４とを連結させるために、可撓性の保持ストラップ１２４はこれらの開孔を通って延在可能である、例６又は７に記載のクランプシステム１３０。
【００７３】
１０．第１クランプ構成要素１３２が、第１クランプ構成要素１３２内に形成された貫通チャネル１５０であって、少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔１５８、１６０同士を相互連結する、貫通チャネル１５０を更に備える、例９に記載のクランプシステム１３０。
【００７４】
１１．少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔１５８、１６０及び少なくとも２つの第２クランプ構成要素開孔１５２、１５４のうちの１つが、可撓性の保持ストラップ１２４のラチェット機構１２５と補完的に係合するよう構成されたポケット１４６を備える、例９又は１０に記載のクランプシステム１３０。
【００７５】
１２．
横方向１１２に延びている少なくとも１つのレール１１６と、
横方向１１２に対して垂直な長手方向１１０に延びている複数のワイヤ１１８を備える、少なくとも１つのワイヤ束１１４と、
少なくとも１つのクランプシステム１３０であって、
レール１１６に非可動式に取り付けられ、かつ第１凹型係合面１３７Ａを備える、第１クランプ構成要素１３２、
レール１１６に摺動可能に取り付けられ、かつ第１凹型係合面１３７Ａと対面する第２凹型係合面１３７Ａを備える、第２クランプ構成要素１３４であって、レール１１６に沿って横方向１１２に摺動可能であり、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間にワイヤ束１１４が捕捉される、第２クランプ構成要素１３４、及び、
ワイヤ束１１４を第１クランプ構成要素１３２及び第２クランプ構成要素１３４に少なくとも部分的に固定し、かつ、第２クランプ構成要素１３４が第１クランプ構成要素１３２から横方向１１２に離れるように動くことを制限するために、第１クランプ構成要素１３２、第２クランプ構成要素１３４、及びワイヤ束１１４と係合される、可撓性の保持ストラップ１２４を備える、
少なくとも１つのクランプシステム１３０とを備える、
電気配線システム１１３。
【００７６】
１３．
電気配線システム１１３が、複数のワイヤ束１１４と、複数のクランプシステム１３０とを備え、
各クランプシステム１３０が、複数のワイヤ束１１４のうちの対応する少なくとも１つを捕捉し、
複数のワイヤ束１１４同士は、横方向１１２に離間している、例１２に記載の電気配線システム１１３。
【００７７】
１４．複数のクランプシステム１３０のうちの１つのクランプシステムの第１凹型係合面１３７Ａ及び第２凹型係合面１３７Ｂのサイズは、複数のクランプシステム１３０のうちの別のクランプシステムとは異なる、例１３に記載の電気配線システム１１３。
【００７８】
１５．
複数のクランプシステム１３０のうちの２つの隣接したクランプシステム１３０の第１クランプ構成要素１３２同士は、一体型のモノリシック構造を形成するよう一体化されており、
２つの隣接したクランプシステム１３０の第１クランプ構成要素１３２のうちの第１のものの第１凹型係合面１３７Ａは、２つの隣接したクランプシステム１３０の第１クランプ構成要素１３２のうちの第２のものの第１凹型係合面１３７Ａと反対の方向に面している、例１３又は１４に記載の電気配線システム１１３。
【００７９】
１６．
レール１１６が、横方向１１２に離間した複数の孔１２２を備え、
第１クランプ構成要素１３２は、第１クランプ構成要素１３２がレール１１６に対して横方向１１２に動くことを防止するために孔１２２のうちの対応する１つと係合される、小突起１４４を備える、例１２から１５のいずれか１つに記載の電気配線システム１１３。
【００８０】
１７．
長手方向１１０に離間した複数のレール１１６と、
複数のクランプシステム１３０であって、各々が複数のレール１１６のうちの対応する１つに取り付けられた、複数のクランプシステム１３０とを更に備え、
少なくとも１つのワイヤ束１１４が、複数のクランプシステム１３０の各々の、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉される、例１２から１６のいずれか１つに記載の電気配線システム１１３。
【００８１】
１８．航空機１００の客室１０４のフロア１０８と航空機１００の貨物室１０６との間で航空機１００に連結されるよう構成されている、例１２から１７のいずれか１つに記載の電気配線システム１１３。
【００８２】
１９．長手方向１１０に延びている少なくとも１つのワイヤ束１１４を、横方向１１２に延びているレール１１６に固定する方法２００であって、
第１クランプ構成要素１３２を、第１クランプ構成要素１３２の第１凹型係合面１３７Ａが横方向１１２に面するように、レール１１６に非可動式に取り付けることと、
第２クランプ構成要素１３４を、第２クランプ構成要素１３４の第２凹型係合面１３７Ｂが第１クランプ構成要素１３２の第１凹型係合面１３７Ａに面するように、レール１１６に摺動可能に取り付けることと、
第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に位置付けることと、
第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４が第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間にある状態で、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることと、
可撓性の保持ストラップ１２４により、第１クランプ構成要素１３２に対して第２クランプ構成要素１３４を保持することとを含む、
方法２００。
【００８３】
２０．
第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間から除去することと、
第１のサイズとは異なる第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に位置付けることと、
第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４が第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間にある状態で、第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束１１４を第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることとを更に含む、例１９に記載の方法２００。
【００８４】
２１．
少なくとも１つのワイヤ束１１４は複数のワイヤ束１１４を含み、
複数のワイヤ束１１４のうちの少なくとも１つではあるが複数のワイヤ束１１４の全てよりは少ないワイヤ束を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間から除去することと、
複数のワイヤ束から少なくとも１つを取り除いたワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることとを更に含む、例１９又は２０に記載の方法２００。
【００８５】
２２．
第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間の少なくとも１つのワイヤ束１１４に、少なくとも１つの更なるワイヤ束１１４を追加することと、
少なくとも１つのワイヤ束１１４、及び少なくとも１つの更なるワイヤ束１１４を、第１凹型係合面１３７Ａと第２凹型係合面１３７Ｂとの間に捕捉するために、第２クランプ構成要素１３４を、まずは第１クランプ構成要素１３２から離れるように、次いで第１クランプ構成要素１３２に向けて、レール１１６に沿って摺動させることとを更に含む、例１９から２１のいずれか１つに記載の方法２００。
【００８６】
１Ａ．様々なサイズのうちの任意のサイズを有する少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、横方向（１１２）に延びているレール（１１６）に固定するためのクランプシステム（１３０）であって、
第１凹型係合面（１３７Ａ）を備え、かつ、レール（１１６）に固定的に取り付けられるよう構成された、第１クランプ構成要素（１３２）と、
第２凹型係合面（１３７Ｂ）を備え、かつ、レール（１１６）に摺動可能に取り付けられるよう構成された、第２クランプ構成要素（１３４）とを備え、
第１クランプ構成要素（１３２）及び第２クランプ構成要素（１３４）がレール（１１６）に取り付けられると、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）とは互いに対面して、間にワイヤ束（１１４）を捕捉することが可能になり、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間の距離は調整可能である、
クランプシステム（１３０）。
【００８７】
２Ａ．
レール（１１６）が、横方向（１１２）に離間した複数の孔（１２２）を備え、
第１クランプ構成要素（１３２）が、第１クランプ構成要素（１３２）がレール（１１６）に対して横方向（１１２）に動くことを防止するために孔（１２２）のうちの対応する１つと係合可能な、小突起（１４４）を備える、例１Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００８８】
３Ａ．第１クランプ構成要素（１３２）が、互いから離間したアーム（１４２Ａ）であって、第１クランプ構成要素（１３２）がレール１１６に対して、横方向（１１２）に対して垂直な直立方向（１２０）に動くことを制限するために、アーム（１４２Ａ）同士の間にレール（１１６）が取り外し可能に係合されるよう構成された、アーム（１４２Ａ）を備える、例２Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００８９】
４Ａ．
第２クランプ構成要素（１３４）をレール（１１６）に摺動可能に取り付けることで、第２クランプ構成要素（１３４）の、レール（１１６）に沿った横方向（１１２）の摺動が促進され、
第２クランプ構成要素（１３４）が、互いから離間したアーム（１４２Ｂ）であって、第２クランプ構成要素（１３４）がレール（１１６）に対して、横方向（１１２）に対して垂直な直立方向（１２０）に動くことを制限するために、アーム（１４２Ｂ）同士の間にレール（１１６）が取り外し可能に係合されるよう構成された、アーム（１４２Ｂ）を備える、例２Ａ又は３Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９０】
５Ａ．第１クランプ構成要素（１３２）が、反対方向に面している２つの第１凹型係合面（１３７Ａ）を備える、例１Ａから４Ａのいずれか１つに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９１】
６Ａ．ワイヤ束（１１４）を第１クランプ構成要素（１３２）及び第２クランプ構成要素（１３４）に少なくとも部分的に固定するために、第１クランプ構成要素（１３２）、第２クランプ構成要素（１３４）、及びワイヤ束（１１４）と係合可能な、可撓性の保持ストラップ（１２４）を更に備える、例１Ａから５Ａのいずれか１つに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９２】
７Ａ．可撓性の保持ストラップ（１２４）と第１クランプ構成要素（１３２）及び第２クランプ構成要素（１３４）との係合により、第２クランプ構成要素（１３４）が第１クランプ構成要素（１３２）から横方向（１１２）に離れるように動くことが制限される、例６Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９３】
８Ａ．
第１クランプ構成要素（１３２）と第２クランプ構成要素（１３４）の一方が、第１クランプ構成要素（１３２）と第２クランプ構成要素（１３４）のこの一方と一体化されたラチェット機構（１４０）を備え、
ラチェット機構（１４０）は、可撓性の保持ストラップ（１２４）と係合し、可撓性の保持ストラップ（１２４）がラチェット機構（１４０）を通って一方向にだけ動くことを可能にするよう構成されている、例６Ａ又は７Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９４】
９Ａ．
第１クランプ構成要素（１３２）が少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔（１５８、１６０）を備え、可撓性の保持ストラップ（１２４）と第１クランプ構成要素（１３２）とを連結させるために、可撓性の保持ストラップ（１２４）はこれらの開孔を通って延在可能であり、
第２クランプ構成要素（１３４）が少なくとも２つの第２クランプ構成要素開孔（１５２、１５４）を備え、可撓性の保持ストラップ（１２４）と第２クランプ構成要素（１３４）とを連結させるために、可撓性の保持ストラップ（１２４）はこれらの開孔を通って延在可能である、例６Ａ又は７Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９５】
１０Ａ．第１クランプ構成要素（１３２）が、第１クランプ構成要素（１３２）内に形成された貫通チャネル（１５０）であって、少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔（１５８、１６０）同士を相互連結する、貫通チャネル（１５０）を更に備える、例９Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９６】
１１Ａ．少なくとも２つの第１クランプ構成要素開孔（１５８、１６０）及び少なくとも２つの第２クランプ構成要素開孔（１５２、１５４）のうちの１つが、可撓性の保持ストラップ（１２４）のラチェット機構（１２５）と補完的に係合するよう構成されたポケット（１４６）を備える、例９Ａ又は１０Ａに記載のクランプシステム（１３０）。
【００９７】
１２Ａ．
横方向（１１２）に延びている少なくとも１つのレール（１１６）と、
少なくとも１つのワイヤ束（１１４）であって、各々が、横方向（１１２）に対して垂直な長手方向（１１０）に延びている複数のワイヤ（１１８）を備える、少なくとも１つのワイヤ束（１１４）と、
複数のクランプシステム（１３０）であって、各々が、
レール（１１６）に非可動式に取り付けられ、かつ第１凹型係合面（１３７Ａ）を備える、第１クランプ構成要素（１３２）、
レール（１１６）に摺動可能に取り付けられ、かつ第１凹型係合面（１３７Ａ）と対面する第２凹型係合面（１３７Ａ）を備える、第２クランプ構成要素（１３４）であって、レール（１１６）に沿って横方向（１１２）に摺動可能であり、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間にワイヤ束（１１４）が捕捉される、第２クランプ構成要素（１３４）、及び、
ワイヤ束（１１４）を第１クランプ構成要素（１３２）及び第２クランプ構成要素（１３４）に少なくとも部分的に固定し、かつ、第２クランプ構成要素（１３４）が第１クランプ構成要素（１３２）から横方向（１１２）に離れるように動くことを制限するために、第１クランプ構成要素（１３２）、第２クランプ構成要素（１３４）、及びワイヤ束（１１４）と係合される、可撓性の保持ストラップ（１２４）を備える、
複数のクランプシステム（１３０）とを備える、
電気配線システム（１１３）。
【００９８】
１３Ａ．
複数のクランプシステム（１３０）の各々が、複数のワイヤ束（１１４）のうちの対応する１つを捕捉し、
複数のワイヤ束（１１４）が１つずつ、横方向（１１２）に離間している、例１２Ａに記載の電気配線システム（１１３）。     
【００９９】
１４Ａ．複数のクランプシステム（１３０）のうちの１つのクランプシステムの第１凹型係合面（１３７Ａ）及び第２凹型係合面（１３７Ｂ）のサイズは、複数のクランプシステム（１３０）のうちの別のクランプシステムとは異なる、例１３Ａに記載の電気配線システム（１１３）。
【０１００】
１５Ａ．
複数のクランプシステム（１３０）のうちの１つのクランプシステムの第１構成要素（１３２）と、複数のクランプシステム（１３０）のうちの隣接した１つのクランプシステムの第１クランプ構成要素（１３２）とが、一体型のモノリシック構造を形成するよう一体化されており、
複数のクランプシステム（１３０）のうちの１つのクランプシステムの第１クランプ構成要素（１３２）の第１凹型係合面（１３７Ａ）は、複数のクランプシステム（１３０）のうちの隣接した１つのクランプシステムの第１クランプ構成要素（１３２）の第１凹型係合面（１３７Ａ）と反対の方向に面している、例１３Ａ又は１４Ａに記載の電気配線システム（１１３）。
【０１０１】
１６Ａ．
レール（１１６）が、横方向（１１２）に離間した複数の孔（１２２）を備え、
第１クランプ構成要素（１３２）は、第１クランプ構成要素（１３２）がレール（１１６）に対して横方向（１１２）に動くことを防止するために孔（１２２）のうちの対応する１つと係合される、小突起（１４４）を備える、例１２Ａから１５Ａのいずれか１つに記載の電気配線システム（１１３）。
【０１０２】
１７Ａ．
長手方向（１１０）に離間した複数のレール（１１６）と、
複数のクランプシステム（１３０）であって、各々が、複数のレール（１１６）のうちの対応する１つに取り付けられた、複数のクランプシステム（１３０）とを更に備え、
少なくとも１つのワイヤ束（１１４）が、複数のクランプシステム（１３０）の各々の、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉される、例１２Ａから１６Ａのいずれか１つに記載の電気配線システム（１１３）。
【０１０３】
１８Ａ．航空機（１００）の客室（１０４）のフロア（１０８）と航空機（１００）の貨物室（１０６）との間で航空機（１００）に連結されるよう構成されている、例１２Ａから１７Ａのいずれか１つに記載の電気配線システム（１１３）。
【０１０４】
１９Ａ．長手方向（１１０）に延びている少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、横方向（１１２）に延びているレール（１１６）に固定する方法（２００）であって、
第１クランプ構成要素（１３２）を、第１クランプ構成要素（１３２）の第１凹型係合面（１３７Ａ）が横方向（１１２）に面するように、レール（１１６）に非可動式に取り付けることと、
第２クランプ構成要素（１３４）を、第２クランプ構成要素（１３４）の第２凹型係合面（１３７Ｂ）が第１クランプ構成要素（１３２）の第１凹型係合面（１３７Ａ）に面するように、レール（１１６）に摺動可能に取り付けることと、
第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に位置付けることと、
第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）が第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間にある状態で、第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素（１３４）を、第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、レール（１１６）に沿って摺動させることと、
可撓性の保持ストラップ（１２４）により、第１クランプ構成要素（１３２）に対して第２クランプ構成要素（１３４）を保持することとを含む、
方法（２００）。
【０１０５】
２０Ａ．
第１のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間から除去することと、
第１のサイズとは異なる第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に位置付けることと、
第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）が第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間にある状態で、第２のサイズの少なくとも１つのワイヤ束（１１４）を第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素（１３４）を、第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、レール（１１６）に沿って摺動させることとを更に含む、例１９Ａに記載の方法（２００）。
【０１０６】
２１Ａ．
少なくとも１つのワイヤ束（１１４）は複数のワイヤ束を含み、
複数のワイヤ束のうちの少なくとも１つではあるが複数のワイヤ束の全てよりは少ないワイヤ束を、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間から除去することと、
複数のワイヤ束のうちの少なくとも１つではあるが複数のワイヤ束の全てよりは少ないワイヤ束が第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間から除去された後に、残ったワイヤ束を捕捉するために、第２クランプ構成要素（１３４）を、第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、レール（１１６）に沿って摺動させることとを更に含む、例１９Ａ又は２０Ａに記載の方法（２００）。
【０１０７】
２２Ａ．
第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間の少なくとも１つのワイヤ束（１１４）に、少なくとも１つの更なるワイヤ束を追加することと、
少なくとも１つのワイヤ束（１１４）、及び少なくとも１つの更なるワイヤ束を、第１凹型係合面（１３７Ａ）と第２凹型係合面（１３７Ｂ）との間に捕捉するために、第２クランプ構成要素（１３４）を、まずは第１クランプ構成要素（１３２）から離れるように、次いで第１クランプ構成要素（１３２）に向けて、レール（１１６）に沿って摺動させることとを更に含む、例１９Ａから２１Ａのいずれか１つに記載の方法（２００）。
【０１０８】
［００７３］航空機１００が図示されているが、ワイヤがひとつに束ねられ、他の束に対して整理配置される、その他の可動輸送体又は非可動構造物においても、電気配線システム１１３は実装されうる。
【０１０９】
［００７４］上記の説明において、「上（ｕｐ）」、「下（ｄｏｗｎ）」、「上側（ｕｐｐｅｒ）」、「下側（ｌｏｗｅｒ）」、「水平（ｈｏｒｉｚｏｎｔａｌ）」、「垂直（ｖｅｒｔｉｃａｌ）」、「左（ｌｅｆｔ）」、「右（ｒｉｇｈｔ）」、「上方（ｏｖｅｒ）」、「下方（ｕｎｄｅｒ）」などといった、特定の語が使用されていることがある。これらの語は、相互関係について触れている場合に、説明に何らかの明確性をもたらすために、適宜使用されている。しかし、これらの語は、絶対的な関係性、位置、及び／又は配向を含意するためのものではない。例えば、ある対象物に関して、単にこの対象物の上下を逆にすることで、「上側」表面が「下側」表面になりうる。それでもなお、これは同じ対象物である。更に、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」という語、及びこれらの変化形は、別途明示的に規定していない限り、「〜を含むがそれらに限定されるわけではない（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」ことを意味する。列挙されたアイテムは、別途明示的に規定していない限り、それらのアイテムのいずれか又は全てが相互排他的及び／又は相互含有的であることを、含意するわけではない。「１つの（ａ／ａｎ）」、及び「その／この／前記（ｔｈｅ）」という語も、別途明示的に規定していない限り、「一又は複数の（ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ）」という意味を表わす。更に、「複数（ｐｌｕｒａｌｉｔｙ）」という語は、「少なくとも２つ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｔｗｏ）」であると定義されうる。更に、特に記載していない限り、本書で明確にしているように、複数の特定の特徴は、必ずしも、特定の特徴のセットまたはクラス全体のあらゆる特定の特徴を意味するわけではない。
【０１１０】
［００７５］加えて、この明細書における、１つの要素が別の要素に「連結される（ｃｏｕｐｌｅｄ）」事例は、直接的及び間接的な連結を含みうる。直接的な連結は、１つの要素が別の要素に連結しており、かつ、別の要素と何らかの接触があることであると、定義されうる。間接的な連結は、２つの要素間の連結であって、互いに直接接触していないが、連結された要素同士の間に一又は複数の追加の要素を有する連結であると、定義されうる。更に、本書において、１つの要素を別の要素に固定することは、直接的に固定すること及び間接的に固定することを含みうる。加えて、本書において、「隣接（ａｄｊａｃｅｎｔ）」は必ずしも接触を意味するものではない。例えば、１つの要素は、別の要素に接触することなく隣接しうる。
【０１１１】
［００７６］本書において、列挙されたアイテムと共に使用される「〜のうちの少なくとも１つ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ）」という表現は、列挙されたアイテムのうちの一又は複数の種々の組み合わせが使用可能であり、必要とされうるのは列挙されたアイテムのうち１つだけでありうることを、意味している。アイテムとは、特定の物体、物品、又はカテゴリでありうる。換言すると、「〜のうちの少なくとも１つ」は、任意の組み合わせのアイテム又は任意の数のアイテムが列挙された中から使用されうるが、列挙されたアイテムの全てが必要とされるわけではないことを、意味している。例えば、「アイテムＡ、アイテムＢ、及びアイテムＣのうちの少なくとも１つ」とは、「アイテムＡ」、「アイテムＡとアイテムＢ」、「アイテムＢ」、「アイテムＡとアイテムＢとアイテムＣ」、又は「アイテムＢとアイテムＣ」を意味しうる。場合によっては「アイテムＡ、アイテムＢ、及びアイテムＣのうちの少なくとも１つ」とは、限定する訳ではないが例としては、「２つのアイテムＡ、１つのアイテムＢ、及び、１０のアイテムＣ」、「４つのアイテムＢ及び７つのアイテムＣ」、又は、他の何らかの好適な組み合わせを意味しうる。
【０１１２】
［００７７］別途指示していない限り、「第１（ｆｉｒｓｔ）」、「第２（ｓｅｃｏｎｄ）」などの語は、本書では単に符号として使用されており、これらの語が表わすアイテムに、順序的、位置的、又は序列的な要件を課すことを意図するものではない。更に、例えば「第２」のアイテムへの言及は、例えば「第１」の若しくはより小さい数がふられたアイテム、及び／又は、例えば「第３」の若しくはより大きな数がふられたアイテムの存在を、必要とすることも、排除することもない。
【０１１３】
［００７８］本書において、特定の機能を実施する「よう構成／設定された（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ  ｔｏ）」システム、装置、構造物、物品、要素、構成要素、又はハードウェアは、実際には、いかなる変更も伴わずにその特定の機能を実施することが可能であり、更なる改変の後にその特定の機能を実施する可能性があるにすぎないというものではない。換言すると、特定の機能を実施する「よう構成／設定された」システム、装置、構造物、物品、要素、構成要素、又はハードウェアは、その特定の機能を実施するという目的のために、特に選択され、作り出され、実装され、利用され、プログラムされ、かつ／又は設計される。本書において、「よう構成／設定された」という表現は、システム、装置、構造物、物品、要素、構成要素、又はハードウェアが更なる改変を伴わずに特定の機能を実施することを可能にする、システム、装置、構造物、物品、要素、構成要素、又はハードウェアの特性が、存在することを意味する。この開示において、特定の機能を実施する「よう構成／設定され」ていると説明されているシステム、装置、構造物、物品、要素、構成要素、又はハードウェアは、追加的又は代替的には、その機能を実施するよう「適合している（ａｄａｐｔｅｄ  ｔｏ）」、及び／又は、実施するよう「動作可能である（ｏｐｅｒａｔｉｖｅ  ｔｏ）」とも説明されうる。
【０１１４】
［００７９］本書に含まれている概略フロー図は、概括的には、論理フロー図として明示されている。そのため、記載の順序及び標識されたステップは、提示されている方法の一実施形態を示している。機能、論理、又は効果の点で図示している方法の一又は複数のステップ又はステップの部分と均等な、他のステップ及び方法も想起されうる。加えて、用いられている形式及び記号は、方法の論理ステップを解説するために提示されており、方法の範囲を限定するものではないと理解される。フロー図には様々な種類の矢印及び線が用いられうるが、これらは、対応する方法の範囲を限定するものではないと理解される。実際、一部の矢印又はその他の接続部は、方法の論理フローを示すためにのみ使用されうる。例えば、矢印は、図示している方法の列挙されたステップ同士の間の、不特定の長さの待機期間又はモニタリング期間を示しうる。加えて、特定の方法が行われる順序は、対応するステップの図示している順序に厳格に従うことも、従わないこともある。
【０１１５】
［００８０］本書の主題は、その本質及び実質的な特性から逸脱することなく、他の具体的な形態において具現化されうる。説明されている実施形態はあらゆる点で例示にすぎず、限定的ではないとみなすべきである。特許請求の範囲の意義及び均等範囲に該当する全ての変更が、特許請求の範囲に包含されるものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【外国語明細書】
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