(57)【要約】【課題】油槽が破損等することなく空焚き状態を早く検知し得る位置に温度センサを取り付けることができるフライヤーのセンサ取付構造を提供する。【解決手段】油槽１１の平坦部２１ａに、保持部材３１が取り付けられる。保持部材３１は、本体部３２から延出する断面山形の押え部３３を備える。平坦部２１ａと押え部３３との間に、温度センサ１８のセンサ本体１８ａが差し込まれ、該センサ本体１８ａは、押え部３３によって平坦部２１ａに弾性的に押し付けられる。油槽１１における温度センサ１８の設置部位には熱応力が集中する箇所がないので、油槽１１が破損等するのを防ぐことができる。また、温度センサ１８を、油槽１１におけるガスバーナーによって最も加熱され易い位置に取り付けることができ、空焚き状態を早く検知することができる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油が貯留される油槽(11)と、前記油槽(11)を外部から加熱するガスバーナー(14)を設けた燃焼室(13)と、該燃焼室(13)における前記ガスバーナー(14)の上方に臨む前記油槽(11)の温度を測定する温度センサ(18)とを備えるフライヤーのセンサ取付構造であって、
前記ガスバーナー(14)の上方に臨む前記油槽(11)の外面に形成された平坦部(21a)に取り付けられた保持部材(31)と、
前記保持部材(31)に設けられ、前記平坦部(21a)に対する接近・離間方向に弾性変形可能な押え部(33)とを備え、
前記温度センサ(18)を、前記押え部(33)によって前記平坦部(21a)に弾性的に押し付けて位置決めするよう構成した
ことを特徴とするフライヤーのセンサ取付構造。
【請求項２】
前記温度センサ(18)は、温度を測定する測定部(18b)が棒状のセンサ本体(18a)の先端部に収容され、
前記押え部(33)は、前記保持部材(31)における前記平坦部(21a)に固定される本体部(32)から延出する自由端が、該押え部(33)によって前記温度センサ(18)を前記平坦部(21a)に押し付けた状態で前記油槽(11)の外面から離間するよう構成されると共に、
前記押え部(33)は、前記センサ本体(18a)における測定部(18b)の収容部分を除く外面に連続して当接して、該センサ本体(18a)を前記平坦部(21a)に押し付けるよう構成した請求項１記載のフライヤーのセンサ取付構造。
【請求項３】
前記押え部(33)は、前記温度センサ(18)のセンサ本体(18a)を前記平坦部(21a)との間で挟持していない状態で、長手方向の一端から他端に向かうにつれて平坦面(21a)から離間するように傾斜し、
前記押え部(33)と平坦部(21a)との間に他端側から前記センサ本体(18a)を差し込むことで、該押え部(33)が弾性変形して全長に亘ってセンサ本体(18a)の外面に連続して当接するよう構成した請求項２記載のフライヤーのセンサ取付構造。
【請求項４】
前記保持部材(31)の厚みは、前記油槽(11)の厚みより薄く設定した請求項１〜３の何れか一項に記載のフライヤーのセンサ取付構造。
【請求項５】
前記平坦部(21a)に沿って延在する平板状の規制部(34)を設け、前記押え部(33)で平坦部(21a)に押し付けられる前記温度センサ(18)の先端を、該規制部(34)における平坦部(21a)と交差する端面に当接して位置決めするよう構成した請求項１〜４の何れか一項に記載のフライヤーのセンサ取付構造。
【請求項６】
前記規制部(34)の厚みは、前記温度センサ(18)における前記押え部(33)による押付方向の長さの１／２以上に設定した請求項５記載のフライヤーのセンサ取付構造。
【請求項７】
前記規制部(34)は、前記保持部材(31)に一体に形成されると共に、該規制部(34)の厚みは、前記油槽(11)の厚みより薄く設定した請求項６記載のフライヤーのセンサ取付構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理油を加熱して被調理品を油揚げするフライヤーのセンサ取付構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲食店やコンビニエンスストア等の店舗では、被調理品を油揚げする業務用のフライヤーが実用化されている。このフライヤーは、所定量の調理油が貯留される油槽と、該油槽内の調理油を加熱する加熱手段とを備えている。前記加熱手段として、油槽の外側に配設されるガスバーナーを使用するフライヤーは、特許文献１に開示されている。
【０００３】
特許文献１のフライヤーでは、フライヤー本体に油槽が内装され、フライヤー本体の内部に配置したガスバーナーで加熱された燃焼ガスを、該油槽の外側に画成した排気通路に流通させることで、油槽を加熱して調理油を昇温させる。そして、油槽を加熱した燃焼ガスは、排気口から外部へ排出される。また、フライヤーでは、油槽の一部または全部に調理油が存在しなくなった状態でガスバーナーを燃焼させると、油槽は空焚き状態になって極めて危険であることから、該空焚きを検知する手段が設けられている。
【０００４】
特許文献１のフライヤーでは、燃焼室に臨む油槽の外壁に、Ｖ字状に凹む設置部を形成し、該設置部にセットした検知センサを保持部材によって外壁に取り付けて、該検知センサで油槽の温度変化を検知して、空焚きが発生していることを把握し得るよう構成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１７−２３３４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、前記油槽の空焚き状態を早く検知するためには、前記検知センサの取り付け位置は、前記ガスバーナーによって最も加熱され易い、該ガスバーナーの真上の位置が適切である。しかしながら、検知センサを取り付ける設置部を、ガスバーナーによって最も加熱され易い位置に設定すると、該設置部は高温となって熱応力(熱による金属材料の伸びによる応力)が大きくなる。従って、従来のように設置部をＶ字状に形成すると、該設置部の底部分に応力が集中して、油槽にひびが入ったり破損するおそれがあった。なお、設置部での油槽の破損等を防ぐために、該設置部をガスバーナーによって最も加熱され易い位置からずらすことが考えられるが、その場合には油槽の空焚き状態を早く検知できず、対応が遅れる問題を招く。
【０００７】
すなわち本発明は、前述した従来技術に内在する前記課題に鑑み、これを好適に解決するべく提案されたものであって、油槽が破損等することなく空焚き状態を早く検知し得る位置に温度センサを取り付けることができるフライヤーのセンサ取付構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を克服し、所期の目的を達成するため、請求項１の発明に係るフライヤーのセンサ取付構造は、
調理油が貯留される油槽と、前記油槽を外部から加熱するガスバーナーを設けた燃焼室と、該燃焼室における前記ガスバーナーの上方に臨む前記油槽の温度を測定する温度センサとを備えるフライヤーのセンサ取付構造であって、
前記ガスバーナーの上方に臨む前記油槽の外面に形成された平坦部に取り付けられた保持部材と、
前記保持部材に設けられ、前記平坦部に対する接近・離間方向に弾性変形可能な押え部とを備え、
前記温度センサを、前記押え部によって前記平坦部に弾性的に押し付けて位置決めするよう構成したことを要旨とする。
請求項１の発明によれば、油槽に形成した平坦部に保持部材を取り付け、該保持部材の押え部によって温度センサを平坦部に押し付けて位置決めするよう構成したので、熱応力が油槽における温度センサの設置部位に集中することはなく、油槽が熱応力によって破損等するのを防止することができる。すなわち、温度センサを、油槽が熱応力によって破損等することなく空焚き状態を早く検知し得る位置に取り付けることができ、空焚きが発生していることを早期に把握して対処することができる。
【０００９】
請求項２の発明では、
前記温度センサは、温度を測定する測定部が棒状のセンサ本体の先端部に収容され、
前記押え部は、前記保持部材における前記平坦部に固定される本体部から延出する自由端が、該押え部によって前記温度センサを前記平坦部に押し付けた状態で前記油槽の外面から離間するよう構成されると共に、
前記押え部は、前記センサ本体における測定部の収容部分を除く外面に連続して当接して、該センサ本体を前記平坦部に押し付けるよう構成したことを要旨とする。
請求項２の発明によれば、保持部材における温度センサを押える押え部を、片持ちで自由端が油槽の外面から離間するよう構成したので、保持部材自体の熱膨張によって押え部による温度センサの押し付け力が弱まるのを抑制することができる。すなわち、保持部材が熱膨張しても押え部の自由端が油槽に接触することはなく、押え部による温度センサの押し付け力を維持できる。また、押え部の延出端が油槽から離間しているから、油槽の熱変形によって押え部が平坦部から離間する方向に変形されることはなく、押え部による温度センサの押し付け力を維持できる。更に、センサ本体における測定部の収容部分は、押え部で覆われていないので、該測定部によって油槽温度を精度よく測定することができる。
【００１０】
請求項３の発明では、
前記押え部は、前記温度センサのセンサ本体を前記平坦部との間で挟持していない状態で、長手方向の一端から他端に向かうにつれて平坦面から離間するように傾斜し、
前記押え部と平坦部との間に他端側から前記センサ本体を差し込むことで、該押え部が弾性変形して全長に亘ってセンサ本体の外面に連続して当接するよう構成したことを要旨とする。
請求項３の発明によれば、温度センサのセンサ本体を、平坦部と押え部との間に容易に差し込むことができ、センサ本体を差し込む際に該センサ本体が変形等するのを防ぐことができる。また、押え部の全長に亘ってセンサ本体を平坦部に押し付けるので、温度センサによる油槽の温度測定を正確に行い得る。
【００１１】
請求項４の発明では、
前記保持部材の厚みは、前記油槽の厚みより薄く設定したことを要旨とする。
請求項４の発明では、保持部材の厚みを、油槽の厚みより薄くしたので、油槽と保持部材との温度差に起因する熱膨張の差によって、油槽と保持部材との取付部分に応力が加わった際には、油槽より先に保持部材が破損することで、油槽が破損して油漏れが発生するのを防止できる。
【００１２】
請求項５の発明では、
前記平坦部に沿って延在する平板状の規制部を設け、前記押え部で平坦部に押し付けられる前記温度センサの先端を、該規制部における平坦部と交差する端面に当接して位置決めするよう構成したことを要旨とする。
請求項５の発明では、規制部によって温度センサの先端位置を規定し得るので、温度センサを適正な位置に位置決めできる。
【００１３】
請求項６の発明では、
前記規制部の厚みは、前記温度センサにおける前記押え部による押付方向の長さの１／２以上に設定したことを要旨とする。
請求項６の発明では、規制部の厚みを、押え部による温度センサの押付方向の長さの１／２以上に設定したので、平坦部と押え部との間に差し込まれた温度センサの先端が、規制部に乗り上げるのを防いで、温度センサが損傷するのを防止することができる。
【００１４】
請求項７の発明では、
前記規制部は、前記保持部材に一体に形成されると共に、該規制部の厚みは、前記油槽の厚みより薄く設定したことを要旨とする。
請求項７の発明では、保持部材に規制部を一体に形成したので、押え部で保持される温度センサの測定部を正確に位置決めすることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係るフライヤーのセンサ取付構造によれば、油槽が破損等することなく空焚き状態を早く検知し得る位置に温度センサを確実に取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施例に係るフライヤーを示す概略斜視図である。
【図２】実施例に係るフライヤーを縦断して示す要部概略側面図である。
【図３】油槽に取り付けた保持部材を下側から見た要部概略図である。
【図４】保持部材を上側から視た概略斜視図である。
【図５】図３のＡ−Ａ線断面図である。
【図６】図３のＢ−Ｂ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、本発明に係るフライヤーのセンサ取付構造につき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。
【実施例】
【００１８】
図１〜図２に示す如く、実施例のフライヤー１０は、調理油が貯留される箱状の油槽１１と、該油槽１１が収容されるフライヤー本体１２と、フライヤー本体内部の燃焼室１３に配設されたガスバーナー１４と、該ガスバーナー１４により加熱された加熱空気(燃焼ガス)を油槽１１の外周に流通させる排気通路１５と、油槽１１の温度を測定する温度センサ１８とを備え、該温度センサ１８で測定される油槽温度に基づいて図示しない制御手段によって空焚きか否かを判定するよう構成される。
【００１９】
前記フライヤー本体１２は、上方に開口する箱状に構成されて、該フライヤー本体１２の内部に、上方へ開口して油槽１１が収容される。油槽１１は、底面の前端縁に上方に延在する第１前壁２０が接続されると共に、該第１前壁２０の上端に、図２において前方に向かうにつれ上方へ傾斜する延出部２１が接続され、更に該延出部２１の前端に上方に延在する第２前壁２２が接続されている。そして、第１前壁２０、延出部２１および第２前壁２２の幅方向の左右側縁に側壁２３,２３(図２に一方のみ図示)が接続されることで、油槽１１には深さの異なる貯留部２４ａ,２４ｂが画成される。実施例では、図２に示す如く、第１前壁２０より後側に深さの深い第１貯留部２４ａが画成されると共に、該第１前壁２０より前側に深さの浅い第２貯留部２４ｂが画成される。
【００２０】
前記油槽１１の外側には、図２に示す如く、所定間隔離間して通路カバー２５が配設されている。この通路カバー２５は、油槽１１の第１前壁２０から前方(外側)に離間して配設された前カバー２５ａと、油槽１１の後壁２６から後方(外側)に離間して配設された後カバー２５ｂと、油槽１１における左右の側壁２３,２３から側方(外側)に離間して配設された一対の側カバー２５ｃ,２５ｃ(図２に一方のみ図示)と、油槽１１の底面に対向して配設した底カバー２５ｄとから構成される。また、前記通路カバー２５における前カバー２５ａ、左右の側カバー２５ｃ,２５ｃおよび底カバー２５ｄと、前記油槽１１における第１前壁２０および延出部２１とによって囲まれた空間に燃焼室１３が画成され、該燃焼室１３に前記ガスバーナー１４が配置されると共に、燃焼室１３は前記排気通路１５に連通している。前記ガスバーナー１４は、図示しないガス供給源に接続するガス供給管(図示せず)からのガスを燃焼させて、該燃焼室１３内の空気を加熱するよう構成される。
【００２１】
前記フライヤー本体１２の後部(油槽１１の後側)には、該排気通路１５と連通する排気ダクト２７が立設されている。そして、前記ガスバーナー１４でのガス燃焼により発生した高温の燃焼ガスは、排気通路１５を流通する際に前記油槽１１との間で熱交換を行うことで該油槽１１を加熱し、最終的に排気ダクト２７内を上昇して排気口２７ａから外部へ排出される。
【００２２】
前記ガスバーナー１４としては、都市ガスやＬＰガスを燃焼源とし、ガスの流れによって一次空気を吸引する自然吸気式のブンゼンバーナーが好適に用いられる。ガスバーナー１４は、油槽１１の幅方向(左右方向)に延在する複数のガス分配管２８と、各ガス分配管２８の上面に設けられて幅方向に離間する複数の燃焼ノズル２９とを備え、各燃焼ノズル２９は、ガス(火炎)の吹出口２９ａを真上(延出部２１)に向けている。実施例のガスバーナー１４は、幅方向に整列する２本のガス分配管２８,２８からなるバーナー部３０ａ,３０ｂを、油槽１１に対する前後方向に離間して２つ備えている。
【００２３】
実施例のフライヤー１０は、前記油槽１１内に規定量の調理油が貯留されていない場合に、前記ガスバーナー１４のガス燃焼によって生ずる空焚きを防止するために用いられる前記温度センサ１８を備えている。実施例では、温度センサ１８として、熱電対温度センサが採用され、該温度センサ１８は制御手段に接続される。この熱電対温度センサは、異なる材料の２本の金属線を接続して１つの回路を構成して、２つの接点に温度差が生じるとゼーベック効果により回路に電圧が発生することで、温度を測定するよう構成されている。温度センサ１８は、前記２本の金属線(熱電対)を、高耐熱材料、例えばインコネルや石英、セラミックを材質とする保護管(シース)により被覆したセンサ本体１８ａを備え、図６に示す如く、該センサ本体１８ａの先端近傍に熱電対からなる測定部１８ｂが収容配置され、該測定部１８ｂで測定された油槽温度が制御手段に入力される。センサ本体１８ａは、細長に形成された棒状部であり、短手方向での断面形状が楕円形となっている(図４、図５参照)。
【００２４】
前記温度センサ１８は、図２に示すように、前記油槽１１における第２貯留部２４ｂを構成する前記延出部２１の下面(油槽１１の外面)に、後述する保持部材３１を介して取り付けられる。また、前記温度センサ１８における測定部１８ｂを、前記ガスバーナー１４の略真上に臨ませている。より具体的には、測定部１８ｂは、図２に示す如く、ガスバーナー１４における前後方向に隣り合う２つのバーナー部３０ａ,３０ｂの間において、該バーナー部３０ａ,３０ｂにおける火炎の吹出口２９ａの真上近傍に臨ませている。すなわち、測定部１８ｂは、油槽１１の延出部２１において、ガスバーナー１４によって最も加熱される位置に配置される。
【００２５】
ここで、前記制御手段は、前記温度センサ１８の測定部１８ｂで測定された油槽温度に基づいて、空焚きか否かを判定するよう構成される。具体的に、前記油槽１１における調理油が減少して前記第２貯留部２４ｂが空気中に露出したり、該油槽１１に調理油が全くない状態では、前記ガスバーナー１４により加熱されている油槽１１の前記延出部２１は、調理油がある状態での最高温度より上昇する。そこで、調理油がある状態での最高温度を閾値として、制御手段は、測定部１８ｂで測定された油槽温度が閾値を超えると空焚き状態になっていると判定する。また、制御手段には、前記ガス供給管に設けた開閉弁が接続されており、該制御手段は、空焚き状態になっていると判定した場合は、開閉弁を閉成してガスバーナー１４の燃焼を停止させるように該開閉弁を制御するよう構成される。
【００２６】
前記油槽１１の延出部２１における前記温度センサ１８が設置される部位は平坦に形成されており、該平坦部２１ａに、温度センサ１８のセンサ本体１８ａが、保持部材３１を介して取り付けられる。保持部材３１は、図３〜図６に示す如く、平坦部２１ａに固定される平板状の本体部３２と、該本体部３２における長手方向の縁辺から短手方向に延出する押え部３３および規制部３４を一体に備え、押え部３３および規制部３４は、本体部３２の長手方向に離間して設けられている。保持部材３１は、高耐熱性を有する金属片からなり、前記平坦部２１ａに対する接近・離間方向に弾性変形可能な押え部３３によって、温度センサ１８のセンサ本体１８ａを平坦部２１ａに弾性的に押し付けるよう構成される。例えば保持部材３１は、高耐熱性でも弾性を発揮するインコネル(ニッケル基合金)が材質として推奨される。また、保持部材３１(本体部３２、押え部３３、規制部３４)の厚みは、前記油槽１１(延出部２１)の厚みより薄く設定されている。なお、実施例では、保持部材３１の全体の厚みを同じにしているが、少なくとも油槽１１に固定される本体部３２のみを油槽１１の厚みより薄くするようにしてもよい。
【００２７】
前記保持部材３１の押え部３３は、図４、図５に示す如く、短手方向での断面形状が山形に形成されており、保持部材３１は、押え部３３の凹となる開口側を前記平坦部２１ａに向けた姿勢で、前記本体部３２が平坦部２１ａ(油槽１１)にネジ等の固定手段(図示せず)によって位置決め固定される。押え部３３は、保持部材３１に連設する第１傾斜面部３３ａと、該第１傾斜面部３３ａの延出端に連設する第２傾斜面部３３ｂとからなり、両傾斜面部３３ａ,３３ｂと平坦部２１ａとの間で、温度センサ１８のセンサ本体１８ａを挟持するよう構成される。また、押え部３３は、両傾斜面部３３ａ,３３ｂと平坦部２１ａとの間にセンサ本体１８ａを挟持した状態で、第２傾斜面部３３ｂの延出端である自由端は、平坦部２１ａ(油槽１１の外面)から離間するよう構成される。
【００２８】
ここで、前記押え部３３における長手方向の両端部は、前記保持部材３１を平坦部２１ａに固定した状態で長手方向に向けて開口しており、前記温度センサ１８のセンサ本体１８ａを取り付ける場合は、押え部３３における前記規制部３４から離間する後端側(他端側)の開口(以後、後端開口と指称する)からセンサ本体１８ａを、その先端側から差し込む。そして、押え部３３における規制部３４に近接する前端側(一端側)の開口(以後、前端開口と指称する)から突出したセンサ本体１８ａの先端が、図６に示す如く、前記規制部３４における平坦部２１ａと交差する端面(後端面)に当接することで、当該センサ本体１８ａの前後方向の位置決めがなされるようになっている。また、センサ本体１８ａの先端が規制部３４の端面に当接した状態で、前記測定部１８ｂが、押え部３３と規制部３４との間の空所Ｓに臨んで、該測定部１８ｂ(具体的には、センサ本体１８ａにおける測定部１８ｂが収容されている部位)は押え部３３で覆われないよう構成される。言い替えると、押え部３３は、前記センサ本体１８ａにおける測定部１８ｂの収容部分を除く外面に連続的に当接して、該センサ本体１８ａを前記平坦部２１ａに押し付けるようになっている。
【００２９】
また、前記押え部３３は、前記温度センサ１８のセンサ本体１８ａが取り付けられていない状態で、前端開口側(一端)から後端開口側(他端)に向かうにつれて平坦部２１ａから離間するように傾斜し、前端開口より後端開口が大きくなるよう設定される。そして、押え部３３と平坦部２１ａとの間にセンサ本体１８ａを差し込んで取り付けた状態で、弾性変形した押え部３３が、その長手方向の全長に亘ってセンサ本体１８ａの外面に連続的に当接するよう構成される(図６参照)。具体的に、断面が楕円形のセンサ本体１８ａは、図５に示す如く、短径側を押え部３３と平坦部２１ａとの対向方向に向けた姿勢で押え部３３と平坦部２１ａとの間に差し込まれるようになっており、前端開口の高さ(傾斜面部３３ａ,３３ｂにセンサ本体１８ａが接触する予測位置から平坦部２１ａまでの離間高さ)が短径より短かく、かつ後端開口の高さ(傾斜面部３３ａ,３３ｂにセンサ本体１８ａが接触する予測位置から平坦部２１ａまでの離間高さ)が短径より長く設定される。より具体的には、押え部３３の後端開口は、センサ本体１８ａの断面より広く開口している。すなわち、押え部３３と平坦部２１ａとの間に後端開口からセンサ本体１８ａの先端を差し込む際には負荷なく差し込み得ると共に、センサ本体１８ａの先端が前端開口から突出して前記規制部３４で位置決めされた状態では、押え部３３の長手方向の全長に亘ってセンサ本体１８ａを平坦部２１ａに押し付け得るよう構成される。また、押え部３３における前端開口側の端部は、センサ本体１８ａの先端近傍に配置されている前記測定部１８ｂの収容部分の近傍でセンサ本体１８ａを平坦部２１ａに押し付けるように設定される。実施例では、センサ本体１８ａの短径が、押え部３３による押付方向の長さとなり、前記平坦部２１ａに面接触する前記規制部３４の厚みは、センサ本体１８ａの短径の１／２以上の厚みに設定される。
【００３０】
〔実施例の作用〕
次に、前述のように構成された実施例のフライヤーのセンサ取付構造の作用について説明する。
【００３１】
実施例のフライヤーのセンサ取付構造では、前記油槽１１の延出部２１に取り付けられている前記保持部材３１の押え部３３は、前端開口から後端開口に向かうにつれて平坦部２１ａから離間するように傾斜している。そして、温度センサ１８を油槽１１に取り付ける際には、前記センサ本体１８ａの先端を、押え部３３の後端開口から差し込み、該センサ本体１８ａの前端が前記規制部３４の後端に当接した位置で位置決めされる。すなわち、押え部３３の後端開口はセンサ本体１８ａの断面より広く開口しており、押え部３３と平坦部２１ａとの間に後端開口からセンサ本体１８ａの先端を差し込む際に、該先端を押え部３３の端面に引っ掛けることなく容易に差し込むことができ、該センサ本体１８ａが変形等するのを防止することができる。また、押え部３３は、長手方向の全長に亘って切れ目なく連続するよう形成されているので、押え部３３と平坦部２１ａとの間でセンサ本体１８ａを抜き差しする際に、該センサ本体１８ａが引っ掛かる部位は存在しないので、センサ本体１８ａが損傷するのを防ぐことができる。
【００３２】
前記センサ本体１８ａを、その先端が規制部３４に当接する位置まで押え部３３と平坦部２１ａとの間に差し込んだ状態では、弾性変形した押え部３３が、その長手方向の全長に亘ってセンサ本体１８ａの外面に当接して平坦部２１ａに押し付けるので、センサ本体１８ａを確実に位置決めすることができる。また、押え部３３は、図４、図５に示す如く、断面山形に形成されているので、油槽１１における温度センサ１８の設置部位を平坦部２１ａに形成しても、該押え部３３によってセンサ本体１８ａの左右方向の位置決めをすることができる。また、前記規制部３４は、押え部３３が設けられる保持部材３１に一体に形成されているので、該規制部３４によってセンサ本体１８ａの前後方向の位置決めも正確に行い得る。すなわち、センサ本体１８ａの先端部に収容されている測定部１８ｂを、押え部３３と規制部３４との間の空所Ｓに正確に位置させることができ、該測定部１８ｂの収容部位が押え部３３で覆われないようにできる。また、平坦部２１ａに面接触する規制部３４の厚みを、センサ本体１８ａの短径の１／２以上に設定しているので、平坦部２１ａと押え部３３との間に差し込まれて前端開口から延出するセンサ本体１８ａの先端が、規制部３４に乗り上げるのを防ぐことができ、温度センサ１８を損傷することなく正確に位置決めできる。また、規制部３４にセンサ本体１８ａの先端が乗り上げることで測定部１８ｂの収容部位が、油槽１１の外面から離間したり、意図しないより高温となる領域に臨んでしまうのを防ぐことができ、測定部１８ｂの熱劣化を防止できる。
【００３３】
実施例のセンサ取付構造では、フライヤー１０の油槽１１における温度センサ１８の設置部位に形成した平坦部２１ａに保持部材３１を取り付け、該保持部材３１の弾性を有する押え部３３によって温度センサ１８のセンサ本体１８ａを平坦部２１ａに押し付けるよう構成した。すなわち、油槽１１における温度センサ１８の設置部位には熱応力が集中するような部位が存在しないので、該油槽１１が熱応力によって破損等するのを防止することができる。従って、油槽１１におけるガスバーナー１４によって最も加熱される位置に温度センサ１８を取り付けることができ、空焚き状態を早く検知して、空焚きが発生していることを早期に把握して対処することができる。
【００３４】
また、図５に示す如く、前記温度センサ１８のセンサ本体１８ａを押える押え部３３は、その自由端が油槽１１の外面から離間するように保持部材３１に片持ちで形成してあるので、保持部材自体の熱膨張によって押え部３３によるセンサ本体１８ａの押し付け力が弱まるのを抑制することができる。すなわち、保持部材３１が熱膨張することで押え部３３が平坦部２１ａから離間する方向へ変位するのを防ぐことができ、押え部３３によるセンサ本体１８ａの押し付け力を維持して、センサ本体１８ａにおける前記測定部１８ｂの収容部位の外面を平坦部２１ａ(油槽１１の外面)に確実に接触させて、油槽温度を精度よく測定することができる。また、押え部３３の自由端が油槽１１から離間しているから、油槽１１が熱変形した場合であっても、該押え部３３が平坦部１ａから離間する方向に変形されることはなく、押え部３３によるセンサ本体１８ａの押し付け力を維持できる。
【００３５】
前記温度センサ１８のセンサ本体１８ａにおける測定部１８ｂの収容部位は、図６に示す如く、前記押え部３３によって覆われていないので、該測定部１８ｂによって油槽温度を精度よく測定することができる。また、押え部３３は、センサ本体１８ａにおける測定部１８ｂの収容部位の近傍を平坦部２１ａに押し付けているので、測定部１８ｂが油槽１１から離間して油槽温度の測定精度が低下するのを防ぐことができる。
【００３６】
前記保持部材３１の厚みは、前記油槽１１における延出部２１の厚みより薄く設定しているので、油槽１１と保持部材３１との温度差に起因する熱膨張の差によって、保持部材３１における本体部３２と油槽１１との固定部分に応力が加わった際には、油槽１１より先に保持部材３１が破損することで、油槽１１が破損して油漏れが発生するのを防止できる。
【００３７】
〔変更例〕
本願は、前述した実施例の構成に限定されるものでなく、その他の構成を適宜に採用することができる。
１．実施例では、押え部と規制部とを一体に形成したが、保持部材の本体部に対して規制部をネジ等の固定手段によって固定する構成を採用することができる。
２．実施例では、規制部の厚みを保持部材と同じとしたが、該規制部の厚みは、センサ本体における押え部と平坦部との対向方向の長さ(実施例では短径)の１／２以上で、かつ油槽の厚み以下に設定する構成を採用することができる。
３．実施例では、押え部を断面山形に形成したが、該押え部によって温度センサを安定して位置決めし得ると共に油槽の平坦部に押し付けることができる形状であれば、円弧状や凹形状等であってもよい。
【符号の説明】
【００３８】
１１ 油槽，１３ 燃焼室，１４ ガスバーナー，１８ 温度センサ
１８ａ センサ本体，１８ｂ 測定部，２１ａ 平坦部，３１ 保持部材，３２ 本体部
３３ 押え部，３４ 規制部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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