(57)【要約】【課題】  ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】  トレッドを有する空気入りタイヤであって、前記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である空気入りタイヤ。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッドを有する空気入りタイヤであって、
前記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、
−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、３０ＭＰａ以下である空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、前記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、２０ＭＰａ以下である請求項１記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、前記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、１６ＭＰａ以下である請求項１又は２記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、前記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、１０ＭＰａ以下である請求項１〜３のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、更に、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、７００ＭＰａ以上である請求項１〜４のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、前記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、８００ＭＰａ以上である請求項５記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が、−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、前記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が、１０００ＭＰａ以上である請求項５又は６記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記トレッドが、スチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、シリカと、シランカップリング剤と、樹脂とを含み、下記式（１）及び（２）を満たすゴム組成物を用いて作製したものである請求項１〜７のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
Ａ≧３０    （１）
４３≦（Ａ×Ｂ）／Ｃ≦１４００    （２）
上記式（１）及び（２）中、Ａは、ゴム成分の総スチレン量（質量％）を表す。上記式（２）中、Ｂは、ゴム成分１００質量部に対するシリカの含有量（質量部）を表し、Ｃは、ゴム成分１００質量部に対する樹脂の含有量（質量部）を表す。
【請求項９】
前記ゴム成分１００質量％中のスチレンブタジエンゴムの含有量が、６０質量％以上である請求項８記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
前記ゴム組成物は更にオイルを含み、該オイルの含有量が前記ゴム成分１００質量部に対して１５質量部以下である請求項８又は９記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
前記スチレンブタジエンゴムは、重量平均分子量が４０万以上である請求項８〜１０のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からタイヤには、低燃費性、グリップ性能、耐摩耗性、ゴム強度等、種々の性能が求められ、安全性の観点から、グリップ性能、耐摩耗性が重要視されている。
【０００３】
例えば、特定の官能性ジエンエラストマー、補強用無機充填剤及び特定の可塑化系を組み合わせて用いることで、タイヤの湿潤地面上でのグリップ性能、低転がり抵抗性を両立する方法（例えば、特許文献１参照）や、特定の可塑化系、特定量のスチレンとブタジエンをベースとするコポリマー、高含有量の補強用無機充填剤を組み合わせて用いることで、低転がり抵抗性、湿潤グリップ性能を両立する方法（例えば、特許文献２参照）等が提案されているが、更なる改善が望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１４−５０３６１９号公報
【特許文献２】特表２０１３−５４４９３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記課題を解決し、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、トレッドを有する空気入りタイヤであって、上記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である空気入りタイヤに関する。
【０００７】
上記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、上記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が２０ＭＰａ以下であることが好ましい。
【０００８】
上記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、上記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が１６ＭＰａ以下であることが好ましい。
【０００９】
上記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、上記−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が１０ＭＰａ以下であることが好ましい。
【００１０】
上記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、更に、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が７００ＭＰａ以上であることが好ましい。
【００１１】
上記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、上記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が８００ＭＰａ以上であることが好ましい。
【００１２】
上記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、上記−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が１０００ＭＰａ以上であることが好ましい。
【００１３】
上記トレッドは、スチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、シリカと、シランカップリング剤と、樹脂とを含み、下記式（１）及び（２）を満たすゴム組成物を用いて作製したものであることが好ましい。
【００１４】
Ａ≧３０    （１）
４３≦（Ａ×Ｂ）／Ｃ≦１４００    （２）
【００１５】
上記式（１）及び（２）中、Ａは、ゴム成分の総スチレン量（質量％）を表す。
上記式（２）中、Ｂは、ゴム成分１００質量部に対するシリカの含有量（質量部）を表し、Ｃは、ゴム成分１００質量部に対する樹脂の含有量（質量部）を表す。
【００１６】
上記ゴム成分１００質量％中のスチレンブタジエンゴムの含有量は、６０質量％以上であることが好ましい。
【００１７】
上記ゴム組成物は更にオイルを含み、該オイルの含有量は上記ゴム成分１００質量部に対して１５質量部以下であることが好ましい。
【００１８】
上記スチレンブタジエンゴムは、重量平均分子量が４０万以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は、トレッドを有する空気入りタイヤであって、上記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である空気入りタイヤであるので、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の空気入りタイヤは、トレッドゴムの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である。これにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる。
【００２２】
このような作用効果が得られる理由は必ずしも明らかではないが、以下のように推察される。
トレッドゴムのＥ＊をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点は、Ｅ＊の温度依存性と、グリップ性能への寄与が高いと考えられる温度領域でのＥ＊の大小を示している。この交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、Ｅ＊が３０ＭＰａ以下であると、トレッドゴムの路面への追従性が高く、かつ、走行時の耐破壊特性が向上する。それにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる。
【００２３】
次に図１を用いて、接線の引き方等を説明する。
図１には、トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線Ｃ１の一例が描かれている。−２０℃における温度分布曲線の接線とは、温度分布曲線Ｃ１上の温度−２０℃の点Ｐ１における接線Ｌ１を意味する。同様に、３０℃における温度分布曲線の接線とは、温度分布曲線Ｃ１上の温度３０℃の点Ｐ２における接線Ｌ２を意味する。−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点は、接線Ｌ１と接線Ｌ２の交点であるＰＬに示す点を意味し、該交点の温度は、ＰＬに示す点の温度を意味し、該交点のＥ＊は、ＰＬに示す点のＥ＊を意味する。そして、ＰＬに示す点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、ＰＬに示す点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である場合、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる。
【００２４】
なお、接線の引き方は、トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線を関数で表現し、該関数に基づいて接線の式を算出することにより行えばよい。具体的には、トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線を表現する関数がｙ＝ｆ（ｘ）の場合、該曲線の温度−２０℃における接線、温度３０℃における接線はそれぞれ、ｙ＝ｆ′（−２０）（ｘ＋２０）＋ｆ（−２０）、ｙ＝ｆ′（３０）（ｘ−３０）＋ｆ（３０）となる。
【００２５】
本明細書において、トレッドゴム（加硫後）の動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線は、トレッドゴム（加硫後）について、粘弾性スペクトロメータを用い、周波数１０Ｈｚ、初期歪み１０％、動歪み２％、振幅±０．２５％、及び、昇温速度３℃／分の条件下で、−１２０℃から７０℃までの温度範囲で、Ｅ＊の温度分布曲線を測定することにより得られる。
【００２６】
本発明では、トレッドのＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下である。これにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる。該交点の温度は−８℃以上が好ましく、−５℃以上がより好ましい。また、８℃以下が好ましく、５℃以下がより好ましい。
【００２７】
本発明では、トレッドのＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である。これにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できる。該交点のＥ＊は２０ＭＰａ以下が好ましく、１６ＭＰａ以下がより好ましく、１０ＭＰａ以下が更に好ましい。また、下限は特に限定されないが、例えば、１ＭＰａ以上が好ましく、５ＭＰａ以上がより好ましい。
【００２８】
上記トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、更に、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が７００ＭＰａ以上であることが好ましい。これにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く更に顕著に改善できる。
【００２９】
このような作用効果が得られる理由は必ずしも明らかではないが、以下のように推察される。
トレッドゴムのＥ＊をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点は、Ｅ＊の温度依存性と、グリップ性能への寄与が高いと考えられる温度領域でのＥ＊の大小を示している。この交点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、Ｅ＊が７００ＭＰａ以上であると、トレッドゴムの路面への追従性が更に高く、かつ、走行時の耐破壊特性がより向上する。それにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く更に顕著に改善できる。
【００３０】
次に図１を用いて、接線の引き方等を説明する。
図１には、トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線Ｃ１の一例が描かれている。−５０℃における温度分布曲線の接線とは、温度分布曲線Ｃ１上の温度−５０℃の点Ｐ３における接線Ｌ３を意味する。同様に、−２０℃における温度分布曲線の接線とは、温度分布曲線Ｃ１上の温度−２０℃の点Ｐ１における接線Ｌ１を意味する。−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点は、接線Ｌ３と接線Ｌ１の交点であるＰＭに示す点を意味し、該交点の温度は、ＰＭに示す点の温度を意味し、該交点のＥ＊は、ＰＭに示す点のＥ＊を意味する。そして、ＰＭに示す点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であり、かつ、ＰＭに示す点のＥ＊が７００ＭＰａ以上である場合、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く更に顕著に改善できる。
【００３１】
なお、接線の引き方は、トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線を関数で表現し、該関数に基づいて接線の式を算出することにより行えばよい。具体的には、トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線を表現する関数がｙ＝ｆ（ｘ）の場合、該曲線の温度−５０℃における接線、温度−２０℃における接線はそれぞれ、ｙ＝ｆ′（−５０）（ｘ＋５０）＋ｆ（−５０）、ｙ＝ｆ′（−２０）（ｘ＋２０）＋ｆ（−２０）となる。
【００３２】
上記トレッドのＥ＊の温度分布曲線において、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−３０℃以上−１０℃以下であることが好ましい。これにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く更に顕著に改善できる。該交点の温度は−２８℃以上がより好ましく、−２５℃以上が更に好ましい。また、−１２℃以下がより好ましく、−１５℃以下が更に好ましい。
【００３３】
上記トレッドのＥ＊の温度分布曲線において、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が７００ＭＰａ以上であることが好ましい。これにより、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く更に顕著に改善できる。該交点のＥ＊は８００ＭＰａ以上がより好ましく、１０００ＭＰａ以上が更に好ましい。また、上限は特に限定されないが、例えば、１００００ＭＰａ以下が好ましく、５０００ＭＰａ以下がより好ましい。
【００３４】
トレッドゴムのＥ＊の温度分布曲線における、異なる２点の温度での接線の交点の温度、Ｅ＊の目標値が定まれば、当業者であれば容易にこれらの目標値を満たすトレッドゴムを製造することができる。
具体的には、Ｅ＊を変化させることができる種々の手法が使用でき、例えば、ゴム成分の種類や配合量を調節する方法、充填剤の種類や形状、配合量を調節する方法、軟化剤の配合量を調節する方法、樹脂の種類や配合量を調節する方法などを使用でき、これらの方法などを組み合わせることにより、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点における温度、Ｅ＊や、−５０℃における温度分布曲線の接線と、−２０℃における温度分布曲線の接線との交点における温度、Ｅ＊を上記範囲内としたトレッドゴムを製造できる。
【００３５】
トレッドゴムにおいて、Ｅ＊の温度分布曲線における、−２０℃での温度分布曲線の接線と、３０℃での温度分布曲線の接線との交点における温度、Ｅ＊は、例えば、トレッドゴムを作製するゴム組成物に、後述する所定のゴム成分、所定量のシリカ、シランカップリング剤、所定量の樹脂を配合することで、上記範囲内とすることが可能であり、一例として、所定のゴム成分、所定量のシリカ、所定量の樹脂の併用が重要である。
【００３６】
更に、トレッドゴムにおいて、Ｅ＊の温度分布曲線における、−５０℃での温度分布曲線の接線と、−２０℃での温度分布曲線の接線との交点における温度、Ｅ＊は、例えば、トレッドゴムを作製するゴム組成物に、所定のゴム成分、所定量のシリカ、シランカップリング剤、所定量の樹脂を配合することで、上記範囲内とすることが可能であり、一例として、所定のゴム成分、所定量のシリカ、所定量の樹脂の併用が重要である。
【００３７】
本発明におけるトレッドは、スチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と、シリカと、シランカップリング剤と、樹脂とを含み、下記式（１）及び（２）を満たすゴム組成物を用いて作製したものであることが好ましい。これにより、トレッドのＥ＊の温度分布曲線における、−２０℃での温度分布曲線の接線と、３０℃での温度分布曲線の接線との交点における温度、Ｅ＊を上記範囲内とすることができ、本発明の効果を好適に得ることができる。
【００３８】
Ａ≧３０    （１）
４３≦（Ａ×Ｂ）／Ｃ≦１４００    （２）
【００３９】
上記式（１）及び（２）中、Ａは、ゴム成分の総スチレン量（質量％）を表す。
上記式（２）中、Ｂは、ゴム成分１００質量部に対するシリカの含有量（質量部）を表し、Ｃは、ゴム成分１００質量部に対する樹脂の含有量（質量部）を表す。
【００４０】
上記ゴム成分としては、例えば、ジエン系ゴムを使用できる。
上記ジエン系ゴムとしては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）などが挙げられる。また、上記以外のゴム成分としては、ブチル系ゴム、フッ素ゴムなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。ゴム成分としては、ＳＢＲ、ＢＲ、イソプレン系ゴムが好ましく、ＢＲ、ＳＢＲがより好ましく、ＢＲとＳＢＲを併用するのが特に好ましい。
【００４１】
ここで、ゴム成分は、重量平均分子量（Ｍｗ）が２０万以上が好ましく、より好ましくは３５万以上のゴムである。Ｍｗの上限は特に限定されないが、好ましくは４００万以下、より好ましくは３００万以下である。
【００４２】
なお、本明細書において、Ｍｗ、数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＵＬＴＩＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めることができる。
【００４３】
ゴム成分は、非変性ジエン系ゴムでもよいし、変性ジエン系ゴムでもよい。
変性ジエン系ゴムとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するジエン系ゴムであればよく、例えば、ジエン系ゴムの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ジエン系ゴム（末端に上記官能基を有する末端変性ジエン系ゴム）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ジエン系ゴムや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ジエン系ゴム（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ジエン系ゴム）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ジエン系ゴム等が挙げられる。
【００４４】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）が好ましい。
【００４５】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４６】
ＳＢＲの重量平均分子量（Ｍｗ）は、４０万以上が好ましく、より好ましくは１００万以上、更に好ましくは、１５０万以上のゴムである。Ｍｗの上限は特に限定されないが、好ましくは４００万以下、より好ましくは３００万以下である。上記範囲内であると、耐摩耗性がより良好となり、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【００４７】
ＳＢＲのスチレン含量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上である。また、該スチレン含量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる。
なお、本明細書において、ＳＢＲのスチレン含量は、Ｈ１−ＮＭＲ測定により算出される。
【００４８】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。
【００４９】
ＳＢＲは、非変性ＳＢＲでもよいし、変性ＳＢＲでもよい。変性ＳＢＲとしては、変性ジエン系ゴムと同様の官能基が導入された変性ＳＢＲが挙げられる。
【００５０】
ＳＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上、更に好ましくは８０質量％以上である。また、好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下である。上記範囲内にすることで、良好なウェットグリップ性能が得られ、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【００５１】
ＢＲは特に限定されず、例えば、高シス含量のハイシスＢＲ、低シス含量の低シスＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ、希土類系触媒を用いて合成したＢＲ（希土類ＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、シリカの分散及び分配が向上するという理由から、シス含量が４０質量％以下の低シスＢＲが好ましい。
【００５２】
また、ＢＲは、非変性ＢＲでもよいし、変性ＢＲでもよい。変性ＢＲとしては、変性ジエン系ゴムと同様の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。
【００５３】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００５４】
ＢＲを含有する場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上である。また、好ましくは４０質量％以下、より好ましくは３０質量％以下、更に好ましくは２０質量％以下である。上記範囲内にすることで、良好なウェットグリップ性能、耐摩耗性が得られる傾向がある。
【００５５】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
上記ゴム成分は、総スチレン量が、下記式（１）を満たすことが好ましい。
【００５７】
Ａ≧３０    （１）
【００５８】
上記式（１）中、Ａは、ゴム成分の総スチレン量（質量％）を表す。
【００５９】
上記式（１）において、Ａは、３１以上がより好ましく、３２以上が更に好ましい。また、上限は特に限定されないが、例えば、６０以下が好ましく、５０以下がより好ましく、４０以下が更に好ましい。上記範囲内であると、スチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と樹脂との相溶性が向上することとなり、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【００６０】
ここで、ゴム成分の総スチレン量は、Σ（各スチレン含有ゴムの含有量×各スチレン含有ゴムのスチレン量／１００）である。例えば、ゴム成分が、ＳＢＲ（スチレン量４０質量％）８０質量％、ＢＲ２０質量％からなる場合、ゴム成分の総スチレン量は、３２質量％（＝（８０×４０／１００）である。
【００６１】
上記ゴム組成物は、前記性能バランスの観点から、充填剤としてシリカを含むことが好ましい。シリカとしては、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。市販品としては、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６２】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは７０質量部以上、より好ましくは８０質量部以上、更に好ましくは１００質量部以上、特に好ましくは１１０質量部以上である。下限以上にすることで、良好なドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、耐摩耗性、操縦安定性が得られる傾向がある。また、該含有量は、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１３０質量部以下、更に好ましくは１２０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な分散性が得られる傾向がある。
【００６３】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは７０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１４０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１６０ｍ２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好なウェットグリップ性能、破壊強度が得られる傾向がある。また、シリカのＮ２ＳＡの上限は特に限定されないが、好ましくは５００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好な分散性が得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００６４】
（シランカップリング剤）
上記ゴム組成物がシリカを含む場合、更にシランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。市販品としては、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという理由から、スルフィド系、メルカプト系が好ましく、メルカプト系がより好ましい。
【００６５】
上記シランカップリング剤としては、下記式（Ｉ）で表されるシランカップリング剤を使用することが好ましい。これにより、シリカの分散性を高め、低温域でのエネルギーロスを向上でき、耐摩耗性も向上し、本発明の効果がより更に良好に得られる。
【００６６】
【化１】
2020045073.tif 000002
【００６７】
上記式（Ｉ）中、ｐは１〜３の整数、ｑは１〜５の整数、ｋは５〜１２の整数である。
【００６８】
上記式（Ｉ）において、ｐは１〜３の整数であるが、２が好ましい。ｐが３以下であると、カップリング反応が速い傾向がある。ｑは１〜５の整数であるが、２〜４が好ましく、３がより好ましい。ｑが１〜５であると合成が容易である傾向がある。ｋは５〜１２の整数であるが、５〜１０が好ましく、６〜８がより好ましく、７が更に好ましい。
【００６９】
上記式（Ｉ）で表されるシランカップリング剤としては、例えば、３−オクタノイルチオ−１−プロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。
【００７０】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、３質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。３質量部以上であると、良好な破壊強度等が得られる傾向がある。また、上記含有量は、２０質量部以下が好ましく、１５質量部以下がより好ましい。２０質量部以下であると、配合量に見合った効果が得られる傾向がある。
【００７１】
上記ゴム組成物は、前記性能バランスの観点から、充填剤としてカーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックとしては、特に限定されないが、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７２】
カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上である。下限以上にすることで、良好な耐摩耗性、グリップ性能等が得られる傾向がある。また、上記含有量は、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１５質量部以下である。上限以下にすることで、ゴム組成物の良好な加工性が得られる傾向がある。
【００７３】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、５０ｍ２／ｇ以上が好ましく、８０ｍ２／ｇ以上がより好ましく、１００ｍ２／ｇ以上が更に好ましい。下限以上にすることで、良好な耐摩耗性、グリップ性能が得られる傾向がある。また、上記Ｎ２ＳＡは、２００ｍ２／ｇ以下が好ましく、１５０ｍ２／ｇ以下がより好ましく、１３０ｍ２／ｇ以下が更に好ましい。上限以下にすることで、カーボンブラックの良好な分散が得られる傾向がある。
なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００７４】
上記ゴム組成物は、シリカ、カーボンブラック以外の他の充填剤を配合してもよい。他の充填剤としては、特に限定されないが、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、酸化アルミニウム、マイカなどが挙げられる。
【００７５】
上記ゴム組成物は、可塑剤を配合してもよい。可塑剤としては特に限定されないが、オイル、液状ポリマー（液状ジエン系重合体）、液状樹脂などが挙げられる。これら可塑剤は、１種を用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７６】
可塑剤を含有する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、３０質量部以下が好ましく、２５質量部以下がより好ましく、２０質量部以下が更に好ましく、１５質量部以下が特に好ましい。また、該含有量の下限は特に限定されず、配合しなくてもよいが、例えば、１質量部以上としてもよいし、３質量部以上としてもよい。上記可塑剤の含有量がこのような範囲であると、良好な低燃費性を確保しながら、優れたウェットグリップ性能が得られる傾向がある。
【００７７】
可塑剤のなかでも、オイル、液状ポリマー、及び液状樹脂からなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましく、加工性やウェットグリップ性能の観点からオイルが特に好ましい。
【００７８】
なお、上記可塑剤は、環境の面から、多環式芳香族含有量（ＰＣＡ）が３質量％未満であることが好ましく、１質量％未満であることがより好ましい。該多環式芳香族含有量（ＰＣＡ）は、英国石油学会３４６／９２法に従って測定される。
【００７９】
上記オイルとしては、特に限定されず、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどのプロセスオイル、ＴＤＡＥ、ＭＥＳ等の低ＰＣＡ（多環式芳香族）プロセスオイル、植物油脂、及びこれらの混合物等、従来公知のオイルを使用できる。なかでも、グリップ性能の点では、アロマ系プロセスオイルが好ましい。
【００８０】
上記液状ポリマー（液状ジエン系重合体）とは、常温（２５℃）で液体状態のジエン系重合体である。
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、１．０×１０３〜２．０×１０５であることが好ましく、３．０×１０３〜１．５×１０４であることがより好ましい。
なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００８１】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００８２】
上記液状樹脂としては、特に制限されないが、例えば、液状の芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、インデン樹脂、テルペン樹脂、ロジン樹脂、またはこれらの水素添加物などが挙げられる。
【００８３】
液状芳香族ビニル重合体とは、α−メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる樹脂であり、スチレンの単独重合体、α−メチルスチレンの単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体などの液状樹脂が挙げられる。
【００８４】
液状クマロンインデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂であり、クマロン、インデン以外に骨格に含まれていてもよいモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどの液状樹脂が挙げられる。
【００８５】
液状インデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、インデンを含む液状樹脂である。
【００８６】
液状テルペン樹脂とは、αピネン、βピネン、カンフェル、ジペテンなどのテルペン化合物を重合して得られる樹脂や、テルペン化合物とフェノール系化合物とを原料として得られる樹脂であるテルペンフェノールに代表される液状テルペン系樹脂である。
【００８７】
液状ロジン樹脂とは、天然ロジン、重合ロジン、変性ロジン、これらのエステル化合物、または、これらの水素添加物に代表される液状ロジン系樹脂である。
【００８８】
上記ゴム組成物には、固体樹脂（常温（２５℃）で固体状態のポリマー、本明細書においては、単に「樹脂」とも称する）を配合するのが好ましい。
【００８９】
固体樹脂を含有する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上、更に好ましくは５質量部以上、より更に好ましくは１０質量部以上、特に好ましくは１５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは７０質量部以下、より好ましくは６０質量部以下、更に好ましくは５０質量部以下である。上記範囲内であると、良好なドライグリップ性能、ウェットグリップ性能が得られる傾向がある。
【００９０】
固体樹脂は、軟化点が１００℃以上であることが好ましい。このような高軟化点の樹脂を用いることにより、スチレンブタジエンゴムとの相溶性が高まるために樹脂の分散性が向上し、また、高温域でのエネルギーロスを向上でき、本発明の効果がより更に良好に得られる。該軟化点としては、１１０℃以上がより好ましく、１２０℃以上が更に好ましい。他方、該軟化点は、１５０℃以下が好ましく、１４０℃以下がより好ましく、１３０℃以下が更に好ましい。
なお、本明細書において、樹脂の軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００９１】
固体樹脂としては、特に限定されないが、例えば、固体状のスチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、アクリル系樹脂、ジシクロペンタジエン系樹脂（ＤＣＰＤ系樹脂）、Ｃ５系石油樹脂、Ｃ９系石油樹脂、Ｃ５Ｃ９系石油樹脂等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという理由から、テルペン系樹脂が好ましい。固体樹脂としてテルペン系樹脂を用いることにより、スチレンブタジエンゴムとの相溶性が高まるために樹脂の分散性が向上し、また、高温域でのエネルギーロスを向上できる。
【００９２】
固体状のスチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いた固体状ポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００９３】
上記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【００９４】
なかでも、固体状のα−メチルスチレン系樹脂（α−メチルスチレン単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体等）が好ましい。
【００９５】
固体状のクマロンインデン樹脂としては、前述の液状状態のクマロンインデン樹脂と同様の構成単位を有する固体樹脂が挙げられる。
【００９６】
固体状のテルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという理由から、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂が好ましく、芳香族変性テルペン樹脂がより好ましい。
【００９７】
ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００９８】
固体状のポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂等の固体樹脂も挙げられる。
【００９９】
固体状のテルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した固体樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した固体樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた固体樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。
【０１００】
固体状の芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる固体樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した固体樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【０１０１】
固体状のｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂としては、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンとを縮合反応させて得られる固体樹脂が挙げられる。
【０１０２】
固体状のアクリル系樹脂としては特に限定されないが、不純物が少なく、分子量分布がシャープな樹脂が得られるという点から、無溶剤型アクリル系固体樹脂を好適に使用できる。
【０１０３】
固体状の無溶剤型アクリル樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本明細書において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【０１０４】
固体状のアクリル系樹脂は、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないことが好ましい。また、上記アクリル系樹脂は、連続重合により得られる組成分布や分子量分布が比較的狭いものが好ましい。
【０１０５】
上述のように、固体状のアクリル系樹脂としては、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないもの、すなわち、純度が高いものが好ましい。固体状のアクリル系樹脂の純度（該樹脂中に含まれる樹脂の割合）は、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９７質量％以上である。
【０１０６】
固体状のアクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【０１０７】
また、固体状のアクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【０１０８】
固体状のアクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。
また、固体状のアクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【０１０９】
可塑剤、固体樹脂としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）、三共油化工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１０】
上記ゴム組成物は、耐クラック性、耐オゾン性等の観点から、老化防止剤を含有することが好ましい。
【０１１１】
老化防止剤としては特に限定されないが、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物がより好ましい。
【０１１２】
老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１１３】
老化防止剤を含有する場合、老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは０．７質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。
【０１１４】
上記ゴム組成物は、ステアリン酸を含むことが好ましい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１１５】
ステアリン酸を含有する場合、ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５．０質量部以下、より好ましくは３．０質量部以下、更に好ましくは２．５質量部以下である。上記数値範囲内であると、良好なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。
【０１１６】
上記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含むことが好ましい。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１１７】
酸化亜鉛を含有する場合、酸化亜鉛の含有量は、前記性能バランスの観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０質量部、より好ましくは１〜５質量部である。
【０１１８】
上記ゴム組成物には、ワックスを配合してもよい。ワックスとしては特に限定されず、石油系ワックス、天然系ワックスなどが挙げられ、また、複数のワックスを精製又は化学処理した合成ワックスも使用可能である。これらのワックスは、単独で使用しても、２種類以上を併用してもよい。
【０１１９】
石油系ワックスとしては、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等が挙げられる。天然系ワックスとしては、石油外資源由来のワックスであれば特に限定されず、例えば、キャンデリラワックス、カルナバワックス、木ろう、ライスワックス、ホホバろうなどの植物系ワックス；ミツロウ、ラノリン、鯨ろうなどの動物系ワックス；オゾケライト、セレシン、ペトロラクタムなどの鉱物系ワックス；及びこれらの精製物などが挙げられる。市販品としては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。なお、ワックスの含有量は、耐オゾン性、コストの点から、適宜設定すれば良い。
【０１２０】
ワックスを含有する場合、ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。
【０１２１】
上記ゴム組成物は、硫黄を含むことが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１２２】
硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１２３】
硫黄を含有する場合、硫黄の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、前記効果が良好に得られる傾向がある。
【０１２４】
上記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【０１２５】
加硫促進剤を含有する場合、加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、良好なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。
【０１２６】
上記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を配合することができ、硫黄以外の加硫剤（例えば、有機架橋剤、有機過酸化物）；等を例示できる。
【０１２７】
上記ゴム組成物は、下記式（１）及び（２）を満たすことが好ましい。
【０１２８】
Ａ≧３０    （１）
４３≦（Ａ×Ｂ）／Ｃ≦１４００    （２）
【０１２９】
上記式（１）及び（２）中、Ａは、ゴム成分の総スチレン量（質量％）を表す。
上記式（２）中、Ｂは、ゴム成分１００質量部に対するシリカの含有量（質量部）を表し、Ｃは、ゴム成分１００質量部に対する樹脂の含有量（質量部）を表す。
【０１３０】
上記式（２）において、（Ａ×Ｂ）／Ｃの下限値は、５０以上がより好ましく、８０以上が更に好ましく、１００以上がより更に好ましく、１５０以上が特に好ましく、２００以上が最も好ましい。また、（Ａ×Ｂ）／Ｃの上限値は、１３００以下がより好ましく、１０００以下が更に好ましく、７００以下がより更に好ましく、５００以下が特に好ましく、３００以下が最も好ましい。上記範囲内であると、ゴム組成物中の、スチレンブタジエンゴムを含むゴム成分と樹脂との相溶性が向上するとともに、グリップ性能への寄与が高いと考えられる温度域でのＥ＊が小さくなり、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【０１３１】
上記ゴム組成物が、上記式（１）及び（２）を満たすことにより、当該ゴム組成物を用いて作製されたトレッドは、Ｅ＊の温度分布曲線における、−２０℃での温度分布曲線の接線と、３０℃での温度分布曲線の接線との交点における温度、Ｅ＊を上記範囲内とすることができ、本発明の効果を好適に得ることができる。
【０１３２】
上記ゴム組成物が上記式（１）及び（２）を満たすためには、ゴム組成物に配合する、ゴム成分の種類及び配合量、並びに、シリカ、樹脂の配合量を適宜設定すればよい。
【０１３３】
上記ゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りし、その後加硫する方法等により製造できる。
【０１３４】
混練条件としては、加硫剤及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常５０〜２００℃、好ましくは８０〜１９０℃であり、混練時間は、通常３０秒〜３０分、好ましくは１分〜３０分である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１００℃以下、好ましくは室温〜８０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫などの加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１２０〜２００℃、好ましくは１４０〜１８０℃である。
【０１３５】
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、上記成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッド形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。
【０１３６】
本発明の空気入りタイヤは、乗用車用タイヤ、大型乗用車用、大型ＳＵＶ用タイヤ、トラック、バスなどの重荷重用タイヤ、ライトトラック用タイヤに好適に使用可能である。
【実施例】
【０１３７】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
【０１３８】
以下、実施例及び比較例で使用する各種薬品について、まとめて説明する。
ＳＢＲ１：溶液重合スチレンブタジエンゴム、トリンセオ社製のＳＰＲＩＮＴＡＮ  ＳＬＲ−６４３０（スチレン含量：４０質量％、Ｍｗ：２００万）
ＳＢＲ２：溶液重合スチレンブタジエンゴム、旭化成（株）製のＹ０３１（スチレン含量：２７質量％、Ｍｗ：８０万）
ＢＲ：ブタジエンゴム、旭化成ケミカルズ（株）製のＮ１０３（シス含量：３８質量％）
カーボンブラック：三菱化学（株）製のシーストＮ２２０（Ｎ２ＳＡ：１１４ｍ２／ｇ）
シリカ１：デグッサ社製のウルトラシルＶＮ３（Ｎ２ＳＡ：１７２ｍ２／ｇ）
シリカ２：ローディア社製のＺｅｏｓｉｌ  Ｐｒｅｍｉｕｍ  ２００ＭＰ（Ｎ２ＳＡ：２２０ｍ２／ｇ）
シリカ３：デグッサ社製のウルトラシル９０００ＧＲ（Ｎ２ＳＡ：２４０ｍ２／ｇ）
シランカップリング剤１：Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ（３−オクタノイルチオ−１−プロピルトリエトキシシラン）
シランカップリング剤２：デグッサ社製のＳｉ２６６（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）
樹脂１：ヤスハラケミカル（株）製のＹＳレジンＴＯ１２５（芳香族変性テルペン樹脂、軟化点：１２５℃）
樹脂２：ヤスハラケミカル（株）製のクリアロンＭ１２５（水添芳香族変性テルペン樹脂、軟化点：１２５℃）
可塑剤：三共油化工業（株）製のＡ／Ｏミックス（ナフテン系プロセスオイル）
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛２種
ステアリン酸：日油（株）製のビーズステアリン酸つばき
老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＣＺ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤２：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（ＤＰＧ、１，３−ジフェニルグアニジン）
【０１３９】
（実施例及び比較例）
表１〜４に示す配合内容に従い、（株）神戸製鋼所製のバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫し、試験用タイヤ（サイズ：１９５／６５Ｒ１５）を製造した。得られた試験用タイヤを用いて以下の評価を行い、結果を表１〜４に示した。
【０１４０】
（動的弾性率（Ｅ＊）の温度分布曲線）
各試験用タイヤから切り出したトレッドゴム（加硫後）について、（株）岩本製作所製の粘弾性スペクトロメータを用い、周波数１０Ｈｚ、初期歪み１０％、動歪み２％、振幅±０．２５％、及び、昇温速度３℃／分の条件下で、−１２０℃から７０℃までの温度範囲で、動的弾性率（Ｅ＊）の温度分布曲線を測定した。そして、得られたＥ＊の温度分布曲線を基に各数値を算出し、算出した値を表１〜４に示した。
【０１４１】
（ドライグリップ性能）
各試験用タイヤを車輌（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着して、ドライアスファルト路面（３０℃）にて初速度１００ｋｍ／時からの制動距離を求め、基準比較例を１００としたときの指数で表示した（ドライグリップ性能指数）。指数が大きいほど制動距離が短く、ドライグリップ性能に優れることを示す。指数は次式で求めた。
（ドライグリップ性能指数）＝（基準比較例の制動距離）／（各配合の制動距離）×１００
【０１４２】
（ウェットグリップ性能）
各試験用タイヤを車輌（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着して、湿潤アスファルト路面（３０℃）にて初速度１００ｋｍ／時からの制動距離を求め、基準比較例を１００としたときの指数で表示した（ウェットグリップ性能指数）。指数が大きいほど制動距離が短く、ウェットグリップ性能に優れることを示す。指数は次式で求めた。
（ウェットグリップ性能指数）＝（基準比較例の制動距離）／（各配合の制動距離）×１００
【０１４３】
（耐摩耗性）
各試験用タイヤを車輌（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着して、ドライアスファルト路面（３０℃）のテストコースにて実車走行を行った。走行距離８０００ｋｍ後のタイヤトレッド部の溝深さを測定し、タイヤ溝深さが１ｍｍ減るときの走行距離を算出し、基準比較例を１００としたときの指数で表示した（耐摩耗性指数）。指数が大きいほど耐摩耗性に優れることを示す。指数は次式で求めた。
（耐摩耗性指数）＝（各配合の走行距離）／（基準比較例の走行距離）×１００
【０１４４】
（総合性能）
表１〜４では、ドライグリップ性能指数、ウェットグリップ性能指数、耐摩耗性指数の合計を総合性能として評価した。
【０１４５】
【表１】
2020045073.tif 000003
【０１４６】
【表２】
2020045073.tif 000004
【０１４７】
【表３】
2020045073.tif 000005
【０１４８】
【表４】
2020045073.tif 000006
【０１４９】
表１〜４より、トレッドの動的弾性率（Ｅ＊）をその測定温度に対してプロットして得られるＥ＊の温度分布曲線において、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点の温度が−１０℃以上１０℃以下であり、かつ、−２０℃における温度分布曲線の接線と、３０℃における温度分布曲線の接線との交点のＥ＊が３０ＭＰａ以下である実施例では、ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能、及び、耐摩耗性をバランス良く改善できることが明らかとなった。
【図１】
2020045073.tif 000007