(57)【要約】【課題】  伸縮が可能であり、左右のバランスを維持することが可能な運動補助具を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明は、長手方向に伸縮が可能な棒状の運動補助具であって、運動補助具の長手方向の中央に位置する基部と、基部に対して、基部の一端側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第一長さ調整部と、基部に対して、基部の該一端側とは異なる他端側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第二長さ調整部とを備え、基部と第一長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、基部と第二長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、第一長さ調整部と第二長さ調整部が、基部の長手方向の中心線に関して対称な形状であり、運動補助具が、該中心線に関して対称となるように、第一長さ調整部と第二長さ調整部の位置を固定することが可能である、運動補助具に関する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向に伸縮が可能な棒状の運動補助具であって、
運動補助具の長手方向の中央に位置する基部と、
基部に対して、基部の一端側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第一長さ調整部と、
基部に対して、基部の該一端側とは異なる他端側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第二長さ調整部と
を備え、
基部と第一長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、
基部と第二長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、
第一長さ調整部と第二長さ調整部が、基部の長手方向の中心線に関して対称な形状であり、
運動補助具が、該中心線に関して対称となるように、第一長さ調整部と第二長さ調整部の位置を固定することが可能である、
運動補助具。
【請求項２】
第一長さ調整部に対して、第一長さ調整部が基部と接続している側とは異なる側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第三長さ調整部と、
第二長さ調整部に対して、第二長さ調整部が基部と接続している側とは異なる側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第四長さ調整部と
を備え、
第一長さ調整部と第三長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、
第二長さ調整部と第四長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、
第三長さ調整部と第四長さ調整部が、基部の長手方向の中心線に関して対称な形状であり、
運動補助具が、該中心線に関して対称となるように、第三長さ調整部と第四長さ調整部の位置を固定することが可能である、
請求項１に記載の運動補助具。
【請求項３】
基部が円柱状又は円筒状であり、
第一長さ調整部が、円筒状であり、基部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、基部の前記一端側から基部を挿入することが可能であり、
第二長さ調整部が、円筒状であり、基部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、基部の前記他端側から基部を挿入することが可能である、
請求項１又は２に記載の運動補助具。
【請求項４】
基部又は第一長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、基部と第一長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、
基部又は第二長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、基部と第二長さ調整部を任意の位置で固定することが可能である、
請求項１〜３のいずれかに記載の運動補助具。
【請求項５】
第三長さ調整部が、円筒状であり、第一長さ調整部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、第一長さ調整部の前記異なる側から第一長さ調整部を挿入することが可能であり、
第四長さ調整部が、円筒状であり、第二長さ調整部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、第二長さ調整部の前記異なる側から第二長さ調整部を挿入することが可能である、
請求項３又は４に記載の運動補助具。
【請求項６】
第一長さ調整部又は第三長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、第一長さ調整部と第三長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、
第二長さ調整部又は第四長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、第二長さ調整部と第四長さ調整部を任意の位置で固定することが可能である、
請求項３〜５のいずれかに記載の運動補助具。
【請求項７】
一端又は両端が、異なる種類のアタッチメント部を着脱可能である、
請求項１〜６のいずれかに記載の運動補助具。
【請求項８】
基部の長手方向の中央へ向かう方向を前方とした場合に、
第一長さ調整部において、第一長さ調整部の前端に第一把持部が設けられており、
第二長さ調整部において、第二長さ調整部の前端に第二把持部が設けられており、
第一把持部と第二把持部が最も近づくように、第一長さ調整部及び／又は第二長さ調整部をスライドして移動させた場合に、第一把持部と第二把持部が接触しない、
請求項１〜７のいずれかに記載の運動補助具。
【請求項９】
基部の長手方向の中央へ向かう方向を前方とした場合に、
第三長さ調整部において、第三長さ調整部の前端に第三把持部が設けられており、
第四長さ調整部において、第四長さ調整部の前端に第四把持部が設けられており、
第一把持部と第三把持部が最も近づくように、第一長さ調整部及び／又は第三長さ調整部をスライドして移動させた場合に、第一把持部と第三把持部が接触せずに、第二把持部と第四把持部が最も近づくように、第二長さ調整部及び／又は第四長さ調整部をスライドして移動させた場合に、第二把持部と第四把持部が接触しない、
請求項２〜８のいずれかに記載の運動補助具。
【請求項１０】
基部の長手方向の中心線に関して対称となるように、基部、第一長さ調整部、第二長さ調整部、第三長さ調整部及び／又は第四長さ調整部の表面に、２種類以上の異なる色による配色及び／又は２種類以上の異なる模様が施されている、
請求項１〜９のいずれかに記載の運動補助具。
【請求項１１】
基部の長手方向の中心線に関して対称となるように、基部、第一長さ調整部、第二長さ調整部、第三長さ調整部及び／又は第四長さ調整部の表面に、２種類以上の異なる色及び／又は２種類以上の異なる模様のグラデーションが施されている、
請求項１０に記載の運動補助具。
【請求項１２】
基部、第一長さ調整部、第二長さ調整部、第三長さ調整部及び／又は第四長さ調整部の表面に、目盛りの機能を果たす模様及び／又は配色が施されている、
請求項１〜１１のいずれかに記載の運動補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮が可能な運動補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
健康への意識の高まりから、様々なトレーニング方法やトレーニング用の運動補助具が提案されている。例えば、背伸びや体を前後左右に反らしたり、体を捻る等の軽運動をする際に、運動の効果をより高める為に両手に持って使用する運動補助具が開示されている（特許文献１参照）。より具体的には、特許文献１では、両端に指掛け部を設けた２個の円筒状のグリップ部に軸棒を通し、軸棒の両端にストッパー部を取り付けることで、グリップ部をスライドさせることが可能な運動補助具が開示されている。
【０００３】
しかし、特許文献１では、グリップ部をスライドさせることが可能であるものの、運動補助具の長さを変えることができるものではなかった。そのため、この運動補助具を利用できる運動も限定的なものとなり、より多くの運動において、棒状の運動補助具を利用するためには、長さの異なる複数の運動補助具を用意する必要があった。
【０００４】
また、棒状で伸縮が可能な運動補助具であっても、棒状の運動補助具の両端をそれぞれの手に持って運動を行うような場合に、左右でバランスが異なるものであれば、両手、両腕、両肩等にかかる負荷は異なるものとなり、適切な運動を提供できるものとはならない、という問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−１９５９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記問題を解決するためになされたものである。すなわち、本発明は、伸縮が可能であり、左右のバランスを維持することが可能な運動補助具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、以下により、上記の課題を解決するものである。
［１］長手方向に伸縮が可能な棒状の運動補助具であって、運動補助具の長手方向の中央に位置する基部と、基部に対して、基部の一端側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第一長さ調整部と、基部に対して、基部の該一端側とは異なる他端側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第二長さ調整部とを備え、基部と第一長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、基部と第二長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、第一長さ調整部と第二長さ調整部が、基部の長手方向の中心線に関して対称な形状であり、運動補助具が、該中心線に関して対称となるように、第一長さ調整部と第二長さ調整部の位置を固定することが可能である、運動補助具；
［２］第一長さ調整部に対して、第一長さ調整部が基部と接続している側とは異なる側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第三長さ調整部と、第二長さ調整部に対して、第二長さ調整部が基部と接続している側とは異なる側から長手方向にスライドして移動させることが可能な第四長さ調整部とを備え、第一長さ調整部と第三長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、第二長さ調整部と第四長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、第三長さ調整部と第四長さ調整部が、基部の長手方向の中心線に関して対称な形状であり、運動補助具が、該中心線に関して対称となるように、第三長さ調整部と第四長さ調整部の位置を固定することが可能である、［１］に記載の運動補助具；
［３］基部が円柱状又は円筒状であり、第一長さ調整部が、円筒状であり、基部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、基部の前記一端側から基部を挿入することが可能であり、第二長さ調整部が、円筒状であり、基部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、基部の前記他端側から基部を挿入することが可能である、［１］又は［２］に記載の運動補助具；
［４］基部又は第一長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、基部と第一長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、基部又は第二長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、基部と第二長さ調整部を任意の位置で固定することが可能である、［１］〜［３］のいずれかに記載の運動補助具；
［５］第三長さ調整部が、円筒状であり、第一長さ調整部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、第一長さ調整部の前記異なる側から第一長さ調整部を挿入することが可能であり、第四長さ調整部が、円筒状であり、第二長さ調整部に対して長手方向を軸として回動させることが可能であり、且つ、第二長さ調整部の前記異なる側から第二長さ調整部を挿入することが可能である、［３］又は［４］に記載の運動補助具；
［６］第一長さ調整部又は第三長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、第一長さ調整部と第三長さ調整部を任意の位置で固定することが可能であり、第二長さ調整部又は第四長さ調整部を、長手方向を軸として回動することにより、第二長さ調整部と第四長さ調整部を任意の位置で固定することが可能である、［３］〜［５］のいずれかに記載の運動補助具；
［７］一端又は両端が、異なる種類のアタッチメント部を着脱可能である、［１］〜［６］のいずれかに記載の運動補助具；
［８］基部の長手方向の中央へ向かう方向を前方とした場合に、第一長さ調整部において、第一長さ調整部の前端に第一把持部が設けられており、第二長さ調整部において、第二長さ調整部の前端に第二把持部が設けられており、第一把持部と第二把持部が最も近づくように、第一長さ調整部及び／又は第二長さ調整部をスライドして移動させた場合に、第一把持部と第二把持部が接触しない、［１］〜［７］のいずれかに記載の運動補助具；
［９］基部の長手方向の中央へ向かう方向を前方とした場合に、第三長さ調整部において、第三長さ調整部の前端に第三把持部が設けられており、第四長さ調整部において、第四長さ調整部の前端に第四把持部が設けられており、第一把持部と第三把持部が最も近づくように、第一長さ調整部及び／又は第三長さ調整部をスライドして移動させた場合に、第一把持部と第三把持部が接触せずに、第二把持部と第四把持部が最も近づくように、第二長さ調整部及び／又は第四長さ調整部をスライドして移動させた場合に、第二把持部と第四把持部が接触しない、［２］〜［８］のいずれかに記載の運動補助具；
［１０］基部の長手方向の中心線に関して対称となるように、基部、第一長さ調整部、第二長さ調整部、第三長さ調整部及び／又は第四長さ調整部の表面に、２種類以上の異なる色による配色及び／又は２種類以上の異なる模様が施されている、［１］〜［９］のいずれかに記載の運動補助具；
［１１］基部の長手方向の中心線に関して対称となるように、基部、第一長さ調整部、第二長さ調整部、第三長さ調整部及び／又は第四長さ調整部の表面に、２種類以上の異なる色及び／又は２種類以上の異なる模様のグラデーションが施されている、［１０］に記載の運動補助具；
［１２］基部、第一長さ調整部、第二長さ調整部、第三長さ調整部及び／又は第四長さ調整部の表面に、目盛りの機能を果たす模様及び／又は配色が施されている、［１］〜［１１］のいずれかに記載の運動補助具。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、伸縮が可能であり、左右のバランスを維持することが可能な運動補助具を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の一例を表す図である。
【図２】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の一例を表す図である。
【図３】本発明の実施の形態にかかるアタッチメント部の一例を表す図である。
【図４】本発明の実施の形態にかかるアタッチメント部の一例を表す図である。
【図５】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の使用例を表す図である。
【図６】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の使用例を表す図である。
【図７】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の使用例を表す図である。
【図８】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の模様の一例を表す図である。
【図９】本発明の実施の形態にかかる運動補助具の配色の一例を表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面等を用いて本発明の実施の形態について説明をするが、本発明の趣旨に反しない限り、本発明は以下の実施の形態に限定されない。
【００１１】
図１は、本発明の実施の形態にかかる運動補助具の一例を表す図である。運動補助具１は、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４を備える。基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４のそれぞれの素材は、本発明の趣旨に反しない限り特に限定されないが、例えば、アルミニウムやチタンなどの金属や、塩化ビニル樹脂やアクリル樹脂などの樹脂など、軽くて高い強度を有する素材を用いることが好ましい。
【００１２】
基部１０は、円柱状又は円筒状の形状を有しており、運動補助具１の長手方向の中央に位置する。基部１０の外径は、１２ｍｍ以上であることが好ましく、１４ｍｍ以上であることがより好ましい。また、基部１０の外径は、１８ｍｍ以下であることが好ましく、２０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００１３】
第一長さ調整部１１は円筒状である。第一長さ調整部１１の外径は、１５ｍｍ以上であることが好ましく、１７ｍｍ以上であることがより好ましい。また、第一長さ調整部１１の外径は、２３ｍｍ以下であることが好ましく、２１ｍｍ以下であることがより好ましい。第一長さ調整部１１は、基部１０に対して、基部１０の一端側から長手方向にスライドして移動させることが可能である。第一長さ調整部１１の円筒の内径は、基部１０の外径よりも大きく、基部１０を、基部１０の一端側からスライドさせて、第一長さ調整部１１内に挿入することが可能である。
【００１４】
第一長さ調整部１１は、基部１０に対して長手方向を軸として回動させることが可能である。なお、基部１０を手に持って固定したうえで、第一長さ調整部１１を回動させることができるだけでなく、第一長さ調整部１１を手に持って固定したうえで、基部１０を回動させることも可能である。基部１０又は第一長さ調整部１１を一方向に回動させることで、基部１０と第一長さ調整部１１を任意の位置で固定することができる。また、その逆方向に回動させることで、基部１０と第一長さ調整部１１が固定されていた状態を解除し、再度、基部１０と第一長さ調整部１１をスライドさせることが可能となる。
【００１５】
基部１０と第一長さ調整部１１を固定する機構としては、公知の機構を採用することができる。前記固定する機構は、基部１０の両端に設けられており、基部１０に対して第一長さ調整部１１を回動させることにより、第一長さ調整部１１の円筒の内側面と接している前記固定する機構が長手方向を軸として回転し、この回転に伴い前記固定する機構に備えられたコマが外周に向けて押し広げられることで、基部１０と第一長さ調整部１１を固定させることができる。コマを押し広げる方式としては、螺子を利用する方式や偏心軸を利用する方式を採用することができる（例えば、特開２００１−１１２５６１号公報で開示された機構を採用することができる）。
【００１６】
第一長さ調整部１１において、基部１０の長手方向の中心線へ向かう方向を前方とし、長手方向の中心線から離れる方向を後方とした場合、第一長さ調整部１１の前端には、把持部１１ａが設けられている。運動者は、基部１０を片手で持ちながら、もう片方の残りの手で、把持部１１ａを掴んで回動させることで、基部１０と第一長さ調整部１１の固定と、固定の解除を行うことができる。把持部１１ａには、例えば、アクリルゴムなどのゴム製の滑りにくい素材を用いることが好ましい。以下、他の把持部１２ａ、１３ａ、１４ａについても同様である。
【００１７】
また、運動補助具１は、基部１０と第一長さ調整部１１の固定が行われるときに、基部１０と第一長さ調整部１１が固定されたことが運動者に認識されるような、音などを生じることが好ましい。基部１０と第一長さ調整部１１の固定が行われるときに音を生じるためには、第一長さ調整部１１の円筒の内側に所定の薬品（第一長さ調整部１１の素材に応じた薬品を利用）を塗布する、又は擦り加工を施すなどの表面処理を行い、第一長さ調整部１１の内側の表面をざらつかせることが考えられる。このような処理を行うことにより、基部の表面と、第一長さ調整部１１の内側の表面とが接した際に、摩擦により音を生じるようにすることが可能である。なお、基部の側面の表面に対して同様の表面処理を行うことで、固定の際に音が生じるようにすることも可能であるが、この場合、運動者が触れる部分がざらつくことになるため、表面処理は、第一長さ調整部１１の内側の表面であることが好ましい。基部１０と第一長さ調整部１１の固定が行われるときに音を生じることで、運動者が過度に把持部１１ａを回転させ、前記固定する機構が破損することを防ぐことができる。以下、他の把持部を回転させ、基部と長さ調整部、又は長さ調整部と長さ調整部を固定する際についても、上記と同様の方法を用いて、音を生じさせることが可能である。
【００１８】
第一長さ調整部１１と同様に、第二長さ調整部１２は円筒状である。第二長さ調整部１２の外径は、第一長さ調整部１１の外径と同一である。第二長さ調整部１２は、基部１０に対して、基部１０の前記一端側とは異なる他端側から長手方向にスライドして移動させることが可能である。第二長さ調整部１２の円筒の内径は、基部１０の外径よりも大きく、基部１０を、基部１０の他端側からスライドさせて、第二長さ調整部１２内に挿入することが可能である。
【００１９】
第二長さ調整部１２は、基部１０に対して長手方向を軸として回動させることが可能である。基部１０又は第二長さ調整部１２を一方向に回動させることで、基部１０と第二長さ調整部１２を任意の位置で固定することができる。基部１０と第二長さ調整部１２を固定する機構としては、前記公知の機構を採用することができる。
【００２０】
第二長さ調整部１２において、基部１０の長手方向の中心線へ向かう方向を前方とし、長手方向の中心線から離れる方向を後方とした場合、第二長さ調整部１２の前端には、把持部１２ａが設けられている。運動者は、基部１０を片手で持ちながら、もう片方の残りの手で、把持部１２ａを掴んで回動させることで、基部１０と第二長さ調整部１２の固定と、固定の解除を行うことができる。
【００２１】
第一長さ調整部１１と第二長さ調整部１２は、基部１０の長手方向の中心線に関して対称な形状である。運動補助具１は、該中心線に関して対称となるように、第一長さ調整部１１と第二長さ調整部１２の位置を固定することが可能である。例えば、第一長さ調整部１１の前端と該中心線との距離、そして、第二長さ調整部１２の前端と該中心線との距離が同一となる場合に、運動補助具１は左右対称となる。運動者は、運動補助具１が所望の長さになるように、また、運動補助具１の左右のバランスがとれた状態となるように、第一長さ調整部１１と第二長さ調整部１２の位置をコントロールすることができる。
【００２２】
第三長さ調整部１３は円筒状である。第三長さ調整部１３の外径は、１８ｍｍ以上であることが好ましく、２０ｍｍ以上であることがより好ましい。また、第三長さ調整部１３の外径は、２６ｍｍ以下であることが好ましく、２４ｍｍ以下であることがより好ましい。第三長さ調整部１３は、第一長さ調整部１１に対して、第一長さ調整部１１の後端側から長手方向にスライドして移動させることが可能である。第三長さ調整部１３の円筒の内径は、第一長さ調整部１１の外径よりも大きく、第一長さ調整部１１を、第一長さ調整部１１の後端側からスライドさせて、第三長さ調整部１３内に挿入することが可能である。
【００２３】
第三長さ調整部１３は、第一長さ調整部１１に対して長手方向を軸として回動させることが可能である。第一長さ調整部１１又は第三長さ調整部１３を一方向に回動させることで、第一長さ調整部１１と第三長さ調整部１３を任意の位置で固定することができる。また、その逆方向に回動させることで、第一長さ調整部１１と第三長さ調整部１３が固定されていた状態を解除し、再度、第一長さ調整部１１と第三長さ調整部１３をスライドさせることが可能となる。第一長さ調整部１１と第三長さ調整部１３を固定する機構としては、公知の機構を採用することができる。
【００２４】
第三長さ調整部１１において、基部１０の長手方向の中心線へ向かう方向を前方とし、長手方向の中心線から離れる方向を後方とした場合、第三長さ調整部１３の前端には、把持部１３ａが設けられている。運動者は、第一長さ調整部１１を片手で持ちながら、もう片方の残りの手で、把持部１３ａを掴んで回動させることで、第一長さ調整部１１と第三長さ調整部１３の固定と、固定の解除を行うことができる。
【００２５】
第四長さ調整部１４は円筒状である。第四長さ調整部１４の外径は、第三長さ調整部１３の外径と同様である。第四長さ調整部１４は、第二長さ調整部１２に対して、第二長さ調整部１２の後端側から長手方向にスライドして移動させることが可能である。第四長さ調整部１４の円筒の内径は、第二長さ調整部１２の外径よりも大きく、第二長さ調整部１２を、第二長さ調整部１２の後端側からスライドさせて、第四長さ調整部１４内に挿入することが可能である。
【００２６】
第四長さ調整部１４は、第二長さ調整部１２に対して長手方向を軸として回動させることが可能である。第二長さ調整部１２又は第四長さ調整部１４を一方向に回動させることで、第二長さ調整部１２と第四長さ調整部１４を任意の位置で固定することができる。また、その逆方向に回動させることで、第二長さ調整部１２と第四長さ調整部１４が固定されていた状態を解除し、再度、第二長さ調整部１２と第四長さ調整部１４をスライドさせることが可能となる。第二長さ調整部１２と第四長さ調整部１４を固定する機構としては、公知の機構を採用することができる。
【００２７】
第四長さ調整部１４において、基部１０の長手方向の中心線へ向かう方向を前方とし、長手方向の中心線から離れる方向を後方とした場合、第四長さ調整部１４の前端には、把持部１４ａが設けられている。運動者は、第二長さ調整部１２を片手で持ちながら、もう片方の残りの手で、把持部１４ａを掴んで回動させることで、第二長さ調整部１２と第四長さ調整部１４の固定と、固定の解除を行うことができる。
【００２８】
第三長さ調整部１３と第四長さ調整部１４は、基部１０の長手方向の中心線に関して対称な形状である。運動補助具１は、該中心線に関して対称となるように、第三長さ調整部１３と第四長さ調整部１４の位置を固定することが可能である。例えば、第一長さ調整部１１の前端と該中心線との距離、そして、第二長さ調整部１２の前端と該中心線との距離が同一となり、且つ、第三長さ調整部１３の前端と第一長さ調整部１１の前端との距離、そして、第四長さ調整部１４の前端と第二長さ調整部１２の前端との距離が同一となる場合に、運動補助具１は左右対称となる。
【００２９】
そのため、運動者は、運動補助具１が所望の長さになるように、また、運動補助具１の左右のバランスがとれた状態となるように、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４の位置をコントロールすることができ、身体の対象性にこだわった運動を行うことができる。
【００３０】
本発明の運動補助具１は、長くして使用し、すぐに短くして使用するなど、長さの調整を速やかに行うことができるため、１つの運動から次の運動へ間をあけずに、移行することができる。
【００３１】
また、本発明の運動補助具１は、運動者の身長や体格にあわせて適切な長さに調整をすることができるため、運動者に代償運動をさせることなく運動させることができる。
【００３２】
なお、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４のそれぞれの表面に、等間隔で目盛りを付すことができる。或いは、目盛りは、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４のうち、１以上のいずれかの表面に付されていることとしてもよい。また、目盛りは、表面全体に付されていることとしてもよく、表面の一部に付されていることとしてもよい。このように目盛りを付すことで、運動補助具１の長さを調整する際の目安とすることができる。運動補助具１の長さをいつも同じ長さにして運動をしていれば、例えば、いつもは難なくできるはずなのに、適切に運動ができないようなことがあれば、その日はいつもに比べ身体の状態がよくない状態であるなど、その日の身体の状態の良し悪しを把握することも可能となる。また、身体の柔軟な人ほど、同じ運動をする場合でも、運動補助具１をより短くすることができるため、或いは、より長くすることができるため、身体の柔軟性を容易に数値化することが可能となる。
【００３３】
運動補助具１の表面に付されている目盛りは、目盛りの機能を果たす模様及び／又は配色として、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び／又は第四長さ調整部１４の表面に施されていてもよい。また、目盛りの機能を果たす模様及び／又は配色は、２種類以上の異なる間隔を有する、２種類以上の異なる模様及び／又は配色であってもよい。これらの模様は、基部１０の長手方向の中心線に関して対称であることが好ましい。このような模様及び／又は配色が施されていることで、運動補助具１の美観を損なわずに、長さを調整することが可能となる。
【００３４】
図８は、本発明の実施の形態にかかる運動補助具の模様の一例を表す図である。図８において、運動補助具１には、幾何学模様２１と、ジグザグ線２２の２種類の模様が施されている。幾何学模様２１は、正六角形が重なり合うような模様であるが、幾何学模様２１中の基部１０の長手方向の中心線と平行な複数の線が、１ｃｍの間隔になるように描かれている。また、ジグザグ線２２は、ジグザグ線２２同士が５ｃｍの間隔になるように描かれている。運動者は、運動補助具１の長さを大幅に変更したいときには５ｃｍの間隔のジグザグ線２２を参照し、運動補助具１の長さを細かく変更したいときには１ｃｍの間隔の幾何学模様２１を参照することができる。
【００３５】
さらに、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び／又は第四長さ調整部１４の表面には、基部１０の長手方向の中心線に関して対称となるように、２種類以上の異なる色による配色及び／又は２種類以上の異なる模様が施されていてもよい。また、２種類以上の異なる色による配色及び／又は２種類以上の異なる模様は、２種類以上の異なる色及び／又は２種類以上の異なる模様のグラデーションであってもよい。このような配色及び／又は模様が施されていることで、目盛りを正確に数えなくても、運動者が視覚的に運動補助具１を左右のバランスが取れた状態であるか否かを把握することができる。
【００３６】
図９は、本発明の実施の形態にかかる運動補助具の配色の一例を表す図である。図９に示すように、運動補助具１は、基部１０の長手方向の中心線に関して対称となるように、異なる色によるグラデーションが施されている。このような配色が施されていることで、基部１０の長手方向の中心線からの距離を視覚的に把握しやすくなり、運動者が運動補助具１を左右のバランスが取れた状態にすることが容易になる。
【００３７】
第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４の後端には、グリップ部１５ａ、１５ｂがそれぞれ設けられている。運動補助具１の長さが比較的短く調整されている場合に、運動者は、例えば、右手でグリップ部１５ａを掴み、左手でグリップ部１５ｂを掴むことができる。グリップ部１５ａ、１５ｂは、グリップ部１５の長手方向の中央から前方において、なだらかな窪み１６ａ、１６ｂを有している。窪み１６ａ、１６ｂを掴むように人差し指と親指で輪をつくり、手のひらと他の指で、窪み１６ａ、１６ｂ以外のグリップ部１５ａ、１５ｂの領域を掴むことで、グリップ部１５ａ、１５ｂを手にフィットさせることができる。このような握りやすいグリップ部１５ａ、１５ｂを有することで、力みなく運動を行うことができるため、可動性を高める運動がしやすい。
【００３８】
グリップ部１５ａ、１５ｂには、図１に示すように、窪み１６ａ、１６ｂよりも前方に、隆起２０ａ、２０ｂが設けられている。グリップ部１５ａ、１５ｂに隆起２０ａ、２０ｂが設けられていることで、運動者は、人差し指と親指で輪をつくり、隆起２０ａ、２０ｂに引っ掛けるなどの方法で、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４の後端を容易に掴むことができる。このような握りやすいグリップ部１５ａ、１５ｂを有することで、力みなく運動を行うことができるため、可動性を高める運動がしやすい。
【００３９】
また、グリップ部１５ａ、１５ｂは、ねじにより第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に取り付けられていることが好ましい。グリップ部１５ａ、１５ｂがねじにより取り付けられていることで、運動者がグリップ部１５の後方に力がかかるような運動を行った際にも、グリップ部１５が外れることなく、安全に使用することができる。なお、グリップ部１５がねじにより取り付けられている場合、ねじ部がグリップ部１５ａ、１５ｂに設けられており、ねじ穴が第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に設けられている構造としてもよく、ねじ部が第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に設けられており、ねじ穴がグリップ部１５ａ、１５ｂに設けられている構造としてもよい。グリップ部１５ａ、１５ｂが第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に接着されておらず、ねじにより取り付けられていることで、グリップ部１５ａ、１５ｂが摩耗した際には、グリップ部１５ａ、１５ｂを取り換えることも可能である。
【００４０】
グリップ部１５ａ、１５ｂの後端には、アタッチメント部１７ａ、１７ｂが設けられている。アタッチメント部１７ａ、１７ｂは、運動補助具１の両端に位置する。アタッチメント部１７ａ、１７ｂは、グリップ部１５ａ、１５ｂとなだらかな曲面（アタッチメント部とグリップ部との間に生じる溝は除く）を構成するような形状とすることができる。このように、アタッチメント部１７ａ、１７ｂは、グリップ部１５ａ、１５ｂが、該溝を除いて不連続とならないような、なだらかな曲面を構成することで、手の大きい人であっても、グリップ部１５ａ、１５ｂだけでなくアタッチメント部１７ａ、１７ｂの側面を利用して、運動補助具１をしっかりと握ることができる。
【００４１】
アタッチメント部１７ａ、１７ｂは着脱可能である。アタッチメント部１７ａ、１７ｂの形状は、その用途にあわせて適宜変更することができる。アタッチメント部１７ａ、１７ｂは、第三長さ調整部１３及び第４長さ調整部１４の円筒の外径と同一の内径を有する円柱状の嵌合穴を有している。運動者は、アタッチメント部１７ａ、１７ｂの有する嵌合穴に、第三長さ調整部１３及び第４長さ調整部１４の円筒を嵌合させることで、アタッチメント部１７ａ、１７ｂを運動補助具１に固定することができる。また、必要に応じて、取り外し、他の形状をしたアタッチメント部と取り替えることができる。或いは、アタッチメント部１７ａ、１７ｂは、グリップ部１５ａ、１５ｂに直接嵌合し、固定できるような構造であってもよい。特に、グリップ部１５ａ、１５ｂが、ねじにより第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に取り付けられているときには、このような構造であることが好ましい。
【００４２】
図３は、本発明の実施の形態にかかるアタッチメント部の一例を示す図である。アタッチメント部１７ｃは、アタッチメント部１７ａ、１７ｂと同一の形状を有するもので、運動補助具１から取り外したものである。アタッチメント部１７ｃは、円柱状の嵌合穴１８を有しており、第三長さ調整部１３及び第４長さ調整部１４の円筒を嵌合させることで、運動補助具１に固定することができる。或いは、アタッチメント部１７ｃは、グリップ部１５ａ、１５ｂに直接嵌合し、固定できるような構造であってもよい。特に、グリップ部１５ａ、１５ｂが、ねじにより第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に取り付けられているときには、このような構造であることが好ましい。アタッチメント部１７ｃの底面は曲面となっており、手のひらの中央にアタッチメント部１７ｃの底面が接するような状態で把持する場合でも、違和感なく運動補助具１を把持することができる。
【００４３】
図４は、本発明の実施の形態にかかるアタッチメント部の一例を示す図である。アタッチメント部１７ｄは、円柱状の嵌合穴１８を有しており、第三長さ調整部１３及び第４長さ調整部１４の円筒を嵌合させることで、運動補助具１に固定することができる。或いは、アタッチメント部１７ｄは、グリップ部１５ａ、１５ｂに直接嵌合し、固定できるような構造であってもよい。特に、グリップ部１５ａ、１５ｂが、ねじにより第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４に取り付けられているときには、このような構造であることが好ましい。アタッチメント部１７ｄの底面は、滑らかな曲面とせずに、複数の段差を設けることで、運動補助具１を床に立てて使用したり、壁に当てて使用した場合でも、滑りにくくなる。また、アタッチメント部１７ｄは括れ１９を有しており、アタッチメント部１７ｄの接地面に対して斜めになるような状態で運動補助具１を使用したとしても、アタッチメント部１７ｄが運動補助具１にあわせて傾斜するため、接地面から滑ることを抑制することができる。
【００４４】
その他、アタッチメント部１７ａ、１７ｂとして、例えば、ロープ状ゴムやロープなどの補助具を通す孔を有するものを利用することができる。ロープ状ゴムの一端を、運動補助具１の一端のアタッチメントで固定し、また、ロープ状ゴムの他端を、運動補助具１の他端のアタッチメント部で固定することができる。このようにすることで、例えば、運動者が床に仰向けになり、運動者の背中と床の間で、左右方向にゴムが横切るようにし、運動者が、運動補助具１の両端をそれぞれの手でつかんで、運動補助具１を上下させることで、ベンチプレスをするような運動をすることができる。このようなアタッチメント部を利用することで、ベンチプレスのような重いものを使用しなくても、運動者に負荷をかけた運動をさせることができる。
【００４５】
或いは、アタッチメント部１７ａ、１７ｂとして、例えば、窪み１６ａ、１６ｂのような窪みを有するものを利用することができる。グリップ部１５、及びアタッチメント部１７の双方が窪みを有することで、グリップ部１５の窪みを親指と人差し指で、アタッチメント部１７の窪みを小指で握ることが可能となる。このようにグリップ部１５、及びアタッチメント部１７を握ることで、運動補助具１を動かす際に、窪みに指が引っかかり、安定してグリップ部１５、及びアタッチメント部１７を握ることが可能となる。
【００４６】
図２は、本発明の実施の形態にかかる運動補助具１の一例を表す図である。図２に示すように、第一長さ調整部１１の前端（把持部１１ａの前端）及び第二長さ調整部１２の前端（把持部１２ａの前端）が、基部１０の長手方向の中心線に位置するようにし、さらに、第三長さ調整部１３の前端（把持部１３ａの前端）が、第一長さ調整部１１の把持部１１ａの後端に位置し、第四長さ調整部１４の前端（把持部１４ａの前端）が、第二長さ調整部１２の把持部１２ａの後端に位置するように長さ調整をした場合に、本発明の運動補助具１は、最も短い状態となる。この場合、第一長さ調整部１１は第三長さ調整部１３に内包され、第二長さ調整部１２は第四長さ調整部１４に内包されており、さらに、基部１０は、第一長さ調整部１１及び第二長さ調整部１２に内包されている。そのため、外側から、基部１０、第一長さ調整部１１及び第二長さ調整部１２を視認することはできない。
【００４７】
或いは、図示はしないが、運動補助具１は、把持部１１ａの前端と把持部１２ａの前端が最も近づくように、第一長さ調整部１１及び／又は第二長さ調整部１２をスライドして移動させた場合に、把持部１１ａの前端と把持部１２ａの前端が接触しないような構造であってもよい。また、運動補助具１は、把持部１１ａの後端と把持部１３ａの前端が最も近づくように、第一長さ調整部１１及び／又は第三長さ調整部１３をスライドして移動させた場合に、把持部１１ａの後端と把持部１３ａの前端が接触せずに、把持部１２ａの後端と把持部１４ａの前端が最も近づくように、第二長さ調整部１２及び／又は第四長さ調整部１４をスライドして移動させた場合に、把持部１２ａの後端と把持部１４ａの前端が接触しないような構造であってもよい。この場合、本発明の運動補助具１が最も短い状態となったときにも、外側から、基部１０、第一長さ調整部１１及び第二長さ調整部１２を視認することができる。このような構造とすることで、運動補助具１を短くする際に、運動者が把持部と把持部の間に指などを挟まないようにすることができる。
【００４８】
一方、図１に示すように、第一長さ調整部１１の前端（把持部１１ａの前端）及び第二長さ調整部１２の前端（把持部１２ａの前端）が、基部１０の長手方向の後端近傍に位置するようにし、さらに、第三長さ調整部１３の前端（把持部１３ａの前端）が、第一長さ調整部１１の後端近傍に位置し、第四長さ調整部１４の前端（把持部１４ａの前端）が、第二長さ調整部１２の後端近傍に位置するように長さ調整をした場合に、本発明の運動補助具１は、最も長い状態となる。
【００４９】
本発明の運動補助具１の大きさは、使用の対象となる運動者の属性に応じて、適宜設計することができるが、本発明の趣旨に反しない限り、特に限定されない。最も短い状態に固定した場合の運動補助具１の長さは、５５０ｍｍ以上であることが好ましく、６００ｍｍ以上であることがより好ましい。また、最も短い状態に固定した場合の運動補助具１の長さは、７００ｍｍ以下であることが好ましく、７５０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００５０】
最も長い状態に固定した場合の運動補助具１の長さは、１３００ｍｍ以上であることが好ましく、１３５０ｍｍ以上であることがより好ましい。また、最も長い状態に固定した場合の運動補助具１の長さは、１５００ｍｍ以下であることが好ましく、１４５０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００５１】
本実施の形態では、運動補助具１は、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４を備える構成としたが、例えば、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４を有さず、基部１０、第一長さ調整部１１及び第二長さ調整部１２のみで長さの調整を行うことができるような構成としてもよい。また、基部１０、第一長さ調整部１１、第二長さ調整部１２、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４の他、さらに、第三長さ調整部１３及び第四長さ調整部１４のそれぞれの後端側に、他の長さ調整部を備えるような構成としてもよい。
【００５２】
次に、本発明の運動補助具の使用例について、説明する。図５〜７は、本発明の実施の形態にかかる運動補助具の使用例を表す図である。図５では、運動者２が、運動補助具１の両端をそれぞれの手で掴み、前方へ両腕を伸ばした状態から、両腕を曲げずに、運動保護具１を運動者２の頭上、そして後方へ移動させ、また、後方から頭上、そして前方へ移動させる運動を行っている。運動者２の柔軟性が高い場合は、運動補助具１の長さをより短く調整することができ、運動者２の柔軟性が低い場合は、運動補助具１の長さをより長く調整する。
【００５３】
図６（ａ）に示す運動は、運動補助具１の両端をそれぞれの手で掴み、前方へ両腕を伸ばした状態から、両腕を曲げずに、運動者から視て、運動補助具１が左回りになるように回転させ、左手が下側で右手が上側となる状態へ移行し、さらに、両腕を交差させて、左手が右側で右手が左側となる状態へと移行するものである。さらに、両腕を交差させた状態から、運動補助具１が右回りになるように回転させ、前方へ両腕を伸ばした状態にまで戻す。そして、図６（ｂ）で示すように、運動補助具１の両端をそれぞれの手で掴み、前方へ両腕を伸ばした状態から、運動補助具１が両腕を曲げずに運動者から視て右回りになるように回転させ、右手が下側で左手が上側となる状態へ移行し、さらに、両腕を交差させて、右手が左側で左手が右側となる状態へと移行する。さらに、両腕を交差させた状態から、運動補助具１が左回りになるように回転させ、前方へ両腕を伸ばした状態にまで戻す。運動者２の柔軟性が高い場合は、運動補助具１の長さをより長く調整することができ、運動者２の柔軟性が低い場合は、運動補助具１の長さをより短く調整する。
【００５４】
図７では、運動補助具１の一端を床に接地させ、運動者２が、運動補助具１の上側の他端に両手を乗せ、両腕、背中、両脚を伸ばした状態でストレッチを行っている。このような運動補助具１の一端を床に接地させるような場合は、図４で示すアタッチメント１７ｄのような括れを有するものを用いることが好ましい。括れを有するアタッチメント１７を用いることで、アタッチメント１７がしなり、床との接地面が広くなるため、安定して運動補助具１を傾けることができる。また、括れを有するアタッチメント１７には、例えば、熱可塑性エラストマーなどの固めの素材を用いることが好ましい。
【００５５】
また、運動補助具１は、内部にセンサを備えていることが好ましい。運動補助具１は、例えば、加速度センサ、及びジャイロセンサを備えることで、運動者が運動補助具１を動かした際の、運動補助具１の軌道を計測することができる。この際、加速度センサ、及びジャイロセンサは、運動補助具１の左右、基部１０の長手方向の中心線に関して対称な位置に１つずつ備えられていることが好ましい。センサが備えられる位置は、グリップ部１５、アタッチメント部１７、長さ調整部、把持部、基部１０のいずれであってもよい。運動者が運動補助具１を動かした際の、運動補助具１の軌道を計測できることで、運動者は、指導者に指導された際の運動補助具１の軌道など、運動補助具１の理想となる、基準となる軌道をスマートフォンやパソコンに記憶させ、自主的に運動をする際に、指導者に指導された際の運動補助具１の軌道を再現できているかを確認しながら運動を行うことが可能となる。また、運動者が指導者に指導されている際にも、運動補助具１の高さを変えずに水平に動かすことができているか、運動補助具１の左右を同じ軌道で動かすことができているかなどを正確に評価することが可能となる。また、運動補助具１を正しく動かせていないときには、音や表示画面の表示などでその旨が通知されることとしてもよい。音や表示画面の表示などによる通知は、スマートフォンやパソコンによって行うことが可能である。
【符号の説明】
【００５６】
１      運動補助具
１０      基部
１１      第一長さ調整部
１１ａ    把持部
１２      第二長さ調整部
１２ａ    把持部
１３      第三長さ調整部
１３ａ    把持部
１４      第四長さ調整部
１４ａ    把持部
１５      グリップ部
１６      窪み
１７      アタッチメント部
１８      嵌合穴
１９      括れ
２０      隆起
２      運動者
２１      幾何学模様
２２      ジグザグ線
【図１】
2020203084.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
2020203084.tif 000006
【図５】
2020203084.tif 000007
【図６】
2020203084.tif 000008
【図７】
2020203084.tif 000009
【図８】
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【図９】
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