(57)【要約】      （修正有）【課題】デュアル周波数帯域動作と単一の広帯域とを可能にするアンテナ及びデバイス、システム並びに方法を提供する。【解決手段】アンテナ構造２００Ａは、第１の平面部分２１０と、第１の平面部分２００Ａの中心で第１の平面部分２００Ａから遠くに延びる延長部分２１５と、を含む第１の導電要素２０５と、第１の平面部分２１０から離隔されて延長部分２１５に電気的に接続される第２の導電要素２１７と、を含む。【効果】アンテナ構造２００Ａが、第１の周波数帯域幅と、第１の周波数帯域幅とは異なった第２の周波数帯域幅に対して動作可能である。または、アンテナ構造２００Ａが、第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅と単独で比較して、より広い単一周波数帯域幅に対して動作可能である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナ構造であって、
第１の導電要素において、
第１の平面部分と、
前記第１の平面部分の中心で前記第１の平面部分から遠くに延びる延長部分と、を含む第１の導電要素と、
前記第１の平面部分から離隔されて、前記延長部分に電気的に接続される第２の導電要素と、を含むことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナ構造であって、前記第２の導電要素は、第２の平面部分を含み、前記第１の平面部分および前記第２の平面部分は、互いに実質上平行であるように第１の方向に延び、前記延長部分は、前記第１の方向に実質上垂直である方向に延びる、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項３】
請求項２に記載のアンテナ構造であって、前記延長部分は、直線状である、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項４】
請求項２に記載のアンテナ構造であって、前記延長部分は、波状である、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項５】
請求項２に記載のアンテナ構造であって、前記延長部分は、第１の部分と、ギャップが前記第１の平面部分の２つの区域間に存在するように、前記第１の方向に前記第１の部分から離隔される第２の部分と、を含む、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項６】
請求項２に記載のアンテナ構造であって、前記延長部分は、分離可能なセグメントを含む、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項７】
請求項２に記載のアンテナ構造であって、前記延長部分は、前記第１の方向に整列されて前記第１の平面部分の一方側から前記第１の平面部分の反対側に延びる複数の導電ビアを含む、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項８】
請求項１に記載のアンテナ構造であって、
前記第１の平面部分と前記第２の導電要素との間の第１の絶縁材料を更に含み、前記延長部分は、前記第２の導電要素と電気的に接続するために前記第１の絶縁材料を貫通する、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項９】
請求項８に記載のアンテナ構造であって、前記第２の導電要素を支持する第２の絶縁材料を更に含む、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１０】
請求項９に記載のアンテナ構造であって、
前記第２の絶縁材料内に配設され、前記第１の平面部分と電気的に接続するために前記第２の導電要素および前記第１の絶縁材料を貫通する導電区域を含む注入ポートを更に含み、前記注入ポートは、前記アンテナ構造用の集積回路の送信／受信ラインに結合される、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１１】
請求項１に記載のアンテナ構造であって、前記第２の導電要素は、アースされる、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１２】
アンテナ構造であって、
アース板と、
上部および脚部を含むＴ形を有するアンテナと、を含み、前記Ｔ形の前記上部は、前記アース板から離隔され、前記Ｔ形の前記脚部は、前記Ｔ形の前記上部から遠くに延び、また、前記アース板に電気的に接続され、前記Ｔ形の前記脚部は、ｉ）前記アンテナが、第１の周波数帯域幅と、前記第１の周波数帯域幅とは異なった第２の周波数帯域幅と、に対して動作可能である、または、ｉｉ）前記アンテナが、前記第１の周波数帯域幅および前記第２の周波数帯域幅と単独で比較して、より広い単一周波数帯域幅に対して動作可能である、ような構造を有する、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１３】
請求項１２に記載のアンテナ構造であって、前記Ｔ形の前記脚部の前記構造は、前記アンテナが前記第１の周波数帯域幅および前記第２の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、前記アース板と前記Ｔ形の前記上部との間の距離に調和する長さを有する直線状構造である、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１４】
請求項１２に記載のアンテナ構造であって、前記Ｔ形の前記脚部の前記構造は、前記アンテナが前記第１の周波数帯域幅および前記第２の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、前記アース板と前記Ｔ形の前記上部との間の距離よりも大きい長さを有する波状構造である、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１５】
請求項１２に記載のアンテナ構造であって、前記Ｔ形の前記脚部の前記構造は、前記アンテナが前記単一周波数帯域幅に対して動作可能であるように、前記Ｔ形の前記上部の２つの区域間のギャップを作り出すＵ形の構造である、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１６】
請求項１２に記載のアンテナ構造であって、前記Ｔ形の前記脚部の前記構造は、前記アンテナが前記単一周波数帯域幅に対して動作可能であるように、互いに整列された複数の導電ビアを含む、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１７】
請求項１２に記載のアンテナ構造であって、前記Ｔ形の前記上部と前記アース板との間の第１の絶縁材料を更に含み、前記Ｔ形の前記脚部は、前記アース板と電気的に接続するために前記第１の絶縁材料を貫通する、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１８】
請求項１７に記載のアンテナ構造であって、前記アース板を支持する第２の絶縁材料を更に含む、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項１９】
請求項１８に記載のアンテナ構造であって、前記第２の絶縁材料内に配設される注入ポートであって、前記Ｔ形の前記上部と電気的に接続するために前記アース板および前記第１の絶縁材料を貫通する導電区域を含む注入ポートを更に含み、前記注入ポートは、前記アンテナ構造用の集積回路の送信／受信ラインに結合される、ことを特徴とするアンテナ構造。
【請求項２０】
アンテナであって、
アース板と、
前記アース板と電気的に接触して第１のモードまたは第２のモードで動作するように構成されたＴ形のアンテナ構造と、を含み、前記第１のモードは、前記Ｔ形のアンテナ構造が、第１の周波数帯域幅と、前記第１の周波数帯域幅とは異なった第２の周波数帯域幅と、で動作可能であるモードであり、前記第２のモードは、前記Ｔ形のアンテナ構造が、前記第１の周波数帯域幅および前記第２の周波数帯域幅を含む拡張周波数帯域幅で動作可能であるモードである、ことを特徴とするアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
例示的な実施形態は、一般にアンテナおよびデバイス、システム、ならびに、それらを含む方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１８年７月３１日に提出された米国仮特許出願第６２／７１２，７７８号についての米国特許法１１９条（ｅ）に基づく優先権の利益を主張し、その開示全体は、それが教示する全てについてまた全ての目的について、その全体において参照により本願に援用する。
【発明の概要】
【０００３】
関連技術のアンテナ（例えば、Ｆ型アンテナ、パッチアンテナ等々）は、制限された周波数帯域および／または動作モードを有する。
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
それらの課題に対する現時点の解決策は、アンテナの性能（放射効率、利得等々）を犠牲にしている。関連技術のアンテナは、所望の周波数帯域を達成する目的で、調整と、慎重に制御された製造工程と、を必要とすることもある。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】少なくとも１つの実施形態例に係るシステムのブロック図である。
【図２】少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造の断面図である。
【図３】少なくとも１つの実施形態例に係る図２のアンテナ構造の第１のモードの図である。
【図４】少なくとも１つの実施形態例に係る図２のアンテナ構造の第２のモードの図である。
【図５】少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造の断面図である。
【図６】少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造の断面図である。
【図７】少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造の断面図である。
【図８】少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造を含むシステムの斜視図である。
【図９】図９Ａは、少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造の平面図であり、図９Ｂは、図９Ａのアンテナ構造の断面図である。
【図１０】少なくとも１つの実施形態例に係るデュアル帯域モードでアンテナ構造を動作させるための周波数帯域例の図である。
【図１１】少なくとも１つの実施形態例に係る単一帯域モードでアンテナ構造を動作させるための周波数帯域例の図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
実施形態例に係るアンテナは、デュアル周波数帯域動作と単一の広帯域とを可能にする。これは、アンテナ性能（利得、効率等々）に対して殆どまたは全く影響を有しない設計で達成される。例えば、実施形態例に係るＴアンテナは、アンテナの構造を修正することなく、共振周波数の２つの異なったモード（例えば、偶モードと奇モード）で機能する能力を有する。それらの２つのモードの周波数は、設計の好みに応じて制御される場合がある。それらのモードの周波数値に応じて、Ｔアンテナは、２つの異なる周波数帯域で共振して機能するか、あるいは、それらの２つのモードを関連技術のアンテナ設計では不可能な単一の大きめの周波数帯域で組み合わせることができる。
【０００７】
Ｔ形の概念は、周波数帯域幅を所望の値に増加させる目的で、パッチアンテナに適用される場合もある。Ｔアンテナデュアル周波数帯域の利点は、２つの異なった帯域についての、改善された放射効率と、改善されたリターンロスと、を含む。追加の利点は、Ｔアンテナがプロセス変動の問題を減少させ、余裕を残して所望の周波数帯域が完全にカバーされるのを確実にする、ということを含む。
【０００８】
上記および下記に鑑みて、理解すべきことは、実施形態例に係るアンテナが、各モードがそれ自体の独特な周波数を有するデュアルモード動作を可能にする、ということである。それらのモードの周波数を動かすことによって（例えば、アースに対する短絡の長さを変えることによって）、アンテナは、１）モードの周波数がかなり離れているときのデュアル帯域、または、２）それらのモードの周波数が単一の広帯域を作り出すように互いに近い単一ワイド帯域、のどちらかになることができる。
【０００９】
これらや他の必要性は、本開示の様々な態様、実施形態、および／または、構成によって対処される。
【００１０】
図１は、少なくとも１つの実施形態例に係るシステム１００のブロック図である。システム１００は、無線接続を介して、１つ以上の所望の周波数で、１つ以上の所望のプロトコル（例えば、近距離無線通信（ＮＦＣ）、Ｗｉ−Ｆｉ、ＢＬＵＥＴＯＯＴＨ（登録商標）、全地球測位システム（ＧＰＳ）等々のための）を使用して、互いに通信することができる通信デバイス１０５および外部デバイス１１０を含む。通信デバイス１０５および／または外部デバイス１１０は、スマートフォン、ウェアラブル技術の一部（例えば、スマートウォッチ、フィットネス帯域等々）などのモバイルデバイスであることがある。追加的または代替的に、通信デバイス１０５および／または外部デバイス１１０は、スマートサーモスタットや他のスマートホーム技術の一部などの表面に実装または配置される定置デバイスであることがある。換言すると、通信デバイス１０５および外部デバイス１１０は、デバイス間の無線通信が望まれる任意の２つのデバイスであることがある。
【００１１】
通信デバイス１０５は、アンテナ１１５と、アンテナ１１５によって受信および／または送信される信号を処理する集積回路（ＩＣ）１２０と、を含むことがある。例えば、アンテナ１１５が外部デバイス１１０の存在するところにある場合、ＩＣ１２０は、アンテナ１１５を介した通信デバイス１０５と外部デバイス１１０との間の双方向通信を容易にすることがある。明示的に示されてはいないが、理解すべきことは、外部デバイス１１０が、通信デバイス１０５と通信するために、それ自体の対応するＩＣとアンテナを含むことがある、ということである。このケースでは、外部デバイス１１０は、通信デバイス１０５と同じＩＣと同じアンテナを有することがある。アンテナ１１５の詳細は、下で図２〜８を参照して議論される。
【００１２】
通信デバイス１０５および／または外部デバイス１１０は、能動デバイスや受動デバイスであることがある。通信デバイス１０５および／または外部デバイス１１０が能動デバイスである場合、電源（例えば、バッテリ）は、電力をそれぞれのＩＣに供給するためのそれぞれのデバイスに含められることがある。通信デバイス１０５および／または外部デバイス１１０が受動デバイスである場合、それぞれのデバイスは、電源を含まず、そして、それぞれのＩＣに給電するためにそれぞれのアンテナで受信される信号に依存することがある。少なくとも１つの実施形態例では、通信デバイス１０５または外部デバイス１１０の一方は能動デバイスであり、通信デバイス１０５または外部デバイス１１０の他方は受動デバイスである。しかしながら、実施形態例は、それに限定されず、両デバイス１０５／１１０は、必要に応じて能動デバイスであることがある。
【００１３】
ＩＣ１２０は、通信デバイス１０５と外部デバイス１１０との間の通信を制御することができる１つ以上の処理回路を含むことがある。例えば、ＩＣ１２０は、１つ以上の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）と、プロセッサと、プロセッサやプログラマブル論理ゲート等々によって実行可能である命令を含むメモリ（例えば、不揮発性メモリ）と、を含む。
【００１４】
図２は、少なくとも１つの実施形態例に係る図１のアンテナ１１５のためのアンテナ構造２００Ａの断面図を例証する。
【００１５】
図２に示すように、アンテナ構造２００Ａは、第１の導電要素（またはアンテナ）２０５を含むことがある。第１の導電要素２０５は、長さＬを有する第１の平面部分２１０と、第１の平面部分２１０の中心において第１の平面部分２１０から遠くに延びる延長部分２１５と、を含む。第１の平面部分２１０の中心は、ｘ方向およびｙ方向（即ち、水平方向）の両方において、第１の平面部分２１０の正確なまたはほぼ正確な中心であることがある。代替的に、延長部分２１５は、必要に応じて（例えば、設計の好みによって）、中心からオフセットした場所において、第１の平面部分２１０から遠くに延びることがある。アンテナ構造２００Ａは、第１の平面部分２１０から所望の距離だけ離隔された第２の導電要素２１７を含むことがある。
【００１６】
延長部分２１５は、長さＢを有することがある。図２では、第２の導電要素２１７と第１の平面部分２１０との間の所望の距離と、延長部分の長さとは、両方共にＢに等しい。しかしながら、実施形態例は、例えば、下で図６〜７を参照して更に説明されるように、それらに限定されない。
【００１７】
図２では、第１の平面部分２１０と第２の導電要素２１７との間の空間は、周囲空気によって占有されている。第２の導電要素２１７は、延長部分２１５に電気的に接続された第２の平面部分２２０を含むことがある。少なくとも１つの実施形態例では、第２の平面部分２２０は、電気的なアースまたは共通の電圧に接続されて第１の平面部分２１０の少なくとも長さおよび幅に延びるアース板である。しかしながら、実施形態例は、それに限定されず、第２の平面部分２２０の他の構成および／または寸法は、必要に応じて選択されることがある。
【００１８】
図２に示すように、第１の平面部分２１０と第２の平面部分２２０とは、互いに実質上平行になるように第１の方向に延びる。延長部分２１５は、第１の方向に実質上垂直である方向に延びる。少なくとも１つの実施形態例によれば、図２に示されるように、延長部分２１５は、直線状である。しかしながら、実施形態例は、それに限定されず、延長部分２１５の他の形状は、図６、７、および９に示されるように可能であることがある。
【００１９】
長さＬおよび距離Ｂは、経験的な証拠および／または好みに基づく（例えば、アンテナのための所望の周波数帯域に基づく）設計パラメータであることがある。それらのパラメータは、下で図３および４を参照してより詳細に議論される。第１の導電要素２０５と第２の導電要素２１７とは、アンテナの用途のために使用される銅や他の適切な導電材料を含むことがある。
【００２０】
図２は、第２の平面区域２２５を支持する絶縁材料２２５を例証する。絶縁材料２２５は、基板、例えば、プリント回路基板（ＰＣＢ）や、それに実装された通信デバイス１０５の他の要素（例えば、ＩＣ１２０）を含む他の絶縁性の基板であることがある。
【００２１】
図２に示すように、アンテナ構造２００Ａは、送信／受信ライン２３５に結合された注入ポート２３０を更に含むことがある。注入ポート２３０は、第１の平面部分２１０と、送信／受信ライン２３５と、に結合された金属の導電ストリップを含むことがある。少なくとも第２の平面部分２２０を通過する注入ポート２３０の導電ストリップは、例えば、絶縁ラッパによって、第２の平面部分２２０から電気的に絶縁されることがある。送信／受信ライン２３５は、ＩＣ１２０がアンテナ構造２００Ａから信号を送信および受信することができるように、ＩＣ１２０につながる導電性の配線にすることがある。動作では、注入ポート２３０は、アンテナ構造２００Ａのための入力／出力ポートとして機能する。図２が示すのは、注入ポート２３０が延長部分２１５の近くに位置することであるが、実施形態例は、それに限定されず、注入ポート２３０は、設計の好みに従って何らかの他の場所に配置されてもよい。
【００２２】
図３は、少なくとも１つの実施形態例に係る図２のアンテナ構造２００Ａの第１のモードを例証する。より詳細には、図３は、アンテナ構造２００Ａのための奇共振モードを例証する。奇共振モードは、アンテナ構造２００Ａが第１の周波数帯域幅で動作可能である、モードに対応することがある。図３に示すように、奇共振モードは、対称（例えば、完全対称）であり、また、第１の平面部分２１０の各分岐のための逆位相の電界Ｅを作り出すために電流がアース板２２０に流れることがないように、延長部分２１５を介して仮想電気壁または仮想アース面を有する。第１の平面部分２１０の各分岐のために、電流は、Ｌ／２の距離（１／４波長と考えられる）を流れる。このように、奇共振モードの波長λｏは、λｏ＝２Ｌである。奇モードのための共振周波数Ｆｏは、Ｆｏ＝ｃ／λｏであり、ここで、ｃは光の速度（例えば、ｍ／ｓ）である。少なくとも１つの実施形態例では、例えば、デュアル帯域モードでは、Ｆｏ＝２．４ＧＨｚである。
【００２３】
図４は、少なくとも１つの実施形態例に係る図２のアンテナ構造２００Ａの第２のモードを例証する。より詳細には、図４は、アンテナ構造２００Ａのための偶共振モードを例証する。偶共振モードは、アンテナ構造２００Ａが図３の奇共振モードの第１の周波数帯域幅とは異なった第２の周波数帯域幅で動作可能である、モードに対応することがある。図４に示すように、偶共振モードは、対称（例えば、完全対称）であり、また、各分岐のための同位相の電界Ｅを作り出すために第１の平面部分２１５の各分岐内の電流が拡張部分２１５を通ってアース板２２０まで流れるように、延長部分２１５に沿った仮想磁気壁を有する。第１の平面部分２１５の各分岐のために、電流は、約４分の１波長λｅ／４、即ち、約Ｌ／２の距離（例えば、延長部分２１５のせいで、λｅ／４、または、Ｌ／２よりも僅かに大きい）を流れる。このように、偶共振モードの波長λｅは、次の、λｅ〜２Ｌ＋４Ｂとして表されることがある。偶モードのための共振周波数Ｆｅは、Ｆｅ＝ｃ／λｅである。少なくとも１つの実施形態例では、例えば、デュアル帯域モードでは、Ｆｅ＝１．７ＧＨｚである。
【００２４】
図３および４に鑑みて、理解すべきことは、λｅ＞λｏであり、また、Ｆｅ＜Ｆｏであり、１つが奇共振モードのため、もう１つが偶共振モードのため、という２つの独特な周波数帯域が作り出されることがある、ということである。更に理解すべきことは、２つの独特な周波数帯域の作出が距離Ｂに依存することがある、ということである。例えば、距離Ｂが比較的大きい場合、各共振モードは、上で説明されたように、それ自体の周波数帯域を有することがある。しかしながら、距離Ｂが比較的小さい場合、各共振モードの周波数帯域は、２つの独特な周波数帯域のどちらよりも広い単一の周波数帯域を作り出すために、部分的に重なることがある。換言すると、奇共振モードおよび偶共振モードの周波数帯域は、単一の強化された周波数帯域に併合されることがある。図６、７、および９〜１１は、アンテナ構造の所望の周波数帯域に従った距離Ｂを調整する例を例証する。
【００２５】
図５は、少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造２００Ｂの断面図を例証する。図５は、第１の平面部分２１０と第２の平面部分２２０との間に絶縁材料５００を含むことを除いて、図２と同じである。示したように、延長部分２１５は、第２の平面部分２２０と電気的に接続するために、絶縁材料５００を貫通する。絶縁材料５００は、絶縁材料２２５と同じかまたは異なる材料を含むことがある。例えば、絶縁材料５００は、ＰＣＢの一部、または、アンテナ用途に使用される他の適切な絶縁材料の一部とされることがある。同じく示されるように、注入ポート２３０は、絶縁材料２２５内に配設されており、第１の平面部分２１０と電気的に接続するために第２の平面部分２２０および絶縁材料５００を貫通する導電区域を含む。少なくとも第２の平面部分２２０を貫通する注入ポート２３０の導電区域は、例えば、絶縁ラッパによって第２の平面部分２２０から電気的に絶縁されることがある。図２のように、注入ポート２３０は、アンテナ構造２００Ｂのための集積回路１２０の送信／受信ライン２３５に結合される。
【００２６】
図５では、第１の平面部分２１０の上面は、絶縁材料５００の上面と同一平面上にある。しかしながら、実施形態例は、それに限定されず、上面は、どの鉛直方向にも互いからオフセットされることがある。
【００２７】
図６は、少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造２００Ｃの断面図を例証する。アンテナ構造２００Ｃは、図５のアンテナ構造２００Ｂと同じであるが、除かれるのは、アンテナ構造２００Ｃが波状または曲がりくねった延長部分２１５Ａを含むことである。この構成は、例えば、アース板２２０への電流経路が図５よりも長いので、延長部分２１５Ａの波状構造が有効長さＢを増加させるのに役立つという理由で、デュアル周波数帯域が望まれる用途に有用であることがある。それは、平面部分２１０および２２０間の距離が維持される場合に、Ｆｏよりも低く、そして、図５からの周波数Ｆｅよりもなお一層低い、周波数Ｆｅを有する平らな共振モードを作り出す。即ち、延長部分２１５Ａの波状経路が長くなると、Ｆｅは減少する。したがって、延在部分２１５Ａの全長は、所望の共振周波数Ｆｅに基づいて設定された設計パラメータにすることができる。この構成は、デュアル帯域アンテナモードを可能にし、同時に、パッケージ全体をコンパクトに保つ（平面部分２１０および２２０間の距離が図５に示される構成から増加する必要がないという理由）。ここで、理解すべきことは、延長部分２１５Ａの波状構造が奇共振モードにおいて共振周波数Ｆｏに影響を及ぼさない、ということである。
【００２８】
図７は、少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造２００Ｄの断面図を例証する。アンテナ構造２００Ｄは、図５のアンテナ構造２００Ｂと同じであるが、除かれるのは、アンテナ構造２００Ｄが、２つの区域即ち第１の平面部分２１０の分岐部の間にギャップ７１０が存在するように、第１の部分７００と第１の部分から第１の方向（例えば、水平方向）に離隔された第２の部分７０５とを含む延長部分２１５Ｂを含むことである。ここで、ギャップ７１０の存在は、図５の延長部分２１５と比較して、延長部分２１５Ｂの有効長さＢを減少させるのに役立つことがある。図７は、関連技術のパッチおよび／またはＦアンテナ設計にとってさもなければ可能ではなくまたは無効である単一ワイド帯域幅（例えば、１０ｄＢ）を望む用途に有用であることがある。アンテナ構造２００Ｄの単一周波数帯域は、偶共振モードおよび奇共振モードだけによって達成される周波数帯域のどちらかを含む、および／または、それよりも広いことがある。
【００２９】
図８は、少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造を含むシステム８００の斜視図を例証する。より詳細には、図８は、どのようにアンテナ構造２００Ａがデバイス８０５に実装されるかを例証する。デバイス８０５は、通信デバイス１０５に対応することがある。例えば、デバイス８０５は、スマートウォッチなどのウェアラブルデバイスであることがある。図８は、アンテナ構造２００Ａについて説明されているが、理解すべきことは、本明細書で説明される本発明概念の範囲内の全てのアンテナ構造が、構造２００Ａに加えてまたはそれに代えて、含まれてもよい、ということである。
【００３０】
図９Ａは、少なくとも１つの実施形態例に係るアンテナ構造９００の平面図を例証する。図９Ｂは、図９Ａのアンテナ構造９００の断面図を例証する。アンテナ構造９００は、図１のアンテナ１１５に使用されることがある。より詳細には、図９Ａおよび９Ｂは、アンテナ構造９００が同じＴアンテナ概念を採用している点で図２〜７と同様であるが、図８のような薄めのＴトップの代わりに広めのパッチのような区域９１０を備える。図９Ａおよび図９Ｂを参照すると、アンテナ構造９００は、基板９０５と、基板９０５上の第１の導電板９０７（例えば、アース板）と、複数の導電ビア９１５によって第１の導電板９０７に電気的に接続される第２の導電板９１０と、を含む。任意選択のキャリア基板９０８は、必要に応じて含められることがある。ここで、理解すべきことは、先の図面の延長部分２１５、２１５Ａ、および２１５Ｂが、導電板９０７の中心で行または列に位置決めされる複数の導電ビア９１５によって表される、ということである。即ち、アンテナ構造９００の延長部分は、第１の平面部分（例えば、２２０または９１０）の一方側から第１の平面部分（２２０または９１０）の反対側に延びる、方向に整列された複数の導電性ビア９０５を含む。
【００３１】
導電ビア９１５のサイズ、密度、および／または、位置は、Ｂの有効長に影響を及ぼすことがある。少なくとも１つの実施形態例では、導電ビア９１５は、有効長Ｂが比較的短く、それによって単一ワイド周波数帯域を作り出すという点で、延長部分２１５Ｂと同様に機能する。例えば、導電ビア９１５を一列により密に詰め込むほど、有効長Ｂが短くなり、それがＦｅをＦｏにより近づかせて、単一周波数帯域（例えば、１０ｄｂ）を作り出す。
【００３２】
図１〜９に鑑みて、理解すべきことは、少なくとも１つの実施形態例が、アース板２２０と、上部２１０および脚部２１５を含むＴ形を有するアンテナ２０５と、を含むアンテナ構造に向けられている、ということである。Ｔ形の上部２１０は、アース板２２０から離隔され、Ｔ形の脚部２１５は、Ｔ形の上部２１０から遠くに延びて、アース板２２０に電気的に接続される。Ｔ形の脚部２１５は、ｉ）アンテナが、第１の周波数帯域幅と第１の周波数帯域幅とは異なった第２の周波数帯域幅とに対して動作可能である、または、ｉｉ）アンテナが、第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅と単独で比較して、より広い単一周波数帯域幅に対して動作可能であるような構造を有する。
【００３３】
少なくとも１つの実施形態例では、Ｔ形の脚部２１５の構造は、アンテナが第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、アース板２２０とＴ形の上部２１０との間の距離に調和する長さＢを有する直線状構造（例えば、図５）であることがある。
【００３４】
少なくとも１つの実施形態例では、Ｔ形の脚部２１５の構造は、アンテナが第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、アース板２２０とＴ形の上部２１０との間の距離よりも大きい長さＢを有する波状構造（例えば、図６）である。
【００３５】
少なくとも１つの実施形態例では、Ｔ形の脚部２１５の構造は、アンテナが単一の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、２つの区域間またはＴ形の上部２１０の分岐部間のギャップ７１０を作り出すＵ形の構造（例えば、図７）である。
【００３６】
少なくとも１つの実施形態例では、Ｔ形の脚部２１５の構造は、アンテナが単一の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、互いに整列された複数の導電ビア９１５を含む。
【００３７】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、Ｔ形の上部２１０とアース板２２０との間の第１の絶縁材料５００を含む。ここで、Ｔ形の脚部２１５は、アース板２２０と電気的に接続するために第１の絶縁材料５００を貫通する。少なくとも１つの実施形態例は、アース板２２０を支持する第２の絶縁材料２２５を含む。
【００３８】
アンテナ構造は、第２の絶縁材料２２５内に配設される注入ポート２３０であって、Ｔ形の上部２１０と電気的に接続するためにアース板２２０および第１の絶縁材料５００を貫通する導電区域を含む注入ポート２３０を含むことがある。注入ポート２３０は、アンテナ構造用の集積回路１２０の送信／受信ライン２３５に結合される。
【００３９】
図１０は、少なくとも１つの実施形態例に従ってデュアル帯域モードでアンテナ構造を動作させるための周波数帯域例を例証する。図１０に示すように、偶共振モードおよび奇共振モードで動作するアンテナ構造は、単一のアンテナが複数帯域で動作するのを可能にするように、２つの異なった周波数帯域を作り出す。
【００４０】
図１１は、少なくとも１つの実施形態例に従って単一の帯域モードでアンテナ構造を動作させるための周波数帯域例を例証する。図１０および１１の比較から理解され得るように、実施形態例に係るアンテナ構造を単一帯域モードで動作させることは、奇共振モードおよび偶共振モードの周波数帯域の少なくとも一部を含み、奇共振モードまたは偶共振モード単独のための、例えば、１０ｄＢでの、周波数帯域のどちらかよりも広い、単一の広い周波数帯域を達成する。
【００４１】
図１〜１１に鑑みて、理解すべきことは、実施形態例が、Ｔ形のアンテナを第１のモードおよび第２のモードで動作させることを含む方法を含むことがある、ということである。第１のモードは、Ｔ形のアンテナが、第１の共振周波数（例えば、Ｆｅ）および第１の周波数帯域幅、ならびに、第１の共振周波数とは異なる第２の共振周波数（例えば、Ｆｏ）および第１の周波数帯域幅とは異なる第２の周波数帯域幅、を有するモードである。第２のモードは、アンテナが、第１のモードの第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅を含むことがある拡張周波数帯域幅（例えば、図１１参照）を有するモードである。例えば、拡張周波数帯域幅は、第１のモードおよび第２のモードの単独よりも大きい範囲の周波数をカバーする。第１のモードまたは第２のモードの選択は、設計上の選択であることがある。少なくとも１つの実施形態例では、単一のアンテナは、例えば、Ｂが比較的大きな値であるときに第１のモードで動作するのが可能であることがある。即ち、単一のアンテナは、例えば、ＧＰＳおよびＷｉＦｉの両方の周波数帯域（それぞれ約１．５ＧＨｚおよび２．４４ＧＨｚ）内での通信を可能にするために、２つの異なる周波数帯域内で効果的に送信および受信することができる。Ｂが比較的小さな値である場合に、アンテナは、第１のモードと比較して向上された周波数帯域幅を達成するために、第２のモードで動作することがある。明示的には示されていないが、理解すべきことは、Ｂの値が延長部分２１５を長くするまたは短くすることによって調整できる、ということである。例えば、延長部分２１５は、セグメントに存在することがあり、少なくとも１つのセグメントは、１つ以上の機構に取り付けられ、該機構は、平面部分２１０に電気的に接続された延長部分２１５の他のセグメントと整列してまたはそれと整列せずに、それぞれのセグメントを動かす（例えば、水平に動かす）。ここで、基板２２５は、延長部分セグメントの交換とその後の再接続を可能にするために、鉛直方向に（例えば、延長部分２１５からより遠くにまたは近くに）移動可能であるように１つ以上の機構に取り付けられることもある。上記に鑑みて、理解すべきことは、実施形態例が、高いレベルの放射効率、望ましい放射パターン、高い利得、改善された帯域幅等々を維持しつつ、複数の可能な動作モードを有する単一のアンテナまたは共振器を提供する、ということである。
【００４２】
実施形態例が、図の特定の要素を参照して説明されてきたが、理解すべきことは、いくつかの実施形態の要素が、必要に応じて、他の実施形態に追加される／それから削除されることがあるということである。
【００４３】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、第１の平面部分と、第１の平面部分の中心で第１の平面部分から遠くに延びる延長部分と、を含む第１の導電要素を含む。アンテナ構造は、第１の平面部分から離隔されて延長部分に電気的に接続される第２の導電要素を含むことがある。
【００４４】
少なくとも１つの実施形態例によれば、第２の導電要素は、第２の平面部分を含み、第１の平面部分および第２の平面部分は、互いに実質上平行になるように第１の方向に延び、延長部分は、第１の方向に対して実質上垂直である方向に延びる。
【００４５】
少なくとも１つの実施形態例によれば、延長部分は、直線状である。
【００４６】
少なくとも１つの実施形態例によれば、延長部分は、波状である。
【００４７】
少なくとも１つの実施形態例によれば、延長部分は、第１の平面部分の２つの区域間にギャップが存在するように、第１の部分と、第１の部分から第１の方向に離隔された第２の部分と、を含む。
【００４８】
少なくとも１つの実施形態例によれば、延長部分は、分離可能なセグメントを含む。
【００４９】
少なくとも１つの実施形態例によれば、延長部分は、第１の方向に整列されて第１の平面部分の一方側から第１の平面部分の反対側に延びる複数の導電ビアを含む。
【００５０】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、第１の平面部分と第２の導電要素との間に第１の絶縁材料を含む。延長部分は、第２の導電要素と電気的に接続するために第１の絶縁材料を貫通する。
【００５１】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、第２の導電要素を支持する第２の絶縁材料を含む。
【００５２】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、第２の絶縁材料内に配設される注入ポートであって、第１の平面部分と電気的に接続するために第２の導電要素および第１の絶縁材料を貫通する導電区域を含む注入ポートを含む。注入ポートは、アンテナ構造用の集積回路の送信／受信ラインに結合される。
【００５３】
少なくとも１つの実施形態例によると、第２の導電要素は、アースされている。
【００５４】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、アース板と、上部および脚部を含むＴ形を有するアンテナと、を含む。Ｔ形の上部は、アース板から離隔され、Ｔ形の脚部は、Ｔ形の上部から遠くに延び、また、アース板に電気的に接続される。Ｔ形の脚部は、ｉ）アンテナが、第１の周波数帯域幅と第１の周波数帯域幅とは異なった第２の周波数帯域幅とに対して動作可能である、または、ｉｉ）アンテナが、第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅と単独で比較して、より広い単一周波数帯域幅に対して動作可能であるような構造を有する。
【００５５】
少なくとも１つの実施形態例によれば、Ｔ形の脚部の構造は、アンテナが第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、アース板とＴ形の上部との間の距離に調和する長さを有する直線状構造である。
【００５６】
少なくとも１つの実施形態例によれば、Ｔ形の脚部の構造は、アンテナが第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、アース板とＴ形の上部との間の距離よりも大きい長さを有する波状構造である。
【００５７】
少なくとも１つの実施形態例によれば、Ｔ形の脚部の構造は、アンテナが単一の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、Ｔ形の上部の２つの区域間のギャップを作り出すＵ形の構造である。
【００５８】
少なくとも１つの実施形態例によれば、Ｔ形の脚部の構造は、アンテナが単一の周波数帯域幅に対して動作可能であるように、互いに整列された複数の導電ビアを含む。
【００５９】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、Ｔ形の上部とアース板との間の第１の絶縁材料を含み、Ｔ形の脚部は、アース板と電気的に接続するために、第１の絶縁材料を貫通する。
【００６０】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、アース板を支持する第２の絶縁材料を含む。
【００６１】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナ構造は、第２の絶縁材料内に配設される注入ポートであって、Ｔ形の上部２１０と電気的に接続するためにアース板および第１の絶縁材料を貫通する導電区域を含む注入ポートを含む。注入ポートは、アンテナ構造のための集積回路の送信／受信ラインに結合される。
【００６２】
少なくとも１つの実施形態例によれば、アンテナは、アース板と、アース板と電気的に接触して第１のモードまたは第２のモードで動作するように構成されたＴ形のアンテナ構造と、を含む。第１のモードは、Ｔ形のアンテナ構造が、第１の周波数帯域と、第１の周波数帯域とは異なった第２の周波数帯域と、で動作可能であるモードであり、第２のモードは、Ｔ形のアンテナ構造が、第１の周波数帯域幅および第２の周波数帯域幅を含む拡張周波数帯域幅で動作可能であるモードである。
【００６３】
成句「少なくとも１つ」、「１つ以上」、「または」、および「および／または」は、働きにおいて連言的および選言的の双方であるオープンエンドな表現である。例えば、表現「Ａ、ＢおよびＣの少なくとも１つ」、表現「Ａ、Ｂ、またはＣの少なくとも１つ」、表現「Ａ、Ｂ、およびＣの１つ以上」、表現「Ａ、Ｂ、またはＣの１つ以上」、表現「Ａ、Ｂ、および／または、Ｃ」、および表現「Ａ、Ｂ、またはＣ」の個々は、Ａだけ、Ｂだけ、Ｃだけ、ＡとＢ共に、ＡとＣ共に、ＢとＣ共に、またはＡとＢとＣ共に、を意味する。
【００６４】
用語「１つ（ａ）」または「１つ（ａｎ）」の実在物とは、その実在物の１つ以上を指す。そういうことで、用語「１つ（ａ）」（または「１つ（ａｎ）」）、用語「１つ以上」および用語「少なくとも１つ」は、本明細書で交換可能に使用することができる。同じく留意されたいことは、用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、用語「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、および用語「有する（ｈａｖｉｎｇ）」が交換可能に使用することができる、ということである。
【００６５】
用語「自動の」およびその変形例は、本明細書で使用されるとき、任意のプロセスまたは動作を指し、それは、典型的には連続的または半連続的であり、プロセスまたは動作が実行されるときに、実体の人間の入力が無しで行われる。しかしながら、プロセスまたは動作は、プロセスまたは動作の実行前に入力が受容される場合に、たとえ、プロセスまたは動作の実行が、実体または非実体の人間の入力を使用するとしても、自動にすることができる。人間の入力は、そういった入力が、どのようにプロセスまたは動作が実行されるかについて影響する場合に、実体であるとみなされる。プロセスまたは動作の実行に同意する人間の入力は、「実体」であるとみなされない。
【００６６】
用語「コンピュータ可読媒体」または「メモリ」は、本明細書で使用されるとき、命令をプロセッサに実行のために提供するのに関与する任意のコンピュータ可読記憶装置および／または伝送媒体を指す。そういったコンピュータ可読媒体は、有形、非一時性、および、非一過性である場合があり、不揮発性媒体、揮発性媒体、および伝送媒体を、それらに限定されないが、含む多くの形態を採る場合があり、制限無しに、ランダムアクセスメモリ（「ＲＡＭ」）、読み取り専用メモリ（「ＲＯＭ」）、その他同種のものを含む。不揮発性媒体は、例えば、ＮＶＲＡＭ、または磁気ディスクもしくは光ディスクを含む。揮発性媒体は、メインメモリなどのダイナミックメモリを含む。一般的な形態のコンピュータ可読媒体は、例えば、フロッピーディスク（限定を伴わずに、ベルヌーイカートリッジ、ＺＩＰドライブ、およびＪＡＺドライブを含む）、フレキシブルディスク、ハードディスク、磁気テープもしくはカセット、または任意の他の磁気媒体、磁気光学媒体、デジタルビデオディスク（ＣＤ−ＲＯＭなど）、任意の他の光学媒体、パンチカード、紙テープ、穴のパターンを有する任意の他の物理媒体、ＲＡＭ、ＰＲＯＭ、およびＥＰＲＯＭ、ＦＬＡＳＨ−ＥＰＲＯＭ、メモリカードのような固体媒体、他の任意のメモリチップもしくはカートリッジ、後で説明される搬送波、またはコンピュータの読み取り可能な任意の他の媒体、を含む。電子メールまたは他の自己完結型情報アーカイブもしくはアーカイブのセットへのデジタルファイル添付は、有形記憶媒体と等価な配布媒体と考えられる。コンピュータ可読媒体がデータベースとして構成されるとき、理解すべきことは、データベースが、リレーショナル、階層的、オブジェクト指向、および／または、同種のものなどの任意タイプのデータベースであればよい、ということである。したがって、本開示は、本開示のソフトウェア実装が記憶される、有形記憶媒体もしくは配布媒体、ならびに先行技術で認識された等価物および後続媒体を含むと考えられる。コンピュータ可読記憶媒体は、一過性の記憶媒体、特に、電気信号、磁気信号、電磁気信号、光信号、光磁気信号を一般に除外する。
【００６７】
コンピュータ可読信号媒体は、命令実行システム、装置、またはデバイスによって使用するためのまたはそれとの関連において、プログラムを通信、伝播、または移送することのできる、コンピュータ可読記憶媒体ではなく、任意のコンピュータ可読媒体であることがある。コンピュータ可読信号媒体は、例えば、ベースバンドでまたは搬送波の一部として、その中に具体化されたコンピュータ可読プログラムコードを有する伝搬型データ信号を伝達することがある。そういった伝搬型信号は、それらに限定されないが、電磁的、光学的、またはそれらの任意の適切な組合せを含む任意の様々な形態を採ることがある。コンピュータ可読信号媒体上に具体化されたプログラムコードは、それらに限定されないが、無線、有線、光ファイバケーブル、ＲＦ等々、または前述のものの任意の適切な組合せを含む、任意の適切な媒体を用いて送信されることがある。
【００６８】
用語「決定する（ｄｅｔｅｒｍｉｎｅ）」、「計算する（ｃａｌｃｕｌａｔｅ）」、および「計算する（ｃｏｍｐｕｔｅ）」、ならびにそれらの変形例は、本明細書で使用されるとき、交換可能に使用され、任意の種類の方法論、プロセス、数学的な操作または技法を含む。
【００６９】
用語「手段（ｍｅａｎｓ）」は、本明細書で使用されるとき、米国特許法第１１２条（ｆ）および／または第１１２条第６パラグラフに従って、その最も広い可能な解釈が与えられるであろう。したがって、用語「手段」を組み込む請求項は、本明細書に記載される全ての構造、材料、または行為、ならびにそれらの等価物の全てをカバーするであろう。更に、構造、材料、または行為、ならびにそれらの等価物は、概要、図面の簡単な説明、詳細な説明、要約、および、特許請求の範囲自体、に説明されるそれらの全てを含むであろう。
【００７０】
用語「モジュール」は、本明細書で使用されるとき、その要素に関連する機能を実行することができる任意の公知のまたは後に開発されるハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、人工知能、ファジー論理、または、ハードウェアとソフトウェアの組合せ、を指す。
【００７１】
本明細書で説明されるようなプロセッサの例は、それらに限定されないが、クアルコム（登録商標）スナップドラゴン（登録商標）８００および８０１、４Ｇ  ＬＴＥインテグレーションおよび６４ビットコンピューティングを有するクアルコム（登録商標）スナップドラゴン（登録商標）６１０および６１５、６４ビットアーキテクチャを有するアップル（登録商標）Ａ７プロセッサ、アップル（登録商標）Ｍ７モーションコプロセッサ、サムスン（登録商標）エクシノス（登録商標）シリーズ、インテル（登録商標）コア（商標）ファミリのプロセッサ、インテル（登録商標）ジーオン（登録商標）ファミリのプロセッサ、インテル（登録商標）アトム（商標）ファミリのプロセッサ、インテルアイテニアム（登録商標）ファミリのプロセッサ、インテル（登録商標）コア（登録商標）ｉ５−４６７０Ｋおよびｉ７−４７７０Ｋ  ２２ｎｍハズウェル、インテル（登録商標）コア（登録商標）ｉ５−３５７０Ｋ  ２２ｎｍアイビーブリッジ、ＡＭＤ（登録商標）ＦＸ（商標）ファミリのプロセッサ、ＡＭＤ（登録商標）ＦＸ−４３００、ＦＸ−６３００およびＦＸ−８３５０  ３２ｎｍヴィシェラ、ＡＭＤ（登録商標）カヴェリプロセッサ、テキサス  インスツルメンツ（登録商標）Ｊａｃｉｎｔｏ  Ｃ６０００（商標）車載用インフォテインメントプロセッサ、テキサス  インスツルメンツ（登録商標）ＯＭＡＰ（商標）車載用グレードモバイルプロセッサ、ＡＲＭ（登録商標）コルテックス（商標）Ｍプロセッサ、ＡＲＭ（登録商標）コルテックスＡおよびＡＲＭ９２６ＥＪ−Ｓ（商標）プロセッサ、他の工業的同等のプロセッサ、のうちの少なくとも１つを含むことがあり、また、任意の公知のまたは将来開発される標準、命令セット、ライブラリ、および／または、アーキテクチャを用いて計算機能を実行することがある。
【００７２】
本明細書で議論される任意のステップ、機能、および動作は、連続的に自動的に実行される場合がある。
【００７３】
本開示は、特定の規格やプロトコルを参照して、態様、実施形態、および／または、構成で実施される構成要素および機能を説明しているが、態様、実施形態、および／または、構成は、そういった規格やプロトコルに限定されない。本明細書で述べられていない他の同様の規格やプロトコルは、存在しており、本開示に含まれるべきであると考えられる。その上、本明細書で述べられている規格やプロトコルと、本明細書で述べられていない他の同様の規格やプロトコルとは、本質的に同じ機能を有するより速いまたはより効果的な等価物によって定期的に置き換えられる。同じ機能を有するそういった交換の規格やプロトコルは、本開示に含まれる等価物と考えられる。
【００７４】
本開示は、様々な態様、実施形態、および／または、構成において、様々な態様、実施形態、実施形態構成、サブコンビネーション、および／または、それらのサブセットを含む、実質上本明細書に図示および説明されたような構成要素、方法、プロセス、システムおよび／または装置を含む。当業者は、本開示の理解後に、どのように開示態様、実施形態、および／または、構成を作って使用するかを理解するであろう。本開示は、様々な態様、実施形態、および／または、構成において、例えば、性能を改善すること、実施を容易化すること、および／または、実装のコストを低減することのために、先のデバイスまたはプロセスで使用されたかもしれないようなそういったアイテムの欠如を含む、本明細書に即ち様々な態様、実施形態、および／または、その構成で図示および／または説明されないアイテムの欠如において、デバイスおよびプロセスを提供することを含む。
【００７５】
前述の議論は、例証および説明の目的のために提供された。前述のものは、本開示を本明細書に開示されている形態に限定することを意図していない。例えば、前述の詳細な説明では、本開示の様々な特徴は、本開示を合理化する目的で、１つ以上の態様、実施形態、および／または構成に共にグループ化される。本開示の態様、実施形態、および／または構成の特徴は、上で議論したそれら以外の代替の態様、実施形態、および／または構成において組み合わせてもよい。この開示の方法は、各請求項に明白に記載されているよりも多くの特徴を請求項が必要とするという意図を反映していると解釈すべきではない。むしろ、次に続く請求項が反映するように、進歩的な態様は、単一の前述の開示された態様、実施形態、および／または構成の全ての特徴より少ないところに存在する。このように、次に続く請求項は、これによってこの詳細な説明に組み込まれ、各請求項は、本開示の別個の好適な実施形態として、それ自体に基づいている。
【００７６】
更に、本明細書は、１つ以上の態様、実施形態、および／または構成、ならびに特定の変形例および修正例の説明を含めてきたが、他の変形例、組合せ、および修正例は、例えば、本開示の理解後には当業者の技術および知識の範囲内にあり得るように、本開示の範囲の範囲内にある。取得することを意図している権利は、代替の態様、実施形態、および／または構成を、許可される限度で含み、代替の、互換のおよび／または等価な構成、機能、範囲またはステップを、権利請求するそれらに対して含んでいるが、そういった代替の、互換のおよび／または等価な構成、機能、範囲またはステップが本明細書に開示されているか否かにかかわらないし、特許性を有するどの主題も公共の用に供することを意図していない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【外国語明細書】
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