(57)【要約】【課題】カラートナーによる色再現性と光輝性トナーによる光輝性とを両立できるようにする。【解決手段】画像形成装置１は、光輝重畳印刷処理を行う場合、制御部３により、付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕをそれぞれ所定の範囲内に収めるように、カラートナーＴＬ及び光輝性トナーＴＳの媒体上付着量をそれぞれ制御する。これにより画像形成装置１は、印刷された画像において、メタリックカラー表現性を高めること、すなわち色の鮮やかさの再現と光輝性の表現とを何れも良好に実現でき、且つ画像の表面を平滑に仕上げて光沢性を維持すると共にカスレの発生も防止することができる。【選択図】図２２
2020181025.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する光輝性画像形成部と、
カラートナーを用いてカラートナー像を形成するカラー画像形成部と、
前記光輝性トナー像及び前記カラートナー像を媒体に転写する転写部と、
前記媒体における前記光輝性トナー及び前記カラートナーの付着量をそれぞれ制御する制御部と
を具え、
前記制御部は、前記媒体上で前記カラートナー像に前記光輝性トナー像を重畳させる場合、前記カラートナーの色と、前記媒体上における前記カラートナーの単位面積当たりの重量であるカラー付着量ＭＬ［ｍｇ／ｃｍ２］とに応じた、前記媒体上における前記光輝性トナーの単位面積当たりの重量である光輝付着量ＭＳ［ｍｇ／ｃｍ２］とする
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記光輝性トナーは、扁平状の金属顔料を有し、エネルギー分散型蛍光Ｘ線分析装置によるアルミニウム元素の含有量が６．７［％］以上１７．２［％］以下である
ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記カラー画像形成部は、ブラックトナーを用いてブラックトナー像を形成し、
前記制御部は、前記媒体上で前記ブラックトナー像に前記光輝性トナー像を重畳させる場合、前記光輝付着量ＭＳが０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上であり、且つ前記カラー付着量ＭＬが０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上であるときに、以下の（１）及び（２）式を満たす印刷物が得られるように制御する
１．２７≦ＭＬ／ＭＳ≦１．５０    …（１）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．６９    …（２）
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記ブラックトナーは、前記カラー付着量ＭＬが０．４０［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５０［ｍｇ／ｃｍ２］である場合に、光学濃度が１．４である
ことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記カラー画像形成部は、イエロートナーを用いてイエロートナー像を形成し、
前記制御部は、前記媒体上で前記イエロートナー像に前記光輝性トナー像を重畳させる場合、前記光輝付着量ＭＳが０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上であり、且つ前記カラー付着量ＭＬが０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上であるときに、以下の（３）及び（４）式を満たす印刷物が得られるように制御する
１．１７≦ＭＬ／ＭＳ≦２．９２    …（３）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．４７    …（４）
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記イエロートナーは、前記カラー付着量ＭＬが０．４０［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５０［ｍｇ／ｃｍ２］である場合に、光学濃度が１．４である
ことを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記カラー画像形成部は、シアントナーを用いてシアントナー像を形成し、
前記制御部は、前記媒体上で前記シアントナー像に前記光輝性トナー像を重畳させる場合、前記光輝付着量ＭＳが０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上であり、且つ前記カラー付着量ＭＬが０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上であるときに、以下の（５）及び（６）式を満たす印刷物が得られるように制御する
１．１８≦ＭＬ／ＭＳ≦１．６４    …（５）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．７２    …（６）
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記シアントナーは、前記カラー付着量ＭＬが０．４０［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５０［ｍｇ／ｃｍ２］である場合に、光学濃度が１．４である
ことを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記カラー画像形成部は、マゼンタトナーを用いてマゼンタトナー像を形成し、
前記制御部は、前記媒体上で前記マゼンタトナー像に前記光輝性トナー像を重畳させる場合、前記光輝付着量ＭＳが０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上であり、且つ前記カラー付着量ＭＬが０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上であるときに、以下の（７）及び（８）式を満たす印刷物が得られるように制御する
１．３２≦ＭＬ／ＭＳ≦１．５０    …（７）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．６９    …（８）
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記マゼンタトナーは、前記カラー付着量ＭＬが０．４５［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５５［ｍｇ／ｃｍ２］である場合に、光学濃度が１．４である
ことを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する光輝性画像形成部と、
カラートナーを用いてカラートナー像を形成するカラー画像形成部と、
前記光輝性トナー像及び前記カラートナー像を媒体に転写する転写部と、
前記媒体における前記光輝性トナー及び前記カラートナーの付着量をそれぞれ制御する制御部と
を具え、
前記制御部は、前記媒体上で前記カラートナー像に前記光輝性トナー像を重畳させる場合、前記媒体上における前記光輝性トナーの単位面積当たりの重量である光輝付着量ＭＳ［ｍｇ／ｃｍ２］が０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上であり、且つ前記媒体上における前記カラートナーの単位面積当たりの重量であるカラー付着量ＭＬ［ｍｇ／ｃｍ２］が０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上であるときに、以下の（９）及び（１０）式を満たす印刷物が得られるように制御する
１．１７≦ＭＬ／ＭＳ≦２．９２    …（９）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．７２    …（１０）
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
前記制御部は、以下の（１１）及び（１２）式を満たす印刷物が得られるように制御する
１．３２≦ＭＬ／ＭＳ≦１．５０    …（１１）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．４７    …（１２）
ことを特徴とする請求項１１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
媒体上でカラートナーを用いたカラートナー像に対し光輝性トナーを用いた光輝性トナー像を重畳させる場合、前記カラートナーの色と、前記カラートナーの前記媒体上における単位面積当たりの重量であるカラー付着量とをそれぞれ取得する取得ステップと、
前記カラートナーの色及び前記カラー付着量に応じて、前記光輝性トナーの前記媒体上における単位面積当たりの重量である光輝付着量を決定する決定ステップと
を有することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は画像形成装置及び画像形成方法に関し、例えば電子写真式のプリンタに適用して好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、画像形成装置（プリンタとも呼ばれる）として、コンピュータ装置等から供給される画像に基づき、トナー（現像剤とも呼ばれる）を用いて画像形成ユニットによりトナー像を形成して紙等の媒体に転写し、これに熱及び圧力を加えて定着させることにより、印刷処理を行うものが広く普及している。画像形成装置では、一般的なカラー印刷を行う場合、例えばシアン、マゼンタ、イエロー及びブラック等の各色のトナー（以下これらをカラートナーと呼ぶ）が使用される。
【０００３】
また画像形成装置の中には、アルミニウム等の金属顔料を含有する光輝性トナーをカラートナーに重畳させることにより、金属光沢のような光輝性の高い画像を形成するものがある。さらに画像形成装置として、カラートナーによる画像のうち光輝性トナーにより被覆される面積の比率である被覆率を所定の範囲内とすることにより、画像の色再現性を保ちながら光輝性を表現するものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−２３５３８２号公報（図４等）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで画像形成装置では、媒体に対する単位面積当たりのカラートナーの付着量を増減させることにより、色の濃淡を表現することができる。すなわち画像形成装置は、単位面積当たりのカラートナーの付着量を増加させることにより濃い色を表現でき、また該付着量を減少させることにより淡い色を表現できる。
【０００６】
しかしながら画像形成装置では、特に単位面積当たりのカラートナーの付着量を増加させて濃い色を表現する場合、被覆率を所定の範囲内とした場合であっても、カラートナーに重畳させた光輝性トナーの一部が該カラートナーに埋もれ、光輝性が低下する場合がある、という問題があった。
【０００７】
本発明は以上の点を考慮してなされたもので、カラートナーによる色再現性と光輝性トナーによる光輝性とを両立させる画像形成装置及び画像形成方法を提案しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる課題を解決するため本発明の画像形成装置においては、光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する光輝性画像形成部と、カラートナーを用いてカラートナー像を形成するカラー画像形成部と、光輝性トナー像及びカラートナー像を媒体に転写する転写部と、媒体における光輝性トナー及びカラートナーの付着量をそれぞれ制御する制御部とを設け、制御部は、媒体上でカラートナー像に光輝性トナー像を重畳させる場合、カラートナーの色と、媒体上におけるカラートナーの単位面積当たりの重量であるカラー付着量ＭＬ［ｍｇ／ｃｍ２］とに応じた、媒体上における光輝性トナーの単位面積当たりの重量である光輝付着量ＭＳ［ｍｇ／ｃｍ２］とするようにした。
【０００９】
また本発明の画像形成装置においては、光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する光輝性画像形成部と、カラートナーを用いてカラートナー像を形成するカラー画像形成部と、光輝性トナー像及びカラートナー像を媒体に転写する転写部と、媒体における光輝性トナー及びカラートナーの付着量をそれぞれ制御する制御部とを設け、制御部は、媒体上でカラートナー像に光輝性トナー像を重畳させる場合、媒体上における光輝性トナーの単位面積当たりの重量である光輝付着量ＭＳ［ｍｇ／ｃｍ２］が０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上であり、且つ媒体上におけるカラートナーの単位面積当たりの重量であるカラー付着量ＭＬ［ｍｇ／ｃｍ２］が０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上であるときに、以下の（１）及び（２）式を満たすよう制御するようにした。
１．３２≦ＭＬ／ＭＳ≦１．５０    …（１）
０．０７≦ＭＳ＋ＭＬ≦０．４７    …（２）
【００１０】
さらに本発明の画像形成方法においては、媒体上でカラートナーを用いたカラートナー像に対し光輝性トナーを用いた光輝性トナー像を重畳させる場合、カラートナーの色と、カラートナーの媒体上における単位面積当たりの重量であるカラー付着量とをそれぞれ取得する取得ステップと、カラートナーの色及びカラー付着量に応じて、光輝性トナーの媒体上における単位面積当たりの重量である光輝付着量を決定する決定ステップとを有するようにした。
【００１１】
本発明は、カラートナーの色及びカラー付着量ＭＬに応じて光輝付着量ＭＳを決定するよう制御するため、カラートナーが過多となり光輝性トナーが該カラートナーに埋没して光輝性を低下させることや、カラートナーが過少となり色の再現性を低下させることを未然に回避できる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、カラートナーによる色再現性と光輝性トナーによる光輝性とを両立させる画像形成装置及び画像形成方法を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】画像形成装置の構成を示す略線図である。
【図２】画像形成ユニットの構成を示す略線図である。
【図３】トナー収容器の構成を示す略線的斜視図である。
【図４】用紙に対する光輝重畳トナー像の転写を示す略線図である。
【図５】アルミニウム含有量の測定結果及び光輝性の判定結果を示す略線図である。
【図６】ベタ画像パターンにおけるトナーの測定領域を示す略線図である。
【図７】変角光度計による光の照射及び受光を示す略線図である。
【図８】カスレの評価結果を示す略線図である。
【図９】イエロートナー使用時におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１０】イエロートナー使用時における各媒体上付着量に応じたメタリックカラー表現性の評価の分布を示す略線図である。
【図１１】イエロートナーを使用し、付着量比率を制限した場合におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１２】ブラックトナー使用時におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１３】ブラックトナー使用時における各媒体上付着量に応じたメタリックカラー表現性の評価の分布を示す略線図である。
【図１４】ブラックトナーを使用し、付着量比率を制限した場合におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１５】マゼンタトナー使用時におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１６】マゼンタトナー使用時における各媒体上付着量に応じたメタリックカラー表現性の評価の分布を示す略線図である。
【図１７】マゼンタトナーを使用し、付着量比率を制限した場合におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１８】シアントナー使用時におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図１９】シアントナー使用時における各媒体上付着量に応じたメタリックカラー表現性の評価の分布を示す略線図である。
【図２０】シアントナーを使用し、付着量比率を制限した場合におけるメタリックカラー表現性の評価一覧を示す略線図である。
【図２１】特殊媒体印刷処理による画像の印刷を示す略線図である。
【図２２】制御テーブルの構成を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、発明を実施するための形態（以下実施の形態とする）について、図面を用いて説明する。
【００１５】
［１．画像形成装置の構成］
図１に模式的な側面図を示すように、本実施の形態による画像形成装置１は、電子写真式のカラープリンタであり、媒体としての用紙Ｐにカラーの画像を形成する（すなわち印刷する）ことができる。因みに画像形成装置１は、原稿を読み取るイメージスキャナ機能や電話回線を使用した通信機能等を有しておらず、プリンタ機能のみを有する単機能のＳＦＰ（Single Function Printer）となっている。
【００１６】
画像形成装置１は、略箱型に形成された筐体２の内部に種々の部品が配置されている。因みに以下では、図１における右端部分を画像形成装置１の正面とし、この正面と対峙して見た場合の上下方向、左右方向及び前後方向をそれぞれ定義した上で説明する。
【００１７】
画像形成装置１は、制御部３により全体を統括制御するようになっている。この制御部３は、図示しないＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＲＯＭ（Read Only Memory）及びＲＡＭ（Random Access Memory）等を有しており、所定のプログラムを読み出して実行することにより、様々な処理を実行する。また制御部３は、コンピュータ装置等の上位装置（図示せず）と無線又は有線により接続されており、この上位装置から印刷対象の画像を表す画像データが与えられると共に当該画像データの印刷が指示されると、用紙Ｐの表面に印刷画像を形成する印刷処理を実行する。
【００１８】
筐体２の内部における上側には、前側から後側へ向かって、５個の画像形成ユニット１０Ｋ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、及び１０Ｓが順に配置されている。画像形成ユニット１０Ｋ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、及び１０Ｓは、ブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）、及び特色（Ｓ）の各色にそれぞれ対応しているものの、色のみが相違しており、何れも同様に構成されている。
【００１９】
ブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）及びイエロー（Ｙ）は、何れも一般的なカラープリンタにおいて用いられる色（以下、これを通常色と呼ぶ）である。一方、特色（Ｓ）は、例えば金色や銀色のように、金属光沢を呈する、すなわち光輝性を有する特殊な色である。この特色は、単独で使用される場合の他、通常色に重ねて使用される場合がある。本実施の形態では、特色として銀色（シルバー）を使用する場合を例に説明する。説明の都合上、以下では画像形成ユニット１０Ｋ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、及び１０Ｓをまとめて画像形成ユニット１０とも呼ぶ。また以下では、画像形成ユニット１０Ｋ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙをカラー画像形成部とも呼び、さらに画像形成ユニット１０Ｓを光輝性画像形成部とも呼ぶ。
【００２０】
図２に示すように、画像形成ユニット１０は、大きく分けて画像形成本体部１１、トナー収容器１２、トナー供給部１３及びＬＥＤ（Light Emitting Diode）ヘッド１４により構成されている。因みに画像形成ユニット１０及びこれを構成する各部品は、用紙Ｐにおける左右方向の長さに応じて、左右方向に十分な長さを有している。このため多くの部品は、前後方向や上下方向の長さに対して左右方向の長さが比較的長くなっており、左右方向に沿って細長い形状に形成されている。
【００２１】
トナー収容器１２は、内部にトナーＴを収容しており、画像形成ユニット１０に対して着脱可能に構成されている。このトナー収容器１２は、画像形成ユニット１０に装着される場合、トナー供給部１３を介して画像形成本体部１１に取り付けられる。
【００２２】
トナー収容器１２は、図３に模式的な斜視図を示すように、左右方向に長い収容器筐体２０の内部に、左右方向に長い円筒状の空間でなる収容室２１が形成されており、この収容室２１にトナーＴが収容される。このトナー収容器１２は、トナーカートリッジと呼ばれる場合もある。
【００２３】
因みに、銀色のトナーＴは、光輝性顔料を含有するトナーが使用される。説明の都合上、以下では銀色のトナーＴを光輝性トナーＴＳとも呼ぶ。またイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックのトナーＴは、有機系の顔料、例えばピグメントイエロー、ピグメントシアン、ピグメントマゼンタ及びカーボンブラック等を含有するトナーが使用される。説明の都合上、以下ではイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックのトナーＴをまとめてカラートナーＴＬとも呼ぶ。さらに以下では、イエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの各カラートナーＴＬを、イエロートナーＴＹ、マゼンタトナーＴＭ、シアントナーＴＣ及びブラックトナーＴＫとも呼ぶ。
【００２４】
収容室２１の底部における左右の略中央には、該収容室２１内の空間と外部の空間とを連通させる供給孔２２が穿設されると共に、該供給孔２２を開放又は閉塞するシャッタ２３が設けられている。このシャッタ２３は、レバー２４と接続されており、該レバー２４の回動に伴って供給孔２２を開放又は閉塞することができる。このレバー２４は、トナー収容器１２が画像形成ユニット１０に対して着脱される際に、ユーザにより操作される。
【００２５】
例えばトナー収容器１２は、画像形成ユニット１０（図２）に装着される前の状態において、予めシャッタ２３により供給孔２２を閉塞しており、収容室２１内の内部に収容しているトナーＴが外部に漏れることを防止している。トナー収容器１２は、画像形成ユニット１０に装着される場合、レバー２４が所定の開放方向へ回動されることにより、シャッタ２３を移動させて供給孔２２を開放する。これによりトナー収容器１２は、収容室２１内の空間をトナー供給部１３内の空間と連通させ、該収容室２１内のトナーＴを該トナー供給部１３経由で画像形成本体部１１へ供給することができる。またトナー収容器１２は、画像形成ユニット１０から取り外される際、レバー２４が所定の閉塞方向へ回動されることにより、シャッタ２３を移動させて供給孔２２を閉塞する。
【００２６】
また収容室２１の内部には、攪拌部材２５が設けられている。攪拌部材２５は、左右方向に沿った仮想的な中心軸の周囲に細長い部材を螺旋状に周回させたような形状に形成されており、収容室内において、この仮想的な中心軸を中心として回転し得るようになっている。収容器筐体２０の端部には、攪拌駆動部２６が設けられている。攪拌駆動部２６は、攪拌部材２５と連結されており、筐体２（図１）内に設けられた所定の駆動力源から駆動力が供給されると、この駆動力を該攪拌部材２５に伝達して回転させる。これによりトナー収容器１２は、収容室２１内に収容しているトナーＴを攪拌し、該トナーＴの凝集を防止すると共に、該トナーＴを供給孔２２へ送ることができる。
【００２７】
画像形成本体部１１（図２）には、画像形成筐体３０、トナー収容空間３１、第１供給ローラ３２、第２供給ローラ３３、現像ローラ３４、現像ブレード３５、感光体ドラム３６、帯電ローラ３７及びクリーニングブレード３８が組み込まれている。このうち第１供給ローラ３２、第２供給ローラ３３、現像ローラ３４、感光体ドラム３６及び帯電ローラ３７は、それぞれ中心軸を左右方向に沿わせた円柱状に構成されており、それぞれ画像形成筐体３０により回転可能に支持されている。
【００２８】
因みに特色（Ｓ）の画像形成ユニット１０Ｓでは、予めユーザに選択された色（金色や銀色等）のトナーＴが収容されたトナー収容器１２が、トナー供給部１３を介して画像形成本体部１１に装着される。
【００２９】
トナー収容空間３１は、トナー収容器１２からトナー供給部１３を介して供給されるトナーＴを収容する。第１供給ローラ３２、第２供給ローラ３３は、それぞれ周側面に導電性ウレタンゴム発泡体等でなる弾性層が形成されている。現像ローラ３４は、周側面に弾性を有する弾性層や導電性を有する表面層等が形成されている。現像ブレード３５は、例えば所定厚さのステンレス鋼板でなり、僅かに弾性変形させた状態で、その一部を現像ローラ３４の周側面に当接させている。
【００３０】
感光体ドラム３６は、周側面に薄膜状の電荷発生層及び電荷輸送層が順次形成され、帯電し得るようになっている。帯電ローラ３７は、周側面に導電性の弾性体が被覆されており、この周側面を感光体ドラム３６の周側面に当接させている。クリーニングブレード３８は、例えば薄板状の樹脂でなり、僅かに弾性変形させた状態で、その一部を感光体ドラム３６の周側面に当接させている。
【００３１】
ＬＥＤヘッド１４は、画像形成本体部１１における感光体ドラム３６の上側に位置している。このＬＥＤヘッド１４は、複数の発光素子チップが左右方向に沿って直線状に配置されており、制御部３（図１）から供給される画像データ信号に基づいた発光パターンで各発光素子を発光させる。
【００３２】
画像形成本体部１１は、図示しないモータから駆動力が供給されることにより、第１供給ローラ３２、第２供給ローラ３３、現像ローラ３４及び帯電ローラ３７を矢印Ｒ１方向（図中の時計回り）へ回転させると共に、感光体ドラム３６を矢印Ｒ２方向（図中の反時計回り）へ回転させる。さらに画像形成本体部１１は、制御部３の制御に基づき、第１供給ローラ３２、第２供給ローラ３３、現像ローラ３４、現像ブレード３５及び帯電ローラ３７にそれぞれ所定のバイアス電圧を印加することにより、それぞれ帯電させる。
【００３３】
第１供給ローラ３２及び第２供給ローラ３３は、帯電により、トナー収容空間３１内のトナーＴを周側面に付着させ、回転によりこのトナーＴを現像ローラ３４の周側面に付着させる。現像ローラ３４は、現像ブレード３５によって周側面から余分なトナーＴが除去され、該トナーＴが薄膜状に付着した状態として、この周側面を感光体ドラム３６の周側面に当接させる。
【００３４】
一方、帯電ローラ３７は、帯電した状態で感光体ドラム３６と当接することにより、当該感光体ドラム３６の周側面を一様に帯電させる。ＬＥＤヘッド１４は、制御部３（図１）から供給される画像データ信号に基づいた発光パターンで、所定の時間間隔毎に発光することにより、感光体ドラム３６を順次露光する。これにより感光体ドラム３６は、その上端近傍において周側面に静電潜像が順次形成されていく。
【００３５】
続いて感光体ドラム３６は、矢印Ｒ２方向へ回転することにより、この静電潜像が形成された箇所を現像ローラ３４と当接させる。これにより感光体ドラム３６の周側面には、静電潜像を基にトナーＴが付着し、画像データに基づいたトナー像が現像される。感光体ドラム３６は、さらに矢印Ｒ２方向へ回転することにより、トナー像を該感光体ドラム３６の下端近傍に到達させる。説明の都合上、以下では、光輝性トナーＴＳにより形成されたトナー像を光輝性トナー像ＩＳとも呼び、カラートナーＴＬにより形成されたトナー像をカラートナー像ＩＬとも呼ぶ。
【００３６】
筐体２（図１）内における各画像形成ユニット１０の下側には、中間転写部４０が配置されている。中間転写部４０には、駆動ローラ４１、従動ローラ４２、バックアップローラ４３及び中間転写ベルト４４、５個の１次転写ローラ４５、２次転写ローラ４６、並びに逆屈曲ローラ４７が設けられている。このうち駆動ローラ４１、従動ローラ４２、バックアップローラ４３、各１次転写ローラ４５、２次転写ローラ４６及び逆屈曲ローラ４７は、何れも中心軸を左右方向に沿わせた円柱状に形成され、筐体２により回転可能に支持されている。
【００３７】
駆動ローラ４１は、画像形成ユニット１０Ｓの後下側に配置されており、図示しないベルトモータから駆動力が供給されると、矢印Ｒ１方向に回転する。従動ローラ４２は、画像形成ユニット１０Ｋの前下側に配置されている。駆動ローラ４１及び従動ローラ４２は、それぞれの上端が、各画像形成ユニット１０における感光体ドラム３６（図２）の下端と同等若しくは僅かに下側に位置している。バックアップローラ４３は、駆動ローラ４１の前下側且つ従動ローラ４２の後下側に配置されている。
【００３８】
中間転写ベルト４４は、高抵抗のプラスチックフィルムにより、無端ベルトとして構成されており、駆動ローラ４１、従動ローラ４２及びバックアップローラ４３の周囲を周回するように張架されている。さらに中間転写部４０には、中間転写ベルト４４のうち駆動ローラ４１及び従動ローラ４２の間に張架された部分の下側、すなわち５個の画像形成ユニット１０それぞれの真下となる位置であり、中間転写ベルト４４を挟んで各感光体ドラム３６とそれぞれ対向する位置に、５個の１次転写ローラ４５がそれぞれ配置されている。この１次転写ローラ４５は、制御部３の制御に基づき、所定のバイアス電圧が印加されるようになっている。
【００３９】
２次転写ローラ４６は、バックアップローラ４３の真下に位置しており、該バックアップローラ４３に向けて付勢されている。すなわち中間転写部４０は、２次転写ローラ４６及びバックアップローラ４３の間に中間転写ベルト４４を挟持している。また２次転写ローラ４６は、所定のバイアス電圧が印加されるようになっている。以下では、２次転写ローラ４６及びバックアップローラ４３を合わせて２次転写部４９と呼ぶ。
【００４０】
逆屈曲ローラ４７は、駆動ローラ４１の前側下寄り且つバックアップローラ４３の上側後寄りとなる箇所に位置しており、中間転写ベルト４４を前上方向に付勢している。これにより中間転写ベルト４４は、弛みを生じること無く、各ローラの間でそれぞれ張力が作用する状態となる。また逆屈曲ローラ４７の前上側における中間転写ベルト４４を挟んだ位置には、逆屈曲バックアップローラ４８が設けられている。
【００４１】
中間転写部４０は、図示しないベルトモータから供給される駆動力により駆動ローラ４１を矢印Ｒ１方向へ回転させ、これにより中間転写ベルト４４を矢印Ｅ１に沿った方向に走行させる。また各１次転写ローラ４５は、所定のバイアス電圧が印加された状態で、矢印Ｒ１方向に回転する。これにより各画像形成ユニット１０は、感光体ドラム３６（図２）の周側面における下端近傍に到達させていたトナー像を、中間転写ベルト４４にそれぞれ転写し、且つ各色のトナー像を順次重ねることができる。このとき中間転写ベルト４４の表面には、上流側のシルバー（Ｓ）から順次、各色のトナー像が重ねられることになる。中間転写部４０は、この中間転写ベルト４４を走行させることにより、各画像形成ユニット１０から転写されたトナー像を、バックアップローラ４３の近傍に到達させる。
【００４２】
ところで筐体２（図１）の内部には、用紙Ｐを搬送するための経路である搬送経路Ｗが形成されている。この搬送経路Ｗは、筐体２内における下端前寄りから前上方向へ向かい、約半回転した後、中間転写部４０の下側を後方向へ進行する。続いて搬送経路Ｗは、上方向に向かい、中間転写部４０及び画像形成ユニット１０Ｓの後側を上方向へ進行した後、前方向へ向かう。すなわち搬送経路Ｗは、図１においてあたかも英大文字の「Ｓ」を描くように形成されている。筐体２の内部では、この搬送経路Ｗに沿って種々の部品が配置されている。
【００４３】
筐体２（図１）の内部における下端近傍には、第１給紙部５０が配置されている。第１給紙部５０には、用紙カセット５１、ピックアップローラ５２、フィードローラ５３、リタードローラ５４、搬送ガイド５５並びに搬送ローラ対５６、５７及び５８等が設けられている。因みにピックアップローラ５２、フィードローラ５３、リタードローラ５４、並びに搬送ローラ対５６、５７及び５８は、何れも中心軸を左右方向に沿わせた円柱状に形成されている。
【００４４】
用紙カセット５１は、中空の直方体状に構成されており、その内部に用紙Ｐの紙面を上下方向に向けて重ねた状態で、すなわち集積した状態で収納する。また用紙カセット５１は、筐体２に対して着脱可能となっている。
【００４５】
ピックアップローラ５２は、用紙カセット５１内に収納された用紙Ｐの最上面における前端近傍に当接されている。フィードローラ５３は、ピックアップローラ５２の前方に僅かに離れて配置されている。リタードローラ５４は、フィードローラ５３の下側に位置しており、該フィードローラ５３との間に１枚の用紙Ｐの厚さに相当する隙間を形成している。
【００４６】
第１給紙部５０は、図示しない給紙モータから駆動力が供給されると、ピックアップローラ５２、フィードローラ５３及びリタードローラ５４を適宜回転させ、又は停止させる。これによりピックアップローラ５２は、用紙カセット５１内に収納された用紙Ｐのうち、最上面の１枚又は複数枚を前方へ繰り出す。またフィードローラ５３及びリタードローラ５４は、用紙Ｐのうち最上面の１枚をさらに前方へ繰り出す一方、２枚目以下をせき止める。かくして第１給紙部５０は、用紙Ｐを１枚ずつに分離しながら前方へ繰り出していく。
【００４７】
搬送ガイド５５は、搬送経路Ｗにおける前下側部分に配置されており、この搬送経路Ｗに沿って用紙Ｐを前上方向へ進行させ、さらに後上方向に進行させる。搬送ローラ対５６及び５７は、搬送ガイド５５の中央付近及び上端近傍にそれぞれ配置されており、図示しない給紙モータから駆動力が供給されて所定方向に回転する。これにより搬送ローラ対５６及び５７は、用紙Ｐを搬送経路Ｗに沿って進行させる。
【００４８】
また筐体２における搬送ローラ対５７の前側には、第２給紙部６０が設けられている。第２給紙部６０には、用紙トレイ６１、ピックアップローラ６２、フィードローラ６３及びリタードローラ６４等が設けられている。用紙トレイ６１は、上下方向に薄い板状に形成されており、その上側に用紙Ｐ２を載置させるようになっている。因みに用紙トレイ６１には、例えば用紙カセット５１に収納されている用紙Ｐと大きさや紙質が異なる用紙Ｐ２が載置される。
【００４９】
ピックアップローラ６２、フィードローラ６３及びリタードローラ６４は、第１給紙部５０のピックアップローラ５２、フィードローラ５３及びリタードローラ５４とそれぞれ同様に構成されている。第２給紙部６０は、図示しない給紙モータから駆動力が供給されると、ピックアップローラ６２、フィードローラ６３及びリタードローラ６４を適宜回転させ、又は停止させることにより、用紙トレイ６１上の用紙Ｐ２のうち最下面の１枚を後方へ繰り出す一方、２枚目以下をせき止める。かくして第２給紙部６０は、用紙Ｐ２を１枚ずつに分離しながら後方へ繰り出す。このとき繰り出された用紙Ｐ２は、搬送ローラ対５７により搬送経路Ｗに沿って用紙Ｐと同様に搬送される。説明の都合上、以下では用紙Ｐ２を用紙Ｐと区別すること無く、単に用紙Ｐと呼ぶ。
【００５０】
因みに搬送ローラ対５７は、回転が適宜抑制されており、用紙Ｐに摩擦力を作用させることにより、進行方向に対して該用紙Ｐの側辺が傾斜する、いわゆる斜行を修正し、先頭及び末尾の端辺を左右に沿わせた状態としてから、後方へ送り出す。搬送ローラ対５８は、搬送ローラ対５７から後方へ所定間隔だけ離れた箇所に位置しており、搬送ローラ対５６等と同様に回転することにより、搬送経路Ｗに沿って搬送される用紙Ｐに駆動力を供給し、該用紙Ｐを該搬送経路Ｗに沿ってさらに後方へ進行させる。
【００５１】
搬送ローラ対５８の後側には、上述した中間転写部４０の２次転写部４９、すなわちバックアップローラ４３及び２次転写ローラ４６が配置されている。この２次転写部４９では、画像形成ユニット１０において形成され中間転写ベルト４４に転写された状態のトナー像が、該中間転写ベルト４４の走行に伴って近接しており、且つ２次転写ローラ４６に所定のバイアス電圧が印加されている。このため２次転写部４９は、中間転写ベルト４４から、搬送経路Ｗに沿って搬送されてきた用紙Ｐに対し、トナー像を転写して、さらに後方へ進行させる。
【００５２】
また画像形成装置１には、従動ローラ４２の後下側に、濃度センサＤＳが設けられている。濃度センサＤＳは、中間転写ベルト４４の表面に転写されたトナー像におけるトナーＴの濃度を検出し、得られた検出結果を制御部３に通知する。これに応じて制御部３は、各画像形成ユニット１０において形成する各色のトナー像におけるトナーＴの濃度をそれぞれ補正する濃度補正を行い、当該トナーＴの濃度が所望の値となるように、各部のバイアス電圧等をフィードバック制御する。
【００５３】
２次転写部４９の後側には、定着部７０が配置されている。定着部７０は、搬送経路Ｗを挟んで対向するように配置された加熱部７１及び加圧部７２により構成されている。加熱部７１は、中空の無端ベルトでなる加熱ベルトの内側に、発熱するヒータや複数のローラ等が配置されている。加圧部７２は、中心軸を左右方向に沿わせた円柱状の加圧ローラとして形成されており、上側の表面を加熱部７１における下側の表面に押し付け、ニップ部を形成している。
【００５４】
この定着部７０は、制御部３の制御に基づき、加熱部７１のヒータを所定の温度に加熱すると共にローラを適宜回転させて加熱ベルトを矢印Ｒ１方向へ回転するように走行させ、また加圧部７２を矢印Ｒ２方向へ回転させる。そのうえで定着部７０は、２次転写部４９によりトナー像が転写された用紙Ｐを受け取ると、これを加熱部７１及び加圧部７２により挟持し（すなわちニップし）、熱及び圧力を加えることにより該トナー像を該用紙Ｐに定着させて、後方へ送り出す。
【００５５】
定着部７０の後側には、搬送ローラ対７４が配置され、その後側に切替部７５が配置されている。切替部７５は、制御部３の制御に従って用紙Ｐの進行方向を上側又は下側に切り替える。切替部７５の上側には、排紙部８０が設けられている。排紙部８０は、用紙Ｐを搬送経路Ｗに沿って上方へ案内する搬送ガイド８１、及び搬送経路Ｗを挟んで互いに対向する搬送ローラ対８２、８３、８４及び８５等により構成されている。
【００５６】
また切替部７５、定着部７０及び２次転写部４９等の下側には、再搬送部９０が配置されている。再搬送部９０は、再搬送経路Ｚを構成する搬送ガイドや搬送ローラ対（図示せず）等を有している。再搬送経路Ｚは、切替部７５の下側から下方へ向かい、やがて前方へ進行した後、搬送ローラ対５７の下流側において搬送経路Ｗに合流する。
【００５７】
制御部３は、用紙Ｐを排出する場合、切替部７５により用紙Ｐの進行方向を上側の排紙部８０側に切り替える。排紙部８０は、切替部７５から受け取った用紙Ｐを上方へ搬送し、排出口８６から排紙トレイ２Ｔへ排出する。また制御部３は、用紙Ｐを戻す場合、切替部７５により用紙Ｐの進行方向を下側の再搬送部９０側に切り替える。再搬送部９０は、切替部７５から受け取った用紙Ｐを再搬送経路Ｚに搬送し、やがて搬送ローラ対５７の下流側に到達させて該用紙Ｐを搬送経路Ｗに沿って再び搬送させる。これにより画像形成装置１では、用紙Ｐの紙面を反転させた状態で該用紙Ｐを搬送経路Ｗに戻すため、いわゆる両面印刷を行うことができる。
【００５８】
このように画像形成装置１では、画像形成ユニット１０においてトナーＴを用いたトナー像を形成して中間転写ベルト４４に転写し、２次転写部４９において該トナー像を該中間転写ベルト４４から用紙Ｐに転写させ、さらに定着部７０において定着させることにより、該用紙Ｐに画像を印刷すること、すなわち画像を形成することができる。
【００５９】
例えば画像形成装置１は、画像形成ユニット１０において光輝性トナーＴＳによる光輝性トナー像ＩＳ及びカラートナーＴＬによるカラートナー像ＩＬを中間転写ベルト４４に順次転写した場合、２次転写部４９においてこれらのトナー像が用紙Ｐに転写される。これにより用紙Ｐは、図４に模式的な断面図を示すように、当該用紙Ｐの表面にカラートナー像ＩＬが付着し、さらに光輝性トナー像ＩＳが重畳された状態となる。
【００６０】
以下では、このようにカラートナー像ＩＬに光輝性トナー像ＩＳを重畳させる印刷処理を光輝重畳印刷処理と呼び、カラートナー像ＩＬに光輝性トナー像ＩＳが重畳されたトナー像を光輝重畳トナー像とも呼ぶ。また以下では、ブラックトナーＴＫにより形成されたカラートナー像をブラックトナー像とも呼び、イエロートナーＴＹにより形成されたカラートナー像をイエロートナー像とも呼ぶ。さらに以下では、マゼンタトナーＴＭにより形成されたカラートナー像をマゼンタトナー像とも呼び、シアントナーＴＣにより形成されたカラートナー像をシアントナー像とも呼ぶ。
【００６１】
因みに画像形成装置１では、制御部３の制御によって各部に印加するバイアス電圧の絶対値を増加させることにより、用紙Ｐに転写されるトナー像におけるトナーＴの付着量（以下これを媒体上付着量と呼ぶ。詳しくは後述する）を増加させ、該バイアス電圧の絶対値を減少させることにより、媒体上付着量を減少させることができる。
【００６２】
［２．光輝性トナーの製造］
次に、画像形成ユニット１０（図２）のトナー収容器１２に収容されるトナーＴのうち銀色のトナーＴ、すなわち光輝性トナーＴＳの製造について説明する。本実施の形態では、製造時の条件等を適宜相違させることにより、互いに構成や特性が相違する複数種類の光輝性トナーＴＳを製造した。以下では、実施例１、比較例１、実施例２、実施例３、実施例４、実施例５及び比較例２によりそれぞれ製造する光輝性トナーＴＳを、それぞれ光輝性トナーＴＳａ、ＴＳｂ、ＴＳｃ、ＴＳｄ、ＴＳｅ、ＴＳｆ及びＴＳｇと呼ぶ。
【００６３】
一般にトナーＴは、所望の色を発色させるための顔料の他に、この顔料を用紙Ｐ等の媒体に結着させるための結着樹脂や、帯電性を向上させるための外添剤等が含まれる。本実施の形態で使用する光輝性トナーＴＳは、光輝性を有する顔料（以下これを光輝性顔料とも呼ぶ）としてアルミニウム（Ａｌ）が用いられ、トナーの母体であるトナー母粒子にアルミニウム片が内包される。
【００６４】
［２−１．実施例１］
この実施例１では、まず無機分散剤を分散させた水性媒体を生成した。具体的には、純水２６５２６重量部に工業用リン酸三ナトリウム十二水和物９１９重量部を加え、液温６０［℃］で溶解させた後、ｐＨ（水素イオン指数）調整用の希硝酸を加えた。この水溶液に対し、純水４５０４重量部に工業用塩化カルシウム無水物４４３重量部を溶解させた塩化カルシウム水溶液を加え、液温を６０［℃］に保ちながら、ラインミル（プライミクス株式会社製）により、回転速度を３５６６［ｒｐｍ］とし、３４分間高速攪拌させた。これにより、懸濁安定剤（無機分散剤）を分散させた水性媒体である水相を調整した。
【００６５】
次に実施例１では、顔料分散液を生成した。具体的には、酢酸エチル７４２７重量部に対し、光輝性顔料を３９４重量部、及び帯電制御剤（ＢＯＮＴＲＯＮ  Ｅ−８４：オリエント化学工業株式会社製）を５９重量部、それぞれ混合した。このうち光輝性顔料は、アルミニウム（Ａｌ）の微小な薄片、すなわち平板状、扁平状若しくは鱗片状に形成された小片を含有している。この光輝性顔料に含まれるアルミニウムの小片は、平均厚さが０．５［μｍ］であり、平均短辺が８［μｍ］、平均長辺が１２［μｍ］であった。以下では、この光輝性顔料をアルミニウム顔料、金属顔料又は銀トナー顔料とも呼ぶ。
【００６６】
またこの光輝性顔料は、以下に述べる理由により、その平均粒径を５［μｍ］以上２０［μｍ］以下とした。すなわち、光輝性顔料の平均粒径が５［μｍ］未満である場合、トナーの光輝性が低くなるため、画像の光輝性も低くなり、画像の品位が低下してしまうことが知られている。一方、光輝性顔料の平均粒径が２０［μｍ］よりも大きい場合、該光輝性顔料をトナー母粒子に内包させることができず、トナーを形成することが困難になり、仮にトナーを形成することができたとしても、画像形成装置１の内部においてトナーを搬送することが困難になり、実質的に画像を形成できないことが知られている。
【００６７】
なお、光輝性顔料の平均粒径は、デジタルマイクロスコープ（ＶＨ−５５００：株式会社キーエンス製）及びレンズ（ＶＨ−５００：株式会社キーエンス製）を使用して測定した。この平均粒径の測定では、光輝性のトナーを界面活性剤（エマルゲン１０９Ｐ：花王株式会社製）に分散させ、スライドガラス上に滴下したものにカバーガラスを乗せ、透過照明により倍率を１０００倍として観察を行った。この測定では、光輝性顔料が光を遮断するために黒く見えることを利用し、光輝性のトナー中に含まれる５０個の光輝性顔料における長手方向の粒径を測定し、その平均値を平均粒径とした。
【００６８】
その後、実施例１では、顔料分散液の液温を５０［℃］に維持しながら攪拌し、これに帯電制御樹脂（ＦＣＡ−７２６Ｎ：藤倉化成株式会社製）を３８重量部、離型剤としてエステルワックス（ＷＥ−４：日油株式会社製）を１４８重量部、バインダ樹脂としてポリエステル樹脂を１３１１重量部をそれぞれ加え、固形物が無くなるまで攪拌した。これにより、顔料分散油性媒体である油相を調整した。
【００６９】
次に実施例１では、液温を６０［℃］に維持した水相に油相を加え、回転速度を９００［ｒｐｍ］として５分間攪拌して懸濁させ、懸濁液中に粒子を形成した。その後、懸濁液を減圧蒸留することによって酢酸エチルを除去し、トナーを含むスラリーを形成した。次に、このスラリーに硝酸を加えてｐＨ（水素イオン指数）を１．６以下として攪拌し、懸濁安定剤であるリン酸三カルシウムを溶解させ、脱水することによってトナーを抽出した。
【００７０】
さらに実施例１では、抽出したトナーを純水に再分散させ、攪拌した後、水洗浄を行い、その後に脱水工程、乾燥工程及び分級工程を順次行うことにより、トナー母粒子を生成した。
【００７１】
実施例１では、このようにして生成したトナー母粒子に対して外添工程を行った。具体的には、トナー母粒子に対し、小シリカ（ＲＹ２００：日本アエロジル株式会社製）を１．５［重量％］、コロイダルシリカ（Ｘ２４−９１６３Ａ：信越化学工業株式会社製）を２．２９［重量％］、メラミン粒子（エポスターＳ：株式会社日本触媒製）を０．３７［重量％］、それぞれ投入して混合した。これにより実施例１では、光輝性トナーＴＳａが得られた。
【００７２】
［２−２．比較例１］
比較例１では、実施例１と概ね同様の手順に従うものの、光輝性顔料の量を９０重量部に変更することにより、光輝性トナーＴＳｂを作成した。
【００７３】
［２−３．実施例２］
実施例２では、実施例１と概ね同様の手順に従うものの、光輝性顔料の量を１７３重量部に変更することにより、光輝性トナーＴＳｃを作成した。
【００７４】
［２−４．実施例３］
実施例３では、実施例１と概ね同様の手順に従うものの、光輝性顔料の量を２５１重量部に変更することにより、光輝性トナーＴＳｄを作成した。
【００７５】
［２−５．実施例４］
実施例４では、実施例１と概ね同様の手順に従うものの、光輝性顔料の量を４３０重量部に変更することにより、光輝性トナーＴＳｅを作成した。
【００７６】
［２−６．実施例５］
実施例５では、実施例１と概ね同様の手順に従うものの、光輝性顔料の量を４４１重量部に変更することにより、光輝性トナーＴＳｆを作成した。
【００７７】
［２−７．比較例２］
比較例２では、実施例１と概ね同様の手順に従うものの、光輝性顔料の量を５０１重量部に変更することにより、光輝性トナーＴＳｇを作成した。
【００７８】
［３．カラートナーの製造］
次に、画像形成ユニット１０（図２）のトナー収容器１２に収容されるトナーＴのうちイエローのカラートナーＴＬ、すなわちイエロートナーＴＹを製造するプロセスについて説明する。なお、以下の説明では、一例として乳化重合法を用いた製造プロセスについて説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００７９】
本プロセスでは、予め、結着樹脂としてのスチレンアクリル共重合樹脂と着色剤とを用意し、さらにワックス、外添剤及び荷電制御剤を用意する。ただしワックス、外添剤及び荷電制御剤は、省略することもできる。このうちスチレンアクリル共重合樹脂は、スチレン、アクリル酸及びメチルメタクリル酸から製造することができる。着色剤は、イエローの顔料であるＣ．Ｉ．（Color Index International）ピグメントイエロー１５５と、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５とを４：１の比率で混合したものである。
【００８０】
ワックスは、例えばパラフィンワックスである。外添剤は、シリカであり、例えば平均粒径が８［ｎｍ］〜２０［ｎｍ］の疎水性小シリカ微粉末と、平均粒径が２０［ｎｍ］〜８０［ｎｍ］の疎水性大シリカ微粉末と、平均粒径８０［ｎｍ］〜１４０［ｎｍ］のコロイダルシリカ微粉末とを含む。このうち疎水性小シリカ微粉末は、例えば日本アエロジル株式会社製の「ＡＥＲＯＳＩＬ（登録商標）Ｒ９７２」又は「ＡＥＲＯＳＩＬ（登録商標）Ｒ９７４」である。また疎水性大シリカ微粉末は、例えば日本アエロジル株式会社製の「ＡＥＲＯＳＩＬ（登録商標）ＲＸ５０」又は「ＡＥＲＯＳＩＬ（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」である。コロイダルシリカ微粉末は、信越化学工業株式会社製のゾルゲルシリカ球状粒子「Ｘ−２４−９１６３Ａ」又は「Ｘ−２４−９６００Ａ−８０」である。
【００８１】
次に本プロセスでは、乳化重合法を用いて、スチレンアクリル共重合樹脂、着色剤、ワックス及び荷電制御剤を混合し、凝集によって着色樹脂粒子を生成する。ただしワックス及び荷電制御剤は、省略することもできる。この乳化重合法では、乳化剤と重合開始剤と水とを含む溶媒中に樹脂モノマーを分散させて一次粒子を作り、この一次粒子が含まれる溶媒中に乳化剤（界面活性剤）によりエマルジョン化させた着色剤を混合する。続いてこの乳化重合法では、この溶媒中にワックス及び荷電制御剤などを加えて混合し、これらが凝集することにより溶媒中に着色樹脂粒子が生成される。さらに本プロセスでは、着色樹脂粒子を溶媒から取り出して洗浄及び乾燥することにより、不要な溶媒成分と副生成物成分とを除去し、着色樹脂粒子を得る。
【００８２】
次に、本プロセスでは、着色樹脂粒子に外添剤としてのシリカを加え、ミキサーによって混合することにより、非磁性一成分のトナー（すなわちイエロートナーＴＹ）が製造される。このミキサーとしては、三井鉱山株式会社製のヘンシェルミキサーを用いることができる。
【００８３】
さらに本実施の形態では、このプロセスにおける顔料のみを変更して各手順を行うことにより、ブラックトナーＴＫ、マゼンタトナーＴＭ及びシアントナーＴＣをそれぞれ製造することができる。
【００８４】
［４．トナーの測定及び評価］
次に、トナーＴそのもの、或いは用紙Ｐに画像として定着されたトナーＴ（すなわちトナー像）について、種々の特性を測定し、また評価した。ここでは、光輝性トナーＴＳ（すなわち光輝性トナーＴＳａ、ＴＳｂ、ＴＳｃ、ＴＳｄ、ＴＳｅ、ＴＳｆ及びＴＳｇ）におけるアルミニウム含有量や、用紙Ｐに画像（すなわちトナー像）として印刷された場合の光輝性を測定した。また、画像形成装置１（図１）を用いて、光輝性トナーＴＳとカラートナーＴＬとを重畳して用紙Ｐに印刷した場合における、メタリックカラー表現性を評価した。
【００８５】
［４−１．アルミニウム含有量の測定］
本測定では、上述した手法により作成した光輝性トナーＴＳ（ＴＳａ〜ＴＳｇ）におけるアルミニウムの含有量を測定した。
【００８６】
一般に、トナーＴに含まれる顔料の量は、該トナーＴの製造段階における顔料の仕込み量（添加量）で規定されることが多い。ところが、トナーＴの製造段階で顔料を仕込んでも、仕込んだすべての顔料がトナーに取り込まれるわけではなく、分級工程において回収されないトナーに取り込まれる顔料も存在する。このため、トナーＴに含まれる顔料の量を仕込み量で規定することは、適切ではない。
【００８７】
また、顔料を仕込んだ時点における、酢酸エチル、光輝性顔料及び帯電制御剤を混合して作成した顔料分散液に対する顔料の割合と、トナー母粒子に対する顔料の割合とは異なる。このため、トナーＴに含まれる顔料の量を仕込み量で規定することは困難である。
【００８８】
そこで、エネルギー分散型蛍光Ｘ線分析装置（ＥＤＸ−８００ＨＳ、株式会社島津製作所製）を使用して、前述した手順により作成された光輝性トナーＴＳａ〜ＴＳｇに含まれるアルミニウム元素（Ａｌ）の量、すなわちアルミニウム含有量をそれぞれ測定した。
【００８９】
一般に、Ｘ線を試料に照射すると、該試料に含まれる原子固有のＸ線である蛍光Ｘ線が発生し、該試料から放出される。この蛍光Ｘ線は各元素特有の波長（エネルギー）を有するので、蛍光Ｘ線の波長を調べることにより、定性分析を行うことができる。また、蛍光Ｘ線の強度は、濃度の関数となる。このため、元素特有の波長ごとにＸ線量を測定することにより、定量分析を行うことができる。
【００９０】
本測定では、このような原理に基づき、エネルギー分散型蛍光Ｘ線分析装置を使用して、Ｘ線管から放射されたＸ線を各光輝性トナーＴＳ（ＴＳａ〜ＴＳｇ）に照射した。そのうえで本測定では、光輝性トナーＴＳに含まれるアルミニウム（Ａｌ）の原子から放出される蛍光Ｘ線に基づいて、該光輝性トナーＴＳにおけるアルミニウムの含有量を測定した。なお、エネルギー分散型蛍光Ｘ線分析装置の使用条件については、次のように設定した。
【００９１】
・雰囲気：ヘリウム置換測定
・Ｘ線照射条件：電圧１５［ｋＶ］、電流１００［μＡ］
【００９２】
本測定により、各光輝性トナーＴＳそれぞれのアルミニウム含有量として、図５に示すような測定結果が得られた。この図５において、アルミニウム含有量は、各光輝性トナーＴＳに対するアルミニウムの体積百分率で表されている。
【００９３】
［４−２．光輝性の評価］
本評価では、画像形成装置１（図１）において特色に対応する画像形成ユニット１０Ｓのトナー収容器１２（図２）に光輝性トナーＴＳ（光輝性トナーＴＳａ〜ＴＳｇの何れか）を収容した上で、印刷処理を行い、それぞれ光輝性の評価を行った。
【００９４】
具体的に本評価では、まず用紙Ｐとしてコート紙（ＯＳコート紙Ｗ・坪量１２７［ｇ／ｍ２］：富士ゼロックス株式会社製）を使用し、画像形成装置１により、光輝性トナーＴＳの印刷画像密度を１００［％］とした画像パターン（いわゆるベタ画像）の印刷処理を行った。この場合、画像形成装置１では、印刷条件を設定する所定の操作が行われることにより、画像形成ユニット１０Ｓ（図２）の感光体ドラム３６において光輝性トナーＴＳの付着量が１．０［ｍｇ／ｃｍ２］となるように調整された状態で、印刷処理を行った。
【００９５】
ここで、用紙Ｐ等の媒体に対するトナーＴの付着量は、単位面積である１［ｃｍ２］当たりの重量［ｍｇ］で表され、その単位が［ｍｇ／ｃｍ２］となる。以下これを媒体上付着量と呼ぶ。この媒体上付着量は、以下のような手法により計量及び算出される。
【００９６】
まず、金属製でなり平面状の部分を有する治具を用意し、この治具の平面部分のうち面積が１［ｃｍ２］である部分に両面テープを貼り付ける。この状態でこの治具の重量を電子天秤（ザルトリウス、ＣＡＰ２２５Ｄ）で計量した後、外部電源を用いて＋３００［Ｖ］の直流電圧をこの治具に印加する。
【００９７】
次に、図６に示すように、印刷画像密度を１００［％］とした画像パターン（すなわちトナー像、以下これをベタ画像パターンＢＴと呼ぶ）を転写した媒体（すなわち用紙Ｐ）を用意する。この媒体に対し、主走査方向に関してほぼ中央であり媒体搬送方向（すなわち副走査方向）に関して先頭付近である１０［ｍｍ］四方の領域（以下これを測定領域ＡＲと呼ぶ）に対し、治具を１回押し当てて媒体上のトナーＴを採取する。因みに用紙Ｐは、主走査方向（図における左右方向）の長さが２９７［ｍｍ］であり、Ａ４サイズにおける長辺又はＡ３サイズにおける短辺と同等である。続いて、トナーＴが付着した治具の重量を、電子天秤により再び計量する。その後、トナー採取の前後における治具の重量の増加分を算出することにより、媒体上付着量［ｍｇ／ｃｍ２］が算出される。
【００９８】
ここで印刷画像密度とは、画像を画素単位で分解した場合に、全画素数のうち用紙ＰにトナーＴを転写する画素数の割合を表す値である。例えば、所定の領域（感光ドラム１周分や印刷媒体１ページ分等）の印刷可能範囲に全面ベタ印刷を行う場合の面積率１００％印刷のことを印刷画像密度１００［％］といい、この印刷画像密度１００［％］に対して１［％］の面積に相当する印刷を印刷画像密度１［％］という。印刷画像密度ＤＰＤを、使用ドット数Ｃｍ、回転数Ｃｄ及び総ドット数ＣＯを用いて数式により表すと、次の（３）式のように表すことができる。
【００９９】
ＤＰＤ＝Ｃｍ／（Ｃｄ×ＣＯ）×１００［％］    ……（３）
【０１００】
ただし、使用ドット数Ｃｍは、感光体ドラム３６がＣｄ回転する間に、実際に画像を形成するために使用されたドットの数であり、当該画像を形成する間にＬＥＤヘッド１４（図２）により露光されたドットの総数である。また総ドット数ＣＯは、感光体ドラム３６（図２）の１回転あたりの総ドット数、すなわち、露光の有無に限らず、感光体ドラム３６が１回転する間に使用し得る、画像を形成する際に潜在的に使用可能なドットの総数である。換言すれば、総ドット数ＣＯは、全ての画素にトナーＴを転写するベタ画像（ソリッド画像）を形成する場合に用いられるドット数の合計値である。従って、値（Ｃｄ×ＣＯ）は、感光体ドラム３６がＣｄ回転する間に、画像を形成する際に潜在的に使用可能なドット数の合計値を表す。
【０１０１】
本実施の形態では、画像形成装置１（図１）の画像形成ユニット１０において形成され、２次転写部４９において媒体（すなわち用紙Ｐ）に転写されたトナー像における、単位面積当たりの重量を、媒体上付着量［ｍｇ／ｃｍ２］と定義する。
【０１０２】
次に本評価では、変角光度計（ＧＣ−５０００Ｌ：日本電色工業株式会社製）を使用して光輝性を測定した。具体的には、図７に示すように、変角光度計により、用紙Ｐの表面に対して４５［°］の方向から光線Ｃを放射して用紙Ｐを照射し、垂直方向に対して０［°］、３０［°］及び−６５［°］の方向において反射光をそれぞれ受光し、得られた受光結果を基に明度指数Ｌ＊０、明度指数Ｌ＊３０及び明度指数Ｌ＊−６５をそれぞれ算出した。次に本評価では、算出した各明度指数を次の（４）式に代入することにより、フロップインデックスＦＩを算出し、画像の光輝性を測定した。
【０１０３】
ＦＩ＝２．６９×（Ｌ＊３０−Ｌ＊−６５）１．１１／（Ｌ＊０）０．８６  ……（４）
【０１０４】
このフロップインデックスＦＩは、値が大きいと光輝性が高いことを意味し、値が小さいと光輝性が低いことを意味する。本評価では、フロップインデックスＦＩが１４以上である場合、印刷物に金属光沢が生じるので、画像の光輝性が高いものと評価し、該フロップインデックスＦＩが１４未満である場合、印刷物に金属光沢が生じないので、光輝性が低いものと評価した。
【０１０５】
そのうえで、本評価では、評価に用いた光輝性トナーＴＳのアルミニウム含有量と、評価結果とを図５に表した。評価結果は、フロップインデックスＦＩが１４以上であり高評価である場合に記号「○」を記し、該フロップインデックスＦＩが１４未満であり低評価である場合に記号「×」を記した。この図５から、本評価では、アルミニウムの含有量が６．７［％］以上、且つ１７．２［％］以下である場合に、画像パターンの光輝性が比較的高く、画像品位が良好であるといえる。
【０１０６】
光輝性トナーＴＳを用いた画像では、アルミニウムの含有量が過少である場合、具体的には６．７［％］よりも少ない場合、光輝性を有する顔料の含有量が少ないことを意味するため、画像の光輝性が低下することになる。また光輝性トナーＴＳを用いた画像では、アルミニウムの含有量が過多である場合、具体的には１７．２［％］よりも多い場合、用紙Ｐ上における顔料の配列が悪化し、該用紙Ｐの紙面に対して面が平行でない光輝性顔料の粒子が増加してしまう。このような理由により、光輝性トナーＴＳでは、アルミニウムの含有量が６．７［％］以上１７．２［％］以下であることが望ましい。
【０１０７】
［４−３．カスレの評価］
本評価では、画像形成装置１（図１）において画像形成ユニット１０のトナー収容器１２（図２）にトナーＴを収容した上で、印刷処理を行い、カスレの評価を行った。ここでカスレとは、用紙Ｐに画像を形成した際に、トナーＴが転写されるべき箇所に該トナーＴが定着していないことを意味する。
【０１０８】
具体的に本評価では、画像形成装置１により、光輝性トナーＴＳ（ＴＳａ〜ＴＳｇ）を用い、印刷画像密度を１００［％］とした画像パターン（すなわちベタ画像パターンＢＴ）の媒体上付着量（以下これを光輝付着量ＭＳとも呼ぶ）を複数通りに変更し、複数の印刷物を作成した。このうち媒体上付着量については、０．０１〜０．０６［ｍｇ／ｃｍ２］の範囲で０．０１［ｍｇ／ｃｍ２］ごとに６通りに変更した。
【０１０９】
また本評価では、画像形成装置１により、各カラートナーＴＬ（ブラックトナーＴＫ、イエロートナーＴＹ、マゼンタトナーＴＭ及びシアントナーＴＣ）についても、ベタ画像パターンＢＴの媒体上付着量（以下これをカラー付着量ＭＬとも呼ぶ）を複数通りに変更し、複数の印刷物を作成した。このうち媒体上付着量については、光輝性トナーＴＳの場合と同様に０．０１〜０．０６［ｍｇ／ｃｍ２］の範囲で０．０１［ｍｇ／ｃｍ２］ごとに６通りに変更した。
【０１１０】
そのうえで本評価では、作成した各印刷物の画像をそれぞれ目視確認することにより、カスレの有無をそれぞれ評価した。具体的に本評価では、用紙Ｐの進行方向（すなわち搬送方向）と平行な縦スジや、第１供給ローラ３２及び第２供給ローラ３３（図２）の外周長さと同等の周期で濃度が変化する部分、すなわち横帯状の縞模様の発生を目視で判断した。
【０１１１】
本評価では、印刷領域のうち１／１０以上でカスレが発生している場合に低評価として記号「×」を記し、該印刷領域のうち１／１０の未満で該カスレが発生している場合に高評価として記号「○」を記すものとした。そのうえで、本評価における評価結果を、各トナーＴの種類と媒体上付着量と応じて一覧表にまとめたところ、図８が得られた。
【０１１２】
図８から、光輝性トナーＴＳについては、媒体上付着量（すなわち光輝付着量ＭＳ）を０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上とすれば、カスレの発生を回避できることが分かる。また図８から、各カラートナーＴＬ（ブラックトナーＴＫ、イエロートナーＴＹ、マゼンタトナーＴＭ及びシアントナーＴＣ）については、媒体上付着量（すなわちカラー付着量ＭＬ）を０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］以上とすることにより、カスレの発生を回避できることが分かる。
【０１１３】
［４−４．メタリックカラー表現性の評価］
本評価では、画像形成装置１（図１）により光輝重畳印刷処理を行った場合（図４）における、カラートナーＴＬが表す色の表現及び光輝性トナーＴＳが表す金属のような光沢感の表現の度合（以下これをメタリックカラー表現性と呼ぶ）について評価した。
【０１１４】
以下では、まず印刷物の画像濃度の測定について説明した後、カラートナーＴＬとしてイエロートナーＴＹを用いる場合について説明し、さらにブラックトナーＴＫ、マゼンタトナーＴＭ及びシアントナーＴＣを用いる場合についてそれぞれ説明する。
【０１１５】
［４−４−１．印刷物の画像濃度］
画像形成装置１（図１）により用紙Ｐ等の媒体に画像を印刷する場合、当該用紙Ｐにトナー像が転写及び定着された、すなわち印刷された印刷物が得られる。この印刷物における画像濃度は、分光濃度計Ｘ−Ｒｉｔｅ５２８（Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）を用い、測定条件を次のように設定した上で、白色校正板を用いてキャリブレーションを行った後に測定される。
【０１１６】
・測定モード：濃度測定モード
・ステータス：ステータスＩ
・白色基準：絶対白色基準
・偏光フィルタ無し
【０１１７】
このうち「ステータスＩ」は、評価する波長領域の設定であり、「ＩＳＯ５−３”Photography and graphic technology - Density measurements -Part 3: Spectral conditions」において規定されている。
【０１１８】
本評価では、印刷物の画像濃度を測定する場合、印刷物の「下敷き」として、黒色の紙媒体（すなわち黒色紙）を使用した。この黒色紙は、具体的に、Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系におけるＬ＊値、ａ＊値及びｂ＊値をそれぞれＬ＊（Ｂ）、ａ＊（Ｂ）及びｂ＊（Ｂ）としたときに、次の（５）式を満たすもの、具体的には「色上質紙  黒」（北越紀州製紙株式会社製）を使用した。
【０１１９】
２５．１≦Ｌ＊（Ｂ）≦２５．９  且つ
０．２≦ａ＊（Ｂ）≦０．３  且つ
０．５≦ｂ＊（Ｂ）≦０．７      ……（５）
【０１２０】
本評価では、分光濃度計Ｘ−Ｒｉｔｅ５２８をこのように設定することにより、光学濃度（Ｏ．Ｄ．：Optical Density）の測定結果として、Ｖ値（Visual Value）、Ｙ値（Yellow Value）、Ｍ値（Magenta Value）及びＣ値（Cyan Value）といった４つの値が得られる。
【０１２１】
本実施の形態では、このようにして得られた印刷物の光学濃度、すなわちＶ値、Ｙ値、Ｍ値又はＣ値を、当該印刷物の画像濃度と定義する。具体的に本評価では、ブラックトナーＴＫによるトナー像の画像濃度として、光学濃度のうちＶ値を用い、イエロートナーＴＹによるトナー像の画像濃度として、光学濃度のうちＹ値を用いた。また本評価では、マゼンタトナーＴＭによるトナー像の画像濃度として、光学濃度のうちＭ値を用い、シアントナーＴＣによるトナー像の画像濃度として、光学濃度のうちＣ値を用いた。
【０１２２】
［４−４−２．イエロートナー使用時のメタリックカラー表現性］
本評価では、事前準備として、上述した手法によりイエロートナーＴＹの画像濃度を測定したところ、用紙上における当該イエロートナーＴＹの重量が０．４０［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５０［ｍｇ／ｃｍ２］以下であるときに、印刷濃度のＯＤ（Optical Density：光学濃度）値が１．４０であった。
【０１２３】
ここで、媒体上付着量に対する画像濃度の評価は、以下の手順により実施した。
＜１＞  画像形成ユニット１０を搭載した画像形成装置１（図１及び図２）及び媒体（すなわち用紙Ｐ）を、温度２２［℃］、湿度５５［％］の環境において２４時間放置する。
＜２＞  画像形成装置１の定着部７０（図１）をウォームアップし、加熱部７１の加熱ベルトを１５５±５［℃］に、加圧部７２の加圧ローラを１３５±５［℃］に加熱する。
＜３＞  画像形成装置１により印刷処理を行い、印刷画像密度が１００［％］の画像パターンであるベタ画像パターンＢＴ（図６）を１枚印刷する。本評価では、光輝性トナーＴＳａ及びイエロートナーＴＹを用いることにより、図４に示したように、用紙Ｐに対しカラートナー像ＩＬ及び光輝性トナー像ＩＳが順次重なるように印刷される。
＜４＞  画像形成装置１において、手順＜３＞と同様の印刷条件により印刷処理を開始し、用紙Ｐの測定領域ＡＲ（図６）が定着部７０（図１）に到達する前に、当該印刷処理を停止する。
＜５＞  手順＜３＞により得られた印刷物（すなわち印刷後の用紙Ｐ）における測定領域ＡＲの画像濃度を測定する。
＜６＞  手順＜４＞により得られた用紙Ｐ、すなわちベタ画像パターンＢＴのトナー像が転写され、且つ未定着である用紙Ｐにおける、測定領域ＡＲの媒体上付着量を、上述した手法により計量する。
【０１２４】
本評価では、印刷条件として、光輝性トナーＴＳａの媒体上付着量（以下これを光輝付着量ＭＳと呼ぶ）及びイエロートナーＴＹの媒体上付着量（以下これをイエロー付着量ＭＹと呼ぶ）をそれぞれ５水準（すなわち５段階の量）に変更することにより、合計２５通りの組合せによる印刷物をそれぞれ作成した。そのうえで本評価では、各印刷物の画像について、メタリックカラー表現性、すなわち色の再現性及び光沢感の表現性を、以下のような評価基準に従い、目視によりそれぞれ判定した。
【０１２５】
本評価では、光輝性トナーＴＳａによる光輝性が表現されており、且つイエロートナーＴＹによる色の鮮やかさも表現されている場合、メタリックカラーが適切に表現されているものとし、画像品位を良好とした。一方、本評価では、光輝性トナーＴＳａによる光輝性と、イエロートナーＴＹによる色の鮮やかさとのうち、少なくとも一方が損なわれている場合、メタリックカラーが十分に表現されていないものとし、画像品位を不良と評価した。
【０１２６】
また本評価では、各印刷物の画像に対し、特に画像品位が良好であった場合を高評価として記号「◎」を記し、画像品位が十分に良好であった場合を中程度の評価として記号「○」を記し、画像品位が不良であった場合を低評価として記号「×」を記すものとした。
【０１２７】
そのうえで、本評価におけるメタリックカラー表現性の評価結果を、各印刷物の光輝付着量ＭＳ及びイエロー付着量ＭＹと対応付けて一覧表にまとめたところ、図９が得られた。なお、光輝付着量ＭＳが０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］未満であった場合は、図８に示したようにカスレが発生するため、印刷物において良好な画像品位を得ることができなかった。
【０１２８】
また図９では、各組合せにおける、用紙Ｐに対するトナーＴの媒体上付着量、具体的には光輝付着量ＭＳ及びイエロー付着量ＭＹの加算値を、総付着量Ｕとして記載した。さらに図９では、各組合せにおける、光輝付着量ＭＳに対するイエロー付着量ＭＹの比率、具体的にはイエロー付着量ＭＹを光輝付着量ＭＳにより除算した値を、付着量比率Ｒとして記載した。
【０１２９】
さらに本評価では、イエロー付着量ＭＹを横軸とし、光輝付着量ＭＳを縦軸として、各組合せにおける評価結果を表す記号をそれぞれプロットしたところ、図１０に示すような分布特性が得られた。ただし図１０では、高評価及び中評価を何れも良好であるものとみなし、記号「○」をプロットしている。
【０１３０】
図９を参照すると、光輝付着量ＭＳが０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．１２［ｍｇ／ｃｍ２］以下であり、且つイエロー付着量ＭＹが０．１４［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３５［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性の評価が中程度以上であり、印刷物の画像品位が良好であることが分かる。またメタリックカラー表現性が高評価又は中評価となる組合せは、図１０の分布特性において、概ね長方形を描くような領域であることが分かる。
【０１３１】
さらに図９から、その中でも特に３通りの組合せ、具体的には光輝付着量ＭＳを０．１２［ｍｇ／ｃｍ２］とし、且つイエロー付着量ＭＹを０．１４、０．２３又は０．３５［ｍｇ／ｃｍ２］とした場合に、メタリックカラー表現性が高評価となっている。この３通りの組合せにおいて、付着量比率Ｒは、下限値が１．１７であり、上限値が２．９２となっている。
【０１３２】
そこで本評価では、これらのメタリックカラー表現性が良好であった３通りの組合せを基に、付着量比率Ｒの値を制限した上で、総付着量Ｕに関する評価を行った。具体的に本評価では、付着量比率Ｒを１．１７又は２．９２に固定し、光輝付着量ＭＳ及びイエロー付着量ＭＹをそれぞれ変更して、これに伴い総付着量Ｕも様々に変化させながら、１２通りの印刷物を作成した。これに加えて本評価では、敢えて付着量比率Ｒを１．１７以上２．９２以下の範囲から外した場合、具体的には付着量比率Ｒを１．００とした場合及び３．０９とした場合についても、それぞれ印刷物を作成した。
【０１３３】
本評価では、このように作成した合計１４通りの各印刷物の画像について、上述した場合と同様にメタリックカラー表現性をそれぞれ評価し、図９と同様の一覧表にまとめたところ、図１１が得られた。この図１１では、図９の場合と同様、特に画像品位が良好であった場合を高評価として記号「◎」を記し、画像品位が十分に良好であった場合を中程度の評価として記号「○」を記し、画像品位が不良であった場合を低評価として記号「×」を記している。
【０１３４】
図１１を参照すると、付着量比率Ｒ（＝イエロー付着量ＭＹ／光輝付着量ＭＳ）が１．１７以上２．９２以下であり、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋イエロー付着量ＭＹ）が０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価となっている。
【０１３５】
その一方で、図１１では、総付着量Ｕが０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］よりも大きい場合、メタリックカラー表現性が低評価となっている。これは、トナーＴが比較的多いために定着部７０において当該トナーが溶融されにくくなり、定着後の画像における表面平滑性が悪化してグロス（すなわち光沢性）が低下したことに起因すると考えられる。
【０１３６】
一般に、フロップインデックスは、反射角近傍の光量と後退角近傍の光量との差が大きいほど高くなる。このため、反射角近傍の光量への寄与が大きいグロス（光沢性）の低下は、フロップインデックスの低下を導くことになる。このことから、良好なメタリックカラー表現性を達成するためには、用紙Ｐにおける総付着量Ｕを一定の値、具体的には０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］以下に抑える必要がある。これを換言すると、用紙Ｐ上に光輝性トナーＴＳ及びイエロートナーＴＹを重ねてメタリックカラーを表現する場合、両者のトナー量を合計した総付着量Ｕは、イエロートナーＴＹのみを用いる場合のトナー量（すなわちイエロー付着量ＭＹ）よりも少なく抑える必要がある。
【０１３７】
また図１１では、付着量比率Ｒが１．１７未満である場合、メタリックカラー表現性が低評価となっている。これは、光輝性トナーＴＳの量に対してイエロートナーＴＹ（すなわちカラートナーＴＬ）の量が過少であるために、色の鮮やかさが十分に表現できなかったためと推測される。さらに図１１では、付着量比率Ｒが２．９２よりも大きい場合、メタリックカラー表現性が低評価となっている。これは、光輝性トナーＴＳの量に対してイエロートナーＴＹ（すなわちカラートナーＴＬ）の量が過大であるために、光輝性が不足したためと推測される。
【０１３８】
このほかに本評価では、光輝性トナーＴＳａに代えて光輝性トナーＴＳｃ、ＴＳｄ、ＴＳｅ及びＴＳｆを用いた場合についても同様に評価したところ、該光輝性トナーＴＳａを用いた場合と同様の評価結果が得られた。
【０１３９】
かくして本評価によれば、イエロートナーＴＹを使用する場合、付着量比率Ｒが１．１７以上２．９２以下であり、且つ総付着量Ｕが０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラーを良好に表現でき、良好な画像品位を得られることが分かった。
【０１４０】
［４−４−３．ブラックトナー使用時のメタリックカラー表現性］
本評価では、カラートナーＴＬとしてブラックトナーＴＫを使用する場合におけるメタリックカラー表現性について評価した。事前準備として、上述した手法によりブラックトナーＴＫの画像濃度を測定したところ、用紙上における当該ブラックトナーＴＫの重量が０．４０［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５０［ｍｇ／ｃｍ２］以下であるときに、印刷濃度のＯＤ（光学濃度）値が１．４０であった。
【０１４１】
本評価では、イエロートナーＴＹを使用する場合と概ね同様に、ブラックトナーＴＫを使用し、トナー量の組合せを２５通りに相違させながら、上述した＜１＞〜＜６＞の手順により、それぞれの印刷物を作成した。ただしこの場合、ブラックトナーＴＫの媒体上付着量（以下これをブラック付着量ＭＫと呼ぶ）は、イエロー付着量ＭＹと一部異なる値とした。また本評価では、作成した各印刷物のメタリックカラー表現性について、上述した評価基準に従ってそれぞれ判定した。
【０１４２】
そのうえで、本評価におけるメタリックカラー表現性の評価結果を、各印刷物の光輝付着量ＭＳ及びブラック付着量ＭＫと対応付けて一覧表にまとめたところ、図９と対応する図１２が得られた。図１２には、各組合せにおける、用紙Ｐに対するトナーＴの媒体上付着量、具体的には光輝付着量ＭＳ及びブラック付着量ＭＫの加算値を、総付着量Ｕとして記載した。さらに図１２では、各組合せにおける、光輝付着量ＭＳに対するブラック付着量ＭＫの比率、具体的にはブラック付着量ＭＫを光輝付着量ＭＳにより除算した値を、付着量比率Ｒとして記載した。
【０１４３】
さらに本評価では、ブラック付着量ＭＫを横軸とし、光輝付着量ＭＳを縦軸として、各組合せにおける評価結果を表す記号をそれぞれプロットしたところ、図１０と対応する図１３に示すような分布特性が得られた。
【０１４４】
図１２を参照すると、光輝付着量ＭＳが０．１２［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３６［ｍｇ／ｃｍ２］以下であり、且つブラック付着量ＭＫが０．２８［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３３［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価であり、印刷物の画像品位が良好であることが分かる。またメタリックカラー表現性が高評価となる組合せは、図１３の分布特性において、概ね長方形を描くような領域であることが分かる。
【０１４５】
さらに図１２では、光輝付着量ＭＳを０．２２［ｍｇ／ｃｍ２］とした場合に、メタリックカラー表現性が高評価となった。この場合の付着量比率Ｒは、１．２７又は１．５０であった。そこで本評価では、メタリックカラー表現性が高評価となった組合せを基に、付着量比率Ｒの値を制限した上で、総付着量Ｕに関する評価を行った。
【０１４６】
具体的に本評価では、付着量比率Ｒの値を１．２７又は１．５０に固定し、光輝付着量ＭＳ及びブラック付着量ＭＫをそれぞれ変更して、これに伴い総付着量Ｕも様々に変化させながら、１２通りの印刷物を作成した。これに加えて本評価では、敢えて付着量比率Ｒを１．２７以上１．５０以下の範囲から外した場合、具体的には付着量比率Ｒを１．２２とした場合及び１．７１とした場合についても、それぞれ印刷物を作成した。
【０１４７】
本評価では、このように作成した合計１４通りの各印刷物の画像について、上述した場合と同様にメタリックカラー表現性をそれぞれ評価し、図１２と同様の一覧表にまとめたところ、図１１と対応する図１４が得られた。この図１４では、図１２の場合と同様、特に画像品位が良好であった場合を高評価として記号「○」を記し、画像品位が不良であった場合を低評価として記号「×」を記している。
【０１４８】
図１４を参照すると、付着量比率Ｒ（＝ブラック付着量ＭＫ／光輝付着量ＭＳ）が１．２７以上１．５０以下であり、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋ブラック付着量ＭＫ）が０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価となっている。
【０１４９】
この図１４から、用紙Ｐ上に光輝性トナーＴＳ及びブラックトナーＴＫを重ねてメタリックカラーを表現する場合、両者のトナー量を合計した総付着量Ｕは、ブラックトナーＴＫのみを用いる場合のトナー量（すなわちブラック付着量ＭＫ）よりも少なく抑える必要がある。
【０１５０】
このほかに本評価では、光輝性トナーＴＳａに代えて光輝性トナーＴＳｃ、ＴＳｄ、ＴＳｅ及びＴＳｆを用いた場合についても同様に評価したところ、該光輝性トナーＴＳａを用いた場合と同様の評価結果が得られた。
【０１５１】
かくして本評価によれば、ブラックトナーＴＫを使用する場合、付着量比率Ｒが１．２７以上１．５０以下であり、且つ総付着量Ｕが０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラーを良好に表現でき、良好な画像品位を得られることが分かった。
【０１５２】
［４−４−４．マゼンタトナー使用時のメタリックカラー表現性］
本評価では、カラートナーＴＬとしてマゼンタトナーＴＭを使用する場合におけるメタリックカラー表現性について評価した。事前準備として、上述した手法によりマゼンタトナーＴＭの画像濃度を測定したところ、用紙上における当該マゼンタトナーＴＭの重量が０．４５［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５５［ｍｇ／ｃｍ２］以下であるときに、印刷濃度のＯＤ（光学濃度）値が１．４０であった。
【０１５３】
本評価では、イエロートナーＴＹを使用する場合と概ね同様に、マゼンタトナーＴＭを使用し、トナー量の組合せを２５通りに相違させながら、上述した＜１＞〜＜６＞の手順により、それぞれの印刷物を作成した。ただしこの場合、マゼンタトナーＴＭの媒体上付着量（以下これをマゼンタ付着量ＭＭと呼ぶ）は、イエロー付着量ＭＹと一部異なる値とした。また本評価では、作成した各印刷物のメタリックカラー表現性について、上述した評価基準に従ってそれぞれ判定した。
【０１５４】
そのうえで、本評価におけるメタリックカラー表現性の評価結果を、各印刷物の光輝付着量ＭＳ及びマゼンタ付着量ＭＭと対応付けて一覧表にまとめたところ、図９と対応する図１５が得られた。図１５には、各組合せにおける、用紙Ｐに対するトナーＴの媒体上付着量、具体的には光輝付着量ＭＳ及びマゼンタ付着量ＭＭの加算値を、総付着量Ｕとして記載した。さらに図１５では、各組合せにおける、光輝付着量ＭＳに対するマゼンタ付着量ＭＭの比率、具体的にはマゼンタ付着量ＭＭを光輝付着量ＭＳにより除算した値を、付着量比率Ｒとして記載した。
【０１５５】
さらに本評価では、マゼンタ付着量ＭＭを横軸とし、光輝付着量ＭＳを縦軸として、各組合せにおける評価結果を表す記号をそれぞれプロットしたところ、図１０と対応する図１６に示すような分布特性が得られた。
【０１５６】
図１５を参照すると、光輝付着量ＭＳが０．１２［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３６［ｍｇ／ｃｍ２］以下であり、且つマゼンタ付着量ＭＭが０．２９［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３３［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価であり、印刷物の画像品位が良好であることが分かる。またメタリックカラー表現性が高評価となる組合せは、図１６の分布特性において、概ね長方形を描くような領域であることが分かる。
【０１５７】
さらに図１５では、光輝付着量ＭＳを０．２２［ｍｇ／ｃｍ２］とした場合に、メタリックカラー表現性が高評価となった。この場合の付着量比率Ｒは、１．３２又は１．５０であった。そこで本評価では、メタリックカラー表現性が高評価となった組合せを基に、付着量比率Ｒの値を制限した上で、総付着量Ｕに関する評価を行った。
【０１５８】
具体的に本評価では、付着量比率Ｒを１．３２又は１．５０に固定し、光輝付着量ＭＳ及びマゼンタ付着量ＭＭをそれぞれ変更して、これに伴い総付着量Ｕも様々に変化させながら、１２通りの印刷物を作成した。これに加えて本評価では、敢えて付着量比率Ｒを１．３２以上１．５０以下の範囲から外した場合、具体的には付着量比率Ｒを１．２８とした場合及び１．５９とした場合についても、それぞれ印刷物を作成した。
【０１５９】
本評価では、このように作成した合計１４通りの各印刷物の画像について、上述した場合と同様にメタリックカラー表現性をそれぞれ評価し、図１５と同様の一覧表にまとめたところ、図１１と対応する図１７が得られた。この図１７では、図１５の場合と同様、特に画像品位が良好であった場合を高評価として記号「○」を記し、画像品位が不良であった場合を低評価として記号「×」を記している。
【０１６０】
図１７を参照すると、付着量比率Ｒ（＝マゼンタ付着量ＭＭ／光輝付着量ＭＳ）が１．３２以上１．５０以下であり、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋マゼンタ付着量ＭＭ）が０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価となっている。
【０１６１】
この図１７から、用紙Ｐ上に光輝性トナーＴＳ及びマゼンタトナーＴＭを重ねてメタリックカラーを表現する場合、両者のトナー量を合計した総付着量Ｕは、マゼンタトナーＴＭのみを用いる場合のトナー量（すなわちマゼンタ付着量ＭＭ）よりも少なく抑える必要がある。
【０１６２】
このほかに本評価では、光輝性トナーＴＳａに代えて光輝性トナーＴＳｃ、ＴＳｄ、ＴＳｅ及びＴＳｆを用いた場合についても同様に評価したところ、該光輝性トナーＴＳａを用いた場合と同様の評価結果が得られた。
【０１６３】
かくして本評価によれば、マゼンタトナーＴＭを使用する場合、付着量比率Ｒが１．３２以上１．５０以下であり、且つ総付着量Ｕが０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラーを良好に表現でき、良好な画像品位を得られることが分かった。
【０１６４】
［４−４−５．シアントナー使用時のメタリックカラー表現性］
本評価では、カラートナーＴＬとしてシアントナーＴＣを使用する場合におけるメタリックカラー表現性について評価した。事前準備として、上述した手法によりシアントナーＴＣの画像濃度を測定したところ、用紙上における当該シアントナーＴＣの重量が０．４０［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．５０［ｍｇ／ｃｍ２］以下であるときに、印刷濃度のＯＤ（光学濃度）値が１．４０であった。
【０１６５】
本評価では、イエロートナーＴＹを使用する場合と概ね同様に、シアントナーＴＣを使用し、トナー量の組合せを２５通りに相違させながら、上述した＜１＞〜＜６＞の手順により、それぞれの印刷物を作成した。ただしこの場合、シアントナーＴＣの媒体上付着量（以下これをシアン付着量ＭＣと呼ぶ）は、イエロー付着量ＭＹと一部異なる値とした。また本評価では、作成した各印刷物のメタリックカラー表現性について、上述した評価基準に従ってそれぞれ判定した。
【０１６６】
そのうえで、本評価におけるメタリックカラー表現性の評価結果を、各印刷物の光輝付着量ＭＳ及びシアン付着量ＭＣと対応付けて一覧表にまとめたところ、図９と対応する図１８が得られた。図１８には、各組合せにおける、用紙Ｐに対するトナーＴの媒体上付着量、具体的には光輝付着量ＭＳ及びシアン付着量ＭＣの加算値を、総付着量Ｕとして記載した。さらに図１８では、各組合せにおける、光輝付着量ＭＳに対するシアン付着量ＭＣの比率、具体的にはシアン付着量ＭＣを光輝付着量ＭＳにより除算した値を、付着量比率Ｒとして記載した。
【０１６７】
さらに本評価では、シアン付着量ＭＣを横軸とし、光輝付着量ＭＳを縦軸として、各組合せにおける評価結果を表す記号をそれぞれプロットしたところ、図１０と対応する図１９に示すような分布特性が得られた。
【０１６８】
図１８を参照すると、光輝付着量ＭＳが０．１２［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３６［ｍｇ／ｃｍ２］以下であり、且つシアン付着量ＭＣが０．２６［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．３６［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価であり、印刷物の画像品位が良好であることが分かる。またメタリックカラー表現性が高評価となる組合せは、図１９の分布特性において、概ね長方形を描くような領域であることが分かる。
【０１６９】
さらに図１８では、光輝付着量ＭＳを０．２２［ｍｇ／ｃｍ２］とした場合に、メタリックカラー表現性が高評価となった。この場合の付着量比率Ｒは、１．１８又は１．６４であった。そこで本評価では、メタリックカラー表現性が高評価となった組合せを基に、付着量比率Ｒの値を制限した上で、総付着量Ｕに関する評価を行った。
【０１７０】
具体的に本評価では、付着量比率Ｒを１．１８又は１．６４に固定し、光輝付着量ＭＳ及びシアン付着量ＭＣをそれぞれ変更して、これに伴い総付着量Ｕも様々に変化させながら、１２通りの印刷物を作成した。これに加えて本評価では、敢えて付着量比率Ｒを１．１８以上１．６４以下の範囲から外した場合、具体的には付着量比率Ｒを１．０９とした場合及び１．８１とした場合についても、それぞれ印刷物を作成した。
【０１７１】
本評価では、このように作成した合計１４通りの各印刷物の画像について、上述した場合と同様にメタリックカラー表現性をそれぞれ評価し、図１８と同様の一覧表にまとめたところ、図１１と対応する図２０が得られた。この図２０では、図１８の場合と同様、特に画像品位が良好であった場合を高評価として記号「○」を記し、画像品位が不良であった場合を低評価として記号「×」を記している。
【０１７２】
図２０を参照すると、付着量比率Ｒ（＝シアン付着量ＭＣ／光輝付着量ＭＳ）が１．１８以上１．６４以下であり、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋シアン付着量ＭＣ）が０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．７２［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラー表現性が高評価となっている。
【０１７３】
この図２０から、用紙Ｐ上に光輝性トナーＴＳ及びシアントナーＴＣを重ねてメタリックカラーを表現する場合、両者のトナー量を合計した総付着量Ｕは、シアントナーＴＣのみを用いる場合のトナー量（すなわちシアン付着量ＭＣ）よりも少なく抑える必要がある。
【０１７４】
このほかに本評価では、光輝性トナーＴＳａに代えて光輝性トナーＴＳｃ、ＴＳｄ、ＴＳｅ及びＴＳｆを用いた場合についても同様に評価したところ、該光輝性トナーＴＳａを用いた場合と同様の評価結果が得られた。
【０１７５】
かくして本評価によれば、シアントナーＴＣを使用する場合、付着量比率Ｒが１．１８以上１．６４以下であり、且つ総付着量Ｕが０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下である場合に、メタリックカラーを良好に表現でき、良好な画像品位を得られることが分かった。
【０１７６】
［４−５．布媒体を用いた評価］
本評価では、画像形成装置１により専用の媒体に印刷した画像（すなわちトナー像）をさらにＴシャツ等の特殊媒体に転写する特殊媒体印刷処理を行った場合における、メタリックカラー表現性を評価した。この特殊媒体印刷処理は、Ｔシャツプリントとも呼ばれている。
【０１７７】
この特殊媒体印刷処理では、図２１に概略図を示すように、画像形成装置１（図１）の他に、Ｍシート１０１及びＴシート１０２といった２種類の媒体、及び最終的に画像を転写させる特殊媒体１０３を使用すると共に、媒体に熱を加えるアイロンプレス装置１０５を使用する。
【０１７８】
Ｍシート１０１及びＴシート１０２は、例えばＷｏＷ７．８（Ｔｈｅ  Ｍａｇｉｃ  Ｔｏｕｃｈ社製）である。このうちＭシート１０１は、台紙１１１の一面に接着層１１２が積層された構成となっている。特殊媒体１０３は、例えばＴシャツ５８０６−０１（Delawear社製、綿１００［％］、黒色）である。アイロンプレス装置１０５は、ｍｏｄｅｌ２３４（Ｔｈｅ  Ｍａｇｉｃ  Ｔｏｕｃｈ社製）であり、対象物を上下方向に挟んで圧力及び熱を加えることができる。またアイロンプレス装置１０５は、温度、圧力及び時間等を設定し得るようになっている。
【０１７９】
具体的に特殊媒体印刷処理では、図２１（Ａ）に示すようにトナーを用いて画像を形成する画像形成工程と、図２１（Ｂ）に示すように１回目の転写処理を行う第１転写工程と、図２１（Ｃ）に示すように２回目の転写処理を行う第２転写工程とが順次行われる。
【０１８０】
このうち最初の画像形成工程（図２１（Ａ））では、画像形成装置１によりトナー像１２１が形成され、Ｍシート１０１の接着層１１２が積層された面に該トナー像１２１が転写される。この場合、画像形成装置１では、印刷に関する種々の設定条件や、トナーの重量に関して、上述したコート紙（ＯＳコート紙Ｗ・坪量１２７［ｇ／ｍ２］）を用いる場合と同様の設定が使用される。
【０１８１】
これに続く第１転写工程（図２１（Ｂ））では、Ｍシート１０１のトナー像１２１をＴシート１０２と対向させた状態で、アイロンプレス装置１０５により熱及び圧力が加えられる。このときアイロンプレス装置１０５では、圧力が「ダイヤル８」に、温度が１５０−１５５［℃］に、時間が４０秒に、それぞれ設定される。これによりＴシート１０２には、トナー像１２１の表面が定着する。その後、Ｔシート１０２からＭシート１０１が剥離されると、トナー像１２１がＴシート１０２側に残り、さらにＭシート１０１の接着層１１２が台紙１１１から引き剥がされてトナー像１２１側に残る。
【０１８２】
最後の第２転写工程（図２１（Ｃ））では、Ｔシート１０２に転写されたトナー像１２１を特殊媒体１０３と対向させた状態で、アイロンプレス装置１０５により熱及び圧力が加えられる。このときアイロンプレス装置１０５では、圧力が「ダイヤル８」に、温度が１３０−１３５［℃］に、時間が５秒に、それぞれ設定される。これにより特殊媒体１０３には、接着層１１２によりトナー像１２１が定着される。その後、特殊媒体１０３からＴシート１０２が剥離されると、該特殊媒体１０３にトナー像１２１（すなわち画像）が転写された状態となる。
【０１８３】
本評価では、最初の画像形成工程（図２１（Ａ））において光輝重畳印刷処理により光輝重畳トナー像（図４）を形成し、これを特殊媒体１０３に転写した上で、メタリックカラー表現性を評価した。その結果、本評価では、上述したコート紙（ＯＳコート紙Ｗ・坪量１２７［ｇ／ｍ２］）に当該光輝重畳トナー像を形成した場合と同様の評価結果が得られた。
【０１８４】
［５．光輝重畳印刷処理における条件］
以上の評価結果を踏まえ、画像形成装置１では、カラートナー像ＩＬに光輝性トナー像ＩＳを重畳させる光輝重畳印刷処理（図４）を行う場合、カラートナーＴＬ及び光輝性トナーＴＳの媒体上付着量をそれぞれ制御するようにした。
【０１８５】
具体的に制御部３は、図２２に示すように、カラートナーＴＬの各色と、総付着量Ｕ及び付着量比率Ｒの条件とをそれぞれ対応付けた制御テーブルＴＢＬ１を、所定の記憶部（図示せず）に記憶させており、この制御テーブルＴＢＬ１に従って媒体上付着量をそれぞれ制御する。
【０１８６】
すなわち制御テーブルＴＢＬ１では、イエロートナーＴＹを用いる場合、付着量比率Ｒ（＝イエロー付着量ＭＹ／光輝付着量ＭＳ）を１．１７以上２．９２以下とし、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋イエロー付着量ＭＹ）を０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］以下とするように規定されている。
【０１８７】
また制御テーブルＴＢＬ１では、ブラックトナーＴＫを用いる場合、付着量比率Ｒ（＝ブラック付着量ＭＫ／光輝付着量ＭＳ）を１．２７以上１．５０以下とし、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋ブラック付着量ＭＫ）を０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下とするように規定されている。
【０１８８】
さらに制御テーブルＴＢＬ１では、マゼンタトナーＴＭを用いる場合、付着量比率Ｒ（＝マゼンタ付着量ＭＭ／光輝付着量ＭＳ）を１．３２以上１．５０以下とし、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋マゼンタ付着量ＭＭ）を０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．６９［ｍｇ／ｃｍ２］以下とするように規定されている。
【０１８９】
さらに制御テーブルＴＢＬ１では、シアントナーＴＣを用いる場合、付着量比率Ｒ（＝シアン付着量ＭＣ／光輝付着量ＭＳ）を１．１８以上１．６４以下とし、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋シアン付着量ＭＣ）を０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．７２［ｍｇ／ｃｍ２］以下とするように規定されている。
【０１９０】
制御部３は、光輝重畳印刷処理を行う場合、印刷すべき画像（すなわち画像データ）を基に所定の演算処理を行うことにより、当該画像に含まれる色及びその媒体上付着量を認識する。そのうえで制御部３は、認識した色及びカラー付着量ＭＬとに応じて、付着量比率Ｒの及び総付着量Ｕが何れも制御テーブルＴＢＬ１の規定を満たすよう、光輝付着量ＭＳを決定する。
【０１９１】
また、付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕに関して、各色に共通する条件をまとめると、付着量比率Ｒ（＝カラー付着量ＭＬ／光輝付着量ＭＳ）が１．３２以上１．５０以下となり、且つ総付着量Ｕ（＝光輝付着量ＭＳ＋カラー付着量ＭＬ）が０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］以下となる。そこで制御部３は、カラートナーＴＬとして複数の色を重ねる場合等に、図２２の最下段に示したように、これらの条件を満たす印刷物が得られるようにカラートナーＴＬの媒体上付着量（以下これをカラー付着量ＭＬと呼ぶ）及び光輝付着量ＭＳをそれぞれ制御する。
【０１９２】
このようにカラー付着量ＭＬ及び光輝付着量ＭＳを制御する場合、制御部３では、所定の記憶部（図示せず）に記憶させる制御テーブルＴＢＬ１に、最下段のカラートナーＴＬに関する項目のみを記憶させれば良い。これにより制御部３では、制御テーブルＴＢＬ１における各色のトナーＴに関する項目を記憶させる場合と比較して、必要な記憶容量を小さく抑えることができる。
【０１９３】
また、このようにカラー付着量ＭＬ及び光輝付着量ＭＳを制御する場合、制御部３は、ブラックトナーＴＫ、マゼンタトナーＴＭ及びシアントナーＴＣを用いる場合に、総付着量Ｕの上限値が、それぞれを単色で用いる場合（０．６９〜０．７２［ｍｇ／ｃｍ２］）よりも低い値（０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］）となる。すなわち画像形成装置１は、トナーＴの単色ごとの総付着量Ｕの上限値を用いる場合と比較して、該総付着量Ｕをより少なく抑えながら、メタリックカラーを良好に表現でき、良好な画像品位を得ることができる。
【０１９４】
［６．効果等］
以上の構成において、本実施の形態による画像形成装置１は、光輝重畳印刷処理（図４）を行う場合、制御部３により、制御テーブルＴＢＬ１（図２２）において規定された付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕの条件を満たすように、カラートナーＴＬ及び光輝性トナーＴＳの媒体上付着量をそれぞれ制御するようにした。
【０１９５】
画像形成装置１では、付着量比率Ｒの範囲を制限し、特に下限値を規定したことにより、光輝性トナーＴＳの量に対してカラートナーＴＬの量が過少となり、色の鮮やかさを十分に表現できなくなることを、未然に回避できる。また画像形成装置１では、付着量比率Ｒの範囲を制限し、特に上限値を規定したことにより、光輝性トナーＴＳの量に対してカラートナーＴＬの量が過大となり、アルミニウム片がカラートナーＴＬに埋没して光輝性が不足することを、未然に回避できる。
【０１９６】
さらに画像形成装置１では、総付着量Ｕの範囲を制限し、特に上限値を規定したことにより、用紙Ｐ上でトナーＴが過多となって定着時に溶融されにくくなり、定着後の画像における表面平滑性が悪化してグロス（光沢性）が低下することを未然に回避できる。また画像形成装置１では、総付着量Ｕの範囲を制限し、特に下限値を規定したことにより、トナーＴが過少となり、画像にカスレが発生することを、未然に回避できる。
【０１９７】
この結果、画像形成装置１では、付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕの範囲をそれぞれ適切に設定したことにより、色の鮮やかさの再現と光輝性の表現とを何れも良好に実現でき、且つ画像の表面を平滑に仕上げて光沢性を維持すると共にカスレの発生も防止することができる。換言すれば、画像形成装置１では、カラートナーＴＬによる色の鮮やかさを保ちながら、光輝性トナーＴＳによる金属のような光沢感を良好に表す、といったメタリックカラー表現性を高めることができる。
【０１９８】
また画像形成装置１では、カラートナーＴＬの色ごとに材料や製造方法が相違するために種々の性質が相違するところ、付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕの範囲を、該カラートナーＴＬの色ごとにそれぞれ規定した（図２２）。このため画像形成装置１では、カラー付着量ＭＬ及び光輝付着量ＭＳを、その色ごとの最適な値に制御でき、何れの色においてもメタリックカラー表現性を高めることができる。
【０１９９】
ところで、一般に、画像形成装置において光輝性トナーＴＳを用いて用紙Ｐに画像を形成した場合、該光輝性トナーＴＳにおけるアルミニウムの含有量によっては、当該画像の品位が低下してしまう場合がある。
【０２００】
アルミニウムは、導電性が高い金属材料である。このため画像形成装置では、このアルミニウムを含有する光輝性トナーＴＳを帯電させたときに、電荷が逃げやすく、該光輝性トナーＴＳが十分に帯電しないことがある。また光輝性トナーＴＳでは、アルミニウム片の平均粒径が比較的大きいため、当該アルミニウム片がトナー母粒子に内包されず、少なくとも一部がむき出しになる場合がある。このような場合、画像形成装置では、光輝性トナーＴＳにおいて電荷がさらに逃げやすくなり、十分に帯電しないことになる。
【０２０１】
この結果、画像形成装置では、光輝性トナーＴＳにおける帯電量が少なくなるため、感光体ドラム上に形成されたトナー像を用紙Ｐに対し適正に転写できなくなり、該用紙Ｐに形成される画像の品位を低下させてしまう。
【０２０２】
そこで画像形成装置では、光輝性トナーＴＳにおけるアルミニウムの含有量を減少させることが考えられるものの、この場合、用紙Ｐに形成される画像において光輝性が低下するため、画像の品位を低下させることになる。また画像形成装置では、光輝性トナーＴＳにおける光輝性顔料の平均粒径を低下させることが考えられるものの、この場合、平均粒径の低下に伴って画像における光輝性も低下するため、画像の品位を低下させることになる。
【０２０３】
これらを踏まえ、本実施の形態では、溶解懸濁法により光輝性トナーＴＳを作成した。これにより本実施の形態では、粉砕法により光輝性トナーＴＳを作成する場合と比較して、アルミニウム片をトナー母体に内包しやすくなるため、電荷を逃げにくくすることができる。この結果、本実施の形態では、光輝性トナーＴＳにおけるアルミニウムの含有量を減少させることや、光輝性トナーＴＳにおける光輝性顔料の平均粒径を低下させることが不要となり、結果的に画像の品位低下を回避することができる。
【０２０４】
以上の構成によれば、本実施の形態による画像形成装置１は、光輝重畳印刷処理を行う場合、制御部３により、付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕをそれぞれ所定の範囲内に収めるように、カラートナーＴＬ及び光輝性トナーＴＳの媒体上付着量をそれぞれ制御する。これにより画像形成装置１は、印刷された画像において、メタリックカラー表現性を高めること、すなわち色の鮮やかさの再現と光輝性の表現とを何れも良好に実現でき、且つ画像の表面を平滑に仕上げて光沢性を維持すると共にカスレの発生も防止することができる。
【０２０５】
［７．他の実施の形態］
なお上述した実施の形態においては、カスレの評価（図８）において、高評価が得られた光輝付着量ＭＳの下限値が０．０３［ｍｇ／ｃｍ２］であり、且つ高評価が得られたカラー付着量ＭＬの下限値が０．０４［ｍｇ／ｃｍ２］であったため、両者の加算値である０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］を総付着量Ｕの下限値（図２２）とする場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば他の種類の光輝性トナーＴＳやカラートナーＴＬを使用する場合に、高評価が得られる光輝付着量ＭＳ及びカラー付着量ＭＬの下限値を基に、総付着量Ｕの下限値を決定しても良い。
【０２０６】
さらに上述した実施の形態においては、図２２の制御テーブルＴＢＬ１において各色に共通する条件を基に、付着量比率Ｒを１．３２以上１．５０以下とし、且つ総付着量Ｕを０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．４７［ｍｇ／ｃｍ２］以下とする場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば図２２の制御テーブルＴＢＬ１において各色の少なくとも何れかが満たす条件を基に、付着量比率Ｒを１．１７以上２．９２以下とし、且つ総付着量Ｕを０．０７［ｍｇ／ｃｍ２］以上０．７２［ｍｇ／ｃｍ２］以下とする等、付着量比率Ｒ及び総付着量Ｕを種々の範囲に規定しても良い。
【０２０７】
また上述した実施の形態においては、光輝性トナーＴＳに顔料としてアルミニウムの微小な薄片を含有させる場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、他の種々の材料でなる微小な薄片を顔料として含有させても良い。
【０２０８】
さらに上述した実施の形態においては、銀色を表現する光輝性トナーＴＳを使用する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば金色等、他の色を表現する光輝性トナーを使用しても良い。金色の光輝性トナーは、例えばアルミニウム片でなる金属顔料の他に、例えばイエロー顔料、マゼンタ顔料、赤橙色蛍光色素及び黄色蛍光色素を添加することにより製造することができる。この場合、イエロー顔料として、例えば有機顔料であるＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １８０を使用でき、またマゼンタ顔料として、例えば有機顔料であるＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２を使用できる。また、赤橙色蛍光色素として、例えばＦＭ−３４Ｎ＿Ｏｒａｎｇｅ（シンロイヒ株式会社製）を使用でき、黄色蛍光色素として、例えばＦＭ−３５Ｎ＿Ｙｅｌｌｏｗ（シンロイヒ株式会社製）を使用できる。
【０２０９】
さらに上述した実施の形態においては、トナーＴを一成分現像剤として使用する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えばトナーＴをキャリアと共に使用する二成分現像剤として使用しても良い。
【０２１０】
さらに上述した実施の形態においては、各部に印加するバイアス電圧を増加又は減少させることにより、媒体上付着量を増加又は減少させる場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば第１供給ローラ３２及び第２供給ローラ３３（図２）に印加するバイアス電圧のみを増加又は減少させても良く、或いは現像ローラ３４、第１供給ローラ３２及び第２供給ローラ３３に印加するバイアス電圧のみを増加又は減少させても良い。
【０２１１】
さらに上述した実施の形態においては、濃度センサＤＳ（図１）により検出したトナーＴの濃度を基に、各画像形成ユニット１０における各バイアス電圧等をフィードバック制御して濃度補正を行った。そのうえで実施の形態では、用紙Ｐに転写された各色のトナー像における媒体上付着量を算出し、得られた値を基にカラートナーＴＬ及び光輝性トナーＴＳの媒体上付着量をそれぞれ制御する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば画像形成ユニット１０ごとに現像ローラ３４（図２）に印加するバイアス電圧に応じた媒体上付着量を実験的に算出し、このバイアス電圧と媒体上付着量との関係を表すテーブルを制御部３の記憶部（図示せず）に記憶しておいても良い。この場合、制御部３は、このテーブルを用いてカラートナーＴＬ及び光輝性トナーＴＳの媒体上付着量をそれぞれ制御することができる。
【０２１２】
さらに上述した実施の形態においては、画像形成装置１（図１）に５個の画像形成ユニット１０を設ける場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、画像形成装置１に４個以下又は６個以上の画像形成ユニット１０を設けても良い。
【０２１３】
さらに上述した実施の形態においては、本発明を単機能のプリンタである画像形成装置１に適用する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば複写機やファクシミリ装置の機能を有するＭＦＰ（Multi Function Peripheral）等、他の種々の機能を有する画像形成装置に適用しても良い。
【０２１４】
さらに上述した実施の形態においては、本発明を画像形成装置１に適用する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば複写機等、電子写真方式によりトナーＴを用いて用紙Ｐ等の媒体に画像を形成する種々の電子機器に適用しても良い。
【０２１５】
さらに本発明は、上述した実施の形態及び他の実施の形態に限定されるものではない。すなわち本発明は、上述した実施の形態と上述した他の実施の形態の一部又は全部を任意に組み合わせた実施の形態や、一部を抽出した実施の形態にもその適用範囲が及ぶものである。
【０２１６】
さらに上述した実施の形態においては、光輝性画像形成部としての画像形成ユニット１０Ｓと、カラー画像形成部としての画像形成ユニット１０Ｋ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙと、転写部としての２次転写部４９と、制御部としての制御部３とによって画像形成装置としての画像形成装置１を構成する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、その他種々の構成でなる光輝性画像形成部と、カラー画像形成部と、転写部と、制御部とによって画像形成装置を構成しても良い。
【産業上の利用可能性】
【０２１７】
本発明は、電子写真方式によりカラートナー像に光輝性トナー像を重畳させて媒体に画像を形成する場合に利用できる。
【符号の説明】
【０２１８】
１……画像形成装置、３……制御部、１０、１０Ｋ、１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｓ……画像形成ユニット、１０Ｙ……画像形成ユニット、４９……２次転写部、７０……定着部、ＡＲ……測定領域、ＦＩ……フロップインデックス、ＩＬ……カラートナー像、ＩＳ……光輝性トナー像、ＭＬ……カラー付着量、ＭＫ……ブラック付着量、ＭＹ……イエロー付着量、ＭＭ……マゼンタ付着量、ＭＣ……シアン付着量、ＭＳ……光輝付着量、Ｐ……用紙、Ｔ……トナー、ＴＣ……シアントナー、ＴＫ……ブラックトナー、ＴＬ……カラートナー、ＴＭ……マゼンタトナー、ＴＹ……イエロートナー、ＴＳ……光輝性トナー、Ｒ……付着量比率、Ｕ……総付着量、ＴＢＬ１……制御テーブル。
【図１】
2020181025.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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