(57)【要約】【課題】拡張式本体デバイスおよび使用方法を提供する。【解決手段】本明細書では、単一ローブの薄壁拡張式本体（「ボールステント」または「ブロックステント」）、可撓性の細長い送達デバイス（「送達カテーテル」）を備える医療デバイス、嚢状血管動脈瘤を治療するためのシステムおよび使用方法、ならびに血管および他の生物学的導管のセグメントを閉塞させるための使用方法が開示される。圧縮され、動脈瘤または血管の管腔内に位置決めされ、動脈瘤または血管もしくは生物学的導管のセグメントの形状に適合するように拡張され得る、金、白金、もしくは銀を含む拡張式本体が開示される。【選択図】図１Ａ
2020203163.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管セグメント、生物学的導管、嚢胞性動脈瘤および生物学的空間の閉塞のための医療デバイスであって、システムは、
ａ）  単一の突出した金属の拡張式本体（１００、１５０）であって、近位領域（２０８）と、前記近位領域（２０８）の概して反対にある遠位領域（２０２）と、前記遠位領域（２０２）から前記近位領域（２０８）へと移行する中間領域（２０６）と、前記近位領域（２０８）と遠位領域（２０２）との間で近遠位方向に伸長する中心軸（２１２）と、前記近位領域（２０８）から前記近位領域（２０２）まで前記中間領域（２０６）を通して概して連続的に伸長して、前記拡張式本体（１００、１５０）の外面と前記拡張式本体の内面とを画定し、前記内面は中心空隙または内部体積を画定する壁と、を備え、送達可能な、折りたたまれた、または非膨張の構成から、拡張された、または膨張された構成に拡張するよう構成された、金属拡張式本体と、
ｂ）  近位端および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える送達カテーテル（３００、４００）であって、前記送達カテーテル（３００、４００）の前記遠位端が、前記拡張式本体（１００、１５０）に操作可能に連結される送達カテーテルと、を備え、
ｃ）  前記拡張式本体（１００、１５０）が、送達可能または非膨張の構成にあるとき、前記壁（１０２）が、前記中心軸に対して時計回り方向または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだ（３６００）を含むひだ状構成を取り、
ｄ）前記送達カテーテル（３００、４００）は、前記送達カテーテル（３００、４００）の前記近位端から前記送達カテーテル（３００、４００）の遠位端、および前記拡張式本体（１００、１５０）の前記中心空隙または内部体積（１０８）への流体媒質の通過を許す管腔（３１２）を画定する中空の円筒形部材を含み、
ｅ）前記送達カテーテル（３００、４００）の前記近位端から前記拡張式本体の前記中心空隙または内部体積（１０８）への流体媒質の通過は、前記拡張式本体の拡張をもたらすことができ、
ｆ）  前記拡張式本体（１００、１５０）が拡張された構成にあるとき、前記複数のひだ（３６００）は折り畳まれておらず、
ｇ）  前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体の分離の後に、拡張された前記拡張式本体の中心空隙または内部体積の内側および外側の圧力は、同じまたは近似しており、
ｈ）  前記拡張式本体（１００、１５０）が拡張構成であるとき、前記拡張式本体（１００，１５０）は、前記送達カテーテルから分離した後、動脈、静脈、他の生物学的導管、嚢状動脈瘤および他の生物学的空間内の典型的な生理学的条件下で、それ自体を拡張状態または構成に維持するのに十分な強度を有し、
ｉ）  拡張された前記拡張式本体と前記送達カテーテルの分離後に、膨張可能な本体に、血管、生物学的導管、嚢状動脈瘤、または生物学的空間における拡張状態または構成を取るまたは維持させることを少なくとも支援するために、拡張可能な本体の内部体積に、患者に由来しない追加の固体または半固体の材料、部材、または支持構造は必要とされない、医療デバイス。
【請求項２】
前記拡張式本体は膨張可能である、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項３】
前記拡張式本体は、送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の前記ひだ状構成または複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成されている、請求項１または２に記載の医療デバイス。
【請求項４】
前記拡張式本体（１００、１５０）の前記壁（１０２）は、少なくとも１つの層を含み、前記少なくとも１つの層が金属層である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５】
前記金属層は、金、チタン、またはその組み合わせを含む、請求項４に記載の医療デバイス。
【請求項６】
前記拡張式本体（１００、１５０）は、５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの厚さの壁を有する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７】
金属層は、前記近位領域から前記中間領域を通って前記遠位領域まで連続している、請求項４〜６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項８】
金属層は、多孔性である、請求項４〜６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項９】
前記壁（１０２）の少なくとも一部は、内側層および外側層を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１０】
前記外側層は金属を含み、前記内側層はポリマーを含む、請求項９に記載の医療デバイス。
【請求項１１】
金属層は、金、チタン、またはその組み合わせを含む、請求項１０に記載の医療デバイス。
【請求項１２】
金属層の外表面が、丸い、小石状、または粒状の表面構造を備える、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１３】
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造は、０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルの表面高さを有する、請求項１２に記載の医療デバイス。
【請求項１４】
金属層は、前記近位領域から前記中間領域を通って前記遠位領域まで連続している、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１５】
金属層は、多孔性である、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１６】
ポリマー層は、前記近位領域から前記中間領域を通って前記遠位領域まで連続している、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１７】
ポリマー層は、多孔性である、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１８】
ポリマー層は、前記近位領域から前記中間領域を通って前記遠位領域まで連続しており、金属層は、多孔性である、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項１９】
金属層は、前記近位領域から前記中間領域を通って前記遠位領域まで連続しており、ポ
リマー層は、多孔性である、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。    
【請求項２０】
金属層は多孔性であり、ポリマー層は不連続である、請求項９〜１３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２１】
内側層は、０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルの厚さを有する、請求項９〜２０のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２２】
前記拡張式本体（１００、１５０）は、５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの厚さの壁を有する、請求項９〜２１のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２３】
前記金属の拡張式本体は、近位のネック（１１６）、遠位のネック（１１８）、または近位のネック（１１６）および遠位のネック（１１８）をさらに備える、請求項１〜２２のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２４】
前記近位のネック（１１６）、前記遠位のネック（１１８）、または前記近位のネック（１１６）および前記遠位のネック（１１８）の両方が、前記拡張式本体から外向きに延びている、請求項２３に記載の医療デバイス。
【請求項２５】
前記近位のネック（１１６）、前記遠位のネック（１１８）、または前記近位のネック（１１６）および前記遠位のネック（１１８）の両方が、前記拡張式本体の中心空隙または内部体積の内側に延びている、請求項２３に記載の医療デバイス。
【請求項２６】
前記近位のネック（１１６）、前記遠位のネック（１１８）、または前記近位のネック（１１６）および前記遠位のネック（１１８）の両方が、ポリマー層を含む、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２７】
前記近位のネック、前記遠位のネック、または前記近位のネックおよび前記遠位のネックの両方が、金の層を含む、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２８】
前記近位のネック、前記遠位のネック、または前記近位のネックおよび前記遠位のネックの両方が、金によって形成され、コーティングされ、または、絶縁される、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項２９】
前記近位のネック、前記遠位のネック、または前記近位のネックおよび前記遠位のネックの両方が、白金によって形成される、請求項２６〜２８のいずれか１項に記載の医療デバイス
。
【請求項３０】
前記拡張式本体が拡張構成にあるとき、拡張された前記拡張式本体は、近位または遠位のネックを除いて、概して丸い、または、丸みを帯びた形状を有する、請求項１〜２９のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３１】
前記拡張式本体（１００、１５０）が拡張構成にあるとき、拡張された前記拡張式本体は、近位または遠位のネックを除いて、概して円筒形または楕円形の全体形状である、請求項１〜２９のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３２】
前記拡張式本体（１００、１５０）が拡張構成にあるとき、前記拡張式本体は、近位または遠位のネックを除いて、前記中間領域が概して円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域が概して半球状である形状をとる、請求項１〜２９のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３３】
前記拡張式本体（１００、１５０）は、拡張状態または拡張構成にあるとき、２ｍｍ〜３０ｍｍの直径を有する、請求項１〜３２のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３４】
前記拡張式本体（１００、１５０）は、拡張状態または拡張構成にあるとき、２ｍｍ〜６０ｍｍの長さを有する、請求項１〜３３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３５】
前記複数のひだの各ひだは、前記中心軸から近遠位方向に、かつ放射状に延びる尾根線を含む、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項３６】
各ひだは、近位から遠位に伸びる尾根線を含み、近位から遠位に延びる介在谷部によって、任意の直ぐ隣接するひだから分離される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３７】
前記ひだ状構成は、交互の尾根−谷部配置を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項３８】
前記送達カテーテル（３００、４００）は、２つのルーメンを備え、一のルーメン（３１２）は、前記送達カテーテル（３００，４００）の近位部における流体媒体源から前記拡張式本体の中心空隙または内部体積への流体媒体の通過を可能にするように構成され、他のルーメン（３２４）は、例えばガイドワイヤーのような案内部材を受容するように構成された、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項３９】
前記送達カテーテルは、前記壁（102）を貫通するワイヤを含む壁（102）のための構造補強を螺旋形状または編組形状で含む、請求項１〜３８のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項４０】
ワイヤは、ニチノールまたはステンレス鋼を含む、請求項３９に記載の医療デバイス。
【請求項４１】
前記送達カテーテル（３００，４００）の直径は、２〜１２Ｆｒ、２〜７Ｆｒ、または２〜５Ｆｒである、請求項１〜４０のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項４２】
前記送達カテーテル（３００，４００）の長さは、５〜３００センチメートルまたは７５〜２２５センチメートルである、請求項１〜４１のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項４３】
前記送達カテーテルの少なくとも一部は、親水性または潤滑性コーティングでコーティングされている、請求項１〜４２のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項４４】
前記送達カテーテルの遠位部は、前記拡張式本体に接合、接着、または、固定されている、請求項１〜４３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項４５】
前記送達カテーテルの遠位部は、前記拡張式本体の近位のネック、前記拡張式本体の遠位のネック、または前記拡張式本体の近位のネックおよび遠位のネックの両方が白金によって形成されている、請求項４４に記載の医療デバイス。
【請求項４６】
前記送達カテーテルの遠位セグメントが、前記拡張式本体の近位のネック内に受容される、請求項４５に記載の医療デバイス。
【請求項４７】
前記送達カテーテルおよび前記拡張式本体は、構成要素の結合によって取り付けまたは接合される、請求項４４〜４６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項４８】
前記送達カテーテルおよび前記拡張式本体は、取り付けまたは接合される、請求項４７に記載の医療デバイス。
【請求項４９】
一体化された構成要素または結合部品は、係合解除されて、拡張された前記拡張式本体（１００または１５０）と送達カテーテルとの分離をもたらすことができる、請求項４７または４８のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５０】
前記送達カテーテルおよび拡張された前記拡張式本体は、結合された構成要素、結合された部分、または結合されたリング構造の開放またはロック解除の後に引き離される、請求項４７〜４９のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５１】
前記送達カテーテルおよび前記拡張式本体は、摩擦嵌合によって取り付けまたは接合される、請求項４４〜４６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５２】
前記拡張式本体（１００、１５０）のネックは、弾性の、エラストマーのまたはエラストマー材料によって前記送達カテーテルの遠位部に保持される、請求項５０に記載の医療デバイス。
【請求項５３】
弾性の、エラストマーのまたはエラストマー材料は、スリーブまたはラップとして構成されている、請求項５１に記載の医療デバイス。
【請求項５４】
弾性の、エラストマーのまたはエラストマー材料は、生体適合性がある、請求項５１または５２に記載の医療デバイス。
【請求項５５】
弾性の、エラストマーのまたはエラストマー材料は、２５ショアＤ〜８０ショアＤの範囲のデュロメータを有する、請求項５１〜５３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５６】
弾性の、エラストマーのまたはエラストマー材料は、ポリエーテルブロックアミドを含む、請求項５１〜５４のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５７】
前記送達カテーテルおよび拡張された前記拡張式本体の係合解除は、前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体とを引き離すことによって達成される、請求項５１〜５６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５８】
前記送達カテーテルおよび前記拡張式本体は、接着剤、のり、溶接またははんだを用いて取り付けまたは接合される、請求項４４〜４６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項５９】
前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体の係合解除は、電解によって前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体との間の金属接合部を溶解し、次に前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体を引き離すことによって達成される、請求項５８に記載の医療デバイス。
【請求項６０】
前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体の係合解除は、ポリマー接合部を融解させるために熱を加え、前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体との間のポリマー接合部を溶解し、次に前記送達カテーテルと拡張された前記拡張式本体を引き離すことによって達成される、請求項５８に記載の医療デバイス。
【請求項６１】
放射線不透過性マーカバンドまたはスポットが前記システム内に組み込まれて、前記拡張式本体および前記送達カテーテル（３００、４００）の分離が生じるように設計されている場所を特定する、請求項１〜６０のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６２】
放射線不透過性マーカバンドまたはスポットが前記システムに組み込まれて、前記送達カテーテル（３００，４００）の遠位部を特定する、請求項１〜６１のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６３】
前記拡張式本体は、流体が前記送達カテーテルのハブ内に、前記送達カテーテルの管腔を通って、そして前記拡張式本体の内部体積内に注入されるときに、拡張または膨張するように構成されている、請求項１に記載の医療デバイス。
【請求項６４】
前記拡張式本体（１００、１５０）は、前記送達カテーテル（３００、４００）の近位部から前記拡張式本体の中心空隙または内部体積まで流体媒体を通過させる間に、３気圧以下、２気圧以下、または１気圧以下の圧力を、前記拡張式本体の中心空隙または内部体積に適用することによって、送達可能または非膨張構成から拡張構成に拡張されるように構成されている、請求項１〜６３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６５】
前記拡張式本体および送達カテーテルは、前記送達カテーテル（３００、４００）の近位部から前記拡張式本体の中心空隙または内部体積（１０８）への流体媒体の通過中に、流体の一部が、前記拡張式本体の中心空隙または内部体積の内側の位置から、前記拡張式本体の中心空隙または内部体積の外側の位置に移動するように構成されている、請求項１〜６３のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６６】
前記拡張式本体および送達カテーテルは、前記送達カテーテル（３００、４００）の近位部から前記拡張式本体の中心空隙または内部体積（１０８）への流体媒体の通過中に、前記中心空隙または内部体積への流体流量は、内部体積からの漏れ流体流量を超えるように構成されている、請求項６４に記載の医療デバイス。
【請求項６７】
液体媒体は、水、生理食塩水、放射線造影溶液、またはそれらの混合物である、請求項１、３８および６３〜６６のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６８】
前記拡張式本体および前記送達カテーテルは、前記拡張式本体の内部体積が、患者に由来しない固体材料、半固体材料、または支持構造で少なくとも部分的に充填されることを許容するように構成されている、請求項１〜６７のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項６９】
前記拡張式本体および送達カテーテルは、前記拡張式本体の拡張後および前記拡張式本体と前記送達カテーテルとの分離前に、前記拡張式本体の中心空隙または内部体積内へ固体材料、半固体材料、または支持構造の配置を可能にするように構成されている、請求項１〜６８のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７０】
前記固体材料、半固体材料、または支持構造は、拡張された前記拡張式本体の内部に配置されるように構成されており、１つ以上の金属コイル、ポリマーコイル、金属ワイヤ、ポリマーワイヤ、拡張性ワイヤ、拡張性ポリマー構造、金属支持構造、ポリマー支持構造、または放射状膨張材料を含む、請求項６８または６９に記載の医療デバイス。
【請求項７１】
前記固体材料、半固体材料、または支持構造は、拡張された前記拡張式本体および前記送達カテーテルの分離前または分離後のいずれかに、前記拡張式本体が拡張された状態または構成を、血管セグメント、生体導管セグメント、嚢状動脈瘤または生物空間内にとるまたは維持させるために用いられる、請求項６８〜７０のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７２】
前記送達カテーテルおよび拡張式本体は、前記送達カテーテルが引き戻されまたは引き離されている間に、拡張された前記拡張式本体の位置を保持するために、拡張された前記拡張式本体に当接または支持するためにカテーテル（８００）を前方に移動させることによって、分離送達カテーテルおよび拡張式本体を補助することができるように構成された、請求項１および４４〜６０のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７３】
前記拡張式本体（１００、１５０）は２つのネックを含み、前記拡張式本体の第１のネックにおける開口部は、第２のネックにおける開口部が開いたままで前記送達カテーテル（３００、４００）から前記拡張式本体を分離した後に、封閉される、請求項１〜７２のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７４】
前記拡張式本体は、動脈瘤の少なくとも５０％、７５％、または９０％を満たして拡張するように構成された、請求項１〜７２のいずれか１項に記載の医療デバイス。
【請求項７５】
システムであって、
ａ）  拡張式本体および送達カテーテルを備えた請求項１〜７３のいずれか１項に記載された医療デバイスと、
ｂ）  拡張された前記拡張式本体の内部に配置されるように構成されている、１つ以上の金属コイル、ポリマーコイル、金属ワイヤ、ポリマーワイヤ、拡張性ワイヤ、拡張性ポリマー構造、金属支持構造、ポリマー支持構造、または放射状膨張材料と、を備えたシステム。
【請求項７６】
システムであって、
ａ）  拡張された前記拡張式本体を備えた請求項１〜７４のいずれか１項に記載された医療デバイスと、
ｂ）  拡張された前記拡張式本体の中心空隙または内部体積内に配置された、１つ以上の金属コイル、ポリマーコイル、金属ワイヤ、ポリマーワイヤ、拡張性ワイヤ、拡張性ポリマー構造、金属支持構造、ポリマー支持構造、または放射状膨張材料と、を備えたシステム。
【請求項７７】
キットであって、
ａ）  拡張式本体および送達カテーテルを備えた請求項１〜７２のいずれか１項に記載された医療デバイスと、
ｂ）  拡張された前記拡張式本体の内部に配置されるように構成されている、１つ以上の金属コイル、ポリマーコイル、金属ワイヤ、ポリマーワイヤ、拡張性ワイヤ、拡張性ポリマー構造、金属支持構造、ポリマー支持構造、または放射状膨張材料と、を備えたキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１２年１月１７日に提出された、″Ｄｅｔａｃｈａｂｌｅ  Ｍｅｔａｌ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ″という表題のＰＣＴ国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ１２／２１６２０号の優先権を主張し、米国仮出願第６１／４３３，３０５号（「′３０５出願」）の優先権を主張する。この′３０５出願は、″Ｄｅｔａｃｈａｂｌｅ  Ｍｅｔａｌ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ″という表題であり、２０１１年１月１７日に提出された。本出願は、２０１２年１月１７日に提出された″Ｂａｌｌｓｔｅｎｔ  Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  Ｕｓｅ″という表題のＰＣＴ国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ１２／２１６２１号の優先権も主張し、′３０５出願の優先権も主張する。本出願は、２０１２年１月１７日に提出された″Ｂｌｏｃｋｓｔｅｎｔ  Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  Ｕｓｅ″という表題のＰＣＴ国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ１２／０００３０号の優先権も主張し、′３０５出願の優先権も主張する。上記の特許出願のそれぞれは、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本開示は、血管系の嚢状動脈瘤または血管セグメントの閉塞の治療のための拡張式本体および送達カテーテルを含む、デバイスおよびシステムに関し、拡張式本体は、最終的に拡張状態で動脈瘤または血管セグメント内に滞留する。さらに、本開示は、拡張式本体を送達カテーテルに取り付けるための構成要素、およびその方法、ならびに拡張した本体が、拡張状態で所定の位置に滞留する一方で、送達カテーテルが、患者の体内から除去されるように、拡張した本体を送達カテーテルから分離するための構成要素、およびその方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
動脈瘤は、体内のどこにでも発生し得る血管の異常な外向きの膨隆である。この膨隆は、血管壁を脆弱化し、破裂しやすくして、放血または出血をもたらす。動脈瘤は、脳の動脈循環において一般的であり、それらは脳動脈瘤として既知である。脳動脈瘤が破裂するとき、これは出血性脳卒中につながる場合が多く、時として脳損傷および死亡に至る。脳動脈瘤は、一般的な状態であり、成人集団の推定２％に影響を及ぼしている。脳動脈瘤の約９０％は、丸い袋のような形状を持つ嚢状である。侵襲性手術は、依然としてそれらの治療の柱であり、手術は、頭蓋骨を開くことと、小さな手術用クリップを首部の外側に配置することによって、動脈瘤を密封することと、を必要とし、それによって動脈瘤嚢への血流を制限する。
【０００４】
あるいは、最小侵襲性カテーテルに基づく血管内治療が開発され、一連の小さな金属コイルを使用して動脈瘤嚢を充填し、それを効果的に安定させる。血管または動脈瘤をコイルで治療するために、医師は、血管系の管腔にカテーテルを挿入し、そのカテーテルの先端を動脈瘤嚢の中に動かす。カテーテルの先端を所定の位置に固定し、医師は、小さなコイルを、カテーテルを通して血管の管腔または動脈瘤の空洞の中に通す。効果的であるが、嚢状脳動脈瘤のコイリングには欠点がある。第１に、コイル配置は制御が困難であり、多くの場合、親血管へのコイルの突出または非標的位置へのコイルの移動をもたらす。第２に、コイルは動脈瘤嚢を部分的に充填するに過ぎない。血栓および瘢痕組織の蓄積は、動脈瘤を密封するために必要とされ、発生までに数週間を要し、時として不完全である過程であり、多くの場合、動脈瘤の再開通または破裂をもたらし、くも膜下出血を伴う急性動脈瘤破裂の治療におけるコイルの有効性を低減する。嚢状動脈瘤のコイルによる不完全な充填は、嚢状動脈瘤の首部領域において特に一般的であり、コイル密度は低く、血流量は高くなり得る。第３に、通常、動脈瘤を治療するために多数のコイルが必要であり、高い費用および長い治療期間をもたらす。第４に、コイルは圧縮の影響を受けやすく、動脈瘤頸部をさらに露出させ、相当の動脈瘤再発率につながる。
【０００５】
より近年では、脳動脈瘤の治療のために従来の管状ステントが適合されている。これらのステントは、送達デバイス上に置かれ、動脈瘤に隣接した親血管内で位置決めされる。次に、これらのステントを、親血管内で送達デバイスを用いて拡張し、続いて送達デバイスを除去する。拡張した金属ステントは、動脈瘤の首部を密封するように作動し、動脈瘤血栓を促進するために、血流が動脈瘤嚢から出るのを防ぐ。効果的であるが、これらの「分流」ステントの使用には欠点がある。第１に、これらのステントは、動脈瘤に隣接した重要な動脈枝を被覆し、かつ血流をそこからそらすため、時として虚血および脳卒中をもたらす。第２に、ステントは、親血管内の血栓源および内膜過形成源であり、親血管管腔内の狭窄、虚血、および脳卒中をもたらし得る。
【０００６】
他の臨床状況では、患者は、血管内手段を通して、ある動脈または静脈セグメントの閉塞から利益を得ることができる。血管内血管閉塞が有益である臨床設定として、損傷した血管からの出血を低減すること、腫瘍への血流を低減すること、他の目的で血管系の血液路をルート変更することが挙げられる。あるいは、血管セグメントを閉塞させるように、最小侵襲性カテーテルベースの血管内治療が開発された。血管閉塞のための血管内医療デバイスとして、バルーンカテーテルが挙げられ、このバルーンは、血管セグメントの管腔を満たすように膨張させられ、カテーテルから着脱され得る。血管閉塞に対する取り外し可能なバルーンカテーテルの使用には２つの主な欠点がある。第１に、バルーンは、概して組織の取り込みに抵抗するポリマーで作られる。これは、デバイスが置かれる場所でのデバイスの固定を制限する。第２に、バルーンは、加圧により拡張される弾性壁と、取り外し後にその圧力を維持するように設計される弁とで構成される。あいにく、バルーンおよび弁不全率は相当であり、収縮をもたらす。組織の取り込みなしに、バルーン収縮は、バルーンの移動および非標的血管セグメントの閉塞につながり得る。
【０００７】
血管閉塞のための血管内医療デバイスとして、血管セグメントの血栓および閉塞を誘導するように、血管セグメントの管腔の一部分を満たすために使用される、金属コイルが挙げられる。血管閉塞に対する金属コイルの使用にはいくつかの主な欠点がある。第１に、通常、血管セグメントを閉塞するために多数のコイルが必要であり、より高い費用および長い治療期間をもたらす。第２に、コイル配置は制御が困難であり、多くの場合、非標的血管セグメント内のコイル配置をもたらす。第３に、コイルは血管を部分的に充填するに過ぎない。血栓および瘢痕組織の蓄積は、血管を閉塞するために必要とされ、発生までに数週間を要し、時として不完全である過程であり、多くの場合、不完全な閉塞または再開通、および治療の失敗をもたらす。
【０００８】
より近年では、血管セグメントの血栓および閉塞を誘導するように、血管セグメントの管腔の一部分を満たすために使用される、バスケット構造を含む、血管閉塞のための血管内医療デバイスが開発された。通常、単一のバスケット構造のみが血管セグメントを閉塞するために必要であり、デバイスは一般に制御しやすく、これらのデバイスは、血管を部分的に充填するに過ぎず、血管を閉塞するために血栓および瘢痕組織の蓄積を必要とする。コイルと同様に、この過程は、発生までに数週間を要し、時として不完全であり、多くの場合、不完全な閉塞または再開通、および治療の失敗をもたらす。
【０００９】
したがって、脳動脈瘤を含む、嚢状動脈瘤を治療し、より耐性かつ永久的な嚢状動脈瘤のより効果的かつ完全な密封をもたらすための医療デバイス、システム、および方法が依然として必要である。動脈瘤嚢をより迅速に密封する、医療デバイス、システム、および方法を有することがさらに所望される。最後に、既存の治療と比較したときに、より容易かつ短時間、より低い合併症リスク、および低コストで行われ得る、医療デバイス、システム、および方法を有することが所望される。
【００１０】
行うことが簡単であり、急速な制御された完全閉塞をもたらし、再開通、デバイスの移動、または他の合併症のリスクが低く、妥当な費用で購入され得る、血管セグメントの閉塞のためのカテーテルベースの医療デバイス、システム、および方法も依然として必要性である。
【発明の概要】
【００１１】
拡張式本体または構造を使用する、嚢状動脈瘤の治療のための医療システムおよびデバイスが本明細書に開示される。拡張式本体または構造を使用して、血管系の動脈、静脈、および他の血管導管を含む、血管セグメントの閉塞または遮断のための医療システムおよびデバイスも開示される。拡張式本体は、バルーン、ボールステント、またはブロックステントとして使用するために構成され得る。拡張式本体、拡張式構造、拡張式バルーン、ボールステント、およびブロックステントという用語は、本明細書で使用されるとき、単層または多層構成を有する拡張式本体を指し、拡張式本体は、第１に、送達デバイスを使用して患者に非拡張状態で導入され、第２に、非拡張状態で患者の心血管系を通して標的治療部位（すなわち、埋め込み部位）に進められ、第３に、標的治療部位で拡張状態に拡張され、第４に、標的治療部位において拡張構成で患者の体内に滞留するように、送達デバイスから取り外され得る。本明細書では、医療システムおよび医療デバイスを製造および使用する方法も開示される。
【００１２】
本明細書に開示される医療システムは、患者の生体空間を充填することを目的とし得る。そのような医療システムは、単一ローブの金属拡張式本体（例えば、ボールステントまたはブロックステント）と、送達デバイスとを含む。生体空間の充填は、破裂もしくは非破裂動脈瘤の管腔、または動脈および静脈を含む、血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む。
【００１３】
単一ローブの金属拡張式本体は、遠位領域と、遠位領域の概して反対にある近位領域と、遠位領域から近位領域に移行する中間領域とを含む。中心軸は、単一ローブの金属拡張式本体の近位領域と遠位領域との間で近遠位方向に伸長する。単一ローブの金属拡張式本体の壁は、遠位領域から近位領域まで中間領域を通して概して連続的に伸長して、拡張式本体の外面と、拡張式本体の内面とを画定する。この内面は、拡張式本体の内部体積を画定し、拡張式本体は、送達可能な（すなわち、崩壊または非拡張）構成から拡張構成に拡張するよう構成される。
【００１４】
送達デバイスは、近位端、および近位端の概して反対にある遠位端を含む、長手方向に伸長する本体を有する。送達デバイスの遠位端は、拡張式本体の近位領域に操作可能に連結される。一実施形態では、拡張式本体が送達可能な構成にあるとき、壁は、中心軸に対して時計回り方向、または中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを有する、ひだ状構成を取る。反対に、拡張式本体が拡張構成にあるとき、複数のひだは折り畳まれず、ひだ状構成は実質的に消滅する。
【００１５】
一実施形態では、医療システムは、送達デバイス上に部分的に支持され、電解によって拡張式本体の近位領域を送達デバイスの遠位端から分離するように構成される、電気回路を有する電解システムを含む。他の実施形態では、医療システムは、送達デバイス上に部分的に支持される電気回路を有する電気システムを含み、拡張式本体および送達デバイスの近位領域に連結されるポリマーリンクに電気エネルギーを供給する。供給された電気エネルギーはリンクを加熱し、それによってリンクを解放させる。電気システムは、ポリマーカップリングに隣接した抵抗発熱体またはワイヤを通して電流を流すことによって、ポリマーカップリングを加熱することもできる。
【００１６】
患者の生体空間を充填するための方法も本明細書に開示される。１つの方法は、送達可能な構成から拡張構成に拡張するように構成される単一ローブの金属拡張式本体を提供することを含む。拡張式本体は、拡張式本体の近位領域に操作可能に連結される遠位端を有する送達デバイスを介して、送達可能な構成で患者の生体空間中に送達される。液体媒質は、送達デバイスを介して拡張式本体の内部体積中に送達され、拡張式本体に拡張構成を取らせる。拡張後、拡張式本体は、送達デバイスから分離される。
【００１７】
一実施形態では、この方法は、電解によって拡張式本体の近位領域を送達デバイスの遠位端から分離するように、送達デバイス上に部分的に支持される電気回路を有する、電解システムを使用することを含む。他の実施形態では、この方法は、拡張式本体および送達デバイスの近位領域に連結されるポリマーリンクに電気エネルギーを供給するように、送達デバイス上に部分的に支持される電気回路を有する、電気システムを使用することを含む。供給された電気エネルギーはリンクを加熱し、それによってリンクを解放させる。電気システムは、ポリマーカップリングに隣接した抵抗発熱体またはワイヤを通して電流を流すことによって、ポリマーカップリングを加熱するように構成されてもよい。
【００１８】
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造するための方法も本明細書に開示される。一方法は、遠位領域と、遠位領域の概して反対にある近位領域と、遠位領域から近位領域に移行する中間領域とを含む単一ローブの金属拡張式本体を製造するための方法を含む。中心軸は、単一ローブの金属拡張式本体の近位領域と遠位領域との間で近遠位方向に伸長する。単一ローブの金属拡張式本体の壁は、遠位領域から近位領域まで中間領域を通して概して連続的に伸長して、拡張式本体の外面と、拡張式本体の内面とを画定する。内面は、拡張式本体の内部体積を画定する。
【００１９】
この方法は、近位端と、近位端の概して反対にある遠位端とを含む、長手方向に伸長する本体を有する送達デバイスを製造することと、送達デバイスの遠位端を拡張式本体の近位領域に操作可能に連結することも含む。この製造方法は、拡張式本体の壁をひだ状構成に形成することも含む。ひだ状構成は、拡張式本体の折り畳み領域を形成するように、中心軸に対して時計回り方向、あるいは中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれる複数のひだを含む。
【００２０】
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造する別の方法は、ステンレス鋼リングを犠牲的主軸の近位端に連結することと、金属層を犠牲的主軸上およびステンレス鋼リングの少なくとも一部分に堆積させることと、犠牲的主軸を排除して、犠牲的主軸の形状を有する中空体の形態で金属層を残すことと、を含む。したがって、ステンレス鋼リングは接合され、中空体の近位領域から伸長する。
【００２１】
この方法は、電気絶縁材料を中空体の外面および内面、ならびにステンレス鋼リングの外面に適用することと、ステンレス鋼リングで構成される首部の領域の外面の一部分を電気絶縁材料を含まないようにすることによって陽極を生成することと、を含むことができる。この方法は、ステンレス鋼リングを送達デバイスの遠位端に連結することと、電解システムを、送達デバイスを通る伝導路を通して電位陽極に電気的に連結することと、をさらに含む。
【００２２】
上記のシステムおよび方法の様々な実施形態では、拡張式本体の壁は、約５μｍ〜５０μｍの範囲の厚さを有する少なくとも１つの金属層を含むことができる。一実施例では、遠位、中間、および近位領域の金属層は、金または白金を含み得る。拡張式本体の壁は、金属層の内面に広がる非金属コーティングの内層と、金属層の外面に広がる非金属コーティングの外層と、を含んでもよい。非金属コーティングは、例えば、パリレンを含む電気絶縁材料であり得る。例えば、パリレンの内層および外層は、金または白金金属層をコーティングし得る。
【００２３】
金属層の表面は、約０．１μｍ〜約１０μｍの表面高を有する、丸い、小石状、または粒状の表面構造を含み得る。金属層の外面は、概して管状の突出部を含み得る。一実施形態では、概して管状の突出部のいくつかが分岐している。別の実施形態では、いくつかが両端上で金属層に接合され、ループを形成する。
【００２４】
拡張式本体の金属層は、主軸上で電鋳することによって生成され得、任意選択により主軸の全てまたは一部分が犠牲的である。主軸の一部分は、犠牲的アルミニウム構成要素、ならびに非犠牲的鋼またはステンレス鋼構成要素で形成され得る。主軸は、粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下を有する、ラッピング仕上げを有し得る。あるいは、主軸は、送達可能な構成と拡張構成との間の形状で介在する、拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有し得る。非犠牲的ステンレス鋼主軸構成要素は、非犠牲的主軸構成要素のステンレス鋼表面層の内面または外面の一方の少なくとも一部分に広がる、金または白金の表面層を含み得る。
【００２５】
様々な実施形態では、拡張式本体は、１つ以上の焼鈍過程を受けてもよい。拡張式本体は、送達可能な構成に折り畳まれる前および後に焼鈍され得る。さらに、拡張式本体は、焼鈍過程を受けてもよいが、非金属コーティングを備える。
【００２６】
拡張式本体の壁は、内面から外面まで壁の厚さを完全に通して伸長する細孔を含み得る。細孔は、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である。そのようなものとして、拡張式本体は、送達可能なデバイスを介して拡張式本体の内部体積と流体連通する、流体供給デバイスによって膨張され得る。流体供給デバイスは、流体送達圧力で複数の細孔からの脱出流体流量を超える、内部体積への供給流体流量を提供するように構成される。
【００２７】
送達構成にあるとき、拡張式本体の折り畳み領域は、ワイヤを受容するチャネルを画定し得る。しかしながら、一実施形態では、送達デバイスのどの部分も拡張式本体の折り畳み領域内で見出されない。各ひだは、近遠位方向に、かつ中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を含み、各ひだは、ひだ状構成が、交互の尾根−谷部配置を有するように、近遠位方向に伸長する介在谷部によって任意の直ぐ隣接するひだから分離される。折り畳まれているとき、各ひだは、中心軸に対して時計回り方向、または中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる。一実施形態では、送達デバイスのどの部分も拡張式本体の折り畳み領域内で見出されない。別の実施形態では、拡張式本体の折り畳み領域は、ガイドワイヤを受容するためのチャネルを画定し得る。
【００２８】
様々な実施形態では、拡張式本体は、拡張構成を達成するように膨張可能である。拡張式本体は、拡張式本体の内部体積への流体媒質の送達を介して膨張される。流体媒質は、典型的に、液体または気体を含む。拡張中の拡張式本体の様々な実施形態内の圧力は、３気圧である。他の適切な圧力として、２気圧および１気圧以下が挙げられる。
【００２９】
膨張中に、送達可能な構成で存在する拡張式本体のひだ状構成および複数のひだは、実質的に排除される。拡張されるとき、拡張式本体は、送達デバイスからの分離後に、生体空間内でそれ自体を拡張構成で維持するために十分な強度を有する。
【００３０】
金属拡張式本体および送達デバイスは、拡張式本体の内部体積が、任意選択により固体または半固体支持構造で少なくとも部分的に充填されるのを許すように構成される。支持構造として、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせが挙げられる。一実施形態では、患者に由来しない固体または半固体材料または部材は、拡張式本体および送達デバイスの分離後、拡張式本体が拡張構成を取るか、または維持するように拡張式本体の内部体積において必要とされない。
【００３１】
拡張式本体が拡張構成にあるとき、拡張式本体は、球形または楕円形状である全体形状を有する。拡張式本体がボールステントとして機能する特定の一実施形態では、中間領域、近位領域、および遠位領域を組み合わせて、略球形状を形成する。拡張式本体がブロックステントとして機能する特定の別の実施形態では、中間領域は、略円筒形であり、近位領域および遠位領域はいずれも略半球である。
【００３２】
拡張式本体は、送達デバイスの遠位端に操作可能に連結するように、近位領域から近位に離れて伸長する首部を含み得る。一実施形態では、拡張式本体および首部はいずれも、金または白金等の可鍛性金属から全体的に形成される。別の実施形態では、首部の少なくとも一部分は、ステンレス鋼を含むが、拡張式本体の残りは、金または白金等の可鍛性金属を含む。送達デバイスは、弾性スリーブによって拡張式本体の近位領域の首部部分に操作可能に連結され得る。弾性スリーブは、ＣｈｒｏｎｏＰｒｅｎｅ、シリコーン、またはＰＥＢＡＸ（登録商標）で形成され得る。ＰＥＢＡＸ（登録商標）スリーブは、２５〜８０ショアＤの範囲のデュロメータを有し得る。送達デバイスは、摩擦適合によって拡張式本体に係合され得る。追加として、カテーテル内に真空が存在し得る。拡張した拡張式本体および送達デバイスは、送達デバイスおよび拡張式本体を引き離すことによって分離され得る。送達デバイスは、親水性または潤滑性コーティングを有し得る、長手方向に伸長する本体を含む。このコーティングは、拡張式本体上に存在してもよい。長手方向に伸長する本体の遠位セグメントは、拡張式本体の近位領域に操作可能に連結される。例えば、長手方向に伸長する本体の遠位端は、長手方向に伸長する本体の遠位セグメントの外面が、拡張式本体の首部の内面と接触するように、拡張式本体の近位領域で首部に受容され得る。別の例では、長手方向に伸長する本体の遠位セグメントは、拡張式本体の首部内の露出した金属のリング形状領域の近位縁付近で終結する。
【００３３】
様々なシステムおよび方法は、定電流、定電圧、または方形波電圧を首部上の露出した金属表面に送達して、拡張式本体を取り外すように構成される、電解システムを含み得るか、または使用し得る。分離は、ステンレス鋼または金で形成され、例えば、レーザーエッチングによって露出される首部の環状、リング形状の非コーティングまたは露出した金属表面領域内で発生する。電解中に、首部のリング形状の非コーティングまたは露出した金属表面領域は、陽極として作動する。方形波電圧を送達するときに、陽極の電圧は、陽極の電圧と、送達デバイス上に支持されるか、または送達デバイスの外部に存在する、基準電極の電圧との比較に基づいて、患者の体上または体内に存在する針または電極パッド等を用いて調整される。
【００３４】
拡張式本体を製造する１つの方法は、ａ）ひだ状外面を備える犠牲的主軸を提供することと、ｂ）犠牲的主軸上に金属層を堆積させることと、ｃ）犠牲的主軸を除去して、金属層をひだ状中空体の形態で残すことと、ｄ）ひだ状中空体の金属層の内面および外面を非金属材料でコーティングすることと、ｅ）ひだ状中空体を折り畳んで、ひだ状中空体をひだ状にする程度をさらに増加させることであって、この折り畳みは、複数のひだをひだ状中空体の中心軸に対して時計回り方向、または中心軸に対して反時計回り方向に折り畳むことを含む。
【００３５】
送達デバイス上に支持される電解システムの一部分は、電気システムの導電体およびカテーテル壁の構造補強の両方として作動する、カテーテルの壁に埋め込まれた１つ以上の導体を含む。導体は、らせん状、編組、または直線構成で、カテーテル壁を介して経由され得る、ワイヤ、ケーブル、または他の導電体である。導体のうちの１つは、例えば露出した金属表面を有する首部のリング形状領域において、またはその付近で陽極として機能することができる拡張式本体の一部分と電気連通するが、別の導体は、白金金属リング等の陰極として機能することができる送達デバイス上に支持される構造と電気連通する。一実施形態では、導体のうちの１つは、基準電極として機能することができる送達デバイス上に支持される構造と電気連通する。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１Ａ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｂ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｃ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｄ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｅ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｆ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｇ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図１Ｈ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図２】医療デバイスの送達カテーテルの一実施形態の平面図である。
【図３Ａ】医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図３Ｂ】医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図３Ｃ】医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図４Ａ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図４Ｂ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図４Ｃ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図４Ｄ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図４Ｅ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図４Ｆ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図４Ｇ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図４Ｈ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図４Ｉ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図４Ｊ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図５Ａ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｂ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｃ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｄ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｅ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｆ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｇ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図５Ｈ】医療デバイスの拡張式本体の実施形態の側面および端面図である。
【図６】医療デバイスの送達カテーテルの一実施形態の平面図である。
【図７Ａ】医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図７Ｂ】医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図７Ｃ】医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図８Ａ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図８Ｂ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図８Ｃ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図８Ｄ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図８Ｅ】拡張式本体の動脈瘤への送達および展開と関連付けられる一連のステップを示す、医療デバイスの一実施形態の図である。
【図８Ｆ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図８Ｇ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図８Ｈ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図８Ｉ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図８Ｊ】血管管腔内に位置する医療デバイスの一実施形態の図であり、血管セグメントの管腔を遮断または閉塞することと関連付けられる一連のステップを示す。
【図９Ａ】拡張式本体の実施形態の直径に沿って取られる、半球形の断面図である。
【図９Ｂ】拡張式本体の実施形態の直径に沿って取られる、半球形の断面図である。
【図９Ｃ】拡張式本体の実施形態の直径に沿って取られる、半球形の断面図である。
【図９Ｄ】拡張式本体の実施形態の直径に沿って取られる、半球形の断面図である。
【図９Ｅ−９Ｆ】図９Ｅは、送達カテーテルの遠位端上に支持される拡張式本体の長手方向断面であり、拡張式本体は球形であり、ボールステントの一実施形態として展開され得る。図９Ｆは、図９Ｅのボールステントの壁を通る部分断面である。
【図９Ｇ−９Ｈ】図９Ｇは、送達カテーテルの遠位端上に支持される拡張式本体の長手方向断面であり、拡張式本体は、半球形の端部を持つ円筒形であり、ボールステントまたはブロックステントの一実施形態として用いられ得る。図９Ｈは、図９Ｇの拡張式本体の壁を通る部分断面である。
【図９Ｉ−９Ｊ】図９Ｉは、送達カテーテルの遠位端上に支持される拡張式本体の長手方向断面であり、拡張式本体は、球形であり、ボールステントの一実施形態として展開され得る。図９Ｊは、図９Ｉのボールステントの壁を通る部分断面である。
【図９Ｋ−９Ｌ】図９Ｋは、送達カテーテルの遠位端上に支持される拡張式本体の長手方向断面であり、拡張式本体は、半球形の端部を持つ円筒形であり、ボールステントまたはブロックステントの一実施形態として用いられ得る。図９Ｌは、図９Ｋの拡張式本体の壁を通る部分断面である。
【図１０Ａ】内部支持構造の挿入後のボールステントおよびブロックステントそれぞれの平面図である。
【図１０Ｂ】内部支持構造の挿入後のボールステントおよびブロックステントそれぞれの平面図である。
【図１１Ａ】拡張した本体の形状が、バルーンカテーテルを使用して外力を印加することによって変化される、ボールステントおよびブロックステントそれぞれの実施形態の平面図である。
【図１１Ｂ】拡張した本体の形状が、バルーンカテーテルを使用して外力を印加することによって変化される、ボールステントおよびブロックステントそれぞれの実施形態の平面図である。
【図１２Ａ】動脈瘤内の組織内植を促進する多孔性表面層を持つボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｂ】動脈瘤内の組織内植を促進する多孔性表面層を持つボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｃ】動脈瘤内の組織内植を促進する多孔性表面層を持つボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｄ】動脈瘤内の組織内植を促進する多孔性表面層を持つボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｅ】動脈瘤内の組織内植を促進する多孔性表面層を持つボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｆ】拡張した本体を周囲組織に係留するための外表面突出部を持つ、ボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｇ】拡張した本体を周囲組織に係留するための外表面突出部を持つ、ボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｈ】拡張した本体を周囲組織に係留するための外表面突出部を持つ、ボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１２Ｉ】拡張した本体を周囲組織に係留するための外表面突出部を持つ、ボールステントおよびブロックステントの実施形態の平面図である。
【図１３】エラストマー接合部を有するボールステントの一実施形態の平面図である。
【図１４Ａ】送達カテーテルに対して圧縮される、拡張式本体の一実施形態の斜視図である。
【図１４Ｂ】圧縮した拡張式本体の一実施形態の斜視図である。
【図１４Ｃ】偏心チャネルを画定する、圧縮した拡張式本体の一実施形態の斜視図である。
【図１４Ｄ】圧縮した拡張式本体の一実施形態の斜視図である。
【図１５Ａ】拡張式本体を折り畳み、圧縮する例示の方法を表す写真である。
【図１５Ｂ】拡張式本体を折り畳み、圧縮する例示の方法を表す写真である。
【図１５Ｃ】拡張式本体を折り畳み、圧縮する例示の方法を表す写真である。
【図１５Ｄ】拡張式本体を折り畳み、圧縮する例示の方法を表す写真である。
【図１６Ａ】医療デバイスの送達カテーテルの実施形態の横断面である。
【図１６Ｂ】医療デバイスの送達カテーテルの実施形態の横断面である。
【図１７Ａ】ガイドワイヤよりもむしろ、ガイドカテーテルを受け入れるように構成される管腔を持つ医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図１７Ｂ】図１７Ａの切断線Ａ−Ａに沿って取られる、デバイスの横断面である。
【図１８】拡張式本体の一実施形態の直径および送達カテーテルの一部分に沿って取られる、半球形断面図を表す。
【図１９】拡張式本体を送達カテーテルから分離するための構成要素および方法の平面図である。
【図２０】拡張式本体を送達カテーテルから分離するための構成要素および方法の平面図である。
【図２１Ａ】拡張式本体を送達カテーテルから分離するための構成要素および方法の平面図である。
【図２１Ｂ】図２１Ａの切断線Ｂ−Ｂに沿って取られる断面である。
【図２１Ｃ】図２１Ａの切断線Ｂ−Ｂに沿って取られる断面である。
【図２２】拡張式本体を送達カテーテルから分離するための構成要素および方法の平面図である。
【図２３Ａ】拡張式本体が送達カテーテルに取り付けられる医療デバイスの一実施形態の部分断面の斜視図であり、図２３Ａは、圧縮した拡張式本体を表し、図２３Ｂは、拡張した拡張式本体を表す。
【図２３Ｂ】拡張式本体が送達カテーテルに取り付けられる医療デバイスの一実施形態の部分断面の斜視図であり、図２３Ａは、圧縮した拡張式本体を表し、図２３Ｂは、拡張した拡張式本体を表す。
【図２４Ａ】送達カテーテルがガイドワイヤカテーテルの管腔を通して進められた医療デバイスの送達カテーテルの実施形態のそれぞれ斜視図および長手方向断面図である。
【図２４Ｂ】送達カテーテルがガイドワイヤカテーテルの管腔を通して進められた医療デバイスの送達カテーテルの実施形態のそれぞれ斜視図および長手方向断面図である。
【図２５Ａ】拡張式本体の首部が、送達カテーテルに取り付けられ、エラストマースリーブが、拡張式本体の首部を送達カテーテルに保持し、拡張式本体が拡張される、医療デバイスの一実施形態の部分断面の斜視図である。
【図２５Ｂ】拡張式本体の首部が、エラストマースリーブを持つ送達カテーテルに取り付けられる、医療デバイスの一実施形態の部分断面の斜視図である。
【図２５Ｃ】エラストマースリーブを持つ送達カテーテルに取り付けられた拡張式本体の平面図である。
【図２５Ｄ】エラストマースリーブを持つ送達カテーテルに取り付けられた拡張式本体の平面図である。
【図２６Ａ】拡張式本体が、抵抗発熱体で加温され得る、接着剤を用いて送達カテーテルに取り付けられる、医療デバイスの一実施形態のそれぞれ斜視図および平面図である。
【図２６Ｂ】拡張式本体が、抵抗発熱体で加温され得る、接着剤を用いて送達カテーテルに取り付けられる、医療デバイスの一実施形態のそれぞれ斜視図および平面図である。
【図２７Ａ】それぞれ２つのボールステントによって充填された動脈瘤、および２つのブロックステントによって充填された血管の平面図である。
【図２７Ｂ】それぞれ２つのボールステントによって充填された動脈瘤、および２つのブロックステントによって充填された血管の平面図である。
【図２８】拡張式本体を膨張または収縮させるための配設の斜視図である。
【図２９Ａ】拡張式本体が、接着剤を用いて送達カテーテルに取り付けられ、拡張式本体の首部の一部分の電解によって、送達カテーテルから分離される、医療デバイスの一実施形態の平面図である。
【図２９Ｂ】様々な送達カテーテルの横断面および平面図である。
【図２９Ｃ】様々な送達カテーテルの横断面および平面図である。
【図２９Ｄ】様々な送達カテーテルの横断面および平面図である。
【図２９Ｅ】様々な送達カテーテルの横断面および平面図である。
【図２９Ｆ】様々な送達カテーテルの横断面および平面図である。
【図２９Ｇ】１つ以上の電極リングを支持するカテーテルの平面図である。
【図２９Ｈ】送達デバイスに取り付けられた拡張式本体の部分断面および斜視図である。
【図２９Ｉ】送達デバイスに取り付けられた拡張式本体の部分断面および斜視図である。
【図３０Ａ】球形態にあるときに、拡張式本体の実施形態の例示的寸法を提供する表である。これらの寸法は、限定ではなく例として提供される。
【図３０Ｂ】円筒形中間部分および半球形の末端を有するブロックステントの形態にあるとき、送達カテーテル、ガイドワイヤ、および拡張式本体の実施形態の例示的寸法を提供する表である。これらの寸法は、限定ではなく例として提供される。
【図３１Ａ】円筒形中間部分および半球形の末端を有する拡張式本体の様々な寸法を示す。
【図３１Ｂ】拡張式本体の首部領域の様々な寸法を示す。
【図３１Ｃ】拡張式本体の首部領域の様々な寸法を示す。
【図３１Ｄ】円筒形中間部分および半球形の末端を有する形態にあるとき、拡張式本体の様々な形状を表す。
【図３２Ａ】主軸上で拡張式本体を電鋳するためのシーケンスを表す。
【図３２Ｂ】主軸上で拡張式本体を電鋳するためのシーケンスを表す。
【図３２Ｃ】主軸上で拡張式本体を電鋳するためのシーケンスを表す。
【図３３】金属拡張式本体を電鋳するための主軸の一実施形態を表す。
【図３４】金属拡張式本体を電鋳するための主軸の別の実施形態を表す。
【図３５】電鋳によって生成される金属拡張式本体の部分的断面である。
【図３６Ａ】主軸モデル、およびその上に形成される金属拡張式本体の様々な実施形態の写真である。
【図３６Ｂ】主軸モデル、およびその上に形成される金属拡張式本体の様々な実施形態の写真である。
【図３６Ｃ】主軸モデル、およびその上に形成される金属拡張式本体の様々な実施形態の写真である。
【図３６Ｄ】主軸モデル、およびその上に形成される金属拡張式本体の様々な実施形態の写真である。
【図３６Ｅ】一実施形態による金属拡張式本体の外面を示す。
【図３７Ａ】ボールステントの球形態にある金属拡張式本体の外面および内面上のコーティングをそれぞれ表す。
【図３７Ｂ】ボールステントの球形態にある金属拡張式本体の外面および内面上のコーティングをそれぞれ表す。
【図３７Ｃ】ブロックステントの形態にある金属拡張式本体の外面および内面上のコーティングをそれぞれ表す。
【図３７Ｄ】ブロックステントの形態にある金属拡張式本体の外面および内面上のコーティングをそれぞれ表す。
【図３７Ｅ】拡張した金属本体が、電解によって送達カテーテルから取り外される、露出した金属表面の領域を表す、様々な平面図および断面である。
【図３７Ｆ】拡張した金属本体が、電解によって送達カテーテルから取り外される、露出した金属表面の領域を表す、様々な平面図および断面である。
【図３７Ｇ】拡張した金属本体が、電解によって送達カテーテルから取り外される、露出した金属表面の領域を表す、様々な平面図および断面である。
【図３７Ｈ】拡張した金属本体が、電解によって送達カテーテルから取り外される、露出した金属表面の領域を表す、様々な平面図および断面である。
【図３８Ａ】それぞれボールステント医療デバイスおよびブロックステント医療デバイスの実施形態の平面図である。
【図３８Ｂ】それぞれボールステント医療デバイスおよびブロックステント医療デバイスの実施形態の平面図である。
【図３９】拡張した本体の取り外しが、医療デバイスに電流を通すことによって行われる、ボールステントまたはブロックステント医療デバイスと共に使用するためのハブの断面図である。
【図４０】拡張した本体の取り外しが、医療デバイスに電流を通すことによって行われる、ボールステントまたはブロックステント医療デバイスと共に使用するための携帯型コントローラの上面および側面図である。
【図４１Ａ】拡張式本体の折り畳みおよび巻き付け具を表す。
【図４１Ｂ】拡張式本体の折り畳みおよび巻き付け具を表す。
【図４１Ｃ】拡張式本体の折り畳みおよび巻き付け具を表す。
【図４２Ａ】拡張式本体の折り畳みおよび巻き付け具と共に使用するためのコレットアセンブリを表す。
【図４２Ｂ】拡張式本体の折り畳みおよび巻き付け具と共に使用するためのコレットアセンブリを表す。
【図４２Ｃ】拡張式本体の折り畳みおよび巻き付け具と共に使用するためのコレットアセンブリを表す。
【図４３Ａ】折り畳みおよび巻き付けの様々な段階での金属ボールステントを表す。
【図４３Ｂ】折り畳みおよび巻き付けの様々な段階での金属ボールステントを表す。
【図４４Ａ】別の拡張式本体の折り畳み具を表す。
【図４４Ｂ】別の拡張式本体の折り畳み具を表す。
【図４４Ｃ】別の拡張式本体の折り畳み具の部分断面図である。
【図４５】拡張式本体、送達カテーテル、および医療デバイスを含む医療キットをそれぞれ製造するためのステップを示すフローチャートである。
【図４６】拡張式本体、送達カテーテル、および医療デバイスを含む医療キットをそれぞれ製造するためのステップを示すフローチャートである。
【図４７】拡張式本体、送達カテーテル、および医療デバイスを含む医療キットをそれぞれ製造するためのステップを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
本開示は、拡張式本体が使用される適用に応じて、送達デバイスおよび「ボールステント」または「ブロックステント」と称され得る拡張式構造もしくは拡張式本体を含む医療デバイスに関する。拡張式本体、拡張式構造、拡張式バルーン、ボールステント、およびブロックステントという用語は、概して同義的に使用することができる。拡張式本体の特定の実施形態は、本体の構造および／または使用によりボールステントまたはブロックステントと称され得る。
【００３８】
拡張式本体は、拡張期間の間に本体内に滞留することができる、半剛性形態に拡張され得る薄壁ステント様デバイスである。特異的に、拡張式本体は、ボールステントとして作動するとき、血管の嚢状動脈瘤、特に嚢状脳動脈瘤および破裂した動脈瘤を充填および密封する際に使用するために構成される。拡張式本体は、ブロックステントとして作動するとき、動脈、静脈、および他の生物学的導管のセグメントの管腔を遮断または閉塞する際に使用するために構成される。
【００３９】
送達デバイスは、ボールステントを動脈瘤に送達し、それを拡張して動脈瘤嚢の体積の少なくとも一部分を充填するために、流体媒質が、中空円筒形部材の管腔または管腔を通して、ボールステントの空隙の中に移動するための経路を提供するように構成される。同様に、送達カテーテルは、ブロックステントを血管セグメントに送達し、それを拡張して血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填するために、流体が、円筒形部材または管腔を通して、ブロックステントの中心空隙の中に移動するための経路を提供するように構成される。拡張式本体を拡張することは、本明細書で使用されるとき、流体（すなわち、液体、気体、ゲル、もしくはそれらの組み合わせ）または固体（すなわち、固体本体、格子、顆粒粒子等、またはそれらの組み合わせ）を使用して、本体の部分的もしくは完全な拡張を指すことができる。
【００４０】
拡張式本体は、電鋳過程を使用して、主軸上に金属層を堆積させることによって形成されることができる。電鋳過程の間に、ステンレス鋼または金リング等の金属リングは、拡張式本体の首部を生成するように金属層に組み込まれ得る。主軸は、中空金属拡張式本体を生じるように、電鋳後に拡張式本体から排除されることができる犠牲的主軸であり得る。
【００４１】
中空金属拡張式本体は、１つ以上の焼鈍過程を受ける。金属拡張式本体の内面および外面は、ポリマーまたは電気的絶縁材料等の非金属材料でコーティングされ得る。金属拡張式本体は、コーティングされた金属拡張式本体が、送達可能な（すなわち、崩壊または非拡張した）折り畳まれた構成またはひだ状構成を取るようにする前および後に焼鈍され得る。
【００４２】
金属拡張式本体は、血管セグメントまたは動脈瘤に導入するための送達可能な構成に折り畳まれることができる。送達可能な構成に折り畳まれるとき、金属拡張式本体は、金属拡張式本体の中心軸の周りに巻き付けられ得る、多数のひだを有するひだ状構成に形成される。
【００４３】
動脈瘤を充填するように使用されるとき、送達デバイスおよび取り付けられたボールステントは、動脈瘤嚢の管腔の中に進められる。同様に、血管または他の生物学的導管を閉塞するように使用されるとき、送達デバイスおよび取り付けられたブロックステントは、血管または導管の管腔の中に進められる。送達デバイスは、流体、固体、またはそれらの組み合わせを、拡張式本体の内部空隙に送達して、動脈瘤嚢または血管セグメントの管腔内で本体を拡張し、拡張した本体の拡張を維持するのを助けることもできる。拡張した本体は、機械的、電気的、熱的、化学的、油圧的、または音波的配置および方法を含む、多様な配置および方法のうちの１つ以上によって、送達デバイスから取り外され得る。
【００４４】
医療デバイスは、様々なシステム、方法、および医療キットの一部として使用されることができる。これらのシステム、方法、および医療キットを使用して、嚢状脳動脈瘤等の嚢状動脈瘤を治療すること、および血管、または動脈管、気管支、膵管、胆管、尿管、および卵管等の他の生物学的導管を閉塞することができる。あるいは、これらのシステム、方法、および医療キットを使用して、多様な医療状態を治療することができる。
【００４５】
拡張式本体
様々な実施形態では、嚢状脳動脈瘤の閉塞のための構成される拡張式本体は、概してボールステントと称され、球形、楕円形、または丸い端部を持つ円筒形状を有することができる。様々な他の実施形態では、血管セグメントの管腔の閉塞のために構成される拡張式本体は、概してブロックステントと称され、楕円形または円筒形状を取ることができる。
【００４６】
ボールステント１００は、図１Ａに拡張状態で示される。この実施形態は、ボールステントの空隙への流体、液体、気体、ゲル、または固体の通路のための開口部１１２を画定する、外部近位首部１１６を有する。球形ボールステント１００の別の実施形態は、図１Ｂに拡張状態で示される。この実施形態は、ボールステントの空隙への流体、液体、気体、ゲル、または固体の通路のためでもある開口部１１２を画定する、内部首部１１６を有する。拡張式本体、つまりブロックステント１５０の他の実施形態は、図１Ｃ〜１Ｆに示され、このブロックステント１５０は、実質的に平坦な対向端部を持つ円筒形であり、外部近位首部１１６（図１Ｃ）または内部近位首部１１６（図１Ｄ）を有する。図１Ｅ〜１Ｈは、外部または内部近位首部１１６を持つボールステント１００またはブロックステント１５０として使用され得る、拡張式本体を表す。
【００４７】
ボールステント１００の別の球形実施形態は、拡張状態で図５Ａに示される。この実施形態は、ボールステントの空隙への流体、液体、気体、ゲル、または固体の通路のための開口部１１２を画定する、外部近位首部１１６を有する。この実施形態は、ガイドワイヤ３０２の経路のための開口部１１４を画定する、外部遠位首部１１８も有する。ボールステント１００の別の球形実施形態は、拡張状態で図５Ｂに示される。この実施形態は、ボールステントの空隙への流体、液体、気体、ゲル、または固体の通路のためでもある開口部１１２を画定する、内部近位首部１１６を有する。さらに、この実施形態は、ガイドワイヤ３０２の経路のための開口部１１４を画定する、内部遠位首部１１８も有する。他の実施形態では、ボールステントは、首部なしに構成されることができ、ボールステントが、少なくとも１つの開口部１１２または１１４を有し、ボールステントから離れて、またはその中に突出する壁構造をまったく含まないようにする。図５Ｅ〜５Ｈは、外部または内部近位首部１１６を持つボールステント１００またはブロックステント１５０として使用され得る、拡張式本体を表す。
【００４８】
最終的に、本明細書に開示される金属拡張式本体は、多様な構成を有してよく、それらの構成のうちのいずれかを、動脈および静脈を含む、生物学的導管の動脈瘤およびセグメントを閉塞することを含む、多様な用途に用いられ得る。概していえば、いくつかの構成は、それらをどのような適用にもより容易または効果的にし得る。例えば、図１Ａ〜Ｂおよび５Ａ〜Ｂの球形拡張式本体１００は、嚢状動脈瘤の管腔（または空隙）の充填のためのボールステントとして作用するときに有利であり得る、図１Ｃ〜Ｆおよび５Ｃ〜Ｆの細長い拡張式本体１５０は、生物学的導管のセグメントの管腔を閉塞するためのブロックステントとして作用するときに有利であり得る。
【００４９】
図１Ａ〜Ｆおよび５Ａ〜Ｆのボールステント１００またはブロックステント等の金属拡張式本体は、図９Ａに示されるように、単一連続層または壁１０２で構成され得る。壁１０２は、好ましくは生体適合性および延性である金属材料を含み、薄壁構成を形成することができ、拡張後に多様な形状を取ることができる。限定ではなく例として、この金属は、金、白金、銀、ニッケル、チタン、バナジウム、アルミニウム、タンタル、ジルコニウム、クロミウム、銀、マグネシウム、ニオビウム、スカンジウム、コバルト、パラジウム、マンガネーゼ、モリブデン、それらの合金、およびそれらの組み合わせからなる群から選択されることができる。好適な金属は、金、白金、および銀、それらの合金、ならびにそれらの組み合わせを含む。拡張式本体は、圧縮および拡張に耐えるように十分に剛性または半剛性である薄壁構造に形成されることができる、代替材料から作ることもでき、拡張状態を生体内で維持することができる。代替材料は、金属コイルまたは編組で補強されるポリマーまたはプラスチック、および同様の特性を持つ他の材料を含む。壁１０２を形成する材料、および壁の厚さは、中心空隙または空間１０８の内圧および外圧が同じであるか、または類似する場合であっても、拡張式本体１００または１５０が、拡張および送達カテーテルからの分離後の典型的な生理学的条件下、生体内で拡張状態を維持するために十分な剛性を有するように選択される。
【００５０】
拡張式本体１００または１５０を形成および支持するために使用される材料は、断裂せずに圧縮または折り畳まれた後、破裂せずに拡張されるために十分な延性、可鍛性、および可塑性という機械的特性を有することが望ましい。一般に、延性は、材料が破損せずに変形する能力の尺度であり、一方材料の可鍛性は、金属が圧力または力に供されるとき、破損せずに変形する容易性を決定する。材料の延性および可鍛性は、材料の可塑性を考慮に入れ、概して、破裂または破損せずに形状の永久的変化を受けることを許す材料の特性を指す。そのようなものとして、拡張式本体は、１つ以上の圧縮、折り畳み過程、および拡張を受けるために十分な延性、可鍛性、および可塑性を有する任意の生体適合性材料で構成され得る。
【００５１】
壁１０２の中心層１２２は、壁厚１２０を画定する内面１０６および外面１２４を有する。特に、図９Ａおよび９Ｂの場合、内面１０６と外面１２４との間の距離は、壁１０２の全体壁厚１２０である。好ましくは、壁１０２の中心層１２２は、約３μｍ〜約５０μｍの厚さ１２０を有し、好ましくは約１０μｍ厚である。壁厚１２０は均一であることができる。例えば、壁１０２は、３μｍ、５μｍ、１０μｍ、１５μｍ、２０μｍ、３０μｍ、４０μｍ、または５０μｍの均一厚を有し得る。あるいは、壁１０２の厚さは、異なる場所で厚さが異なり得る。あるいは、拡張式本体１００または１５０は、図９Ｂに示されるように、細孔または微小穿孔１３００を持つ単一多孔層または壁１２２で構成され得、微小穿孔の少なくとも一部または全部は、内面１０６から外面１２４まで伸長する。この実施形態では、壁１０２は、均一厚または可変厚であり得る。この実施形態のボールステント１００の拡張中に、流体媒質は、空隙または空間１０８からの圧力下、壁１０２を通して移動し、ボールステントを外面１２４に残し得る。好ましくは、この実施形態では、微小穿孔１３００は、直径１μｍ〜５００μｍの範囲であり得る。
【００５２】
拡張式本体１００または１５０は、図９Ｃに示されるように、中心壁または層１２２を含み、任意選択により、外壁または層１０４を有し、かつ任意選択により内壁または層２１４を有する。上述のとおり、中心層または壁１２２の構成体および層１０４および２１４は、均一、多孔性、またはそれらの組み合わせであり得る。動脈瘤を治療するために使用されるボールステント１００の一実施形態では、壁１０２は、壁１０２の厚さ１２０を完全に通して伸長する、複数の微小穿孔１３００を含む。
【００５３】
一構成では、中心層または壁１２２は、連続的であり、金で形成される。任意選択により、この好適な構成に、多孔性金で形成される外層１０４を追加することができる。任意選択により、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）（パリレン）で形成される内層２１４が存在し得る。任意選択により、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）で形成される外層１０４が存在し得る。電解を使用して送達カテーテルから拡張した拡張式本体１００または１５０を分離する、ある実施形態では、ボールステントまたはブロックステント（首部または本体等）のある部分は、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）等の絶縁体またはポリマーでコーティングされる。これらの部分は、外面、内面、または内面および外面の両方を含み、首部または本体の一部分は、非コーティング、または非絶縁のままである。この例では、壁の非コーティングまたは非絶縁部分は、電解中の壁の非コーティングまたは非絶縁領域への電流の通過によって溶解（腐食）される。ある実施形態では、壁の非コーティングまたは非絶縁部分は、コーティング過程中にマスキングすることによって作成される。他の実施形態では、コーティングまたは絶縁は、レーザーエッチングまたはレーザー切削等のエッチングまたは切削を通して、壁の非コーティングまたは非絶縁部分から除去される。
【００５４】
拡張式本体の外部
上述のとおり、拡張式本体１００または１５０は、図９Ｃに示されるように、中心層１２２の外面１２４上に１つ以上の追加のコーティングまたは層（複数可）１０４を有し得る。壁１０２および任意の追加の外層は、拡張されると、動脈瘤または血管の内壁に接触する外面１１０を画定する。外層１０４は、均一厚または可変厚、好ましくは約１μｍ〜約５９μｍであることができる。一実施形態では、外層１２４は、０．１μｍ〜１０μｍの厚さを有する。特定の実施形態では、外層１２４は、約１μｍの厚さを有する。
【００５５】
外層１２４は、ポリマー、ラテックス、エラストマー、または金属で形成されることができる。外層１２４は、電気絶縁体であり得、好適な実施形態では、外層１２４は、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）コーティングで形成される。拡張式本体１００または１５０の外コーティングまたは外層１０４は、図９Ｃおよび９Ｄに示されるように、多孔性であり、複数の細孔２００を含み得る。あるいは、外層１０４は、平滑であることができ、制限された多孔性または突出を持つ。例えば、外層１０４は、研磨された金属表面であり得る。一実施形態では、外層１０４のある部分は平滑であることができるが、他の部分は、多孔性であるか、または突出を含むことができる。一実施形態では、表面変化はパターンを含むことができる。図３６Ｅは、電鋳後の外面１１０の構造を表す。図示のとおり、壁１０２の外面１１０は、丸い、小石状、または粒状の構造を有し得る。様々な実施形態では、丸い、小石状、または粒状の表面構造は、約０．１μｍ〜約１０μｍの高さを有する。
【００５６】
多孔性または海綿層として構成されるとき、外層１０４は、細孔２００内に医薬品、薬理的活性分子、または医薬組成物を含む溶液を含むことができる（または含むように構成されることができる）。そのようなものとして、医薬品、薬理的活性分子、または医薬組成物等の溶液は、治療部位に送達されることができる。血栓を促進するか、細胞増殖もしくは細胞外マトリックス生成、または組織成長を刺激する薬物、薬理的活性分子、または医薬組成物は、外層１０４の細孔２００内に置かれることができる薬剤の例である。これらの医薬品、薬理的活性分子、または医薬組成物は、所望の位置で拡張式本体１００または１５０を位置決めする前に、壁の細孔２００または外層１０４に組み込まれる。薬物組成物は、毛細管またはウィッキング作用を介して細孔２００の中に送達され得る。細孔２００は、直径約０．０１μｍ〜約５００μｍの範囲である。各拡張式本体の細孔直径は、組み込まれる特定の薬物、薬理的活性分子、または医薬組成物、および生体内の所望の放出速度によって異なり得る。限定ではなく例として、拡張式本体１００または１５０は、多孔質外層１０４を有してよく、細孔の直径は、平均、約０．０１μｍ〜約０．０５μｍ、約０．０５μｍ〜約０．５μｍ、０．５μｍ〜約５μｍ、約５μｍ〜約２５μｍ、約２５μｍ〜約５００μｍ、約０．０５μｍ〜約５００μｍ、または約０．０１μｍ〜約５００μｍである。
【００５７】
医薬品、薬理的活性分子、または医薬組成物は、トロンビン、血小板由来成長因子、Ｅｔｈｉｏｄｏｌ（登録商標）、Ｓｏｔｒａｄｅｃｏｌ（登録商標）、またはそれらの組み合わせを含み得る。血栓を促進し、細胞増殖を刺激し、細胞外マトリックスの合成、または拡張式本体１００もしくは１５０の多孔性外壁中への組織の成長を刺激する、他の医薬化合物および組成物が使用されてもよい。そのような薬物または医薬組成物は、拡張した拡張式本体１００または１５０が、治療の場所で組織により堅固に取り付けられるように、細胞増殖、細胞外マトリックス生成、または組織成長を促進するように分子を含み得る。医薬品、薬理的活性分子、または医薬組成物が壁１０２または外層１０４の中に組み込まれる用量および方法は、行われる治療に応じて選択できる。他の化合物は、拡張式本体の周りで血液凝固または血栓を促進するように使用され得る。多孔質層１０４を持つ拡張式本体１００または１５０の実施形態の場合、経時的に、ボールステントまたはブロックステントは、拡張されたままであり、拡張した本体は最終的に周囲組織に固定される。
【００５８】
図１２Ａ〜Ｄから理解され得るように、拡張式本体１００または１５０の外面１１０は、隣接組織への拡張した本体の取り付けの強度を増加させることができ、それによって運動または移動のリスクを低減することができる、１つ以上の突出部（概して管状であり得るか、または他の構成を有し得る）を含んでもよい。突出部は、約０．０１μｍ〜約１６７μｍの範囲の長さを有し得る。分岐した構成を有することができる突出部もあれば、両端上で外面１１０に接合され、ループを形成するものもあり得る。いくつかの実施形態では、突出部は剛性または半剛性である。他の実施形態では、突出部は可撓性および毛様であり、ヤモリの足蹠の表面上の突出部に類似する、球状末端をさらに備え得る。突出部は、形成後に拡張式本体１００または１５０に取り付けられ得る。代替または追加として、突出部は、電鋳中に拡張式本体に組み込まれ得る。
【００５９】
突出部は、動脈瘤嚢または血管セグメントの管腔内で拡張されると、拡張式本体１００または１５０を所定の位置に固定するように設計される特徴である。これらの特徴は、生物学的もしくは物理学的、またはそれらの組み合わせであることができる。一実施形態では、拡張式本体１００または１５０の外面１１０は、隣接した血栓または組織に結合することができる、分子でコーティングされ得る。これらの分子は、水素結合または共有結合等の化学結合を含む、多様な方法を通して拡張式本体１００または１５０に固定されることができる。あるいは、これらの分子は、多孔層の被包、または様々な突出部の被包を通して固定されることができる。ボールステント１００またはブロックステント１５０の壁に固定されることができる代表的な分子はフィブリンを含み、共有結合および非共有結合を通してフィブリンに連接することができる分子である。そのようなコーティングを用いて、拡張式本体１００または１５０は、動脈瘤の壁とボールステント１００との間、または血管セグメントの壁とブロックステント１５０との間に形成する高フィブリン凝血塊に係留されることができる。
【００６０】
別の実施形態では、ボールステント１００は、多孔性外層または壁１０４、または外面１１０上もしくは細孔２００内の血栓形成を促進し、ボールステント１００の壁１０２の中、またはその周りの細胞増殖、細胞外マトリックス生成、もしくは組織成長を促進するための外側突出部を持つ壁を備えてよく、ボールステント１００が経時的に隣接した動脈瘤壁内の組織により強力に取り付けられるようにする。
【００６１】
図１２Ａ〜Ｄに示されるように、動脈瘤７００の中に配置されるボールステント１００の中心層１２２および多孔性外層１０４は、外層上の血栓１２０６形成を促進するように構成され得る。血栓は、赤血球細胞１２０８、血小板１２１０、およびフィブリン１２１２で構成され得る。経時的に、血栓１２０６は、新たな内皮細胞１２１４は、血栓上に形成されると、外層１０４の中に部分的に吸収され得る。新たな内皮細胞は、動脈瘤７００の開口部に渡って結合組織１２１６の密封を形成し得る。動脈瘤７００の開口部を密封することに加えて、動脈瘤の壁７０４から結合組織１２１６は、図１２Ｅに示されるように、ボールステントを動脈瘤の壁に接着するように、ボールステント１００の多孔性外層１０４の中に成長し得る。
【００６２】
他の実施形態では、突出部は、図１２Ｆ〜Ｇに示されるように、概して管状、直線、曲線、フック形状であり得るか、またはピグテールフック１８００として構成され得る。突出部は、図１２Ｈ〜Ｉに示されるように、血管内のブロックステント１５０の取り付けを改善し得る。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０の外面１２４または１１０は、拡張式本体１００または１５０を周囲組織、具体的には、嚢状動脈瘤、または動脈もしくは静脈等の生物学的導管の壁に係留し、拡張式本体を所望の場所に保持するように使用することができる、そこから１つ以上の突出部をさらに備える。巨視的形態にある突出部は、ニチノールまたは任意の他の適切な生体適合性材料で構成され得る。
【００６３】
図１２Ｇは、動脈瘤７００の壁７０４に係留される拡張したボールステント１００を表す。突出部のサイズおよび形状は、治療される条件に基づいて選択され得、動脈瘤の壁または周囲組織に過剰な損傷を引き起こすことなく、十分な係留支持を提供するように設計および寸法決定され得る。あるいは、顕微鏡的突出部またはフィラメントは、ボールステントを係留するように使用され得る。いくつかの実施形態の場合、顕微鏡的突出部は、０．０１μｍ〜約５７μｍの長さの範囲であり、直線であるか、または分岐し得る。様々な実施形態では、突出部の１つ以上の両端は、ボールステント１００の外面１１０および／または壁１０２の外面２１６に接合され、ループを形成し得る。同様に、図１２Ｈは、ピグテールフック１８００を有する拡張したブロックステント１５０を表し、図１２Ｉは、血管１８０４の壁１８０２に係留される拡張したブロックステント１５０を表す。
【００６４】
拡張式本体の内部
いくつかの実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、図９Ｄ、９Ｆ、９Ｈ、９Ｊ、および９Ｌに示されるように、中心層１２２の内面１０６上に追加層または内張り２１４を含み得る。内層は、中心層と同じ材料から作られ得るか、または異なる材料で作られることができる。内層は、金、白金、銀、それらの合金、またはそれらの組み合わせで形成され得る。拡張式本体１００または１５０の中心層１２２の内面１０６上の追加層２１４は、ポリマー、プラスチック、ラテックス、ゴム、織繊維もしくは編繊維材料、金属、または別の材料、あるいはそれらの組み合わせで形成されてもよい。好ましくは、内層２１４は、中心層１２２の内面１０６に結合されるエラストマーコーティングである。内層２１４は、多様な厚さであることができ、好ましくは約０．１μｍ〜約５９μｍの範囲である。一実施形態では、内層２１４は、約０．１μｍ〜約１０μｍの厚さを有する。中心層１２２、外層１０４、および内層２１４を含む壁１０２の総厚は、壁が１つ、２つ、３つ、またはそれ以上の層を含むかどうかに関わらず、好ましくは、約２μｍ〜約５０μｍの間である。内層２１４は、ポリマー、ラテックス、またはエラストマーで構成されることができる。好適な実施形態では、内層２１４は、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）で構成される。内層２１４は、壁１０２に機械的特性（強度等）も付加する。さらに、中心層１２２が欠陥または穴を含む場合に、内層２１４は、任意選択により、拡張式本体１００または１５０からの流体媒質の流出を防ぐ密封を形成することができる。中心層１２２および任意の追加層は、それぞれ内面１０６または２１８を画定し、流体、液体、気体、または固体を用いてボールステントまたはブロックステントが拡張されるとき、中心空隙または空間１０８が確定される。図９Ｄに示されるように、内面２１８と外面１１０との間の距離は、壁１０２の全体壁厚１２０である。
【００６５】
拡張式本体の首部（複数可）および開口部（複数可）
図１Ａ〜Ｈおよび図５Ａ〜Ｈに示されるように、ボールステント１００およびブロックステント１５０は、壁１０２によって、または１つ以上の首部１１６および１１８によって画定される１つ以上の開口部１１２および１１４を有する。様々な実施形態では、ボールステントまたはブロックステントは、首部１１６もしくは１１８によって画定される１つ以上の開口部１１２および１１４を有するが（図１Ａ、１Ｃ、１Ｅ、１Ｇ、５Ａ、５Ｃ、５Ｅ、および５Ｇ参照）、１つ以上の開口部１１２および１１４は、首部１１６または１１８を有しない（図１Ｂ、１Ｄ、１Ｆ、１Ｈ、５Ｂ、５Ｄ、５Ｆ、および５Ｈ参照）。全ての実施形態では、流体媒質は、開口部１１２に入り、内面１０６または２１８によって画定される中心空隙または空間１０８の中に移動し、それによって拡張式本体を拡張する。様々な実施形態では、首部１１６および１１８の一方または両方は、図１Ａ、１Ｃ、１Ｅ、１Ｇ、５Ａ、５Ｃ、５Ｅ、および５Ｇに示されるように、ボールステント１００およびブロックステント１５０のそのそれぞれの末端領域から外側に伸長し得る。あるいは、首部１１６および１１８の一方または両方は、図１Ｂ、１Ｄ、１Ｆ、１Ｈ、５Ｂ、５Ｄ、５Ｆ、および５Ｈに示されるように、そのそれぞれの末端領域から内側に、かつ内部空隙１０８の中に伸長し得る。近位首部１１６は、拡張式本体１００または１５０を送達カテーテルに取り付けるために使用されることができ、ボールステントまたはブロックステントを送達カテーテルから分離する際に機能し得る。様々な実施形態では、首部１１６および１１８、ならびに壁１０２は、異なる金属によって形成され得る。例えば、一実施形態では、首部（複数可）１１６および１１８、ならびに壁１０２は金によって形成され得る。他の実施形態では、首部１１６および１１８は、金、白金、または別の可鍛性金属によって形成され得る。首部１１６および１１８は、ステンレス鋼、および金または白金等の別の金属等の複数の金属を含み得、拡張式本体１００および１５０の様々な領域が、それらの金属含有量が異なる実施形態、および異なる金属が、様々な領域で層に形成される実施形態を含む。
【００６６】
加えて、首部１１６および１１８は、送達カテーテルからの拡張した本体の分離前、分離中、または分離後に開口部１１２または１１４が閉じられるか、または部分的に閉じられることができるように設計および寸法決めされ得る。１つ以上の開口部１１２または１１４は、開いたままであり得る。任意選択により、分離前、分離中、または分離後に、首部１１６および１１８は、折り畳まれるか、挟まれるか、または閉じられて密封を形成し得る。首部１１６および１１８は、図３１Ａおよび３７Ｅに示されるように、約０．５ｍｍ〜約２０ｍｍの範囲の長さＮ１を有し、好ましくは、約０．５ｍｍ〜約５ｍｍの長さを有する。一実施形態では、首部の長さＮ１は、約１．２７ｍｍ±０．０８ｍｍである。
【００６７】
首部１１６および１１８は、それぞれ開口部１１２および１１４を画定する、外径Ｎ２および内径Ｎ３を有する。図３７Ｆに示されるように、外径Ｎ２は、約０．２５ｍｍ〜約２ｍｍの範囲内であり、内径Ｎ３は、約０．２４ｍｍ〜約１．９５ｍｍの範囲内である。一実施形態では、首部外径Ｎ２は、約０．９９ｍｍ±０．０１ｍｍであり、首部内径Ｎ３は、約０．８９ｍｍ±０．０１ｍｍである。
【００６８】
首部１１６および１１８の一方もしくは両方の壁の厚さは、ボールステントもしくはブロックステントの本体と同じであり得るか、または本体の壁より薄いか、もしくは厚くてもよい。好ましくは、首部１１６および１１８の一方または両方は、図３７Ｈに示されるように、約３．０μｍ〜約６０．０μｍの壁厚Ｎ４を有し、図３７Ｈは、図３７Ｆからの領域Ｂのクローズアップ図である。特定の一実施形態では、首部は、約５０．０μｍの厚さを有する。首部（複数可）１１６および１１８が、図１Ｂおよび５Ｂに示されるように、中心空隙空間１０８の中に伸長するボールステント１００の一実施形態では、拡張したボールステントの外面１１０は、より丸い表面輪郭を保持して、拡張したボールステントの強度を増加させ、ボールステントの配設中に動脈瘤壁または隣接した組織への損傷のリスクを低減する。
【００６９】
首部１１６または１１８の一方または両方は、内壁、外壁、または両方上でコーティングまたは絶縁されることができる。いくつかの実施形態では、溶接もしくははんだ付けの非コーティングもしくは非絶縁部分、またはボールステントもしくはブロックステント自体の部分を含む、導電材料の薄片が露出されるか、非コーティングであるか、もしくは非絶縁であるか、またはコーティング後に露出されて、拡張した拡張式本体と送達デバイスの遠位端との間の分離を達成するように電解に供される金属もしくは導電材料のリング形状の露出面を形成する。例えば、図９Ｅ、９Ｇ、９Ｉ、９Ｋ、３５、および３７Ａ〜３７Ｄから理解され得るように、一実施形態では、金属拡張式本体の首部の金属層の内面の少なくとも一部分が、金属拡張式本体の首部の金属層の内面に沿って伸長する、送達デバイスの遠位部分の外面を有することによって電気的に絶縁される。首部１１６の内面の場合、リング形状の露出した金属面の近位境界は、首部領域内の送達デバイスの遠位境界によって画定され得、リング形状の露出した金属面の遠位境界は、首部領域内の内側絶縁層の境界によって画定され得る。首部１１６の外面の場合、リング形状の露出した金属面の近遠位境界は、首部領域内の外側絶縁層の境界によって画定され得る。そのような実施形態では、送達デバイスの遠位端は、首部のリング形状の露出した金属面の近位縁部付近で遠位方向に終結し得る。図２９Ａに示されるように、導電ワイヤは、溶接もしくははんだ付け、または拡張式本体１００もしくは１５０の非コーティングまたは非絶縁部分と電気接触して係合され、非コーティングまたは非絶縁部分が電解を介して溶解（腐食）または除去されるのを許すことができる。
【００７０】
他の実施形態では、首部１１６および１１８の一方または両方は、図２２に示されるように、多数の周縁穿孔２４０６を生成するように切り込みが入れられ得る。これらの穿孔は、拡張した拡張式本体１００または１５０を取り外す方法に関して以下でより完全に説明されるように、拡張式本体を送達デバイスから取り外すように引き裂かれ得る。
【００７１】
拡張式本体の形状および寸法
図９Ｅ〜９Ｆおよび９Ｉ〜９Ｊは、ボールステントを送達するために使用され得る、ボールステント１００およびカテーテル２２０を示す。ボールステント１００は、ボールステントの遠位端２０４を含む、遠位領域２０２を含む。遠位領域２０２に隣接するのは中間領域２０６であり、中間領域２０６においてボールステントは、遠位領域２０２からボールステントの近位端２１０を含む近位領域２０８に移行する。この近位領域２０８は、概して遠位領域２０２に対向する。中心軸２１２は、近位領域２０８と遠位領域２０２との間で近遠位方向に伸長する。ボールステント壁１０２は、遠位領域２０２から近位領域２０８まで中間領域２０６を通して概して連続的に伸長する。ボールステント１００は、単一ローブの金属拡張式本体の形態にある。
【００７２】
一実施形態では、ボールステント１００が拡張されるとき、中間領域２０６、近位領域２０８、および遠位領域２０２は結合して、略球形状を形成する。様々な実施形態では、ボールステント１００の寸法は、治療される動脈瘤のサイズおよび形状に基づいて選択される。ボールステント１００の好適な形状は、円形、楕円形、および不規則形状を含む。拡張した円形ボールステント１００の直径は、約２ｍｍ〜約３０ｍｍの範囲であり、好ましくは約２ｍｍ〜約２０ｍｍの範囲の拡張した直径を有する。楕円形ボールステントの拡張した長さは、好ましくは、約２ｍｍ〜約３０ｍｍの範囲である。ボールステント１００は、約０．００１ｃｃ〜約６５ｃｃの範囲である、拡張体積を有し得る。好適な実施形態では、球形ボールステント１００の拡張した直径は、約２ｍｍ〜約１０ｍｍの範囲であるが、好適な拡張体積は、約０．００４ｃｃ〜約４０ｃｃの範囲である。好適な実施形態では、楕円形ボールステント１００の拡張した長さは、約２ｍｍ〜約３０ｍｍの範囲である。限定ではなく例として、図３０Ａは、球形ボールステント１００の一実施形態の例示的寸法を提供する。
【００７３】
図９Ｇ〜９Ｈおよび９Ｋ〜９Ｌは、ブロックステントを送達するために使用され得る、ブロックステント１５０およびカテーテル２２０を示す。そのような実施形態では、ブロックステント１５０は、略円筒形中間領域２０６、略半球形近位領域２０８、および略半球形遠位領域２０８を含む。この実施形態では、中間領域２０６は、図３１Ａに示されるように、近位領域２０８および遠位領域２０８両方の半径Ｒ２に等しい半径Ｒ１を有し得る。様々な実施形態では、カテーテル２２０は、典型的に、拡張式本体の近位領域２０８に係合される。
【００７４】
他の実施形態では、拡張式本体の壁１０２の１つ以上の部分は、壁の残りの部分より厚くてもよい。限定ではなく例として、拡張式本体の中間にある壁は、拡張式本体の近位および遠位部分の壁より厚いか、もしくは薄くてもよく、または首部の壁は、拡張式本体の本体より厚いか、もしくは薄くてもよい。様々な実施形態では、図９Ａ〜Ｄに示されるように、壁厚１２０は、直径の増加に伴って壁応力の望ましくない増加を避けるように、拡張式本体の全体直径に対して決定され得る。拡張式本体１００または１５０の様々な実施形態では、様々な送達構成の小さな圧縮形態を可能にし、より低い圧力での拡張式本体の拡張を許すために十分薄い壁厚１２０と、送達および取り外し後の圧縮に耐えるために十分厚い壁厚との間でバランスを取る必要がある。したがって、平均壁厚１２０は、好ましくは約１０．０μｍ〜約５０．０の範囲内である。限定ではなく例として、約４．０ｍｍの拡張した直径を有する拡張式本体１００または１５０の壁厚１２０は、約１０．０μｍであり得るが、約１０．０ｍｍの拡張した直径を有する拡張式本体の壁厚は、約２５．０μｍであり得る。
【００７５】
図３１Ａに示されるように、ブロックステント１５０は、丸い端部または半球形端部を持つ略円筒形状を有し得る。他の実施形態では、ブロックステント１５０は、ブロックステントの全長が、中間領域２０６の長さにほぼ等しくなるように、図９Ｈおよび９Ｋに示されるように、平坦化された端部または平坦端部を持つ略円筒形状を有し得る。ブロックステント１５０は、単一ローブの金属拡張式本体の形態にある。
【００７６】
中間領域２０６と遠位端２０４との間、および中間領域２０６と近位端２１０との間に形成されるほぼ直角は、ブロックステントの全体構造強度に作用し得る応力集中を生成し得る。この応力集中を低減するために、それぞれ遠位端２０４および近位端２１０との中間領域２０６の交点２０５および２０７は、半径Ｒ３を有する（図３１Ａ参照）。Ｒ３が増加するにつれて、交点２０５および２０７での応力集中が低減される。反対に、Ｒ３が大き過ぎる場合、半球形遠位端２０２および近位端２０８の幾何形状に対する後次の変化はそれぞれ、ブロックステントの構造強度を低下させ得る。したがって、ブロックステント１５０の最適構成は、半球形遠位端２０２および近位端２０８の半径Ｒ２（図３１Ａ参照）の約１０〜２０％未満に制限される半径Ｒ３を有する、交点２０５および２０７を含む。
【００７７】
様々な実施形態では、ブロックステント１５０は、約２ｍｍ〜約３０ｍｍの範囲の拡張した直径を有する。壁厚１２０の変化がないと想定すると、中間領域２０６の半径Ｒ１（図３１Ａ参照）が増加するにつれて、拡張式本体１００または１５０の壁内の応力は増加する。したがって、いくつかの実施形態では、ブロックステント１５０の直径は、ブロックステントを形成するために使用される材料（例えば、金）の最大引張強度によって、および圧縮されたブロックステントを拡張するために必要な圧力によって制限される。図３１Ａから理解され得るように、ブロックステント１５０は、約２ｍｍ〜約１２０ｍｍの拡張した長さＬ１を有し得る。好ましくは、この長さは約５ｍｍ〜約６０ｍｍであり、特定の実施形態では、拡張した長さＬ１は、約４０ｍｍ±０．０３ｍｍであり、中間領域２０６の長さＬ２は、約２４ｍｍ±０．０３ｍｍであり得る。図３１Ｄは、様々な実施形態を代表する多様な楕円形ブロックステント１５０Ａ〜Ｄを表す。
【００７８】
拡張式本体１００または１５０の首部１１６と近位端２０８との間の応力集中は、図３１Ｂ〜Ｃに示されるように、首部と近位端との間の半径Ｒ４を増加させることによって、低減または相殺され得る。例えば、半径Ｒ４を有する図３１Ｂの壁１０２によって経験される応力は、Ｒ４′の半径を有する図３１Ｃの壁によって経験される応力より大きく、Ｒ４′はＲ４より大きい。さらに、首部１１６が、拡張式本体の形成中に首部１１６に組み込まれる金属リングに起因して、拡張式本体１００または１５０の近位端２０８の壁に移動する点に応力が集中され得る。この応力集中は、首部１１６の全体壁厚Ｎ４を低減することによって軽減され得る。限定ではなく例として、図３１Ｂに示される首部１１６は、約２５．０μｍの壁厚Ｎ４を有し得るが、図３１Ｃに示される首部は、約１２．５μｍの壁厚Ｎ４′を有し得る。
【００７９】
拡張式本体の拡張
拡張式本体１００または１５０の中心空隙または空間１０８は、流体、ゲル、固体、またはそれらの組み合わせで充填され、拡張式本体１００または１５０を拡張または膨張させることができる。その拡張する、膨張する、および形成するという用語は、送達構成から拡張構成または少なくとも部分的に拡張構成に拡張式本体を変化させる動作を指すように同義的に使用され得る。流体媒質は、質量の分離なしに、それらの相対位置を容易に移動および変化させる粒子を有する物質である。拡張式本体１００または１５０を拡張させるために使用され得る流体媒質は、液体、気体、ゲル、およびそれらの組み合わせを含む。限定ではなく例として、流体媒質は、水、生理食塩液、Ｘ線造影液、またはそれらの混合であり得る。一実施形態では、流体媒質は、薬物、薬理的活性分子、または医薬調製物の溶液または懸濁液をさらに含み得る。
【００８０】
様々な実施形態では、拡張式本体１００または１５０の形状および多層構成は、拡張式本体が、患者に由来しない任意の支持構造の使用なしに、膨張または拡張構成で滞留するのを許す。例えば、拡張式本体１００または１５０を膨張させるために使用される流体媒質、および任意選択により患者からの血液は、内部空隙１０８を充填し、ボールステントまたはブロックステントを拡張構成で滞留させる。さらに、限定されないが、血栓および組織の内部成長を含む、患者に由来する支持構造は、拡張したボールステント１００またはブロックステント１５０の構造的完全性を支持および維持し得る。
【００８１】
一実施形態では、微小穿孔１３００はまた、流体が拡張式本体の壁１０２を横断するのを許すことによって、動脈瘤を治療するとき、拡張した拡張式本体１００または１５０の構造的完全性を維持するのを補助し、それによって内部空隙１０８と拡張式本体の外部環境との間の圧力平衡を維持する。微小穿孔１３００はまた、組織の成長が拡張式本体の壁１０２を横断するのを許すことによって動脈瘤を治療するとき、拡張した拡張式本体１００または１５０の構造的完全性を維持するのを補助し得、それによって拡張式本体と隣接した組織との間の堅固な取り付けを維持する。そのような微小穿孔は、ボールステント１００のいくつかの実施形態において有利であり得る。反対に、ブロックステント１５０のいくつかの実施形態では、微小穿孔１３００は、血液の流体成分がブロックステントの壁１０２を横断するのを許すことは、ブロックステント１５０が所望の血管または導管を完全に閉塞させるのを防ぎ得るため、不利であり得る。
【００８２】
別の実施形態では、拡張した拡張式本体１００または１５０の形状は、中心空隙または空間１０８の中に固体材料または支持構造を配置することによって維持される。この固体材料の例として、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー固体支持構造、生体吸収性材料、放射性伸長材料、ビーズ、粒子、顆粒、球体、または微小球を含む。ある実施形態では、これらの固体材料は、拡張式本体１００または１５０を拡張するのを助けることもできる。他の実施形態では、これらの固体材料は、拡張後に追加される。一実施形態では、図１０Ａに示されるように、血管１２０２内の動脈瘤７００は、少なくとも１つのコイルまたは伸長性ワイヤ１２０４を含むボールステント１００で充填される。別の実施形態では、図１０Ｂに示されるように、血管セグメント７２０の管腔１２０２は、少なくとも１つのコイルまたは伸長性ワイヤ１２０４を含むブロックステント１５０で充填される。一態様では、拡張式本体１００または１５０は、コイルまたは伸長性ワイヤ１２０４のみによって拡張され得る。他の態様では、拡張式本体１００または１５０は、流体媒質によって拡張され得、固体材料は、拡張式本体の拡張した形状を維持するために支持を提供するよう後に追加され得るか、または逆も同様である。他の適切な生体適合性固体材料が使用されてもよい。固体充填部材は、拡張式本体１００または１５０の構造的完全性を保証する格子として機能することができる。例えば、コイル１２０４は、拡張式本体１００または１５０の構造的完全性を促進し、拡張式本体１００または１５０の圧縮を低減することができる。一実施形態では、固体材料は、特定サイズまたは形状の拡張式本体に適合するように設計および製造され得、パッケージ化された拡張式本体と共に使用するための医療デバイスの一部としてパッケージ化され得る。
【００８３】
拡張式本体１００または１５０が所望の治療のために適切に定寸または位置決めされていない事象では、拡張式本体は、意図的に崩壊または再獲得され得る。拡張式本体１００または１５０が、依然として送達カテーテルに取り付けられている一実施形態では、拡張式本体の崩壊を支援するように送達カテーテル内に負の圧力が生成され得る。この実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、真空圧力のみに起因して再崩壊し得る。
【００８４】
他の実施形態では、拡張式本体の本質的に安定な幾何形状に起因して、展開後に拡張式本体１００または１５０を崩壊するためにさらなる努力が必要である。追加として、構造的特徴は、拡張式本体１００または１５０に組み込まれ、意図的な崩壊を促進し得る。例えば、一連の垂直溝は、電鋳過程中に拡張式本体１００または１５０内に生成され、十分な真空圧下で崩壊を促進する、幾何学的応力集中を生成し得る。別の例は、厚いポリマーコーティングで拡張式本体１００または１５０をコーティングし、次にレーザーエッチングによって拡張式本体１００または１５０の外面１１０に沿って一連の「リブ」を残すことによって、厚いポリマーコーティングの大半を除去することである。このリブは、拡張式本体１００または１５０の周りに横方向または長手方向に形成され得る。
【００８５】
他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０を崩壊するように設計された１つ以上の工具が使用され得る。一実施例では、多数の外側に偏向または傾斜した「指部」を有する細長い管状の崩壊具は、ガイドカテーテルに挿入され得る。これらの指部は、崩壊具がガイドカテーテルの中および送達カテーテル上に挿入されるとき、内側に崩壊される。崩壊具がガイドカテーテルの遠位端を出るとき、指部は放射状に飛び出し、拡張した拡張式本体１００または１５０を包囲する。崩壊具は、指部が拡張した拡張式本体１００または１５０を係合ならびに圧縮および収縮するように、ガイドカテーテルの中に引き戻される。拡張式本体１００または１５０の崩壊を促進する過程全体に真空が適用されてもよい。
【００８６】
使用中の拡張式本体
有利に、図１１Ａに示されるように、ボールステント１００は、拡張したボールステントを所定の位置に維持して、動脈瘤の管腔の一部分、実質的に全部、または全部を拡張した状態で充填しながら送達カテーテルが除去され得るように、嚢状動脈瘤７００の管腔７０１の中に送達され、拡張された後、送達カテーテル３００から分離されることができる。拡張したボールステント１００は、典型的に、それが置かれる嚢状動脈瘤空洞の形状に適合する。拡張したボールステント１００は、図１１Ａに示されるように、隣接したバルーンカテーテル１１００の膨張したバルーン部分１１０２によって印加される物理的力等の外力で成形されることもできる。精密な配置および成形を用いて、ボールステント１００は、動脈瘤管腔７０１または空洞が、完全にまたは実質的に充填および密封されるように位置決めされることができ、さらにボールステントを全く用いないか、または最小量のボールステントを用いて、動脈瘤が形成した親血管１２０２の管腔に伸長するようにする。別の実施形態では、拡張したブロックステント１５０は、図１１Ｂに示されるように、隣接したバルーンカテーテル１１００の膨張したバルーン部分１１０２によって印加される物理的力等の外力で形成することもできる。
【００８７】
嚢状動脈瘤を治療する一実施形態では、様々な拡張したボールステント形状は、形状が略円形であり、拡張したボールステントが単一ローブを含む限り、円形、楕円形、および不規則形状を含む、様々な形状の嚢状動脈瘤を治療するために必要に応じて許容される。形成された形状に関わらず、ボールステントが動脈瘤嚢７００の管腔または空洞７０１内で拡張されるとき、一実施形態では、ボールステントは、少なくとも部分的に空洞の形状に適合するように設計される。
【００８８】
研究は、正常な内皮の存在が、ある臨床状況において、血管および動脈瘤の管腔の拡張と相関することを示唆する。これらの設定では、内皮細胞は、血管または動脈瘤の管腔内の変化を感知し、壁の細胞外成分および細胞成分の変化、ならびに管腔の拡張または肥大と関連付けられる血管セグメントまたは動脈瘤の壁における細胞活性および酵素活性の増加につながる生物学的過程を刺激する。研究は、内皮細胞が、健常で生存し続けるために、それらの管腔表面上に流動血液を必要とする。したがって、動脈瘤または血管セグメントを裏張りする内皮細胞の管腔表面上の流動血液を低減または排除することができる医療デバイス、システム、または方法は、それによって内皮細胞の生存能力、内皮細胞からの生化学シグナル、および血管または動脈瘤の拡張または肥大と関連付けられる細胞活性および酵素活性の増加を低減することができ、これは動脈瘤を予防または治療することにおける重要な目標である。これを考慮すると、ある実施形態では、ボールステント１００は、嚢状動脈瘤を治療するために完全に拡張される。動脈瘤内の拡張したボールステントの充填および遮断効果の物理的性質に加えて、この治療は、動脈瘤嚢における内皮能力も低減する。他の実施形態では、ボールステント１００は、嚢状動脈瘤を治療するために完全に拡張される必要はないが、動脈瘤を良好に密封するか、または部分的に拡張しながら内皮細胞の生存能力を低減し得る。全ての実施形態では、ボールステントは、送達カテーテルから取り外された後、（部分的または完全に）拡張した状態で滞留する。拡張した状態は、最大ボールステント体積の少なくとも２０％、５０％、７５％、または９０％、および最大１００％等のボールステント１００の少なくとも部分的膨張を指す。
【００８９】
様々な実施形態では、ブロックステント１５０は、血管セグメントを閉塞するために完全に拡張される必要はない。例えば、ブロックステント１５０は、部分的に拡張され得るか、または完全に拡張され得る。全ての実施形態では、ブロックステントは、送達カテーテルから取り外された後、（部分的または完全に）拡張した状態で滞留する。拡張した状態は、最大ブロックステント体積の少なくとも１０％、２０％、５０％、７５％、または９０％、および最大１００％等のブロックステント１５０の少なくとも部分的膨張を指す。
【００９０】
拡張式本体を形成する
拡張式本体１００または１５０を形成する例示的方法では、ボールステント１００またはブロックステント１５０の壁１０２の中心層１２２は、堆積によって形成され得、１つ以上のポリマー、純金属、または金属合金からの蒸気は、基材または鋳型（例えば、主軸）の上で縮合される。鋳型は、純金属または金属合金で形成される中空シェルを提供するように除去され得る。
【００９１】
好適な実施形態では、壁１０２の中心層１２２は、除去可能な形態または鋳型（例えば、主軸）上に金属シェルを電鋳または電気めっきすることによって形成される。例えば、図３２Ａ〜Ｃに示されるように、拡張式本体１００または１５０を電鋳するためのマルチパート主軸３２００は、部分的断面に示される。主軸３２００は、スチール基部３２０２を含み、基部から除去可能な形成部材３２０４を形成する。好ましくは、形成部材３２０４は、限定されないが、アルミニウムまたはステンレス鋼を含む、剛性材料で構成される。球体として示されるが、形成部材３２０４の他の実施形態は、他の形状であり得、限定されないが、図３３に表される部分的にひだ状の主軸３２０４等の送達可能な（すなわち、完全に崩壊した、またはひだ状、および折り畳まれた）構成への中間構成、ならびに完全に拡張構成を有する、拡張式本体１００または１５０をもたらす、部分的にひだ状、または部分的に折り畳まれた本体３２０４の形状を含む。加えて、突出部は、図１２Ｆ〜Ｉに示されるように、形成部材３２０４の上に形成されてよく、突出部が電鋳または電気めっき過程の間に形成されるようにする。形成部材３２０４は、球形拡張式本体１００または１５０を生成するために、図３２Ａ〜Ｂおよび３４に示されるように球形であり得る。形成部材３２０４は、同様に成形された拡張式本体１００を生成するために、半球形端部を有する円筒形本体であり得る。様々な実施形態では、主軸３２００または少なくとも除去可能な形態３２０４は犠牲的であり、拡張式本体１００または１５０を形成する過程の間に消費されるようにする。
【００９２】
金属拡張式本体を形成するために、形成部材３２０４は、基部３２０２から除去される。形成部材３２０４の一部分は、基部３２０２から伸長するねじ込みスピンドル３２０６を係合することができるようにねじ込まれ得る。形成部材３２０４が基部３２０２から取り外された後、金属リング３２０８は、ねじ込みスピンドル３２０６上に位置決めされる。図３４に示される一実施形態では、ねじ込みスピンドル３２０６は、ねじ込みスピンドル３２０６のそれより大きい直径を有する肩部３２１２を含み、金属リング３２０８は、所望の位置に着座され得るようにする。
【００９３】
金属リング３２０８は、主軸３２００の非犠牲的構成要素である。一実施形態では、金属リング３２０８は、電解に反応性である任意の生体適合性金属である。例えば、金属リング３２０８は、金、３１６Ｌステンレス鋼、または３０４ステンレス鋼で構成され得る。好ましくは、３０４ステンレス鋼が３１６Ｌステンレス鋼より低いニッケル含有量を有し、電解中の細胞毒性のリスクを最小限に抑えるため、金属リングは、３０４ステンレス鋼で構成される。いくつかの実施形態では、３０４ステンレス鋼は、水の加水分解電位（約０．８２Ｖ）より低い孔食電位（約０．１８Ｖ〜０．３８Ｖ）を有するため好適である。したがって、３０４ステンレス鋼による電解は、３１６Ｌステンレス鋼または金で行われる電解より反復性の高い結果を持つ制御された条件下で行われ得、その孔食電位（それぞれ約０．９８Ｖ〜１．１８Ｖおよび約０．７Ｖ〜０．９Ｖ）は、水の加水分解電位を超える。
【００９４】
様々な実施形態では、金属リング３２０８は、約０．０２５インチ〜約０．１５０インチの長さであり、壁は約２５．４μｍ〜約２５４．０μｍの厚さである。一実施形態では、金属リング３２０８は、０．０５インチの長さである。金めっきまたはコーティングは、任意選択により、金拡張式本体を形成するために使用される金の堆積を促進するように、金属リング３２０８の少なくとも一部分３２１０に適用され得る。同様に、限定されないが、白金を含む別の金属で構成されるめっきまたはコーティングを使用して、他の金属の堆積を促進してもよい。そのようなものとして、金属リング３２０８は、拡張式本体１００または１５０に組み込まれ、拡張式本体の首部１１６の一部分を形成する。
【００９５】
金属リング３２０８および形成部材３２０４がねじ込みスピンドル３２０６上に位置決めされると、主軸３２００は、金等の金属イオンを含む電解浴（図示せず）内に置かれ、金イオンが、形成部材および金属リング３２０８の少なくとも一部分上に堆積される。特に、主軸３２００は、拡張式本体１００または１５０が、形成部材３２０４および金フラッシュを有する金属リング３２０８の一部分上に電鋳され、それによって金属リングを拡張式本体に結合する。好ましくは、金属リング３２０８の残りの部分は、金によってコーティングされない。
【００９６】
様々な実施形態では、図９Ａ〜Ｄから理解され得るように、ボールステント壁１０２の厚さ１２０は、電鋳過程を変えることによって制御することができる。例えば、電鋳過程の期間を調整することによって、より厚いか、または薄い厚さの壁が形成され得る。同様に、壁の厚さ１２０は、１つ以上のマスクを主軸３２００に適用することによって、ある場所において異なり得る。さらに、溶液浴中の陽極に対する主軸３２００の場所も、壁の厚さに作用する。例えば、拡張式本体１００または１５０の首部における内部特徴は、拡張式本体の丸い球形部分より薄い壁を有し得る。拡張式本体１００または１５０は、拡張式本体を首部１１６から分離するために切断され得る、より薄く、かつ従ってより脆弱な首部領域を有するように意図的に形成され得、金属リング３２０８を含む首部を含む。代替または追加として、線または薄片の形態の応力集中リングは、首部内、または拡張式本体１００もしくは１５０の近位部分２０８、より具体的には、露出した金属のリング形状領域（例えば、リング３２０８のステンレス鋼部分または首部１１６の金部分）内で画定され、露出した金属のリング形状領域における拡張式本体からの送達具の分離を促進するのを助け得る。そのような応力集中線は、レーザーエッチング、研削または研摩等の様々な機械的操作、または電解によって、露出した金属のリング形状領域に形成され得る。
【００９７】
形成後、拡張式本体１００または１５０および形成部材３２０４は、主軸基部３２０２から除去され、図３５の部分断面に示されるように、形成部材が除去されて、金属リング３２０８および拡張式本体のみを残す。一実施形態では、アルミニウム形成部材３２０４は、化学的および／または熱的浸出によって首部１１６を通して除去される。別の実施形態では、限定されないが、オーガービットによる穴開け等の機械的操作によって、首部１１６を通してアルミニウム形成部材３２０４に穴をあける。この穴を使用して、化学浸出またはエッチング過程を加速および調節し、アルミニウム形成部材３２０４を拡張式本体１００または１５０から除去し得る。好ましくは、機械的、化学的、および熱的方法の組み合わせを使用して、形成部材３２０４の構成体の全てが除去されるよう保証する。拡張式本体の十分な可塑性または可鍛性を保証するため、および埋め込み後の任意の毒性効果（例えば、具体的には拡張式本体が残留アルミニウムを含む場合であり得る）を最小限に抑えるために、形成部材３２０４を拡張式本体１００または１５０から完全に除去することが望ましい。
【００９８】
拡張式本体１００または１５０の応力集中領域または表面変化の存在を低減するため、および形成部材３２０４からの同軸機械マークの移動を排除するために、主軸３２００および特に形成部材は、拡張式本体を電鋳する前に研摩され得るか、またはラップされ得る。研摩されていない形成部材３２０４および得られる金拡張式本体１００または１５０は、それぞれ図３６Ａおよび３６Ｂに示される。反対に、ラップ仕上げを有する研摩された形成部材３２０４、および得られる金拡張式本体１００または１５０は、それぞれ図３６Ｃおよび３６Ｄに示される。一実施形態では、形成部材３２０４を研摩することは、表面不完全性または特徴の最高点と最低点との間の距離を約０．１μｍ以下に低減させる。
【００９９】
形成部材３２０４が拡張式本体１００または１５０から除去されると、拡張式本体は、焼鈍過程を受けて、拡張式本体の撓み性を向上させ得る。一実施形態では、拡張式本体は、約１時間で約３００℃に加熱した後、室温で蒸留水浴中で即時急冷される。他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、最初の焼鈍過程後に折り畳まれるか、または他の方法で変形され、次に１回以上の追加の焼鈍過程に供される。さらなる実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、折り畳まれるか、または他の方法で変形され、次に１回以上の焼鈍過程に供される。
【０１００】
拡張式本体１００または１５０の内面および外面を清浄して、製造から残留する任意の汚染物質を除去し得る。例えば、一実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、イソプロピルアルコール浴を約１０分間含む、超音波クリーナー内に置かれる。次に、拡張式本体１００または１５０を浴槽から除去し、蒸留水を注入して、拡張式本体の内部に残留する任意の汚染物質を除去する。任意選択により、拡張式本体１００または１５０を、約９０℃で保持された真空オーブン内で乾燥してもよい。
【０１０１】
図３７Ａおよび３７Ｂに示されるように、ボールステント１００の外面１１０、内面１０６、または両方は、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）またはアクリルポリマー等のポリマーでコーティングされる。予め形成された材料を所望の配向に組み込むことによって、堆積または他の方法によってポリマーを追加することができる。いくつかの実施形態では、首部１１６の少なくとも一部分、または金属リング３２０８の内面３３０４はコーティングされない。一実施形態では、ボールステント１００は、前述されるように、非金属コーティングの適用後少なくとも１回焼鈍され得る。図３７Ｃおよび３７Ｄは、同様にコーティングされたブロックステント１５０を示す。
【０１０２】
壁１０２が、白金等の、電解中に極めて非反応性である材料で構成される、拡張式本体１００または１５０の実施形態では、首部１１６の内部および外部はコーティングされ得るが、残りの表面はコーティングされない。同様に、拡張式本体１００または１５０が電解以外の操作によって取り外されるいくつかの実施形態では、内面１０６のみが非金属コーティングでコーティングされる。
【０１０３】
いくつかの実施形態では、コーティング後に、ポリマーコーティングの一部分が外面３３００から除去され、図３７Ｅ〜Ｈに示されるように、金属表面を薄片またはリング構成で露出する。他の実施形態では、露出した金属表面は、コーティング前にこの領域をマスキングした後、マスキング材料を除去することによって形成され得る。電解を使用して、露出した金属表面を含む領域において、拡張した拡張式本体を首部３３００の残りおよび送達カテーテルから分離することができる。取り外し部位（すなわち、薄片またはリング構成の露出した金属表面）３３０２の幅Ｗは、約０．１ｍｍ〜約０．４ｍｍの範囲内であり得る。取り外し部位Ｗは、首部１１６の長さＮ１に沿って任意の場所にあり得る。いくつかの実施形態では、Ｗは、金属リング３２０８によって形成される首部の領域内にあり得る。特定の一実施形態では、取り外し部位３３０２の露出した薄片は、０．２５ｍｍ±０．０３ｍｍの幅Ｗを有し、首部１１６の端部から約０．５１ｍｍ±０．０３ｍｍの長さＮ５に位置する。金属薄片は、限定されないが、レーザーエッチングまたはレーザー切削を含む、任意の適切な方法によって露出され得る。他の実施形態では、取り外し部位３３０２の金属薄片は、拡張式本体１００または１５０の折り畳みまたは圧縮前または後に露出され得る。限定ではなく例として、一実施形態では、領域３３０２内の露出した金属は金であるが、他の実施形態では、露出した金属はステンレス鋼である。
【０１０４】
様々な実施形態では、拡張式本体１００または１５０の壁１０２は、図９Ｂに示されるように、複数の微小穿孔１３００を生成するように穿孔される。限定ではなく例として、微小穿孔１３００は、壁１０２をレーザー穿孔することによって生成され得る。微小穿孔１３００または細孔は、直径約１μｍ〜約５００μｍの範囲であり得、内部空隙１０８から外面１１０まで壁１０２２の厚さを完全に通して伸長し得る。あるいは、微小穿孔された拡張式本体１００または１５０は、マスキングパターンの使用等によって、電鋳過程の間に形成され得る。
【０１０５】
穿孔後、拡張式本体の表面１１０および１０６は、微小穿孔１３００を完全に被覆しないポリマーでコーティングされ得、それによって内面と外面との間にチャネルを残す。あるいは、拡張式本体１００または１５０は、コーティング後にレーザー穿孔され得る。微小穿孔１３００は、拡張式本体１００または１５０の内部空隙１０８と、拡張式本体外の環境との間で流体の交換を許す。
【０１０６】
様々な実施形態では、外層１０４は、追加の電気めっきまたは電鋳によって、蒸着によって、またはスパッタ堆積によって、拡張式本体１００または１５０の中心層１２２の外側に形成されてよく、材料は、標的（例えば、金属または金属合金）から浸食され、次に基材（例えば、主軸または鋳型）の上に堆積されて、その基材上に薄層を形成する。同様に、内層２１４は、追加の電気めっきまたは電鋳によって、または堆積によって、またはスパッタ堆積によって、拡張式本体１００または１５０の中心層１２２の内側に形成され得る。
【０１０７】
様々な実施形態では、追加のポリマーコーティングが、拡張式本体１００または１５０に適用され、壁１０２の特徴である強度および可撓性を調整する。例えば、追加の補強ポリマーは、浸漬、回転、もしくは噴霧コーティングを介して、または特定のポリマーに特化された堆積過程を通して適用され得る。追加のコーティングは、特にパリレン、生体適合性ポリウレタン、ＰＴＦＥ、およびシリコーンであり得る。一実施形態では、このコーティングは、機械的または化学的テンプレートを使用して、拡張式本体１００または１５０の首部１１６に限定されることができる。様々な実施形態では、詳細な幾何形状および設計は、折り畳み幾何形状を持つ壁特性をさらに最適化するように、補強コーティングにレーザーエッチングされることができる。さらに、それが必要でない領域における補強コーティングの除去は、崩壊および被包された拡張式本体１００または１５０の最終直径から不要な材料も除去する。
【０１０８】
拡張式本体１００または１５０の本体の壁１０２は、首部１１６とは異なる方法によって形成され得る。拡張式本体１００または１５０の中心層１２２は、外層もしくはコーティング１０４または内層もしくはコーティング２１４とは異なる方法によって形成され得る。様々な他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、壁１０２および／または外層１０４を形成するように、１つ以上の金属シートを所望の構成で操作および固定することによって形成され得る。これらの二次元シートは、ゴム、プラスチック、ポリマー、織繊維もしくは編繊維材料、または他の材料、あるいはそれらの組み合わせをさらに含み得る。限定ではなく例として、金属の１つ以上の二次元シートは、拡張式本体の形状に折り畳まれ、溶接、はんだ付け、接着され得るか、または一緒に結合され得る。同様に、材料の二次元シートは、外層１０４または内層２１４を形成するように操作および固定され得る。
【０１０９】
送達デバイス
拡張式本体１００または１５０は、「送達デバイス」または「送達カテーテル」として知られる医療デバイスの細長い部分によってヒトの体内で進められ、位置決めされる。一実施形態では、送達デバイスは、少なくとも１つの管腔または潜在的管腔を画定する、細長い手術器具である。送達デバイスは、近位端および遠位端を有し、送達デバイスの遠位端に取り付けられる、デバイスの近位端での流体媒質源から流体媒質を、拡張式本体１００または１５０の中心空隙または空間１０８に送達するように寸法決定され、送達デバイスの遠位端に取り付けられる。さらに、嚢状動脈瘤の管腔または標的血管の管腔等の血管系内の所望の場所に拡張式本体１００または１５０を位置決めし、拡張式本体の拡張を促進し、次に、送達デバイスからの拡張式本体の分離を促進することができる医療デバイス、または医療デバイスの構成要素は、送達デバイスとして一般に受け入れられる。典型的に、送達デバイスはカテーテル（「送達カテーテル」）である。好ましくは、送達カテーテルは、図２および６に示される、送達カテーテル３００および４００を含む、血管系を有する場所にアクセスするために適切な、任意の可撓性カテーテル、中空ワイヤ、除去可能なコアワイヤ、またはそれらの組み合わせであり得る。送達デバイスは、血管系内または他の生物学的導管内の場所にアクセスするために適切な、任意の他の種類のカテーテル、中空ワイヤ、または除去可能なコアワイヤ、あるいは針もしくは套管針、探り針、またはそれらの組み合わせであってもよい。様々な実施形態では、送達デバイスは、嚢状動脈瘤の管腔または標的血管の管腔に取り付けられた圧縮拡張式本体１００または１５０を運ぶことができる、カテーテル３００または４００である。好ましくは、送達デバイスまたは送達カテーテルは、拡張式本体１００または１５０の首部にのみ伸長し、限定されないが、ガイドワイヤまたは栓塞子を含む、送達デバイスのどの部分または構成要素も、拡張式本体の内部空隙１０８に伸長しないようにする。
【０１１０】
カテーテルは、他の機能の中で、流体の注入または回収を許すように、血管を含む身体区画への挿入のために構成された可撓性、管状の細長い医療デバイスである。カテーテルは、ポリマーまたはプラスチックで形成される場合が多く、任意選択により、補強のためのコイルまたは編組構成等の金属をさらに含む。カテーテルは、拡張式本体１００または１５０への取り付けを可能にし、動脈瘤嚢の管腔または標的血管もしくは他の生物学的導管の管腔への圧縮された拡張式本体の送達を促進し、圧縮された拡張式本体の拡張を促進し、拡張した拡張式本体から分離するように構成されることができる。いくつかの実施形態では、送達カテーテル３００または４００は、図３Ａおよび７Ａに示されるように、圧縮形態で取り付けられた拡張式本体１００または１５０を搭載して、血管系を通過するように構成されることができる。拡張後、拡張式本体１００または１５０は、送達カテーテル３００から分離され、それによって拡張した拡張式本体が所定の位置に滞留するのを許す一方で、送達カテーテルが体内から除去される。このように、送達カテーテルは、血管形成バルーンカテーテルと同様であり、従来の管状ステントへの取り付けを可能にし、血管または他の生物学的導管の特定セグメントの管腔への取り付けられた圧縮した従来の管状ステントの送達を促進し、圧縮した従来の管状ステントの拡張を可能にし、拡張した従来の管状ステントから分離するように構成される。
【０１１１】
送達カテーテル３００および４００は、生体適合性材料で構成される。限定ではなく例として、送達カテーテル３００および４００、ならびにそれらの様々な構成要素は、シリコーンゴム、天然ゴム、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、コポリエステルポリマー、熱可塑性ゴム、シリコーンポリカーボネートコポリマー、ポリエチレンエチル−ビニル−酢酸コポリマー、織ポリエステル繊維、またはそれらの組み合わせで形成され得る。一実施形態では、送達カテーテル３００および４００の壁は、使用中に送達カテーテル３００および４００の制御を強化し、ねじれを低減するように、コイル状または編組ステンレス鋼またはニチノール等の金属で補強され得る。送達カテーテル補強に適した金属は、ステンレス鋼およびニチノールを含む。
【０１１２】
図２、３Ａ〜Ｂ、６、７Ａ〜Ｂ、および１６Ａ〜Ｂに示されるように、送達カテーテル３００および４００は、送達カテーテルの近位端から送達カテーテルの遠位端、および拡張式本体の中心空隙１０８への流体媒質の通過を許す管腔を画定する中空または潜在的に中空の円筒形部材を有する。送達カテーテル３００または４００は、体内に挿入されて、圧縮した拡張式本体１００または１５０を所望の場所に送達することができ、拡張式本体の拡張を促進し、送達カテーテルからの拡張した拡張式本体の分離を促進することができるように、設計および寸法決定される。単一管腔送達カテーテル４００が使用されるとき、圧縮した拡張式本体は、標的血管内の動脈瘤または標的場所内またはその付近の遠位端によって位置決めされる、分離したより大きなガイドカテーテルを通して進められた後、嚢状動脈瘤の管腔内または標的血管の管腔内で位置決めされ得る。一旦動脈瘤嚢の管腔または標的血管の管腔内に入り、ガイドカテーテルから出ると、圧縮した拡張式本体１００または１５０は、拡張されることができ、次に拡張した拡張式本体および送達カテーテルが分離されることができ、送達カテーテルおよびガイドカテーテルは、体内から除去されることができる一方、拡張した拡張式本体が所定の位置に滞留する。送達カテーテル４００の中空または潜在的に中空の円筒形部材３０６は、約０．０５ｍｍ〜約０．２５ｍｍの範囲の壁厚を有する。好ましくは、中空円筒形部材３０６の壁厚は、約０．１ｍｍ〜約０．２ｍｍの範囲である。拡張式本体１０８の中心空隙または空間への流体媒質の通過を可能にする目的で、中空円筒形部材３０６によって画定される管腔３１２は、約０．４ｍｍ〜約１．０ｍｍの範囲の直径を有する。中空円筒形部材３０６の近位端は、例えば、水、生理食塩水、またはＸ線造影溶液を含む、シリンジ３１４またはポンプ（図示せず）等の加圧された流体媒質源と連通するポートまたはハブ３４０８を含む。拡張式本体を拡張するための流体媒質は、ハブまたはポート３４０８を通して送達カテーテル３００または４００に受容される。
【０１１３】
単一管腔カテーテル
図２は、医療デバイス５００の送達カテーテル部分４００の単一管腔実施形態の長手方向図を表し、図１６Ａは、単一管腔カテーテルの横断面を表す。図４Ａ〜Ｅに示されるように、単一管腔実施形態の場合、送達カテーテル３００は、ガイドカテーテル８００の管腔を通して移動し、圧縮したボールステント１００を嚢状動脈瘤７００の管腔７０１に送達する。この単一管腔実施形態の場合、送達カテーテル４００は、ガイダンス部材またはガイドワイヤの通過を可能にするように寸法決定される、管腔を画定する中空円筒形部材を含まない。
【０１１４】
送達カテーテル３００または４００の寸法は、治療される動脈瘤の寸法および血管系内の動脈瘤の場所に応じて、設計選択の問題である。治療される動脈瘤と血管系への医療デバイスの挿入部位との間の距離は、送達カテーテル３００または４００の長さを部分的に決定する。送達カテーテルの長さは、約５ｃｍ〜約３００ｃｍの範囲であり、好ましくは約７５ｃｍ〜約２２５ｃｍの範囲である。血管系への医療デバイスの挿入部位と、治療される動脈瘤との間の経路内の最小直径血管セグメントは、送達カテーテルの直径を部分的に決定する。送達カテーテルの直径は、２Ｆｒ〜７Ｆｒの範囲であり、好ましくは２Ｆｒ〜５Ｆｒの範囲である。同様に、図４Ｆ〜Ｊに示されるように血管を閉塞するとき、血管系への医療デバイスの挿入部位と、治療される血管との間の経路内の最小直径血管セグメントは、送達カテーテルの直径を部分的に決定する。そのようなものとして、ブロックステント１５０を送達するための送達カテーテルの直径は、２Ｆｒ〜１２Ｆｒの範囲であり、好ましくは２Ｆｒ〜５Ｆｒの範囲である。
【０１１５】
図３Ａ〜Ｃは、医療デバイス５００の送達カテーテル部分の単一管腔実施形態の長手方向図を表す。図３Ａは、圧縮形態のボールステント１００を持つ医療デバイス５００の単一管腔実施形態の長手方向図を表す。図３Ｂは、拡張形態のボールステント１００を持つ医療デバイス５００の単一管腔実施形態の長手方向図を表し、図３Ｃは、拡張形態のブロックステント１５０を持つ医療デバイスを表す。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、送達カテーテル４００の近位端は、シリンジ３１４等の流体媒質源を、送達カテーテルの近位端から拡張式本体１００または１５０の中心空隙または空間まで流体媒質を移動させるように構成される中空円筒形部材の管腔３１２と接続するためのＬｕｅｒ−Ｌｏｋ（商標）またはＬｕｅｒ−Ｓｌｉｐ（商標）型接続を促進し得る、ハブ３４０８をもつように構成される。図２８で示されるように、送達カテーテル４００の管腔３１２は、雌Ｌｕｅｒ取り付け具２８０２を通してシリンジ３１４等の流体媒質源に接続される。止水栓２８０４またはフロースイッチは、流体媒質源と送達カテーテル４００との間に位置決めされ、送達カテーテルを出入りする流体媒質の移動の優れた制御を可能にする。
【０１１７】
図３Ａ〜Ｂおよび４Ａ〜Ｅに示されるように、医療デバイス５００の一実施形態では、送達カテーテル４００は、取り付けられた圧縮ボールステント１００を、より大きなガイドカテーテル８００の管腔を通して、ガイドカテーテルの遠位端を越えて、動脈瘤嚢７００の管腔７０１の中に進める。圧縮したボールステント１００が動脈瘤嚢７００の管腔７０１内に置かれると、除去可能なワイヤまたは栓塞子４０４は、送達カテーテルから除去される。除去可能なワイヤまたは栓塞子４０４は、挿入および除去を促進するためにハンドル４０８または他のデバイスを含み得る。次に、シリンジ３１４等の流体媒質源は、ハブ３４０８に接続されることができ、流体媒質は、シリンジ３１４からボールステント１００の中心空隙または空間１０８の中に移動することができ、動脈瘤嚢７００の管腔７０１内のボールステントの拡張をもたらし、動脈瘤嚢の少なくとも一部分を充填する。水、生理食塩水、Ｘ線造影剤の溶液、トロンビン等の薬物の溶液等の流体媒質を使用して、圧縮したボールステント１００を拡張することができる。図４Ｅに示されるように、ボールステント１００が拡張された後、送達カテーテル４００およびボールステント１００は分離され、送達カテーテルおよびガイドカテーテル８００は、動脈瘤嚢７００の管腔７０１内の拡張したボールステントを残して除去される。多様な方法およびデバイスを使用して、ボールステント１００から送達カテーテルを分離することができる。図２、３Ａ、および３Ｂに示されるような一実施形態では、送達カテーテル４００は、電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤを備える。この実施形態の場合、ボールステント１００が拡張された後、ＤＣ電流を電解ワイヤ２１０または絶縁した導体ワイヤに印加して、ボールステント１００と送達カテーテル４００との間の溶接またははんだ付け３１６の一部分を溶解するか、あるいはボールステント１００の一部分を電解によって溶解する。溶接またははんだ付け３１６が溶解または腐食されるか、あるいはボールステント１００の一部分が溶解または腐食されると、送達カテーテル４００は、ボールステントから分離され、送達カテーテルおよびガイドカテーテル８００は除去される。
【０１１８】
同様の方法を使用して、血管をブロックステント１５０で閉塞してもよい。図３Ａ、３Ｃおよび４Ｆ〜Ｊに示されるように、医療デバイス５００の一実施形態では、送達カテーテル４００は、取り付けられた圧縮ブロックステント１５０を、より大きなガイドカテーテル８００の管腔を通して、ガイドカテーテルの遠位端を越えて、標的血管セグメント７２０の管腔７２１の中に進める。圧縮したブロックステント１５０が標的血管セグメント７２０の管腔７２１内に置かれると、除去可能なワイヤまたは栓塞子４０４は、送達カテーテルから除去される。除去可能なワイヤまたは栓塞子４０４は、挿入および除去を促進するためにハンドル４０８または他のデバイスを含み得る。次に、シリンジ３１４等の流体源は、ハブ３４０８に接続されることができ、流体は、シリンジ３１４からブロックステント１５０の中心空隙または空間１０８の中に移動することができ、血管セグメント７２０の管腔７２１内のブロックステントの拡張をもたらし、血管を充填する。図４Ｊに示されるように、ブロックステント１５０が拡張された後、送達カテーテル４００およびブロックステント１５０は分離され、送達カテーテルおよびガイドカテーテル８００は、血管セグメント７２０の管腔７２１内に拡張したブロックステントを残して除去される。多様な方法およびデバイスを使用して、カテーテルをブロックステント１５０から分離することができる。図２、３Ａ、および３Ｃに示されるような一実施形態では、送達カテーテル４００は、電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤを備える。この実施形態の場合、ブロックステント１５０が拡張された後、ＤＣ電流を電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤに印加して、ブロックステント１５０と送達カテーテル４００との間の溶接またははんだ付け３１６の一部分を溶解するか、あるいはブロックステント１５０の一部分を電解によって溶解する。溶接またははんだ付け３１６が溶解されるか、あるいはブロックステント１５０の一部分が溶解されると、送達カテーテル４００は、ブロックステントから分離され、送達カテーテルおよびガイドカテーテル８００は除去される。
【０１１９】
単一管腔カテーテル
図２９Ｂ〜Ｃに示される様々な実施形態では、単一管腔カテーテル１０００は、以下でより完全に説明されるように、電解を行うために伝導路（複数可）を提供する１、２つ、または３つの導電体（すなわち、ワイヤ、ケーブル等）からなるコイル補強した壁１００２を有する。一実施形態では、壁１００２の外面１００４は、ポリイミドで構成され、かつ親水性または潤滑性コーティングを有するが、伝導路（複数可）は、０．００１インチ×０．００３インチの平らな３０４Ｖステンレス鋼コイル１００６を含む。導体コイル１００６は、電解を行うことに関して以下に論じられるように、図２９Ｂ〜Ｃおよび図２９Ｄ〜Ｆに示されるように、１つ、２つ、または３つの導体配置で構成されることができる。コイル１００６の導体および任意の他の導体は、直線、編組、またはコイル状であり得る。導電コイル１００６によって画定される伝導路は、Ｐａｒｙｌｅｎｅ（商標）等の絶縁ポリマーでコーティングされることができるが、内側管腔１０１２は、ＰＴＦＥ複合物で裏打ちされることができる。
【０１２０】
ある実施形態では、除去可能なコアを有する修正された注入ワイヤを、単一管腔送達カテーテルとして使用することができる。注入ワイヤは、修正されたガイドワイヤであり、固体金属コアが、流体媒質を注入するために使用されることができる管腔を残すように除去することができる。除去可能なコアを持つ注入ワイヤは、コアワイヤの除去後に、拡張式本体１００または１５０が遠位端に取り付けられ、ワイヤ管腔を通して伸長されることができるように修正され得る。
【０１２１】
いくつかの実施形態では、送達デバイスの内面および外面の全部または一部分は、親水性または潤滑性コーティングでさらにコーティングされることができる。他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０の全部または一部分は、親水性または潤滑性コーティングでコーティングされることもできる。
【０１２２】
二重管腔カテーテル
図６および図１６Ｂに示されるように、送達カテーテル３００は、ガイドワイヤ３０２等のガイダンス部材を受容するように第２の管腔３２４を画定する追加の中空円筒形部材を含み、図７Ａ〜Ｂおよび８Ａ〜Ｅから理解され得るように、所望の場所への医療デバイスのボールステント１００構成要素のガイダンスを補助し得る。この第２の管腔３２４は、第１の管腔３１２に概して隣接して平行である。図６および図１６Ｂに示されるように、送達カテーテルは、送達カテーテルの近位端にある流体媒質源から送達カテーテルの遠位端におけるボールステントの中心空隙または空間１０８への流体媒質の通過を可能にするように構成される１つの管腔３１２と、血管系内の医療デバイスの進行および位置決めを促進するために、ガイドワイヤ３０２等のガイダンス部材を受け入れるように構成される他の管腔３２４とを持つ、二重管腔カテーテルであり得る。図１６Ｂに示されるように、送達カテーテル３００は、それぞれが管腔を持つ２つの中空円筒形部材を含み、中空円筒形部材３０４または３０６は、約０．０５ｍｍ〜約０．２５ｍｍの範囲の壁厚を有する。好ましくは、中空円筒形部材３０４または３０６壁厚は、約０．１ｍｍ〜約０．２ｍｍの範囲である。ガイドワイヤ３０２を受け入れるための中空円筒形部材３０４によって画定される管腔は、約０．２５ｍｍ〜約０．５ｍｍの範囲の直径を有する。ボールステント１００への流体媒質の通過のための管腔の直径およびガイダンス部材３２４を受け入れるための管腔の直径は、同様に寸法決定され得る。あるいは、ボールステントへの流体媒質の通過のための管腔の直径は、ガイドワイヤ３０２等のガイダンス部材を受け入れるための管腔の直径より大きいか、または小さくてよい。
【０１２３】
２つの管腔を持つ送達カテーテルの場合、第１および第２の中空円筒形部材は、同様に寸法決定され得る。あるいは、第２の中空円筒形部材は、ガイダンス部材を受け入れるようにより大きな直径を有し得るか、またはより小さな直径を有し得る。第２の中空円筒形部材３０４の近位端は、ハブ３４０８に係合される。ハブ３４０８は、第２の中空円筒形部材３０４へのガイドワイヤ３０２の挿入を促進する。図６、７Ａ〜Ｂ、８Ａ〜Ｅ、および１６Ｂから理解され得るように、ガイドワイヤ３０２は、第２の中空円筒形部材３０４を通して供給され、送達カテーテル３００の遠位端から出て伸長される。この実施形態では、送達カテーテル３００は、圧縮したボールステント１００は、嚢状動脈瘤の管腔内に位置決めされるまで、ガイドワイヤ３０２上を進められる。圧縮したボールステント１００が所望の位置にあると、ボールステント１００は、ボールステント拡張ハブ３４０８に接続されたシリンジ３１４によって第１の中空円筒形部材３０６に提供される流体媒質によって拡張される。水、生理食塩水、Ｘ線造影剤の溶液、トロンビン等の薬物の溶液等の流体媒質を使用して、圧縮したボールステントを拡張することができる。ガイドワイヤ３０２は、好ましくは、ガイドワイヤの遠位先端が動脈瘤に到達するのに十分な長さの血管造影ワイヤであり、近位端は、血管系への侵入点から離れて外に伸長する。いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ３０２は、直線または直角遠位先端を有し、一方他の実施形態では、ガイドワイヤ３０２は、湾曲したＪ形状の遠位先端を有し、典型的に任意の印加された応力が除去された後に先端をＪ形状に戻らせる、形状記憶合金または編組金属から構成される。ガイドワイヤ３０２の材料および寸法は、横断される血管の直径、長さ、および蛇行性に基づいて選択され得る。典型的に、ガイドワイヤ３０２は、任意の適切な生体適合性材料で構成されてよく、約０．３ｍｍ〜約０．９５ｍｍの範囲の外径を有する。
【０１２４】
図７Ａ〜Ｃは、医療デバイス５００の送達カテーテル部分３００の二重管腔実施形態の長手方向図を表す。図７Ａは、圧縮した形態にある拡張式本体１００または１５０を持つ医療デバイス５００の二重管腔実施形態の長手方向図を表し、図７Ｂは、拡張した形態にあるボールステント１００を持つ医療デバイス５００の二重管腔実施形態の長手方向図を表す。図７Ｃは、拡張した形態にあるブロックステント１５０を持つ医療デバイスを表す。送達カテーテル３００を使用して、ボールステント１００を、ガイドワイヤ３０２上、かつ動脈瘤嚢の管腔の中に進める。送達カテーテル３００を使用して、流体、液体、気体、固体、またはそれらの組み合わせを送達して、動脈瘤嚢７００の管腔７０１内のボールステント１００も拡張する。一実施形態では、電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤは、ボールステントまたはブロックステントを送達カテーテルに接合する溶接またははんだ付けのいずれかに接続されるか、または電気的に連結される。別の実施形態では、電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤは、露出した金属表面３３０２においてボールステント１００の一部分に接続されるか、または電気的に連結される。
【０１２５】
図６、７Ａ〜Ｂ、および８Ａ〜Ｅに示されるように、医療デバイス５００の一実施形態では、送達カテーテル３００は、取り付けられた圧縮ボールステント１００を、ガイドワイヤ３０２上、および動脈瘤嚢７００の管腔７０１の中に進める。圧縮したボールステント１００が動脈瘤嚢７００の管腔７０１内に置かれると、ガイドワイヤ３０２は除去される。次に、ワイヤまたは栓塞子４０４は、送達カテーテル３００から除去される。ワイヤまたは栓塞子４０４は、挿入および除去を促進するためにハンドル４０８または他のデバイスを含み得る。次に、シリンジ３１４等の流体媒質源は、ハブ３４０８に接続され、流体媒質は、ボールステント１００の中心空隙または空間１０８の中にシリンジ３１４から移動し、動脈瘤嚢の管腔７０１の少なくとも一部分を充填するまで、ボールステントの拡張をもたらす。図８Ｅに示されるように、ボールステント１００が拡張された後、送達カテーテル３００およびボールステント１００は分離され、送達カテーテルは、動脈瘤嚢７００の管腔７０１内に拡張したボールステント１００を残して除去される。一実施形態では、電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤは、ボールステント１００と送達カテーテルとを接合する溶接もしくははんだ付けのいずれか、またはボールステントの露出した金属表面３３０２に接続されるか、または電気的に連結される。この実施形態の場合、ボールステント１００が拡張された後、ＤＣ電流が電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤに印加され、ボールステント１００と送達カテーテル３００との間の溶接またははんだ付け３１６の一部分を溶解または腐食するか、あるいはボールステント１００の露出した金属表面３３０２を電解によって溶解または腐食する。溶接またははんだ付け３１６が溶解または腐食されるか、あるいはボールステント１００の露出した金属表面部分が溶解または腐食されると、送達カテーテル３００は、ボールステント１００から分離され、送達カテーテル１００およびガイドカテーテル８００は除去される。
【０１２６】
同様の方法を使用して、血管をブロックステント１５０で閉塞してもよい。図６、７Ａ、７Ｃ、および８Ｆ〜Ｊに示されるように、送達カテーテル３００は、取り付けられた圧縮ブロックステント１５０を、ガイドワイヤ３０２上、かつ血管セグメント７２０の管腔７２１の中に進める。圧縮したブロックステント１５０が血管セグメント７２０の管腔７２１内に置かれると、ガイドワイヤ３０２は除去される。次に、ワイヤまたは栓塞子４０４は、送達カテーテル３００から除去される。ワイヤまたは栓塞子４０４は、挿入および除去を促進するためにハンドル４０８または他のデバイスを含み得る。次に、シリンジ３１４等の流体源は、ハブ３４０８に接続され、流体は、ブロックステント１５０の中心空隙または空間１０８の中にシリンジ３１４から移動し、血管７２１の管腔の少なくとも一部分を充填するまで、ブロックステントの拡張をもたらす。図８Ｊに示されるように、ブロックステント１５０が拡張された後、送達カテーテル３００およびブロックステント１５０は分離され、送達カテーテルは、血管セグメント７２０の管腔７２１内に拡張したブロックステント１５０を残して除去される。一実施形態では、電解ワイヤまたは絶縁した導体ワイヤは、ブロックステント１５０と送達カテーテルとを接合する溶接もしくははんだ付けのいずれか、またはブロックステントの露出した金属表面３３０２に接続されるか、または電気的に連結される。この実施形態の場合、ブロックステント１５０が拡張された後、ＤＣ電流が電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤに印加され、ブロックステント１５０と送達カテーテル３００との間の溶接またははんだ付け３１６の一部分を溶解または腐食するか、あるいはブロックステント１５０の露出した金属表面３３０２を溶解または腐食する。溶接またははんだ付け３１６が溶解または腐食されるか、あるいはブロックステント１５０の露出した金属表面部分が溶解または腐食されると、送達カテーテル３００は、ブロックステント１５０から分離され、送達カテーテル１５０およびガイドカテーテル８００は除去される。
【０１２７】
ガイダンス部材
図８Ａ〜Ｅに示されるように、二重管腔カテーテル実施形態の場合、送達カテーテル３００は、ガイダンス部材またはガイドワイヤ３０２上を移動して、圧縮したボールステント１００を嚢状動脈瘤７００の管腔７０１に送達する。ガイダンス部材の例として、可撓性ガイドワイヤが挙げられる。ガイドワイヤ３０２は、可撓性ねじ、コイル、または細長いロッドの形態の金属を含み得る。例えば、基本的な血管造影ガイドワイヤは、金属バネコイルによって被覆される固定された固体金属コアで構成される。他の状況では、送達カテーテルは、針または探り針上を進められる。ガイドワイヤ３０２は、送達カテーテル内の管腔を占拠し、そのような管腔は、送達カテーテルの管状部分によって画定される。所定の位置に配置されると、ガイドワイヤ３０２は、流体媒質の注入または回収を可能にするために除去されることができる。
【０１２８】
図１７Ａ〜Ｂに示されるように、別の実施形態では、医療デバイスの送達カテーテルは、ガイダンス部材としてガイドカテーテル８００を受け入れることができる管腔で構成されることができる。この構成によって、医療デバイスは３軸構成で進められ、この医療デバイス５００は、ガイドワイヤ上を進められるガイドカテーテル８００上を進められる。ある実施形態では、ガイドカテーテル上の近位ハブを除去して、医療デバイス５００の送達カテーテル３００の中空円筒形部材３０４の管腔が、ガイドカテーテル８００を受け入れるのを許すことができる。ある例では、医療デバイスのこの実施形態は、それが所望の場所に進められるとき、動脈瘤または標的血管管腔への圧縮した拡張式本体の送達に対するより良好な制御、および圧縮した拡張式本体１００または１５０のより良好な追跡性をもたらすことができる。図示されるように、一態様では、送達カテーテル３００の中空円筒形部材３０４は、環形状であり、ガイダンスカテーテル８００を完全に包囲し得るが、他の態様では、送達カテーテルは、ガイダンスカテーテルの周りの６０％、７０％、８０％、９０％、またはそれ以上を係合し得る。
【０１２９】
例示のボールステントカテーテルおよびブロックステントカテーテル医療デバイス
図３８Ａは、ボールステントカテーテル医療デバイス３４００Ａの一実施形態を表す。図示されるように、ボールステントカテーテル医療デバイス３４００Ａは、ボールステント１００を係合するために、遠位端３４０４において構成される送達カテーテル３４０２を含む。送達カテーテル３４０２の近位端３４０６は、カテーテルを通してボールステント１００との電気および流体連通を許す、ハブ３４０８に係合される。シリンジ３１４を使用して、流体媒質をボールステント１００に送達し得る。デバイス３４００Ａは、電源３４１８からボールステント１００への電気連通を確立するための電気コネクタ３４２２も含む。
【０１３０】
図３８Ｂは、ブロックステントカテーテル医療デバイス３４００Ｂの一実施形態を表す。図示されるように、医療デバイス３４００Ｂは、ブロックステント１５０を係合するために、遠位端３４０４において構成される送達カテーテル３４０２を含む。送達カテーテル３４０２の近位端３４０６は、カテーテルを通してブロックステント１５０との電気および流体連通を許す、ハブに係合される。シリンジ３１４を使用して、流体媒質をブロックステント１５０に送達し得る。デバイス３４００Ｂは、電源（図示せず）からブロックステント１５０への電気連通を確立するための電気コネクタ３４２２も含む。
【０１３１】
ハブ３４０８の断面図は、図３９に示される。ハブ３４０８は、シリンジ３１４等の流体媒質源を、送達カテーテルの近位端から拡張式本体１００または１５０の中心空隙または空間１０８まで流体媒質を移動させるように構成される送達カテーテル３４０２の中空円筒形部材の管腔３１２と接続するためのＬｕｅｒ−Ｌｏｋ（商標）またはＬｕｅｒ−Ｓｌｉｐ（商標）型接続を促進し得る、Ｌｕｅｒハブまたはテーパーで構成される、第１の接続ポート３４１０を含む。任意選択により、第１の接続ポート３４１０は、栓塞子ワイヤ４０４またはガイドワイヤ３０２を係合するようにも構成される。
【０１３２】
第２の接続ポート３４１４は、カテーテル３４０２との電気連通を可能にするように構成される。例えば、カテーテル３４０２および／またはボールステント１００上に載置された電極と電気連通する１つ以上の電解ワイヤ（複数可）３２０は、ハブ３４０８のチャネル３４１６を通して、第２の接続ポート３４１４の中に伸長し得る。あるいは、１つ以上の抵抗ワイヤは、ハブ３４０８のチャネル３４１６を通して、第２の接続ポート３４１４の中に伸長し得る。図３８Ａおよび４０に示される携帯型コントローラ３４１８等の電源または電力源は、ワイヤ３２０と連通して、限定されないが、電解または感熱性材料を加熱することを含む、様々な機能を行い得る。
【０１３３】
好適な実施形態では、第２の接続ポート３４１４は、電気末端３４２２がナットおよびハブ３４０８に固定され得るように、ねじ込みナット３４２０に結合される。電気端子３４２２は、１つ以上の導電ワイヤと電気連通にあり、携帯型コントローラ３４１８等の外部電源から電気コネクタを受容するように構成される。限定ではなく例として、電気コネクタ３４２４は、３．５ｍｍオーディオジャックであり得る。他の電気コネクタが使用されてもよい。
【０１３４】
図４０に示されるように、携帯型コントローラ３４１８は、ジャック３４２４を通して電気端子３４２２に接続され、拡張式本体１００または１５０を取り外すためにカテーテル３４０２を通して電流を送達することができる。例えば、一実施形態では、カテーテル３４０２は、図２９Ｃおよび２９Ｅおよび２９Ｆに示されるように、それぞれ１つ、２つ、または３つの導体配置１００７、１００８、および１０１０で配置され得る、導体コイル１００６を含む。様々な導体配置１００８および１０１０は、カテーテル３４０２の長さに沿って、補強強度および導体経路の両方を提供する。携帯型コントローラ３４１８は、電流または電位を電極１０１４、１０１６、および任意選択により１０２６に提供し、以下に説明されるように、カテーテル３４０２を通して伸長し、電解または熱的取り外しによって、拡張式本体１００または１５０を取り外す。一実施形態では、携帯型コントローラ３４１８は、本体３４２６と、バッテリー等の電源と、１つ以上の起動ボタン３４２８と、コントローラの状態、拡張式本体１００または１５０の取り外し、およびバッテリー等の電源の状態を示す１つ以上のインジケータ３４３０と、を含む。
【０１３５】
拡張式本体の折り畳み
血管系を通る拡張式本体の進行を促進するために、拡張式本体１００または１５０のいくつかの実施形態は、図１３に示されるように、可撓性接合部１９０２によって接合される、２つ以上の金属部分１９００Ａ〜Ｂを備える。ある実施形態では、この可撓性接合部は、様々なポリマーまたはエラストマーを含む、可撓性および生体適合性の多様な材料を含むことができる。接合部１９０２は、圧縮した拡張式本体が所望の場所に進められるにつれて、より良好な操作性および高い追跡性を可能にする。他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、２つ以上の可撓性接合部を通して接合される、３つ以上の金属性または剛性部分を含み得る。
【０１３６】
血管系を通る拡張式本体の進行を促進するために、拡張式本体１００または１５０は、様々な形状および寸法に圧縮されることができる。任意選択により、この圧縮は、折り畳みまたはひだの様々な形態およびパターンを含むことができる。例えば、１つ以上のひだは、拡張式本体１００または１５０内で作製されることができ、次にひだは、円筒形状にまとめることができる。あるいは、拡張式本体１００または１５０は、平面形状に平坦化され、次に円筒形状に巻かれ得る。あるいは、拡張式本体１００または１５０は、小型球形状に圧縮され得る。追加として、拡張式本体１００または１５０の部分は、圧縮中にねじられ得る。ある例では、拡張式本体は、図７Ａに見られるように、送達カテーテル３００の周りで圧縮され得る。他の例では、拡張式本体は、図３Ａに見られるように、栓塞子４０４の周りで圧縮され得る。他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、中心カテーテルまたは栓塞子なしに、それ自体が圧縮され得る。
【０１３７】
図１４Ａでは、拡張式本体１００または１５０は、ひだ形成され、折り畳まれ、送達カテーテル３００の中空円筒形部材３０４の周りに巻き付けられている。図１４Ｂでは、拡張式本体１００または１５０は、送達カテーテルの周りに巻き付けられることなく、ひだ形成されて巻き付けられる。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、図１４Ｃに示されるように、ひだに折り畳まれ、次に折り畳まれた拡張式本体のひだは、送達カテーテル３００の中空円筒形部材３０４の周りに巻き付けられ、拡張式本体は、送達カテーテルに対して圧縮される。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、ひだに折り畳まれ、次に折り畳まれた拡張式本体のひだ状折り畳みは、除去可能なワイヤまたは栓塞子４０４の周りに巻き付けられた後、拡張式本体は、除去可能なワイヤまたは栓塞子４０４に対して圧縮される。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、図１４Ｄに示されるように、ひだに折り畳まれ、次にひだ状の折り畳みは、除去可能なワイヤもしくは栓塞子、または中心固定点として作用するカテーテルなしに、略円筒形状に巻かれる。
【０１３８】
様々な実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、送達カテーテル３００、４００に取り付けられ、次にひだが形成され、次にひだ状の折り畳みが、送達カテーテル３００、または栓塞子４０４の上に巻き付けられ、圧縮される。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、最初に折り畳まれてひだを形成し、次に送達カテーテル３００、４００に取り付けられ、次にひだ状の折り畳みは、送達カテーテル３００、または栓塞子４０４の外面上に巻き付けられ、圧縮される。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、図１５Ａ〜Ｄに示されるように、日本の折り紙と同様の方法で、多様な形状に折り畳まれ、圧縮され得る。
【０１３９】
拡張式本体１００または１５０は、不適合血管形成拡張式本体の折り畳みと同様に、さらに折り畳まれ、巻かれ、圧縮され得る１つ以上のひだを形成するように折り畳まれ得る。様々な他の実施形態では、ひだ状拡張式本体は、可撓性ガイドワイヤの端部に適合し、別個のカテーテルの中空円筒形部材内を移動するように折り畳まれ、圧縮される。拡張式本体１００または１５０は、任意の適切な配置および方法を使用して折り畳まれ、圧縮され得る。拡張式本体１００または１５０は、平滑で均一な折り畳みを有することが望ましい。
【０１４０】
拡張式本体の折り畳み具
一実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、図４１Ａ〜Ｃに示されるように、折り畳み具３５００を使用して折り畳まれ得る。折り畳み具３５００は、拡張式本体１００または１５０内にひだを形成し、崩壊した拡張式本体の断面面積をさらに最小化するように、拡張式本体を巻き付けるよう構成される。折り畳み具３５００は、折り畳みアセンブリ３５０２および除去可能なコレットアセンブリ３５０４を含む。
【０１４１】
折り畳みアセンブリ３５０２は、コレットアセンブリ３５０４を受容するために、中心に位置決めされた開口部３５０８を画定する基部３５０６を含む。中心に位置決めされた開口部３５０８は、コレットアセンブリが基部３５０６に固定されることができるようにねじ溝が刻まれている。基部３５０６の上部に、環状折り畳み金型３５１０は、開口部３５０８と同軸的に位置決めされる。環状折り畳み金型３５１０は、基部３５０６に摺動可能に係合され、環状折り畳み金型が中心軸３５１２の周りを回転し得るようにする。
【０１４２】
環状折り畳み金型３５１０は、外径Ｄ１、内径Ｄ２、および軸３５１２に向かって環状リングの内面３５１８から対角線上に離れて伸長する複数の突出部３５１６を有する平坦な環状リング３５１４を含み、環状リング上高さＨにある軸にほぼ集中する。各突出３５１６の遠位端３５２０は、高さｈを有し、軸３５１２に向かって距離ｄだけ放射状に内側に伸長する垂直配向された翼３５２２を画定する。一実施形態では、翼厚３５２２は、軸３５１２に近付くにつれてｄに沿って先細であり、別の実施形態では、翼は、均一の厚さを有する。一実施形態では、突出部３５１６は、可撓性であり、リング３５１４と統合されるか、あるいはリングに機械的に係合される。
【０１４３】
環状リング３５１４は、カバープレート３５２４によって基部３５０６に対して保持される。カバープレート３５２４は、締結具３５２６によって基部３５０６および１つ以上のスタンドオフ３５２８に機械的に係合される。カバープレート３５２４は、直径Ｄ３を有する第１の中心凹部３５３０と、第１の中心開口部と同軸であり、Ｄ３より小さい直径Ｄ４を有する第２の中心凹部３５３２と、を画定する。第１の中心凹部３５３０の直径Ｄ３は、環状リングが第１の中心凹部内で回転することができるように、環状リング３５１４の外径Ｄ１より大きい。直径Ｄ４は、カバープレート３５２４が基部３５０６に対して環状折り畳み金型３５１０を保持するが、依然として環状折り畳み金型３５１０の回転を許すことができるように、環状リング３５１４の内径Ｄ２より大きいが、外径Ｄ１未満である。
【０１４４】
カバープレート３５２４は、蝶ねじを使用して環状折り畳み金型３５１０を回転することができるように、環状リング３５１４および蝶ねじ３５３６に係合されるボルト（図示せず）を受容する、少なくとも１つの弓状チャネル３５３４も含む。カバープレート３５２４は、１つ以上の圧縮リングスライドシャフト３５４０を受容するように、１つ以上の開口部３５３８も画定する。スライドシャフト３５４０は、環状折り畳み金型３５１０を係合する圧縮リングスライド３５４２に摺動可能に係合される。一実施形態では、伸縮ばね３５４４は、スライドシャフト３５４０および圧縮リングスライド３５４２に係合され、圧縮リングスライドをデフォルト位置に戻すバイアス力を印加する。
【０１４５】
圧縮リングスライド３５４２は、環状折り畳み金型３５１０の突出部３５１６を係合する、環状開口部３５４４を画定する。圧縮リングスライド３５４２は、任意選択のブッシングナット３５５２を通して、ノブ３５５０を持つ駆動ねじ３５４８を受容するように駆動穴３５４６も画定する。駆動ねじ３５４８の回転は、圧縮リングスライド３５４２を圧縮リングスライドシャフト３５４０に沿って移動させる。例えば、駆動ねじ３５４８の回転は、圧縮リングスライド３５４２を圧縮リングスライドシャフト３５４０に沿って基部３５０６に向かって移動させる。圧縮リングスライドシャフト３５４０が基部３５０６に向かって移動するにつれて、環状開口部３５４４は、突出部３５１６を係合し、各翼３５２２を、軸３５１２および除去可能なコレットアセンブリ３５０４内に保持される拡張式本体１００または１５０に向かって内側に放射状に移動させる。
【０１４６】
ここで図４２Ａ〜Ｃを参照すると、除去可能なコレットアセンブリ３５０４は、圧縮管３５５６および圧縮管内に受容される中心ピン３５５８を圧縮するようにコレット３５５４を含む。一実施形態では、圧縮管３５５６は、中心ピン３５５８上に置かれる拡張式本体１００または１５０の首部１１６を圧縮および保持し得る。一実施形態では、粘着性エラストマー材料（図示せず）は、コレット３５５４の把持表面から首部を保護するように、首部の周りに置かれる。コレット３５５４は、キャップ３５６２によってコレットピストン３５６０に対して保持される。コレットピストン３５６０は、ピストンストップ３５６４と、ピストンストップおよびコレット３５５４の望ましくない回転を防ぐ１つ以上の回転防止ピン３５６６も受容し、圧縮管３５５６および中心ピン３５５８の回転を予防する。コレットピストン３５６０は、基部３５７０内でピストンばね３５６８を係合し、ピストンばねは、コレットピストン３５６０の長手方向の移動を許す。
【０１４７】
限定ではなく例として、折り畳まれる拡張式本体１００または１５０は、首部１１６内に中心ピン３５５８を置き、首部の外面を係合するように圧縮管３５５６を位置決めすることによって、除去可能なコレットアセンブリ３５０４に係合され得る。コレットアセンブリ３５０４は、コレット３５５４が首部１１６および中心ピン３５５８に対して圧縮管３５５６を圧縮するように組み立てられる。次にコレットアセンブリ３５０４は、折り畳みアセンブリ３５０２に取り付けられる。
【０１４８】
駆動ねじ３５４８は、基部３５０６に向かってスライドシャフト３５４０に沿って圧縮リングスライド３５４２を移動させるように回転される。圧縮リングスライド３５４２が基部３５０６に向かって移動するにつれて、環状開口部３５４４は突出部３５１６に係合し、各翼３５２２を内側に放射状に移動させ、拡張式本体１００または１５０を係合させる。各翼３５２２は、図４３Ａ〜Ｂに示されるように、拡張式本体を変形させて複数のひだ３６００を形成する。各ひだ３６００は、近遠位方向に、かつ軸３５１２から放射状に離れて伸長する尾根線３６０２を含む。各ひだは、近遠位方向に伸長する介在谷部３６０４によって任意のすぐ隣接するひだから分離される。
【０１４９】
複数のひだ３６００が形成された後、圧縮リングスライド３５４２は、わずかに上昇し、各翼３５２２を、除去可能なコレットアセンブリ３５０４内に保持される拡張式本体１００または１５０から部分的に引き離す。環状折り畳み金型３５１０は、少なくとも１つの弓形チャネル３５３４に沿ったボルトおよび蝶ねじ３５３６の移動によって、軸３５１２の周りを回転する。一実施形態では、環状折り畳み金型３５１０の回転は、複数のひだの各ひだ３６００を、中心軸３５１２に対して時計回り方向、または反時計回り方向に直ぐ隣接するひだ３６００上に折り畳む。
【０１５０】
図４３Ａ〜Ｂは、それぞれ崩壊され、折り畳まれ、巻き付けられる進行性段階においての、拡張式本体１００または１５０の側面および軸端図である。３８００として示される膨張した構成で始まり、拡張式本体１００または１５０は、３８０２〜３８０６として示されるように、折り畳み具３５００によって同時に圧縮され折り畳まれる。３８０６として示されるひだ３６００が完全に形成されると、折り畳み具３５００を使用して、形成されたひだ３６００を回転させ、それらのひだを拡張式本体１００または１５０上に巻き付け、３８０８として示される完全に圧縮した送達可能な構成にしてもよい。好ましくは、図９Ｅ、９Ｇ、および１４Ｂから理解され得るように、拡張式本体１００または１５０は、送達デバイスではなくそれ自体に巻き付けられる。より具体的に、送達デバイス２２０のみが、拡張式本体１００または１５０の首部に伸長し、送達デバイス２２０のどの部分も拡張式本体の領域上の折り畳まれた部分に伸長しない。換言すれば、送達デバイスのみが拡張式本体１００または１５０の首部に伸長するが、拡張式本体の拡張式部分の体積１０８には伸長しない。図１４Ｂ〜Ｃから理解され得るような実施形態では、拡張式本体の拡張式部分の折り畳まれた領域は、ガイドワイヤまたは他の送達デバイスを受け入れることができる中心チャネル１４００Ａまたは偏心チャネル１４００Ｂを画定し得る。あるいは、図１４Ｄから理解され得るように、折り畳まれた領域は、ガイドワイヤまたは他の送達デバイスを受容しなくてもよく、したがってチャネルを画定しない。他の実施形態では、図１４Ａから理解され得るように、拡張式本体は、送達デバイスの遠位領域の周りに巻き付けられる。
【０１５１】
拡張式本体１００または１５０は、好ましくは、拡張式本体の遠位端部分２０２は、拡張式本体の内部空隙から遠位に離れて伸長し、拡張式本体の近位端部分２０８が、拡張式本体の内部空隙１０８から近位に離れて伸長するように折り畳まれる。他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、遠位端部分２０２は、内部空隙１０８に向かって内側に近位に折り畳まれ、近位端部分は、内部空隙に向かって内側に遠位に折り畳まれてもよい。
【０１５２】
図４４Ａ〜Ｂは、折り畳み具３５００の代替実施形態を表す。この実施形態では、圧縮リングスライド３７００は、非回転可能な環状折り畳み金型３７０２に手で押し付けられる環状リングである。さらに、複数のひだ３６００を形成して、時計回りまたは反時計回りのいずれかでひだを折り畳んだ後、コレットアセンブリ３７０４を手で回転させて、拡張式本体１００または１５０を回転させる。
【０１５３】
図４４Ｃは、折り畳み具３５００内の拡張式本体１００または１５０の部分断面図を表す。一実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、折り畳む前に部分的または完全に拡張される。コレットアセンブリ３５０４は、流体媒質または気体が、中空中心ピン３５５８を通して拡張式本体１００または１５０に送達され得るように、１つ以上の加圧流体または送気管３５７２と流体連通し得る。加圧された送気管３５７２は、コレットアセンブリ３５０４から空気ポンプまたはエンドフレーター（図示せず）等の低圧膨張デバイス、あるいはシリンジ３１４等の流体源に伸長する。一実施形態では、低圧チェック弁３５７４は、加圧された送気管３５７２に沿って構成される。別の実施形態では、加圧された送気管３５７２は分割され、低圧膨張デバイスおよび別個の低圧チェック弁３５７４に接続される。一実施形態では、チェック弁３５７４は、裂けるか、または他の方法で、特定の内部気圧下で空気を放出し、空気がチェック弁から流出し、折り畳みの間に拡張式本体１００または１５０の過膨張を防ぐように構成され得る。
【０１５４】
拡張式本体１００または１５０がコレットアセンブリ３５０４の中に載置された後、コレットアセンブリは、加圧された送気管３５７２で機密密封を形成するように、拡張式本体の首部１１６を、中心ピン３５５８の周りに固く保持する。約１〜５ｐｓｉの陽圧は、送気管３５７２を拡張式本体１００または１５０に送達される。折り畳み金型３５１０が拡張式本体１００または１５０を係合すると、拡張式本体の漸減する内部体積は、その中の内部圧力を増加させる。圧力の増加は、拡張式本体内の内圧が折り畳まれる間に一定であるように、チェック弁３５７４によって軽減される。拡張式本体１００または１５０の内側に一定の陽圧を維持することは、拡張式本体が、折り畳み金型３５１０と直接接触していない領域内で崩壊するのを防ぐ。これは、拡張式本体１００または１５０のよりスムーズで規則的な崩壊を可能にする。
【０１５５】
拡張式本体の取り付けおよび取り外し
拡張式本体１００または１５０は、多様な方法で送達カテーテルに取り付けられるか、または係合され得る。例えば、拡張式本体１００または１５０は、摩擦適合によって、接着剤または糊を使用して、溶接またははんだによって、構成要素の接合または統合によって、把持具、リング、エラストマースリーブもしくはラップ、または圧縮バルーンからの圧縮力の印加によって、送達カテーテルに固定され得る。様々な方法およびデバイスを使用して、拡張した拡張式本体を送達カテーテルから分離してもよい。限定ではなく例として、これらの方法およびデバイスは、物理的または機械的、電気的、熱的、化学的、油圧的、および音波的として広く分類され得る。
【０１５６】
摩擦による機械的取り付け
一実施形態では、物理的または機械的取り付けは、拡張式本体と送達カテーテルとの間に作製され、連結された部分は、堅密に一緒に適合し、摩擦によって一緒に滞留するように構成される。拡張式本体の拡張後、医師は、送達カテーテルの遠位端を拡張式本体の首部から滑脱させて分離を起こし、この過程は、図２３Ｂに示されるように、送達カテーテルを回収する前に、拡張した拡張式本体１００または１５０に隣接するように、ガイドカテーテル８００を前方に移動させることによって促進され得る。図１８に示される一実施形態では、拡張式本体１００または１５０の首部１６００は、コアワイヤまたは栓塞子４０４の遠位端１７０６を摩擦によって係合する。図１８、２３Ａ〜Ｂ、および２４Ａ〜Ｂに示されるように、送達カテーテル４００のコアワイヤまたは栓塞子４０４の遠位部分１７０６は、より近位の部分１７０７より小さな直径を有する。他の実施形態では、送達カテーテル４００のコアワイヤまたは栓塞子４０４の遠位部分１７０６は、より近位の部分１７０７と同じ直径を有する。圧縮された拡張式本体１００または１５０が嚢状動脈瘤の管腔内に位置決めされた後、コアワイヤまたは栓塞子４０４は除去される。これは、送達カテーテル４００の管腔３１２を通り、拡張式本体１００または１５０の中心空隙または空間１０８に入る流体媒質経路を形成する。栓塞子４０４が除去されると、流体媒質源３１４は、ハブ３４０８に接続されることができ、流体媒質は、それが拡張されるまで、拡張式本体１００または１５０の空隙１０８に注入されることができる。拡張式本体１００または１５０が拡張された後、ガイドカテーテル８００の遠位端は、拡張した拡張式本体１００または１５０の壁に対して前方に進められ、送達カテーテル４００の遠位端は、拡張式本体１６００の首部から回収され、送達カテーテルを拡張した拡張式本体から分離し、嚢状動脈瘤の管腔または標的血管セグメントの管腔内に拡張した拡張式本体を残して送達カテーテルが除去されるのを許す。このようにして、ガイドカテーテル８００は、拡張式本体１００または１５０の外面に対する控え壁として機能する一方で、拡張した拡張式本体は、送達カテーテルから分離される。
【０１５７】
あるいは、拡張式本体および送達カテーテルは、他の物理的方法によって分離されることができる。別の実施形態では、図２５Ａに示されるように、拡張式本体と送達カテーテルとの間に機械的取り付けが行われ、拡張式本体１００または１５０上の外部首部１１６は、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６の遠位端の周りに堅密に適合するように構成される。弾性スリーブまたはラップ１３０２は、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６の遠位端１３０４に取り付けられ、拡張式本体１００または１５０の外部首部１１６の少なくとも一部分の周りに伸長され、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６の遠位端に対して拡張式本体の首部を保持する。拡張式本体が嚢状動脈瘤の管腔または標的血管セグメントの管腔内に拡張されると、拡張した拡張式本体１００または１５０は、拡張式本体を控え壁で支えるように、上記と同様にガイドカテーテル８００を使用することによって、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６の遠位端から分離されるが、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６の遠位端は、拡張した拡張式本体から引き離される。
【０１５８】
エラストマースリーブによる機械的取り付け
図２５Ｂ〜Ｄに示されるように、エラストマースリーブまたはラップ１３０２は、送達デバイス３０６の遠位端１３０４の周りに圧縮または摩擦で係合される。送達デバイスの拡張式本体１００または１５０を係合するために、一実施形態に従って、エラストマースリーブ１３０２は、送達デバイス３０６の遠位端１３０４から離れて後退され、拡張式本体の首部１１６は、送達デバイス３０６の遠位端上を滑動され、エラストマースリーブは、送達デバイスの遠位端に向かって後退されて、拡張式本体の首部の外面３３００の周りに係合および圧縮する。拡張式本体１１６の首部は、したがって、送達デバイス３０６の遠位端とエラストマースリーブ１３０２との間に保持される。
【０１５９】
図２５Ａ〜Ｂに示される好適な実施形態では、送達デバイス３０６は、拡張式本体が崩壊され、折り畳まれ、および／またはそれ自体の上にひだ形成され得るように、拡張式本体１００または１５０の内部空隙１０８の中に伸長しない。エラストマースリーブ１３０２は、位置決め、膨張、および取り外しの間、拡張式本体１００または１５０を送達デバイス３０６に固定する。一実施形態では、エラストマースリーブ１３０２は、電解が露出した細片３３０２において行われると、拡張式本体１００または１５０の首部１１６を送達デバイス３０６に固定する。別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、拡張後に拡張式本体１００または１５０から送達デバイスを引き離すことによって、送達デバイス３０６から取り外され得る。
【０１６０】
エラストマースリーブ１３０２は、約０．０２５インチ〜０．０４インチの範囲の内径を有し得、約０．００２インチ〜０．０１インチの範囲の厚さを持つ。好適な実施形態では、エラストマースリーブ１３０２は、約０．０２８インチの内径を有し、約０．００８インチの壁厚を持つ。エラストマースリーブ１３０２は、任意の適切な生体適合性エラストマーであり得、限定されないが、ＡｄｖａｎＳｏｕｒｃｅ  Ｂｉｏｍａｔｅｒｉａｌｓ（Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＭＡ）によって製造されたＣｈｒｏｎｏＰｒｅｎｅ（商標）またはＡｒｋｅｍａ（Ｃｏｌｏｍｂｅｓ，Ｆｒａｎｃｅ）によって製造された商品名ＰＥＢＡＸ（登録商標）として一般に知られているポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）が挙げられる。好適な実施形態では、エラストマースリーブ１３０２は、２５３３または２５ショアＤデュロメータＰＥＢＡＸ（登録商標）で構成される。
【０１６１】
図２５Ｄに示される一実施形態では、エラストマースリーブ１３０２は、多数のリブ１３０６を含むように製造され得る。リブ１３０６は、スリーブ１３０２に構造的支持を提供する。リブは、エラストマースリーブ１３０２が、水平方向、１３０８によって示されるようにリブに垂直な方向に引張するのを許す。この実施形態では、エラストマースリーブ１３０２は、リブ１３０６に沿って長手方向に引張しない。
【０１６２】
機械的取り外し配置
様々な他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０は、接着剤、糊、溶接、またははんだを用いて、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６の遠位端に取り付けられる。これらの実施形態では、拡張した拡張式本体１００または１５０は、１つ以上の機械的方法によって送達カテーテル４００から分離される。拡張した拡張式本体１００または１５０は、送達カテーテル４００から拡張式本体の残りを分離するために、拡張式本体の一部分を切断、断裂、または他の方法で物理的に分解する多数の機械的方法によって、送達デバイスから分離され得る。
【０１６３】
図１９に示されるように、一実施形態では、材料２２００の可撓性の薄いループは、拡張式本体２２０２の外部首部の外側を包囲するように位置決めされ得る。材料のループは、ワイヤ、ポリマー糸、フィラメント、ストリング、スレッド、またはスネア等の様々な薄い、強力な可撓性材料で形成されることができる。拡張式本体の拡張後、ループを送達カテーテル２２０４の近位端に向かって引張り、拡張式本体１００または１５０の首部２２０２を切断し、拡張した拡張式本体を送達カテーテルから分離することができる。好ましくは、ループは、それが引き戻されると、ループを受け入れるように寸法決定された送達カテーテル内の管腔を通して引かれる。別の実施形態では（図示せず）、可撓性の薄いループ材料（ある実施形態では、ループスネアまたは修正されたループスネアを表す）は、ループが拡張した拡張式本体の外部首部の近位部分の外側の周りに置かれるまで、第２のカテーテルによって進められることができる。次に、拡張式本体１００または１５０の首部１１６を切断し、拡張式本体を送達カテーテルから分離するために、ループを首部にすり寄り、第２のカテーテルの中に回収されることができる。
【０１６４】
図２０に示される別の実施形態では、薄いループ材料の遠位端２５００（ワイヤ、ポリマーストランド、フィラメント、ストリング、またはスレッド等）は、拡張式本体の首部２２０２にループで固定されるが、ループ材料の近位端２５０６は、送達カテーテル２２０４の近位端に伸長する。拡張式本体１００または１５０の拡張後、ループ材料は、送達カテーテル２２０４の近位端に向かって引かれ、首部２２０２の一部分を拡張した拡張式本体１００または１５０から引き離して、拡張式本体を送達カテーテルから分離する。
【０１６５】
図２１Ａ〜Ｃに示される別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０の首部２２０２は、１つ以上の翼２３０２Ａ〜Ｄによって切断され得る。この実施形態では、切断デバイス２３０４は、送達カテーテル２２０４上を進められる。切断デバイス２３０４は、翼２３０２Ａ〜Ｄを含む切断領域２３０８を有する。拡張した拡張式本体１００または１５０が送達カテーテルから分離されるとき、切断デバイス２３０４は、首部２２０２が切断領域２３０８内に存在するように位置決めされる。次に、翼２３０２Ａ〜Ｄを起動して首部２２０２を切断し得る。限定ではなく例として、翼２３０２Ａ〜Ｄは、切断デバイスの回転、ワイヤの挿入、ワイヤのひき戻し、または他の適切な方法によって起動され得る。図２１Ｂ〜Ｃは、翼の起動前（図２１Ｂ）および起動中（図２１Ｃ）の、切断領域の線Ｂ−Ｂに沿った断面図である。
【０１６６】
図２２に示される別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０の首部２２０２は、複数の周縁穿孔２４０６を画定し得る。穿孔２４０６は、送達カテーテル２２０４が拡張式本体１００または１５０から引き離されると引き裂かれる。
【０１６７】
別の実施形態では、リング構造は、送達カテーテルの遠位端に固定され、一方第２のリング構造は、拡張式本体の近位端に固定され、２つのリングの嵌合が、拡張式本体を送達カテーテルに取り付ける。拡張式本体の拡張後、リングを外すことができ、拡張した拡張式本体１００または１５０および送達カテーテルの分離をもたらす。リングの解除は、拡張式本体を解放するために、ばね負荷された把持具または他の同様の方法を起動することによって達成され得る。
【０１６８】
他の実施形態では、油圧方法を使用して、拡張した拡張式本体１００または１５０を送達カテーテルデバイスから分離してもよい。一実施形態では、拡張した拡張式本体１００または１５０は、流体媒質が管腔を通して注入された後、送達カテーテルから分離して、拡張式本体１００または１５０と送達カテーテルとの間の機械的接合を起動し、拡張した拡張式本体１００または１５０および送達カテーテルの分離をもたらす。
【０１６９】
電解による取り外し
電解を使用して拡張式本体１００または１５０を取り外すための１つの方法は、図２９Ｂ〜Ｆに示されるように、１つ、２つ、または３つの導電体単一管腔カテーテル１０００を使用して行われ得る。１つまたは２つの導体配置１００７および１００８をそれぞれ使用して、定電流電解を行ってよい。３つの導体配置１０１０を使用して、定電圧電解または方形波電位を使用する電解を行ってもよい。これらの配置のいずれかにおいて、導電体は、白金、ステンレス鋼、金、または銀、およびそれらの合金を含む、任意の生体適合性導電材料で構成され得る。一実施例では、導電体は白金−イリジウム合金であり得る。
【０１７０】
１つまたは２つの導電体配置１００８を使用して定電流電解を行うとき、陽極または作用電極１０１４内の電位に対する制御は低下する。そのようなものとして、作用電極１０１４における電位は、電位および作用電極１０１４に流れる電流が、作用電極における血流中でイオンの酸化を生じさせるために十分になるまで増加する。例えば、電流は、血流中のＨ２Ｏ分子を分解して、Ｈ＋イオンおよび電気陰性Ｏ２分子を形成し得る。次に、Ｏ２分子は、金拡張式本体１００または１５０の取り外し部位において露出した金に結合し、露出した金細片を溶解する。拡張式本体１００または１５０上のポリマーコーティングは、Ｈ＋イオンおよびＯ２分子が、拡張式本体のコーティング部分と反応するのを防ぐ誘電体である。
【０１７１】
一実施形態では、約０．０１〜５．０ｍＡの定電流は、陽極または作用電極１０１４と、図２９Ｇに示されるように、陰極またはカテーテル１０００に結合される１つ以上の導電性陰極リング１０２８に電気的に係合される接地電極１０１６との間に提供される。２つの導電体配置１００８の別の実施形態は、図２９Ｈ〜Ｉに示される。この実施形態では、熱硬化性ポリマーセグメント１０２０の近位端１０１８は、カテーテル１０００の遠位端１０２２に結合され、一方熱硬化性ポリマーセグメントの遠位端１０２４は、拡張式本体１００または１５０の首部１１６内に形成される金属リング３２０８に結合される。図２９Ｈに示されるように、熱硬化性ポリマーセグメント１０２０の部分断面において、作用電極１０１４は、ポリマーセグメント１０２０内に埋め込まれ、金属陽極リング３２０８に結合される。一態様では、陽極または作用電極１０１４は、銀接着剤または任意の他の適切な接着剤を使用して、金属リング３２０８に直接結合され得る。
【０１７２】
別の実施形態では、３つの導電体配置１０１０を使用して、作用電極１０１４の電位のさらなる制御および選択性を提供し得る。作用電極１０１４および接地電極１０１６に加えて、３つの導電体配置１０１０は、基準電極１０２６および基準電極に対する作用電極の電位を監視および制御するために使用されるポテンシオスタット（図示せず）を含む。様々な実施形態では、基準電極１０２６は、好ましくは、白金、銀、または塩化銀で作られる。
【０１７３】
限定ではなく例として、３つの導電体配置１０１０を使用して、定電流、定電圧、または交互の方形波電位電圧を使用して、拡張式本体１００または１５０を取り外すことができる。陽極または作用電極１０１４は、作用電極の電圧と、この実施形態では、送達カテーテル上に支持される基準電極１０２６の電圧との比較に基づいて調節される。一実施形態では、ポテンシオスタットは、基準電極１０２６に対して作用電極１０１４において約＋０．５Ｖ〜＋１．５Ｖの範囲の電圧を提供するように構成される。
【０１７４】
様々な実施形態では、電流は、送達カテーテル１０００上に支持される陰極リング１０２８から、送達カテーテルの壁に埋め込まれる導電性電極１０１６によって、患者の体外の場所に移動する。電極１０１６は、送達カテーテル１０００の壁に構造的補強も提供する。
【０１７５】
別の実施形態では、拡張式本体１００または１５０、および送達カテーテル３００は、図２９Ａに示されるように、１つ以上の非絶縁溶接３１６、はんだ、または接着剤３１８によって接合され得る。ワイヤ、またはカテーテル壁の周りの電気絶縁材料および／または電気絶縁のための導電体自体の専用電気絶縁ジャケットに依存するケーブルの形態にあり得る、電解導電体３２０は、送達カテーテル４００の近位端から送達カテーテルの遠位端に送達カテーテルの長さに沿って伸長する。導電体３２０の近位端は、患者の本体外の電源または電流３１００の源に電気的に連結される。電源３１００は、電解過程の陰極として機能する、患者の皮膚上の針または電極パッチ３１０６とも電気連通する。電解導電体３２０の遠位端は、送達カテーテルの遠位部分にも連結される、拡張式本体１００または１５０の近位部分に連結される。拡張式本体１００または１５０は、電解の陽極として機能している。このように、電解導電体３２０は、電気的に絶縁されず、送達カテーテルに結合されない拡張式本体の部分３１０２と電気連通する。様々な実施形態では、電解導電体３２０は、図２９Ａに示される送達カテーテル３００の壁内にあり、送達カテーテルの外面に沿って、または送達カテーテルの管腔内に存在し得る。
【０１７６】
いくつかの実施形態では、電解導電体３２０は絶縁され、拡張式本体１００または１５０の近位部分３１０２は、取り外し部位３３０２と同様に絶縁されない。いくつかの実施形態では、電解導電体３２０および拡張式本体１００または１５０および１１６の残りは絶縁されるが、拡張式本体の近位部分３１０２は絶縁されない。他の実施形態では、拡張式本体１００または１５０の首部１１６は、電解を容易に受けることができる金属（ステンレス鋼または金）で構成され、拡張式本体の残りは、白金等の電解を容易に受けない金属で構成される。この実施形態の場合、拡張式本体１００または１５０の白金部分は絶縁される必要はない。電流または電荷は、拡張式本体１００または１５０が拡張された後、電解導電体３２０に印加される。拡張式本体１００または１５０の非絶縁部分３１０２の少なくとも一部分を溶解するのに十分な量および時間で電流が印加され、拡張式本体から送達カテーテルの分離をもたらし、拡張式本体を所望の位置で拡張した状態で残す一方で、送達カテーテル３００が除去される。
【０１７７】
電流は、拡張式本体１００または１５０が拡張された後、電解導電体３２０に印加される。溶接部またははんだ部の少なくとも一部分を溶解し、拡張式本体１００または１５０から送達カテーテルを分離するのに十分な量および時間で電流が印加され、拡張式本体を所望の位置で拡張した状態で残す一方で、送達カテーテルが除去される。別の実施形態では、拡張式本体の少なくとも一部分を溶解し、拡張式本体１００または１５０から送達カテーテルを分離するのに十分な量および時間で電流が印加され、拡張式本体を所望の位置で拡張した状態で残す一方で、送達カテーテルが除去される。一実施形態では、電流は直流（ＤＣ）であるが、別の実施形態では、電流は交流（ＡＣ）である。
【０１７８】
典型的に、定電流電解の間、電解の副産物として形成される気泡は、取り外し部位において絶縁障壁を形成する傾向がある。取り外し部位における非イオン性血液成分（特に脂質、タンパク質、およびアミノ酸）の凝集体と併せて、気泡障壁は、電解速度が減少するにつれて、取り外し部位におけるインピーダンスを増加させ、取り外しに必要な時間を増加させる。同様に、血液は、取り外し過程をさらに妨げる取り外し部位３３０２において凝固を開始し得る。
【０１７９】
電解は、好ましくは、拡張式本体１００または１５０が位置決めされるときに行われ、取り外し部位３３０２が、イオン性血液成分の定流内に存在するようにする。例えば、ボールステント１００が動脈瘤を充填するように位置決めされるとき、取り外し部位３３０２は、取り外し部位が隣接した血管の中または隣接した血管付近に突出するように位置決めされる。隣接した血管内またはその付近にある間、取り外し部位３３０２は、ボールステント１００を取り外す電解過程を補助するイオン性血液成分の定流に露出される。血液の定流はまた、電解中の取り外し部位３３０２における血液凝固の発生を最小限に抑え、それによって拡張した拡張式本体１００または１５０および送達カテーテルを分離するために必要な時間を潜在的に低減する。
【０１８０】
別の実施形態では、電圧制御された電解は、交互の方形波電位電圧を使用して行われる。限定ではなく例として、陽極または作用電極１０１４における電位は、基準電極１０２６に対して、約＋０．５Ｖ〜約＋０．８Ｖの間で、０．１Ｈｚ〜１０Ｈｚの範囲内の周波数で交互する。一態様では、陽極または作用電極１０１４の電位が変動する速度は、陽極または作用電極の表面上に形成する酸化物、および形成し得るタンパク質の任意の凝集体の除去を可能にするように構成され得る。この実施形態では、酸化物は、より低い電圧の「非不動態化」期間の間に除去されるが、凝集したタンパク質は、より高い電圧の「不動態化または加水分解」期間の間に除去される。酸化物および凝集したタンパク質の両方の除去は、電圧循環によって促進される。したがって、交互の方形波電位電圧の使用または方形波電圧パルスの使用は、より短くより一貫した取り外し時間を可能にし得る。
【０１８１】
様々な実施形態では、電圧制御された電解を行うために使用される電圧範囲は、取り外し部位３３０２および基準電極における材料の組成物に応答して変動し得る。例えば、取り外し部位３３０２が金で構成され、基準電極１０２６が白金で構成される場合、金陽極における電圧は、基準電極に対して、約＋０．６Ｖ〜約＋１．４Ｖの範囲、約１Ｈｚで交互し得る。反対に、３０４ステンレス鋼で構成された取り外し部位３３０２における電位は、白金基準電極１０２６に対して、約＋０．１Ｖ〜約＋０．４Ｖの範囲、約１Ｈｚで交互し得る。一実施形態では、取り外し部位３３０２は、３１６Ｌステンレス鋼である。この実施形態では、電解は、３１６Ｌステンレス鋼陽極における電位が、白金基準電極１０２６に対して、約＋０．７Ｖ〜約＋１．２Ｖの間、約１Ｈｚで交互するように行われる。様々な実施形態では、交互の方形波電位の低い電圧が、水の加水分解電位を下回ることが望ましい。
【０１８２】
熱操作による取り外し
別の実施形態では、図２６Ａ〜Ｂに示されるように、機械的取り付けは、拡張式本体と送達カテーテルとの間で行われ、拡張式本体の一部分が、結合リンク２７００を使用して、送達カテーテルの遠位部分に取り付けられる。結合リンク２７００は、送達カテーテル４００の中空円筒形部材３０６と、拡張式本体との間に印加されるとき、接着剤、金属（例えば、金箔）、ポリマー、ポリマー結合剤、または加熱（低溶解温度結合剤を用いる等）に反応する他の材料であり得る。結合リンク２７００は、拡張式本体１００または１５０を送達カテーテルに接合する、感熱性材料（例えば、金箔、ポリマー、または他の結合剤）の管またはリングであってもよい。限定ではなく例として、ポリマー結合リンクは、ヒドロゲルポリマー、ポリウレタン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリエーテルエチルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリオレフィン、ポリオレフィンエラストマー、ポリアミド、ポリプロピレン、Ｈｙｔｒｅｌ（登録商標）、エチレンビニルアルコール（ＥＶＡ）、Ｖｅｃｔｒａｎ等の液晶ポリマー（ＬＣＰ）を含む全芳香族ポリエステルポリマー、およびそれらの組み合わせで構成され得る。
【０１８３】
拡張式本体１００または１５０の拡張後、電流は、導電体（例えば、ワイヤまたはケーブル）２７０４と電気連通する抵抗加熱素子２７０２を通され、結合リンク２７００を形成する感熱性材料の加温または加熱をもたらす。結合リンク２７００が加熱されると、拡張式本体１００または１５０は、１つ以上の方法によって送達カテーテル３０６から分離され得る。例えば、結合リンク２７００を加熱することは、リンクをその液体転移温度に到達させ、それによってリンクを再流させ、リンクを分離させる。別の実施例では、結合リンクを加熱することは、材料の強度を変化させることによってリンクを脆弱化させ得る。したがって、結合リンク２７００が引張荷重下にある場合、温度の増加は、結合リンクが荷重下で障害するまでそれを脆弱化させる。さらに別の実施例では、結合リンク２７００を加熱することは、リンクを変形させ、著しい寸法変化を受けさせ得る。結合リンク２７００が特定点のみにおいて加熱される場合、リンクは、幾何形状の非対称変化を受けてよく、それによって「閉じた」構成と「開いた」構成との間で移行するのを許す。
【０１８４】
別の実施形態では、結合リンク２７００は、限定されないが、ニチノールまたは形状記憶ポリマー（ＳＭＰ）を含む、形状記憶金属合金で作製されるカラーまたは他の結合構造であり得る。この実施形態では、結合リンク２７００は、拡張式本体１００または１５０の首部１１６に係合される。次に、抵抗加熱素子２７０２をカラーの周りに巻き付け、カラーを加熱および再形成し、本来の開いた構成に戻すことによって、拡張式本体１００または１５０をカテーテルから解放する。
【０１８５】
化学操作による取り外し
別の実施形態では、機械的取り付けは、拡張式本体１００または１５０と送達カテーテルとの間で行われ、拡張式本体の一部分は、化学的溶解に敏感な１つ以上の結合を使用して、送達カテーテルの遠位部分に取り付けられる。結合媒質は、高塩分濃度の溶液、酸、塩基、または特定の化学物質によって接触されるとき、結合媒質が溶解するように構成され得る。限定ではなく例として、カバーまたは他の遮断デバイスは、拡張式本体１００または１５０が送達カテーテルに接合され、結合媒質を露出する領域から除去され得る。限定ではなく例として、高塩分濃度の溶液、酸、塩基、または特定の化学物質の結合領域への注射または注入は、所望の場所における拡張式本体１００または１５０の拡張後、結合媒質の溶解、および拡張した拡張式本体と送達カテーテルの分離をもたらすことができる。
【０１８６】
音波操作による取り外し
別の実施形態では、機械的取り付けは、拡張式本体１００または１５０と送達カテーテルとの間で行われ、拡張式本体の一部分は、音波に敏感な１つ以上の接着剤、糊、ボンド、溶接、またははんだを使用して、送達カテーテルの遠位部分に取り付けられる。この実施形態では、拡張式本体１００または１５０と送達カテーテルとの間の結合は、集束パルス超音波等の音波を使用して破壊され、送達カテーテルおよび拡張した拡張式本体の分離をもたらす。
【０１８７】
取り外した拡張式本体の密封
一実施形態では、拡張した拡張式本体１００または１５０の壁開口１１２は、手順の終了時に開いたままである。他の実施形態では、拡張した拡張式本体１００または１５０の壁開口は、手順の終了前に閉じられる。限定ではなく例として、開口部１１２は、図１１に示されるように、拡張した拡張式本体１００または１５０に隣接するバルーンカテーテル１１００のバルーン部分１１０２の膨張を伴う外力を印加することによって、密封され得る。あるいは、開口部は、拡張した拡張式本体および送達カテーテルの分離前に、拡張式本体１００または１５０の首部の外面の周りに可撓性材料のループを沿わせることによって密封され得る。この方法では、材料のループは、ワイヤ、ポリマーストランド、フィラメント、ストリング、スレッド、またはスネアを含み得る。
【０１８８】
拡張式本体のＸ線不透過性マーキング
拡張式本体１００または１５０が送達カテーテルから分離される方法のいずれかに従って、１つ以上のＸ線不透過性マーカーは、拡張式本体または送達カテーテルの適切な部分に組み込まれ、拡張式本体の位置決め、拡張式本体の拡張、拡張した拡張式本体の送達カテーテルからの分離、および分離後の送達カテーテルの除去を補助し得る。例えば、Ｘ線不透過性マーカーバンドまたはスポットは、医療デバイスに組み込まれ、分離が起こることが意図されるか、または起こるように設計される場所を特定し得る。さらに、Ｘ線不透過性材料は、ボールステント１００またはボールステント１５０に組み込まれてもよい。さらに、Ｘ線不透過性スポットまたはマーカーバンドは、送達カテーテルの遠位端に組み込まれ得、送達カテーテルの先端が、蛍光透視下で可視化され得る一方、送達カテーテルを拡張した拡張式本体１００または１５０から引き離すようにする。Ｘ線不透過性スポットまたはマーカーバンドは、必要に応じて、取り外し構成要素の上に置かれてもよい。Ｘ線不透過性マーカーは、限定されないが、金属バンド、金属スポットもしくはライン、またはバリウムのスポットまたはラインを含む、様々なＸ線不透過性材料で構成され得る。
【０１８９】
様々な実施形態では、嚢状動脈瘤または血管は、Ｘ線不透過性染料を使用することによって可視化され得る。Ｘ線不透過性染料は、ボールステント１００またはボールステント１５０を導入する前に注入されてよく、それを使用して、圧縮もしくは拡張したボールステント１００または拡張したボールステント１５０に適切なサイズおよび位置を確認することができる。
【０１９０】
拡張式本体医療キット
様々な実施形態では、医療キットは、医療デバイスを用いて患者を治療するために提供され得る。医療キットは、医療デバイス５００と、ガイドワイヤ３０２と、１つ以上のガイドカテーテル８００と、１つ以上の拡張式本体支持構造と、分離のための別個の医療デバイス（例えば、電解を行うため、または拡張式部材１００または１５０および送達デバイスを接合する感熱性結合構造を加熱するための電源およびコントローラ）を含む拡張した拡張式本体１００または１５０を送達カテーテル３００または４００から分離するための方法と、を含む。医療キットは、使用上の指示をさらに含み得る。使用上の指示は、ラベルの形態で医療キットのパッケージ上に提供され得る。使用上の指示は、医療キットから別個であるか、または医療キットのパッケージ内に含まれる、任意の有形的表現媒体（例えば、紙、ＣＤ、ＤＶＤ等）で提供され得る。使用上の指示は、電子データフィードを介して、またはインターネット上に投稿される指示を介して提供され得る。
【０１９１】
医療デバイス３４００Ａは、様々なシステム、方法、および医療キットの一部として使用されることができる。これらのシステム、方法、および医療キットを使用して、嚢状脳動脈瘤等の嚢状動脈瘤を治療することができる。あるいは、これらのシステム、方法、および医療キットを使用して、多様な医療状態を治療することができる。一実施形態では、システム、方法、および医療キットを使用して、必要とする患者に生物学的導管を閉塞させることができ、この生物学的導管として、特に動脈、静脈、血管構造、ダクト、気道、胆管、膵管、腸管皮膚瘻、尿管、卵管、および尿道が挙げられる。医療キットは、医療デバイスおよび使用上の指示を含む。医療キットは、医療デバイス５００を使用して、多様な治療を実行するための追加の構成要素を含んでもよい。
【０１９２】
医療キットを製造するための例示の方法
図４５〜４７は、拡張式本体１００または１５０、送達カテーテル１０００、および医療キットを製造する方法のフローチャートである。一実施形態では、拡張式本体１００または１５０を製造するための方法４０００は、ステップ４００２において主軸上に拡張式本体を形成することと、ステップ４００４において拡張式本体をコーティングすることと、を含む。ステップ４００６において、取り外し部位および導体ワイヤが拡張式本体１００または１５０に結合される部位が露出される。次に、拡張式本体１００または１５０は、ステップ４００８〜４０１２において焼鈍され、折り畳まれ、巻き付けられ、再度焼鈍される。
【０１９３】
既存の送達カテーテルを製造するか、または他の方法で調製する方法４１００が提供される。ステップ４１０２では、コイル補強されたカテーテル３４０２が得られ、ステップ４１０４において、外側コーティングがカテーテルから除去されて、コイルの導電体の一部分を露出する。ステップ４１０６において、露出した導電体の一部分は剥がされ、ステップ４１０８において、陰極リング１０２８はカテーテル１０００に結合され、次にステップ４１１０において、露出した導電体は、絶縁材料で被覆される。カテーテル３４０２上の結合部位がマスクされ、カテーテルは、ステップ４１１２および４１１４において親水性または潤滑性コーティングでコーティングされる。カテーテル３４０２の一端は、流体源および任意選択により電流源に係合するために構成される。限定ではなく例として、カテーテル１０００は、Ｌｕｅｒ適合をさらに含み得るハブに結合され得る。
【０１９４】
陽極および陰極導電体１０１４および１０１６は、拡張導電体に結合され、次にステップ４１１８および４１２０において絶縁ジャケットで被覆される。ステップ４１２２および４１２４において、拡張導電体は、電気端子３４２２等の電気プラグにはんだ付けされ、はんだ付けされた接合は、絶縁熱収縮ジャケットで被覆される。
【０１９５】
図４７に示されるように、医療デバイス３４００Ａおよび医療キットを組み立てる方法４２００は、ステップ４２０２において、拡張式本体１００または１５０をカテーテル３４０２に結合することを含む。ステップ４２０４において、陽極導電体１０１４は、拡張式本体１００または１５０に結合され、ステップ４２０６において、露出した導電表面は、さらに絶縁される。一旦組み立てられると、デバイス３４００Ａは、ステップ４２０８において試験され、ステップ４２１０において医療キットにパッケージ化される。
【０１９６】
拡張式本体を使用する例示の方法
嚢状動脈瘤を治療するために医療デバイス３４００Ａを使用するための典型的な方法は、ヒトの血管系に針でアクセスすることと、ガイダンス部材またはガイドワイヤ３０２を血管内に通すことと、任意選択により血管シースを配置することと、圧縮したボールステント１００および送達カテーテル３００または４００を備える医療デバイスを進めることと、圧縮したボールステントが動脈瘤嚢７００の管腔７０１内に位置するまで進めることと、を含む。次に、ボールステント１００は、流体、液体、気体、もしくは固体材料、またはそれらの組み合わせを、送達カテーテルを通して、ボールステントの中心空隙または空間１０８の中に通すことによって拡張される。次に、送達カテーテルおよび拡張したボールステント１００は分離され、送達カテーテルは、体内から除去され、一方拡張したボールステントは、動脈瘤嚢７００の管腔７０１内の所定の位置に滞留する。この手順中および手順後のボールステント１００の位置は、蛍光透視、コンピュータ断層撮影、ＭＲＩ、および血管内超音波を含む超音波を含む、任意の適切な方法によって監視され得る。
【０１９７】
２つ以上のボールステント１００Ａ〜Ｂは、図２７Ａに示されるように、動脈瘤嚢７００の管腔または空隙７０１を充填するように、組み合わせで使用され得るが、２つ以上のブロックステント１５０は、図２７Ｂに示されるように、血管セグメント７２０の管腔または空隙７２１を充填するように、組み合わせで使用され得る。さらに、第２、第３、または追加の拡張式本体１００または１５０は、それぞれ第１のボールステント１００Ａまたは第１のブロックステント１５０Ａによって充填されない動脈瘤嚢または血管セグメントの残りの部分を充填するために必要であり得る。
【０１９８】
ボールステント１００の様々な実施形態では、嚢状動脈瘤の管腔内で拡張されたボールステントの形状は、ボールステントの形成された形状によって部分的に決定される。例えば、いくつかの実施形態では、ボールステント１００は、特定の嚢状動脈瘤７００の空洞の輪郭に一致するように、円形、楕円形、不規則、または非球形配向に製造される。拡張した形状は、嚢状動脈瘤の管腔のサイズおよび形状によっても決定される。拡張した形状は、例えば、拡張したボールステント１００に隣接したバルーンカテーテルのバルーン部分を膨張させることによって、外力の印加によって決定されることもできる。これらの方法のある実施形態では、バルーンカテーテル１１００のバルーン部分１１０２は、動脈瘤嚢の管腔内で拡張したボールステント１００に隣接した親血管１２０２の管腔内で膨張され、それによって、図１１Ａに示されるように、動脈瘤に向かってボールステント１００の壁１１０４を押す。他の実施形態では、ボールステント１００は、特定の嚢状動脈瘤７００の空洞の輪郭に一致するように、非球形配向に製造される。
【０１９９】
全ての実施形態では、ボールステント１００の拡張した形状は、以下の要因：１）ボールステント１００の製造された形状、２）ボールステント拡張の程度、３）動脈瘤７００のサイズおよび形状、ならびに４）拡張後のボールステント上に印加される任意の外力の影響によって決定される。限定ではなく例として、ボールステント１００の製造されたサイズおよび形状は、動脈瘤７００の測定を行うことによって決定され得る。これらの測定は、２次元および３次元再構成、ならびに標準距離参照マーカーを含む、医療画像を使用することによって行うことができる。動脈瘤を測定する他の方法が使用されてもよい。
【０２００】
別の実施形態では、拡張したボールステント１００の位置、サイズ、および形状は操作され、動脈瘤７００内に位置決めされることができる。この実施形態では、ボールステント１００を挿入する前に、動脈瘤７００の精密な輪郭を決定する必要はない。ボールステント１００は、ボールステントの拡張の程度および外力の印加によって成形される。例えば、拡張したボールステント１００に隣接したバルーンカテーテルのバルーン部分を膨張させることによって、または送達カテーテル４００またはガイドカテーテル８００を通るか、またはその周りに挿入される工具によって、外力が印加され得る。他の実施形態では、ボールステント１００は、拡張したボールステントを送達カテーテル４００から分離するステップの前または後のステップにおいて成形され得る。
【０２０１】
様々な実施形態では、ボールステント１００は、拡張したボールステント１００の外面１１０または１２４は、図４Ａ〜Ｅおよび８Ａ〜Ｅに示されるように、動脈瘤７００の内面７０４の実質的な部分と接触するように設計される。いくつかの実施形態では、ボールステント１００の外面１１０または１２４は、最高１００％を含む、動脈瘤７００の内面７０４の少なくとも５０％、７５％、９０％、またはそれ以上と接触する。実施形態では、拡張したボールステント１００は、動脈瘤嚢の管腔７０１を充填するように設計される。一実施形態では、拡張したボールステント１００は、最高１００％を含む、動脈瘤７００の管腔７０１の体積の少なくとも５０％、７５％、９０％、またはそれ以上を充填する。
【０２０２】
ブロックステント１５０の様々な実施形態では、血管セグメントの管腔内で拡張されたブロックステントの形状は、ブロックステントの形成された形状によって部分的に決定される。例えば、いくつかの実施形態では、ブロックステント１５０は、特定の血管セグメント７２０または生物学的導管セグメントの管腔、空隙、または空洞の輪郭に一致するように、円筒形、楕円形、不規則、または非球形配向に製造される。拡張した形状はまた、血管セグメントの管、空隙、もしくは空洞、または生物学的導管セグメントのサイズおよび形状によって決定される。拡張した形状は、例えば、拡張したボールステント１５０に隣接したバルーンカテーテルのバルーン部分を膨張させることによって、外力の印加によって決定されることもできる。これらの方法のある実施形態では、バルーンカテーテル１１００のバルーン部分１１０２は、血管または生物学的導管の管腔内の拡張したブロックステント１５０に隣接した親血管１２０２の管腔内で膨張され、それによって、図１１Ｂに示されるように、バルーンカテーテルのバルーン部分からブロックステント１５０の壁１１０４を押し離す。他の実施形態では、ブロックステント１５０は、特定の血管セグメント７２０または生物学的導管セグメントの管腔、空隙、または空洞の輪郭に一致するように、非球形配向に製造される。
【０２０３】
全ての実施形態では、ブロックステント１５０の拡張した形状は、以下の要因：１）ブロックステントの製造された形状、２）ブロックステント拡張の程度、３）血管セグメントの管腔、空隙、もしくは空洞、または生物学的導管セグメントのサイズおよび形状、ならびに４）拡張後のブロックステント上に印加される任意の外力の影響によって決定される。限定ではなく例として、ブロックステント１５０の製造されたサイズおよび形状は、充填される管腔、空隙、または空洞の測定を行うことによって決定され得る。これらの測定は、２次元および３次元再構成、ならびに標準距離参照マーカーを含む、医療画像を使用することによって行うことができる。管腔、空隙、または空洞を測定する他の方法が使用されてもよい。
【０２０４】
別の実施形態では、拡張したブロックステント１５０の位置、サイズ、および形状を操作および構成するか、または生体内またはさらに原位置で変更され得る一方で、血管セグメント７２０または生物学的導管内に位置決めされる。この実施形態では、ブロックステント１５０を挿入する前に、充填される管腔、空隙、または空洞の精密な輪郭を決定する必要はない。ブロックステント１５０は、ブロックステントの拡張の程度、ならびに内力および／または外力の印加によって成形される。例えば、拡張したブロックステントに隣接したバルーンカテーテルのバルーン部分を膨張させることによって、または送達カテーテル４００またはガイドカテーテル８００を通るか、またはその周りに挿入される工具によって、外力が印加され得る。他の実施形態では、ブロックステント１５０は、拡張したブロックステントを送達カテーテル４００から分離するステップの前または後のステップにおいて成形され得る。
【０２０５】
様々な実施形態では、ボールステント１５０は、拡張したブロックステントの外面１１０が、図４Ｆ〜Ｊおよび８Ｆ〜Ｊに示されるように、血管セグメント７２０の内面７２４の実質的な部分と接触するように設計される。いくつかの実施形態では、ブロックステント１５０の外面１１０は、最高１００％を含む、血管セグメント７２０の内面７２４の少なくとも５０％、７５％、９０％、またはそれ以上と接触する。実施形態では、拡張したボールステント１５０は、血管セグメント７２０の管腔７２１を充填するように設計される。一実施形態では、拡張したブロックステント１５０は、最高１００％を含む、血管セグメント７２０の管腔７２１の体積の少なくとも５０％、７５％、９０％、またはそれ以上を充填する。
【０２０６】
全ての実施形態では、ボールステント１００およびブロックステント１５０は、それらの拡張した形状を維持するように構成される。そのようなものとして、拡張した本体は、送達カテーテルからの分離前または分離後に、ディスク様構造に圧縮または平坦化するために設計されないか、または意図されない。
【０２０７】
拡張式本体を使用する治療の例示の方法
限定ではなく例として、図２、３Ａ〜Ｂ、および４Ａ〜Ｅから理解され得るように、患者を治療するためにデバイス５００または３４００Ａを使用する第１の方法は、患者を審査するステップと、診断医療画像を収集して嚢状動脈瘤を特定するステップと、を含み得る。血管系は、セルジンガー技術を使用して、動脈にアクセスすることを含む、任意の適切な方法を使用してアクセスされ得る。次に、ガイドワイヤ３０２は、血管系に挿入される。次に、ガイドカテーテル８００は、血管系の中に挿入され、嚢状動脈瘤の管腔の中またはその付近に進められる。次に、嚢状動脈瘤の位置および管腔寸法は、蛍光透視下で、Ｘ線血管造影液の動脈内注入によって可視化される。ガイドワイヤ３０２は除去され、次に医療デバイス５００または３４００Ａは、圧縮したボールステント１００が、動脈瘤７００の管腔７０１の中に進められるまで、ガイドカテーテル８００を通して挿入される。次にボールステント１００は、動脈瘤７００の管腔７０１内で拡張される。Ｘ線造影液は、拡張したボールステント１００のサイズが適切であること、および動脈瘤内で適切に位置決めされることを確認するように、動脈瘤７００の親血管１２０２の中に注入され得る。拡張したボールステント１００の適切な配置および定寸が確認されると、拡張したボールステントは、本明細書に開示される方法のいずれかによって、送達カテーテル４００から分離され、送達カテーテルは除去される。拡張したボールステント１００は、患者の体内に残り、追加の治療が必要かどうかを決定するように、後次審査が行われ得る。患者の体内に残る拡張したボールステント１００は、動脈瘤の出血または拡張を防ぐように機能し、そのようなものとして、動脈瘤７００が治療されなかった場合に患者が経験し得る医療問題をさらに軽減する。
【０２０８】
限定ではなく例として、図６、７Ａ〜Ｂ、および８Ａ〜Ｅから理解され得るように、患者を治療するためにデバイス５００または３４００Ａを使用する第２の方法は、患者を審査するステップと、診断医療画像を収集して嚢状動脈瘤を特定するステップと、を含み得る。血管系は、セルジンガー技術を使用して、動脈にアクセスすることを含む、任意の適切な方法を使用してアクセスされ得る。次に、ガイドワイヤ３０２は、血管系に挿入される。次に、ガイドカテーテル８００は、血管系の中に挿入され、ガイドワイヤ３０２が嚢状動脈瘤の管腔の中またはその付近に位置決めされるまで、ガイドワイヤ３０２と共に進められる。次に、嚢状動脈瘤の位置および管腔寸法は、蛍光透視下で、Ｘ線血管造影液の動脈内注入によって可視化される。ガイドカテーテル８００は除去され、次に医療デバイス５００または３４００Ａは、圧縮したボールステント１００が、動脈瘤７００の管腔７０１の中に進められるまで、ガイドワイヤ３０２上に挿入される。ガイドワイヤ３０２は除去される。次にボールステント１００は、動脈瘤７００の管腔７０１内で拡張される。Ｘ線造影液は、ボールステント１００のサイズが適切であること、および動脈瘤内で適切に位置決めされることを確認するように、動脈瘤７００の親血管１２０２の中に注入され得る。拡張したボールステント１００の適切な配置および定寸が確認されると、拡張したボールステントは、本明細書に開示される方法のいずれかによって、送達カテーテル３００から分離され、送達カテーテルは除去される。拡張したボールステント１００は、患者の体内に残り、追加の治療が必要かどうかを決定するように、後次審査が行われ得る。患者の体内に残る拡張したボールステント１００は、動脈瘤の出血または拡張を防ぐように機能し、そのようなものとして、動脈瘤７００が治療されなかった場合に患者が経験し得る医療問題をさらに軽減する。
【０２０９】
別の実施形態では、ボールステント１００は、緊急時に急速に展開され得る。特に、ボールステント１００は、破裂した脳動脈瘤を治療するために急速に展開され得、それによってそのような動脈瘤を治療する前に、患者の頭蓋骨を開く必要性を排除する。
【０２１０】
脳動脈瘤を有する患者を治療する例示の方法
嚢状脳動脈瘤を有する患者を治療するように医療デバイス５００または３４００Ａを使用するための仮説的方法は、１つ以上の手術前診断から開始してよく、多数の検査が行われ得る。これらの検査は、特に血液検査、尿検査、心電図、頭部ＣＴ、頭部ＭＲＩ、および脳血管写造影を含む撮像検査を含み得る。診断撮像検査から、動脈瘤の画像および測定値が得られ、動脈瘤の位置、サイズ、および形状を示す。診断は、処置が行われる数日前、または同日に行われ得る。
【０２１１】
処置の日に、患者は、この処置のために前処理され、典型的に局所麻酔が付与される。次に、患者の鼠径部は、無菌方法で前処理および被覆される。次に、医師は、微小穿孔セットを用いて患者の大腿動脈にアクセスする。０．０３５インチ軟性先端ガイドワイヤ３０２は、大腿動脈の中に逆行性に挿入される。６Ｆｒ血管シースが置かれる。５Ｆｒ診断カテーテルは、５Ｆｒ診断カテーテルの先端が、嚢状脳動脈瘤の管腔内に入るまでガイドワイヤ上を進められ、ガイドカテーテル８００として作動することができる。医師がガイドカテーテル８００を位置決めする間、手術アシスタントは、ボールステントの多孔性外層１０４をトロンビンを含む溶液で湿らすことによって、医療デバイスのボールステント部分１００を準備する。医療デバイス５００または３４００Ａは、ガイドカテーテル８００を通してすすめられ、動脈瘤嚢７００の管腔７０１内に位置決めされる。ガイドカテーテル８００の先端は、引き戻され、圧縮したボールステント１００を露出させる。圧縮したボールステント１００が所望の位置に到達した後、圧縮したボールステントは、送達カテーテル３００または４００の管腔３１２を通して、ボールステントの中心空隙１０８の中に生理食塩溶液を注入することによって、ボールステントが拡張して動脈瘤の少なくとも一部分を充填するまで拡張される。医師は、拡張したボールステント１００が、嚢状動脈瘤７００の管腔７０１内に適切に位置決めされ、動脈瘤を適切に充填することを確認するために、Ｘ線造影材料の注入によって、動脈瘤７００および親動脈１２０２の血管造影を得る。次に、医師は、電解ワイヤ３２０または絶縁した導体ワイヤの近位端を、ＤＣ電源に接続し、コーティングされず、絶縁のないボールステントの首部または近位本体２０８の一部分の溶解をもたらすのに十分な量および時間に、ボールステント１００の首部１１６に電気的に連結される、電解ワイヤまたは絶縁した導体ワイヤに電流を印加して、拡張したボールステントおよび送達カテーテルの分離をもたらす。医師は、拡張した解放ボールステント１００が、嚢状動脈瘤の管腔内に適切に位置決めされ、動脈瘤を適切に充填することを確認するために、動脈瘤７００および親動脈１２０２の別の血管造影を得る。医師は、送達カテーテル４００およびガイドカテーテル８００を除去する。医師は、バルーン１１０２が、拡張したボールステント１００に隣接するまで、バルーンカテーテル１１００をガイドワイヤ３０２上で進める。次に、バルーンカテーテル１１００のバルーン部分１１０２は、それが親動脈１２０２の管腔を充填し、拡張したボールステント１００の壁１１０４を平坦化し、動脈瘤７００に向かって押すまで生理食塩溶液で膨張される。医師は、拡張した解放ボールステント１００が、嚢状動脈瘤の管腔内に適切に位置決めされ、動脈瘤を適切に充填すること、および親動脈１２０２の管腔が閉塞を含まないことを確認するために、動脈瘤７００および親動脈１２０２の別の血管造影を得る。医師は、バルーンカテーテル１１００、ガイドワイヤ３０２、およびシースを回収し、圧縮によって大腿動脈穿孔の止血を達成する。次に、患者は回復室に輸送される。回復中および回復後に、医師は、患者を定期的に監視するとともに、ボールステント１００の位置および動脈瘤７００の密封の完全性を監視する。
【０２１２】
当然のことながら、本発明のデバイスおよび方法は、多様な実施形態の形態で組み込まれることが可能であり、それらのうちのほんの数例が図示および上述されている。本明細書における開示は、その趣旨または本質的な特徴から逸脱することなく、他の特定形態で具現化され得る。記載される実施形態は、あらゆる点において、単なる例示であり、非制限的であると考慮され、本発明の範囲は、したがって、前述の説明によるよりもむしろ、添付の請求項によって示される。請求項と同等の意味および範囲内に含まれる全ての変更は、それらの範囲内に包含されるものとする。
本明細書の開示内容は、以下の態様を含み得る。
（態様１）
患者の生体空間を充填するためのシステムであって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域へと移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間で近遠位方向に伸長する中心軸と、前記遠位領域から前記近位領域まで中間領域を通して概して連続的に伸長して、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定する壁と、を備え、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成される、拡張式本体と、
ｂ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスであって、その前記遠位端が、前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結される、送達デバイスと、を備え、
ｃ）  前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記壁が、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを含む、ひだ状構成を取り、
ｄ）  前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記複数のひだが折り畳まれない、システム。
（態様２）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様１に記載のシステム。
（態様３）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様１に記載のシステム。
（態様４）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様１に記載のシステム。
（態様５）
拡張可能である前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様１に記載のシステム。
（態様６）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の前記ひだ状構成または複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様１に記載のシステム。
（態様７）
前記拡張式本体が、３気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様１に記載のシステム。
（態様８）
前記拡張式本体が、２気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様１に記載のシステム。
（態様９）
前記拡張式本体が、１気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様１に記載のシステム。
（態様１０）
前記折り畳み領域が、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様１に記載のシステム。
（態様１１）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内で見出されない、態様１に記載のシステム。
（態様１２）
前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備える、態様１に記載のシステム。
（態様１３）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様１２に記載のシステム。
（態様１４）
各ひだが、近遠位方向に伸長する尾根線を備え、各ひだが、近遠位方向に伸長する介在谷部によって任意の直ぐ隣接するひだから分離される、態様１に記載のシステム。
（態様１５）
前記ひだ状構成が、交互の尾根−谷部配置を含む、態様１に記載のシステム。
（態様１６）
拡張可能である前記拡張式本体が、前記拡張式本体の前記内部体積への流体媒質の送達を介して膨張するように構成される、態様１に記載のシステム。
（態様１７）
前記流体媒質が、液体または気体を含む、態様１６に記載のシステム。
（態様１８）
前記拡張式本体が拡張し、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な強度を有する、態様１に記載のシステム。
（態様１９）
前記患者に由来しない固体または半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされない、態様１８に記載のシステム。
（態様２０）
前記金属拡張式本体および前記送達デバイスが、前記拡張式本体の前記内部体積が、固体または半固体で少なくとも部分的に充填されるのを許すように構成される、態様１８に記載のシステム。
（態様２１）
前記固体または半固体が、支持構造を備える、態様２０に記載のシステム。
（態様２２）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様２１に記載の方法。
（態様２３）
前記壁が、少なくとも１つの層を含み、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様１に記載のシステム。
（態様２４）
前記金属層が、金または白金を含む、態様２３に記載のシステム。
（態様２５）
前記金属層が、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの範囲の厚さを有する、態様２３に記載のシステム。
（態様２６）
前記壁が、内層および外層をさらに含み、前記内層が、前記金属層の内面に広がる非金属コーティングを含み、前記外層が、前記金属層の外面に広がる非金属コーティングを含む、態様２３に記載のシステム。
（態様２７）
前記非金属内層または外層の厚さが、０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルである、態様２６に記載のシステム。
（態様２８）
前記非金属コーティングが、電気絶縁材料を含む、態様２６に記載のシステム。
（態様２９）
前記非金属コーティングが、パリレンを含む、態様２６に記載のシステム。
（態様３０）
前記金属層が、金または白金を含み、前記内層および外層の両方がパリレンを含む、態様２６に記載のシステム。
（態様３１）
前記金属層が、電鋳の生成物である、態様２３に記載のシステム。
（態様３２）
前記金属層の表面が、丸い、小石状、または粒状の表面構造を備える、態様２３に記載のシステム。
（態様３３）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様３２に記載のシステム。
（態様３４）
前記金属層の外面が、突出部を含む、態様２３に記載のシステム。
（態様３５）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様３４に記載のシステム。
（態様３６）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様３４に記載のシステム。
（態様３７）
前記金属層の少なくとも一部分が、犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様２３に記載のシステム。
（態様３８）
前記金属層の少なくとも一部分が、粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下のラッピング仕上げを有する犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様２３に記載のシステム。
（態様３９）
前記犠牲的主軸が、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に介在する、前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する、態様３７に記載のシステム。
（態様４０）
前記拡張式本体の壁が、前記金属層が焼鈍される過程の生成物であるが、非金属コーティングを含む、態様２３に記載のシステム。
（態様４１）
前記拡張式本体の壁が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成された後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様２３に記載のシステム。
（態様４２）
前記拡張式本体の壁が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成される前後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様２３に記載のシステム。
（態様４３）
前記壁が、前記内面から前記外面まで前記壁の厚さを完全に通して伸長する細孔を含む、態様１に記載のシステム。
（態様４４）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様４３に記載のシステム。
（態様４５）
前記送達デバイスを介して前記内部体積と流体連通し、流体送達圧で複数の細孔を経由して、前記内部体積からの脱出流体流量を超える、前記内部体積への供給流体流量を提供するように構成される、流体供給デバイスをさらに備える、態様４３または４４に記載のシステム。
（態様４６）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、針、シース、または探り針を備える、態様１に記載のシステム。
（態様４７）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記遠位領域の遠位端が、前記内部体積から遠位に離れて突出し、前記近位領域の近位端が、前記内部体積から近位に離れて突出する、態様１に記載のシステム。
（態様４８）
前記拡張式本体の前記近位領域が、前記送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部を備える、態様１に記載のシステム。
（態様４９）
電気回路を備える電解システムをさらに備え、前記電気回路の一部分が、前記送達デバイス上で支持され、前記送達デバイスの前記遠位端から前記拡張式本体の前記近位領域の分離を引き起こすように構成される、態様１に記載のシステム。
（態様５０）
前記電気システムの導電体、および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれた１つ以上の導体を備える、態様４９に記載のシステム。
（態様５１）
前記導体が、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで、前記送達デバイスの前記壁を経由する、態様５０に記載のシステム。
（態様５２）
前記導体が、ワイヤである、態様５１に記載のシステム。
（態様５３）
前記拡張式本体の前記壁が、中心金属層、ならびに内層および外層を含み、前記内層および外層が、前記拡張式本体の前記内面および外面を画定するように、前記金属層に広がる電気絶縁材料を含む非金属コーティングを含み、前記拡張式本体の首部の前記外面の少なくとも一部分上に非金属コーティングを含む、態様１に記載のシステム。
（態様５４）
前記外層が、リング形状の露出した金属表面または構造を形成するように、前記首部のリング形状領域内で不在である、態様５３に記載のシステム。
（態様５５）
内層が、不在の外層を含む前記首部の類似部分におけるリング形状の露出した金属表面または構造を形成するように、前記首部のリング形状領域内で不在である、態様５３に記載のシステム。
（態様５６）
前記リング形状の露出した金属表面が、電気絶縁材料をまったく含まない、態様５４または５５に記載のシステム。
（態様５７）
前記リング形状の露出した金属表面または構造が金を含む、態様５４または５５に記載のシステム。
（態様５８）
応力集中線または細片が、露出した金属の前記リング形状領域内で形成される、態様５４または５５に記載のシステム。
（態様５９）
前記金属拡張式本体の前記首部の前記金属層の内面の少なくとも一部分が、前記金属拡張式本体の前記首部の前記金属層の前記内面に沿って伸長する、前記送達デバイスの遠位部分の外面を有することによって電気的に絶縁される、態様５３に記載のシステム。
（態様６０）
前記リング形状の露出した金属表面の遠位境界が、前記外層の近位境界を含み、前記リング形状の露出した金属表面の近位境界が、前記外層の遠位境界を含む、態様５３〜５５のいずれか１項に記載のシステム。
（態様６１）
前記導体のうちの１つが、前記露出した金属表面を持つ前記首部の前記リング形状領域と電気連通する、態様５０に記載のシステム。
（態様６２）
前記導体のうちの１つが、陰極と電気連通し、前記陰極が、針、患者の皮膚上のパッチ、および前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様６１に記載のシステム。
（態様６３）
前記導体のうちの１つが、基準電極と電気連通し、前記基準電極が、針、患者の皮膚上のパッチ、および前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様６１に記載のシステム。
（態様６４）
前記陰極または電極が、白金または白金合金を含む、態様６２または６３に記載のシステム。
（態様６５）
前記電解システムが、それを陽極にする方法で、前記リング形状の露出した金属表面に定電流を送達するように構成される、態様５３に記載のシステム。
（態様６６）
前記電解システムが、前記リング形状の露出した金属表面に定電圧を送達するように構成される、態様５３に記載のシステム。
（態様６７）
前記電解システムが、方形波電圧を含む可変電圧を、前記リング形状の露出した金属表面に送達するように構成される、態様５３に記載のシステム。
（態様６８）
前記リング形状の露出した金属表面が、コーティングされていない金を含む、態様５３に記載のシステム。
（態様６９）
前記リング形状の露出した金属表面が、レーザーで除去される材料の生成物である、態様５３に記載のシステム。
（態様７０）
前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結される、前記送達デバイスの前記長手方向に伸長する本体の前記遠位端によって、前記近位領域の前記首部内に受容される、遠位セグメントを前記長手方向に伸長する本体が備える、態様４８に記載のシステム。
（態様７１）
長手方向に伸長する本体の前記遠位セグメントの外面が、前記首部を含む前記領域の内面と表面接触している、態様７０に記載のシステム。
（態様７２）
前記長手方向に伸長する本体の前記遠位端が、前記首部または近位領域のリング形状の露出した金属表面の近位縁付近で遠位に終結する、態様７１に記載のシステム。
（態様７３）
前記送達デバイスの少なくとも一部分が、親水性または潤滑性コーティングでコーティングされる、態様１に記載のシステム。
（態様７４）
内部電気絶縁層および外部電気絶縁層と、前記内層と外層との間に位置する金属層と、前記拡張式本体から近位に伸長する首部であって、該首部の少なくとも一部が露出した金属表面層または構造を含む、首部と、前記首部に操作可能に連結される遠位端を含む送達デバイスと、露出した金属表面層または構造と電気接続し、前記送達デバイスの前記遠位端が、前記金属拡張式本体の前記首部から分離するように、前記露出した金属表面層または構造を持つ前記金属壁を分離させるように、前記露出した金属表面層または構造の前記領域内で陽極を作製する方法で電流を印加するように構成される、電解システムと、を備える、態様１に記載のシステム。
（態様７５）
前記陽極が、リング形状の露出した金属表面または構造である、態様７４に記載のシステム。
（態様７６）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様１に記載のシステム。
（態様７７）
前記動脈瘤が破裂した、態様７６に記載のシステム。
（態様７８）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様７６に記載のシステム。
（態様７９）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも５０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様７６に記載のシステム。
（態様８０）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも７５％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様７６に記載のシステム。
（態様８１）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも９０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様７６に記載のシステム。
（態様８２）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を充填するように拡張するよう構成される、態様７６に記載のシステム。
（態様８３）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を充填するように拡張するよう構成される、態様７６に記載のシステム。
（態様８４）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも９０％を充填するように拡張するよう構成される、態様７６に記載のシステム。
（態様８５）
患者の生体空間を充填するためのシステムであって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域に移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間で近遠位方向に伸長する中心軸と、送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部と、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定するように、前記遠位領域から前記近位領域まで前記中間領域を通して概して連続的に伸長する壁と、を備える、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成され、前記首部の少なくとも一部分がステンレス鋼を含み、前記拡張式本体の残りが別の金属を含む、拡張式本体と、
ｂ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスであって、その前記遠位端が、前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結される、送達デバイスと、を備え、
ｃ）  前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記壁が、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを含む、ひだ状構成を取り、
ｄ）  前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記複数のひだが折り畳まれない、システム。
（態様８６）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様８５に記載のシステム。
（態様８７）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様８５に記載のシステム。
（態様８８）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様８５に記載のシステム。
（態様８９）
拡張可能である前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様８５に記載のシステム。
（態様９０）
前記拡張式本体が、前記ひだ状構成、または前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様８５に記載のシステム。
（態様９１）
前記拡張式本体が、３気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様８５に記載のシステム。
（態様９２）
前記拡張式本体が、２気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様８５に記載のシステム。
（態様９３）
前記拡張式本体が、１気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様８５に記載のシステム。
（態様９４）
前記折り畳み領域が、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様８５に記載のシステム。
（態様９５）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内で見出されない、態様８５に記載のシステム。
（態様９６）
前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備える、態様８５に記載のシステム。
（態様９７）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様９６に記載のシステム。
（態様９８）
各ひだが、近遠位方向に伸長する尾根線を含み、各ひだが、近遠位方向に伸長する介在谷部によって任意の直ぐ隣接するひだから分離される、態様８５に記載のシステム。
（態様９９）
前記ひだ状構成が、交互の尾根−谷部配置を含む、態様８５に記載のシステム。
（態様１００）
拡張可能である前記拡張式本体が、前記拡張式本体の前記内部体積への流体媒質の送達を介して膨張するように構成される、態様８５に記載のシステム。
（態様１０１）
前記流体媒質が、液体または気体を含む、態様８５に記載のシステム。
（態様１０２）
前記拡張式本体が拡張し、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な力を有する、態様８５に記載のシステム。
（態様１０３）
前記患者に由来しない固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされない、態様１０２に記載のシステム。
（態様１０４）
前記金属拡張式本体および前記送達デバイスが、前記拡張式本体の前記内部体積が、固体または半固体で少なくとも部分的に充填されるのを許すように構成される、態様１０２に記載のシステム。
（態様１０５）
前記固体または半固体が、支持構造を備える、態様１０４に記載のシステム。
（態様１０６）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様１０５に記載の方法。
（態様１０７）
前記壁が、少なくとも１つの層を含み、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様８５に記載のシステム。
（態様１０８）
前記遠位、中間、および近位領域の少なくとも一部分の前記金属層が、金または白金を含む、態様１０７に記載のシステム。
（態様１０９）
前記金属層が、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの範囲の厚さを有する、態様１０７に記載のシステム。
（態様１１０）
前記壁が、内層および外層をさらに含み、前記内層が、前記金属層の内面に広がる非金属コーティングを含み、前記外層が、前記金属層の外面に広がる非金属コーティングを含む、態様１０７に記載のシステム。
（態様１１１）
前記非金属内層または外層の厚さが、０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルである、態様１１０に記載のシステム。
（態様１１２）
前記非金属コーティングが、電気絶縁材料を含む、態様１１０に記載のシステム。
（態様１１３）
前記非金属コーティングが、パリレンを含む、態様１１０に記載のシステム。
（態様１１４）
前記金属層の少なくとも一部分が、金または白金を含み、前記内層および外層の両方がパリレンを含む、態様１１０に記載のシステム。
（態様１１５）
前記金属層の少なくとも一部分が、電鋳の生成物である、態様１０７に記載のシステム。
（態様１１６）
前記金属層の表面の少なくとも一部分が、丸い、小石状、または粒状の表面構造を備える、態様１０７に記載のシステム。
（態様１１７）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様１１６に記載のシステム。
（態様１１８）
前記金属層の外面が、突出部を含む、態様１０７に記載のシステム。
（態様１１９）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様１１８に記載のシステム。
（態様１２０）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様１１８に記載のシステム。
（態様１２１）
前記金属層の少なくとも一部分が、犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様１０７に記載のシステム。
（態様１２２）
前記金属層の少なくとも一部分が、粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下のラッピング仕上げを有する犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様１０７に記載のシステム。
（態様１２３）
前記犠牲的主軸が、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に介在する、前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する、態様１０７に記載のシステム。
（態様１２４）
前記首部の前記金属層の一部分が、非犠牲的である主軸構成要素上に形成される生成物である、態様１０７に記載のシステム。
（態様１２５）
前記非犠牲的主軸構成要素が、ステンレス鋼を含む、態様１２４に記載のシステム。
（態様１２６）
前記少なくとも１つの金または白金層が、前記ステンレス鋼非犠牲的主軸構成要素の内面または外面の少なくとも一部分に広がる、態様１２５に記載のシステム。
（態様１２７）
前記非犠牲的ステンレス鋼主軸構成要素が、金または白金の表面層をさらに含む、態様１２５に記載のシステム。
（態様１２８）
前記拡張式本体が、前記金属層が焼鈍される過程の生成物であるが、非金属コーティングを含む、態様１０７に記載のシステム。
（態様１２９）
前記拡張式本体が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成された後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様１０７に記載のシステム。
（態様１３０）
前記拡張式本体の壁が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成される前後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様１０７に記載のシステム。
（態様１３１）
前記壁が、前記内面から前記外面まで前記壁の厚さを完全に通して伸長する細孔を含む、態様８５に記載のシステム。
（態様１３２）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様１３１に記載のシステム。
（態様１３３）
前記送達デバイスを介して前記内部体積と流体連通し、流体送達圧で複数の細孔を経由して、前記内部体積からの脱出流体流量を超える、前記内部体積への供給流体流量を提供するように構成される、流体供給デバイスをさらに備える、態様１３１または１３２に記載のシステム。
（態様１３４）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、針、シース、または探り針を備える、態様８５に記載のシステム。
（態様１３５）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記遠位領域の遠位端が、前記内部体積から遠位に離れて突出し、前記近位領域の近位端が、前記内部体積から近位に離れて突出する、態様８５に記載のシステム。
（態様１３６）
前記拡張式本体の前記近位領域が、前記送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部を備える、態様８５に記載のシステム。
（態様１３７）
電気回路を備える電解システムをさらに備え、前記電気回路の一部分が、前記送達デバイス上で支持され、前記送達デバイスの前記遠位端から前記拡張式本体の前記近位領域の分離を引き起こすように構成され、前記分離がステンレス鋼を含む前記首部の領域で起こる、態様８５に記載のシステム。
（態様１３８）
前記電気システムの導電体、および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれた１つ以上の導体を備える、態様１３７に記載のシステム。
（態様１３９）
前記導体が、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで、前記送達デバイスの前記壁を経由する、態様１３８に記載のシステム。
（態様１４０）
前記導体が、ワイヤである、態様１３９に記載のシステム。
（態様１４１）
前記拡張式本体の前記壁が、中心金属層、ならびに内層および外層を含み、前記内層および外層が、前記拡張式本体の前記内面および外面を画定するように、前記金属層に広がる電気絶縁材料を含む非金属コーティングを含み、前記拡張式本体の首部の前記外面の少なくとも一部分上に非金属コーティングを含む、態様８５に記載のシステム。
（態様１４２）
前記外層が、リング形状の露出した金属表面または構造を形成するように、前記首部のリング形状領域内で不在である、態様１４１に記載のシステム。
（態様１４３）
内層が、不在の外層を含む前記首部の類似部分におけるリング形状の露出した金属表面または構造を形成するように、前記首部のリング形状領域内で不在である、態様１４１に記載のシステム。
（態様１４４）
前記リング形状の露出した金属表面または構造が、電気絶縁材料をまったく含まない、態様１４２または１４３に記載のシステム。
（態様１４５）
前記リング形状の露出した金属表面または構造が、ステンレス鋼を含む、態様１４２または１４３に記載のシステム。
（態様１４６）
応力集中線または細片が、露出した金属の前記リング形状領域内で形成される、態様１４２または１４３に記載のシステム。
（態様１４７）
前記リング形状の露出した金属表面が、金またはステンレス鋼を含む、態様１４２または１４３に記載のシステム。
（態様１４８）
前記金属拡張式本体の前記首部の前記金属層の内面の少なくとも一部分が、前記金属拡張式本体の前記首部の前記金属層の前記内面に沿って伸長する、前記送達デバイスの遠位部分の外面を有することによって電気的に絶縁される、態様１４１〜１４３のいずれか１項に記載のシステム。
（態様１４９）
前記リング形状の露出した金属構造の遠位境界が、前記外層の近位境界を含み、前記リング形状の露出した金属構造の近位境界が、前記外層の遠位境界を含む、態様１４１〜１４３のいずれか１項に記載のシステム。
（態様１５０）
前記導体のうちの１つが、前記露出した金属表面を持つ前記首部の前記リング形状領域と電気連通する、態様１３８に記載のシステム。
（態様１５１）
前記導体のうちの１つが、陰極と電気連通し、前記陰極が、針、患者の皮膚上のパッチ、および前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様１５０に記載のシステム。
（態様１５２）
前記導体のうちの１つが、基準電極と電気連通し、前記基準電極が、針、患者の皮膚上のパッチ、および前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様１５０に記載のシステム。
（態様１５３）
前記陰極または電極が、白金または白金合金を含む、態様１５１または１５２に記載のシステム。
（態様１５４）
前記電解システムが、それを陽極にする方法で、前記リング形状の露出した金属表面に定電流を送達するように構成される、態様１３７に記載のシステム。
（態様１５５）
前記電解システムが、前記リング形状の露出した金属表面に定電圧を送達するように構成される、態様１３７に記載のシステム。
（態様１５６）
前記電解システムが、方形波電圧を含む可変電圧を、前記リング形状の露出した金属表面に送達するように構成される、態様１３７に記載のシステム。
（態様１５７）
前記リング形状の露出した金属表面が、レーザーで除去される材料の生成物である、態様１４２に記載のシステム。
（態様１５８）
前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結される、前記送達デバイスの前記長手方向に伸長する本体の前記遠位端によって、前記近位領域の前記首部内に受容される、遠位セグメントを前記長手方向に伸長する本体が備える、態様１３６に記載のシステム。
（態様１５９）
長手方向に伸長する本体の前記遠位セグメントの外面が、前記首部を含む前記領域の内面と表面接触している、態様１５８に記載のシステム。
（態様１６０）
前記長手方向に伸長する本体の前記遠位端が、前記首部のリング形状の露出した金属表面の近位縁付近で遠位に終結する、態様１５９に記載のシステム。
（態様１６１）
前記送達デバイスの少なくとも一部分が、親水性または潤滑性コーティングでコーティングされる、態様８５に記載のシステム。
（態様１６２）
内部電気絶縁層および外部電気絶縁層と、前記内層と外層との間に位置する金属層と、前記拡張式本体から近位に伸長する首部であって、該首部の少なくとも一部が露出した金属表面層または構造を含む、首部と、前記首部に操作可能に連結される遠位端を含む送達デバイスと、露出した金属表面層または構造と電気接続し、前記送達デバイスの前記遠位端が、前記金属拡張式本体の前記首部から分離するように、前記露出した金属表面層または構造を持つ前記金属壁を分離させるように、前記露出した金属表面層または構造の前記領域内で陽極を作製する方法で電流を印加するように構成される、電解システムと、を備える、態様８５に記載のシステム。
（態様１６３）
前記陽極が、ステンレス鋼を含む、態様１６２に記載のシステム。
（態様１６４）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様８５に記載のシステム。
（態様１６５）
前記動脈瘤が破裂した、態様１６４に記載のシステム。
（態様１６６）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様１６４に記載のシステム。
（態様１６７）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも５０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様１６４に記載のシステム。
（態様１６８）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも７５％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様１６４に記載のシステム。
（態様１６９）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも９０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様１６４に記載のシステム。
（態様１７０）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を充填するように拡張するよう構成される、態様１６４に記載のシステム。
（態様１７１）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を充填するように拡張するよう構成される、態様１６４に記載のシステム。
（態様１７２）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも９０％を充填するように拡張するよう構成される、態様１６４に記載のシステム。
（態様１７３）
患者の生体空間を充填するためのシステムであって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域に移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間で近遠位方向に伸長する中心軸と、送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部と、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定するように、前記遠位領域から前記近位領域へ前記中間領域を通して概して連続的に伸長する壁と、を備え、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成される、拡張式本体と、
ｂ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスと、を備え、前記送達デバイスの前記遠位端が、弾性スリーブまたはラップ、および摩擦適合によって前記拡張式本体の前記近位領域の前記首部に操作可能に連結され、
ｃ）  前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記壁が、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを含む、ひだ状構成を取り、
ｄ）  前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記複数のひだが折り畳まれない、システム。
（態様１７４）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様１７３に記載のシステム。
（態様１７５）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様１７３に記載のシステム。
（態様１７６）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様１７３に記載のシステム。
（態様１７７）
拡張可能である前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１７８）
前記拡張式本体が、前記ひだ状構成、または前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１７９）
前記拡張式本体が、３気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８０）
前記拡張式本体が、２気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８１）
前記拡張式本体が、１気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８２）
前記折り畳み領域が、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８３）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内で見出されない、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８４）
前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備える、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８５）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様１８４に記載のシステム。
（態様１８６）
各ひだが、近遠位方向に伸長する尾根線を備え、各ひだが、近遠位方向に伸長する介在谷部によって任意の直ぐ隣接するひだから分離される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８７）
前記ひだ状構成が、交互の尾根−谷部配置を含む、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８８）
拡張可能である前記拡張式本体が、前記拡張式本体の前記内部体積への流体媒質の送達を介して膨張するように構成される、態様１７３に記載のシステム。
（態様１８９）
前記流体媒質が、液体または気体を含む、態様１８８に記載のシステム。
（態様１９０）
前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な力を有する、態様１７３に記載のシステム。
（態様１９１）
前記患者に由来しない固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされない、態様１９０に記載のシステム。
（態様１９２）
前記金属拡張式本体および前記送達デバイスが、前記拡張式本体の前記内部体積が、固体または半固体で少なくとも部分的に充填されるのを許すように構成される、態様１９０に記載のシステム。
（態様１９３）
前記固体または半固体が、支持構造を備える、態様１９２に記載のシステム。
（態様１９４）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様１９３に記載の方法。
（態様１９５）
前記壁が、少なくとも１つの層を含み、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様１７３に記載のシステム。
（態様１９６）
前記金属層の厚さが、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルである、態様１９５に記載のシステム。
（態様１９７）
前記金属層が、金または白金を含む、態様１９５に記載のシステム。
（態様１９８）
前記壁が、内層または外層をさらに含み、前記層が、前記金属層の前記内面の少なくとも一部分、または前記金属層の前記外面の少なくとも一部分、または両方に広がる非金属コーティングを含む、態様１９５または１９６に記載のシステム。
（態様１９９）
前記非金属内層または外層の厚さが、０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルである、態様１９８に記載のシステム。
（態様２００）
前記非金属コーティングが、パリレンを含む、態様１９８に記載のシステム。
（態様２０１）
前記金属層が、金または白金を含み、前記内層および外層の両方がパリレンを含む、態様１９８に記載のシステム。
（態様２０２）
前記金属層が、電鋳の生成物である、態様１９５に記載のシステム。
（態様２０３）
前記金属層の表面が、丸い、小石状、または粒状の表面構造を備える、態様１９５に記載のシステム。
（態様２０４）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様２０３に記載のシステム。
（態様２０５）
前記金属層の前記外面が、突出部を含む、態様１９５に記載のシステム。
（態様２０６）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様２０５に記載のシステム。
（態様２０７）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様２０５に記載のシステム。
（態様２０８）
前記金属層の少なくとも一部分が、犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様１９５に記載のシステム。
（態様２０９）
前記金属層の少なくとも一部分が、粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下のラッピング仕上げを有する主軸上に形成される生成物である、態様１９５に記載のシステム。
（態様２１０）
前記犠牲的主軸が、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に介在する、前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する、態様２０８に記載のシステム。
（態様２１１）
前記拡張式本体が、前記金属層が焼鈍される過程の生成物であるが、非金属コーティングを含む、態様１９５に記載のシステム。
（態様２１２）
前記拡張式本体が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成された後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様１９５に記載のシステム。
（態様２１３）
前記拡張式本体が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成される前後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様１９５に記載のシステム。
（態様２１４）
前記壁が、前記内面から前記外面まで前記壁の厚さを完全に通して伸長する細孔を含む、態様１９５に記載のシステム。
（態様２１５）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様２１４に記載のシステム。
（態様２１６）
前記送達デバイスを介して前記内部体積と流体連通し、流体送達圧で複数の細孔を経由して、前記内部体積からの脱出流体流量を超える、前記内部体積への供給流体流量を提供するように構成される、流体供給デバイスをさらに備える、態様２１４または２１５に記載のシステム。
（態様２１７）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、針、シース、または探り針を備える、態様１７３に記載のシステム。
（態様２１８）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記遠位領域の遠位端が、前記内部体積から遠位に離れて突出し、前記近位領域の近位端が、前記内部体積から近位に離れて突出する、態様１７３に記載のシステム。
（態様２１９）
前記拡張式本体の前記近位領域が、前記送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部を備える、態様１７３に記載のシステム。
（態様２２０）
前記送達デバイスが、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで前記壁を経由するワイヤを備える、前記壁の構造補強を備える、態様２１９に記載のシステム。
（態様２２１）
前記ワイヤが、ニチノールまたはステンレス鋼を含む、態様２２０に記載のシステム。
（態様２２２）
前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結される、前記送達デバイスの前記長手方向に伸長する本体の前記遠位端によって、前記近位領域の前記首部内に受容される、遠位セグメントを前記長手方向に伸長する本体が備える、態様１７３に記載のシステム。
（態様２２３）
長手方向に伸長する本体の前記遠位セグメントの外面が、前記首部を含む前記領域の内面と表面接触している、態様２２２に記載のシステム。
（態様２２４）
前記拡張式本体の前記近位領域が、前記送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部を備える、態様１７３に記載のシステム。
（態様２２５）
前記拡張式本体の前記首部が、弾性スリーブまたはラップ、および摩擦適合によって前記送達デバイスの前記遠位部分に保持される、態様２２４に記載のシステム。
（態様２２６）
前記拡張式本体が、弾性スリーブまたはラップ、および摩擦適合によって前記送達デバイスの前記遠位部分に保持され、前記送達デバイス内に真空が存在する、態様２２４に記載のシステム。
（態様２２７）
前記弾性スリーブが、ＰＥＢＡＸ、ＣｈｒｏｎｏＰｒｅｎｅ、またはシリコーンを含む、態様２２５または２２６に記載のシステム。
（態様２２８）
前記弾性スリーブが、２５〜８０ショアＤの範囲のデュロメータを持つＰＥＢＡＸを含む、態様２２５または２２６に記載のシステム。
（態様２２９）
前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスが、前記送達デバイスおよび前記拡張した拡張式本体を引き離すことによって分離されることができる、態様２２４または２２８のいずれか１項に記載のシステム。
（態様２３０）
前記送達デバイスの少なくとも一部分が、親水性または潤滑性コーティングでコーティングされる、態様１７３に記載のシステム。
（態様２３１）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様１７３に記載のシステム。
（態様２３２）
前記動脈瘤が破裂した、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３３）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３４）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも５０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３５）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも７５％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３６）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも９０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３７）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を充填するように拡張するよう構成される、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３８）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を充填するように拡張するよう構成される、態様２３１に記載のシステム。
（態様２３９）
前記拡張式本体が、前記動脈瘤の前記管腔の少なくとも９０％を充填するように拡張するよう構成される、態様２３１に記載のシステム。
（態様２４０）
患者の生体空間を充填するためのシステムであって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域へと移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間で近遠位方向に伸長する中心軸と、前記遠位領域から前記近位領域まで中間領域を通して概して連続的に伸長して、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定する壁と、を備え、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成される、拡張式本体と、
ｂ）  前記近位領域に連結されるリンクと、
ｃ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスであって、前記遠位端が、前記リンクを介して少なくとも部分的に前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結される、送達デバイスと、
ｄ）  電気回路を備える電気システムと、を備え、前記電気回路の一部分が、前記送達デバイスの前記長手方向に伸長する本体上に支持され、前記リンクを加熱して前記リンクを解放させるように、電気エネルギーを前記リンクに供給することによって、前記送達デバイスの前記遠位端から前記拡張式本体の前記近位領域の分離を引き起こすように構成される、システム。
（態様２４１）
前記リンクが、ポリマー材料を含む、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４２）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４３）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４４）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４５）
拡張可能である前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４６）
前記拡張式本体が、前記ひだ状構成、または前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４７）
前記拡張式本体が、３気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４８）
前記拡張式本体が、２気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２４９）
前記拡張式本体が、１気圧未満の圧力を前記内部体積に印加することによって、前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張されるよう構成される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５０）
前記折り畳み領域が、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５１）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内で見出されない、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５２）
前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備える、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５３）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様２５２に記載のシステム。
（態様２５４）
各ひだが、近遠位方向に伸長する尾根線を備え、各ひだが、近遠位方向に伸長する介在谷部によって任意の直ぐ隣接するひだから分離される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５５）
前記ひだ状構成が、交互の尾根−谷部配置を含む、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５６）
拡張可能である前記拡張式本体が、前記拡張式本体の前記内部体積への流体媒質の送達を介して膨張するように構成される、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５７）
前記流体媒質が、液体または気体を含む、態様２５６に記載のシステム。
（態様２５８）
前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な力を有する、態様２４０に記載のシステム。
（態様２５９）
前記患者に由来しない固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされない、態様２５８に記載のシステム。
（態様２６０）
前記金属拡張式本体および前記送達デバイスが、前記拡張式本体の前記内部体積が、固体または半固体で少なくとも部分的に充填されるのを許すように構成される、態様２５８に記載のシステム。
（態様２６１）
前記固体または半固体が、支持構造を備える、態様２６０に記載のシステム。
（態様２６２）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様２６１に記載の方法。
（態様２６３）
前記壁が、少なくとも１つの層を含み、前記少なくとも１つの層が金属層である、態様２４０に記載のシステム。
（態様２６４）
前記金属層の厚さが、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルである、態様２６３に記載のシステム。
（態様２６５）
前記金属層が、金または白金を含む、態様２６３に記載のシステム。
（態様２６６）
前記壁が、内層または外層をさらに含み、前記層が、前記金属層の前記内面の少なくとも一部分、または前記金属層の前記外面の少なくとも一部分、または両方に広がる非金属コーティングを含み、態様２６３または２６４に記載のシステム。
（態様２６７）
前記非金属内層または外層の厚さが、０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルである、態様２６６に記載のシステム。
（態様２６８）
前記非金属コーティングが、パリレンを含む、態様２６６に記載のシステム。
（態様２６９）
前記金属層が、金または白金を含み、前記内層および外層の両方がパリレンを含む、態様２６６に記載のシステム。
（態様２７０）
前記金属層が、電鋳の生成物である、態様２６３に記載のシステム。
（態様２７１）
前記金属層の表面が、丸い、小石状、または粒状の表面構造を備える、態様２６３に記載のシステム。
（態様２７２）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様２７１に記載のシステム。
（態様２７３）
前記金属層の前記外面が、突出部を含む、態様２６３に記載のシステム。
（態様２７４）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様２７３に記載のシステム。
（態様２７５）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様２７３に記載のシステム。
（態様２７６）
前記金属層の少なくとも一部分が、犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様２６３に記載のシステム。
（態様２７７）
前記金属層の少なくとも一部分が、粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下のラッピング仕上げを有する犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様２６３に記載のシステム。
（態様２７８）
前記犠牲的主軸が、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に介在する、前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する、態様２７７に記載のシステム。
（態様２７９）
前記拡張式本体が、前記金属層が焼鈍される過程の生成物であるが、非金属コーティングを含む、態様２６３に記載のシステム。
（態様２８０）
前記拡張式本体が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成された後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様２６３に記載のシステム。
（態様２８１）
前記拡張式本体が、前記拡張式本体が前記送達可能な構成に形成される前後に、前記金属層が焼鈍される過程の生成物である、態様２６３に記載のシステム。
（態様２８２）
前記壁が、前記内面から前記外面まで前記壁の厚さを完全に通して伸長する細孔を含む、態様２６３に記載のシステム。
（態様２８３）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様２８２に記載のシステム。
（態様２８４）
前記送達デバイスを介して前記内部体積と流体連通し、流体送達圧で複数の細孔を経由して、前記内部体積からの脱出流体流量を超える、前記内部体積への供給流体流量を提供するように構成される、流体供給デバイスをさらに備える、態様２８２または２８３に記載のシステム。
（態様２８５）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、針、シース、または探り針を備える、態様２４０に記載のシステム。
（態様２８６）
前記拡張式本体が、前記送達可能な構成にあるとき、前記遠位領域の遠位端が、前記内部体積から遠位に離れて突出し、前記近位領域の近位端が、前記内部体積から近位に離れて突出する、態様２４０に記載のシステム。
（態様２８７）
前記ポリマーカップリングの少なくとも一部分を加温することによって、前記送達デバイスの前記遠位端から前記拡張式本体の前記近位領域の分離を引き起こすように構成されるシステムをさらに備える、態様２４０に記載のシステム。
（態様２８８）
前記ポリマーに隣接した抵抗発熱体を介して電流を通すことによって、前記ポリマーを加熱するように構成されるシステムを備える、態様２４０に記載のシステム。
（態様２８９）
前記電気システムの導電体、および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれた１つ以上の導体を備える、態様２４０に記載のシステム。
（態様２９０）
前記導体が、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで、前記送達デバイスの前記壁を経由する、態様２８９に記載のシステム。
（態様２９１）
前記導体が、ワイヤである、態様２９０に記載のシステム。
（態様２９２）
前記拡張式本体の前記壁が、中心金属層、ならびに内層および外層を含み、前記内層および外層が、前記拡張式本体の前記内面および外面を画定するように、前記金属層に広がる電気絶縁材料を含む非金属コーティングを含む、態様２４０に記載のシステム。
（態様２９３）
前記電気システムが、抵抗発熱体に定電流を送達するように構成される、態様２９２に記載のシステム。
（態様２９４）
前記電気システムが、前記抵抗発熱体に定電圧を送達するように構成される、態様２９２に記載のシステム。
（態様２９５）
前記抵抗発熱体が、ワイヤとして形成される、態様２９３または２９４に記載のシステム。
（態様２９６）
前記送達デバイスの少なくとも一部分が、親水性または潤滑性コーティングでコーティングされる、態様２４０に記載のシステム。
（態様２９７）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様２４０に記載のシステム。
（態様２９８）
前記動脈瘤が破裂した、態様２９７に記載のシステム。
（態様２９９）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様２９７に記載のシステム。
（態様３００）
患者の生体空間を充填するための方法であって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体を提供することであって、前記拡張式本体が、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成されることと、
ｂ）  前記拡張式本体の近位領域に操作可能に連結される遠位端を有する送達デバイスを介して、送達可能な構成で前記患者の前記生体空間中に前記拡張式本体を送達することと、
ｃ）  前記送達デバイスを介して前記拡張式本体の前記内部体積中に液体媒質を送達して、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせることと、
ｄ）  前記拡張式本体の前記近位領域上に位置する陽極に電気的に連結された電解システムを提供することと、
ｅ）  前記拡張式本体を前記送達デバイスから分離させることであって、前記分離が前記陽極で発生する電解によって達成されることと、を含む、方法。
（態様３０１）
前記拡張式本体が、前記ひだ状構成、または前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様３００に記載の方法。
（態様３０２）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様３００に記載の方法。
（態様３０３）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様３００に記載の方法。
（態様３０４）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様３００に記載の方法。
（態様３０５）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、３気圧未満である、態様３００に記載の方法。
（態様３０６）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、２気圧未満である、態様３００に記載の方法。
（態様３０７）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、１気圧未満である、態様３００に記載の方法。
（態様３０８）
前記拡張式本体の前記壁が、１〜５００ミクロンの範囲の細孔を含み、前記送達される流体が、前記細孔を介した前記送達される流体の出口流量より高い供給流量で拡張式本体の前記内部体積に供給される、態様３００に記載の方法。
（態様３０９）
前記電解が、前記陽極に定電流を印加した後に発生する、態様３００に記載の方法。
（態様３１０）
前記電解が、前記陽極に定電圧を印加した後に発生する、態様３００に記載の方法。
（態様３１１）
前記電解が、前記陽極に可変電圧を印加した後に発生する、態様３００に記載の方法。
（態様３１２）
前記可変電圧が、方形波電位電圧である、態様３１１に記載の方法。
（態様３１３）
前記陽極が、前記拡張式本体の前記近位領域上のリング形状の露出した金属表面を含む、態様３００に記載の方法。
（態様３１４）
前記陽極が、前記送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結するように、前記近位領域から近位に伸長する首部を含む、前記拡張式本体の前記近位領域内に位置する、態様３１３に記載の方法。
（態様３１５）
前記露出した金属表面が、金を含む、態様３１３に記載の方法。
（態様３１６）
前記露出した金属表面が、ステンレス鋼を含む、態様３１３に記載の方法。
（態様３１７）
応力集中線または細片が、露出した金属の前記リング形状領域内で形成される、態様３１４〜３１６のいずれか１項に記載の方法。
（態様３１８）
前記電解システムが、陰極を備え、前記陰極が、針、前記患者の皮膚上のパッチ、前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様３００に記載の方法。
（態様３１９）
前記電解システムが、基準電極を備え、前記基準電極が、針、前記患者の皮膚上のパッチ、前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様３００に記載の方法。
（態様３２０）
前記電気システムの導電体および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれる導体によって、前記患者の体外の場所から前記陽極に電流が流れる、態様３００に記載の方法。
（態様３２１）
前記電気システムの導電体および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれる導体によって、陰極から前記患者の体外の場所に電流が流れ、前記陰極が、針、前記患者の皮膚上のパッチ、前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様３００に記載の方法。
（態様３２２）
前記陽極の前記電圧が、前記陽極の前記電圧と基準電極の前記電圧との比較に基づいて調節され、前記基準電極が、針、前記患者の皮膚上のパッチ、前記送達デバイス上に支持される電極からなる群から選択され得る、態様３１８〜３２０のいずれか１項に記載の方法。
（態様３２３）
前記陰極または基準電極が、白金を含む、態様３１９または３２１に記載の方法。
（態様３２４）
前記電力が、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで、前記送達デバイスの前記壁を経由する導体を通って伝わる、態様３２０または３２１に記載の方法。
（態様３２５）
前記導体が、ワイヤである、態様３２４に記載の方法。
（態様３２６）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様３００に記載の方法。
（態様３２７）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様３２６に記載の方法。
（態様３２８）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも５０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３２６に記載の方法。
（態様３２９）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも７５％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３２６に記載の方法。
（態様３３０）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも９０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３２６に記載の方法。
（態様３３１）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３２６に記載の方法。
（態様３３２）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３２６に記載の方法。
（態様３３３）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも９０％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３２６に記載の方法。
（態様３３４）
外力を印加することによって、前記拡張した拡張式本体の前記形状を変化させるステップをさらに含む、態様３２６〜３３３のいずれか１項に記載の方法。
（態様３３５）
前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、前記生体空間内に前記拡張構成で維持される、態様３２６〜３３３のいずれか１項に記載の方法。
（態様３３６）
固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張式本体の前記内部体積中に送達されて、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助しない、態様３２６に記載の方法。
（態様３３７）
前記拡張式本体が、固体で少なくとも部分的に充填される、態様３２６に記載の方法。
（態様３３８）
前記固体が、支持構造を含む、態様３３７に記載の方法。
（態様３３９）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様３３８に記載の方法。
（態様３４０）
患者の生体空間を充填するための方法であって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体を提供することであって、前記拡張式本体が、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成されることと、
ｂ）  リンクを介して前記拡張式本体の近位領域に操作可能に連結される遠位端を有する送達デバイスを介して、前記患者の前記生体空間中に前記拡張式本体を送達することと、
ｃ）  前記送達デバイスを介して前記拡張式本体の前記内部体積中に流体媒質を送達して、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせることと、
ｄ）  前記リンクに電気的に連結される電気システムを提供することと、
ｅ）  前記拡張式本体を前記送達デバイスから分離させることであって、前記分離が前記リンクを溶解および分離させることによって達成されることと、を含む、方法。
（態様３４１）
前記拡張式本体が、前記ひだ状構成、または前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様３４０に記載のシステム。
（態様３４２）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様３４０に記載の方法。
（態様３４３）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様３４０に記載の方法。
（態様３４４）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様３４０に記載の方法。
（態様３４５）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、３気圧未満である、態様３４０に記載の方法。
（態様３４６）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、２気圧未満である、態様３４０に記載の方法。
（態様３４７）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、１気圧未満である、態様３４０に記載の方法。
（態様３４８）
前記拡張式本体の前記壁が、１〜５００ミクロンの範囲の細孔を含み、前記送達される流体が、前記細孔を介した前記送達される流体の出口流量より高い供給流量で拡張式本体の前記内部体積に供給される、態様３４０に記載の方法。
（態様３４９）
電気システムが電気回路を備え、前記電気回路の一部分が、前記送達デバイスの前記長手方向に伸長する本体上に支持され、前記リンクを加熱して前記リンクを解放させるように、電気エネルギーを前記リンクに供給することによって、前記送達デバイスの前記遠位端から前記拡張式本体の前記近位領域の分離を引き起こすように構成される、態様３４０に記載の方法。
（態様３５０）
前記リンクが、ポリマー材料を含む、態様３４０に記載の方法。
（態様３５１）
前記リンクが、抵抗発熱体を備える、態様３４０に記載の方法。
（態様３５２）
前記抵抗発熱体が、ワイヤである、態様３５１に記載の方法。
（態様３５３）
前記電気システムの導電体および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれる導体によって、前記患者の体外の場所から前記抵抗発熱体に電流が流れる、態様３５１に記載の方法。
（態様３５４）
前記電力が、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで、前記送達デバイスの前記壁を経由する導体を通って伝わる、態様３５３に記載の方法。
（態様３５５）
前記導体が、ワイヤである、態様３５４に記載の方法。
（態様３５６）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様３４０に記載の方法。
（態様３５７）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様３５６に記載の方法。
（態様３５８）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも５０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３５６に記載の方法。
（態様３５９）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも７５％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３５６に記載の方法。
（態様３６０）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも９０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３５６に記載の方法。
（態様３６１）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３５６に記載の方法。
（態様３６２）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３５６に記載の方法。
（態様３６３）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも９０％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３５６に記載の方法。
（態様３６４）
外力を印加することによって、前記拡張した拡張式本体の前記形状を変化させるステップをさらに含む、態様３５６〜３６３のいずれか１項に記載の方法。
（態様３６５）
前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、前記生体空間内に前記拡張構成で維持される、態様３５６〜３６３のいずれか１項に記載の方法。
（態様３６６）
固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張式本体の前記内部体積中に送達され、前記拡張式本体が前記拡張構成を取るか、または維持するのを少なくとも補助しない、態様３５６に記載の方法。
（態様３６７）
前記拡張式本体が、固体で少なくとも部分的に充填される、態様３５６に記載の方法。
（態様３６８）
前記固体が、支持構造を含む、態様３６７に記載の方法。
（態様３６９）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様３６８に記載の方法。
（態様３７０）
患者の生体空間を充填するための方法であって、
ａ）  送達デバイスの前記遠位端に操作可能に連結する前記近位領域から近位に伸長する首部を有する単一ローブの金属拡張式本体を提供することであって、前記拡張式本体が、送達可能な構成から拡張構成に拡張するよう構成されることと、
ｂ）  弾性スリーブまたはラップおよび摩擦適合によって、前記拡張式本体の前記近位領域の前記首部分に操作可能に連結される遠位端を有する送達デバイスを介して、前記患者の前記生体空間中に前記拡張式本体を送達することと、
ｃ）  前記送達デバイスを介して前記拡張式本体の前記内部体積中に流体媒質を送達して、前記拡張式本体が前記拡張構成を取るようにすることと、
ｄ）  前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスが、前記送達デバイスおよび前記拡張した拡張式本体を引き離すことによって分離が達成されることと、を含む、方法。
（態様３７１）
前記拡張式本体が、前記ひだ状構成、または前記送達可能な構成で存在する前記拡張式本体の複数のひだを実質的に排除することによって、前記拡張構成を取るように構成される、態様３７０に記載のシステム。
（態様３７２）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、球形または楕円形状である全体形状を備える、態様３７０に記載の方法。
（態様３７３）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様３７０に記載の方法。
（態様３７４）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様３７０に記載の方法。
（態様３７５）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、３気圧未満である、態様３７０に記載の方法。
（態様３７６）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、２気圧未満である、態様３７０に記載の方法。
（態様３７７）
拡張中の前記拡張式本体の前記内部体積内の圧力が、１気圧未満である、態様３７０に記載の方法。
（態様３７８）
前記拡張式本体の前記壁が、１〜５００ミクロンの範囲の細孔を含み、前記送達される流体が、前記細孔を介した前記送達される流体の出口流量より高い供給流量で拡張式本体の前記内部体積に供給される、態様３７０に記載の方法。
（態様３７９）
前記弾性スリーブまたはラップが、ＰＥＢＡＸ、ＣｈｒｏｎｏＰｒｅｎｅ、またはシリコーンを含む、態様３７０に記載の方法。
（態様３８０）
前記弾性スリーブが、２５〜８０ショアＤの範囲のデュロメータを持つＰＥＢＡＸを含む、態様３７０に記載の方法。
（態様３８１）
生体空間の充填が、動脈瘤の管腔または血管セグメントの管腔の少なくとも一部分を充填することを含む、態様３７０に記載の方法。
（態様３８２）
前記血管セグメントが、動脈または静脈である、態様３８１に記載の方法。
（態様３８３）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも５０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３８１に記載の方法。
（態様３８４）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも７５％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３８１に記載の方法。
（態様３８５）
前記拡張式本体が、拡張式本体の外面の少なくとも９０％が、前記動脈瘤の前記内面と接触するように拡張するよう構成される、態様３８１に記載の方法。
（態様３８６）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも５０％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３８１に記載の方法。
（態様３８７）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも７５％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３８１に記載の方法。
（態様３８８）
前記拡張式本体が、動脈瘤の前記管腔の少なくとも９０％を充填するように、前記動脈瘤内で膨張および拡張される、態様３８１に記載の方法。
（態様３８９）
外力を印加することによって、前記拡張した拡張式本体の前記形状を変化させるステップをさらに含む、態様３８１のいずれか１項に記載の方法。
（態様３９０）
前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、前記生体空間内に前記拡張構成で維持される、態様３８１のいずれか１項に記載の方法。
（態様３９１）
固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張式本体の前記内部体積中に送達されて、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助しない、態様３９０に記載の方法。
（態様３９２）
前記拡張式本体が、固体で少なくとも部分的に充填される、態様３９０に記載の方法。
（態様３９３）
前記固体が、支持構造を含む、態様３９２に記載の方法。
（態様３９４）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様３９３に記載の方法。
（態様３９５）
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造する方法であって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域に移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間に近遠位方向に伸長する中心軸と、前記近位領域から中間領域を通って前記遠位領域まで概して連続的に伸長して、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定する壁と、を備える、単一ローブの金属拡張式本体を製造することと、
ｂ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスを製造することと、
ｃ）  前記拡張式本体の前記近位領域に前記送達デバイスの前記遠位端を操作可能に連結することと、
ｄ）  前記拡張式本体の前記壁を、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを含む、ひだ状構成に形成することと、を含む、方法。
（態様３９６）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、球形または楕円形状である全体形状を備えるように、前記拡張式本体が製造される、態様３９５に記載の方法。
（態様３９７）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様３９５に記載の方法。
（態様３９８）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様３９５に記載の方法。
（態様３９９）
前記拡張式本体が、拡張式であるように製造され、前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様３９５に記載のシステム。
（態様４００）
３気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様３９５に記載の方法。
（態様４０１）
２気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様３９５に記載の方法。
（態様４０２）
１気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様３９５に記載の方法。
（態様４０３）
前記折り畳み領域を形成することが、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様３９５に記載のシステム。
（態様４０４）
前記遠位端を前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結することが、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内に位置しないようにすることを含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４０５）
前記壁をひだ状構成に形成することが、前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備えるようにすることをさらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４０６）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様４０５に記載の方法。
（態様４０７）
前記拡張式本体を製造することが、少なくとも１つの金属層を含むように前記壁を形成することを含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４０８）
前記金属層が、金または白金を含む、態様４０７に記載の方法。
（態様４０９）
前記金属層が、電鋳によって形成される、態様４０７に記載の方法。
（態様４１０）
前記金属層の形成が、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの範囲の厚さを生成する、態様４０７に記載の方法。
（態様４１１）
前記金属層の形成が、前記金属層の表面上に丸い、小石状、または粒状の表面構造を生成する、態様４０７に記載の方法。
（態様４１２）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様４１１に記載の方法。
（態様４１３）
前記金属層の形成が、前記金属層の表面上に突出部を生成する、態様４０７に記載の方法。
（態様４１４）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様４１３に記載の方法。
（態様４１５）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様４１３に記載の方法。
（態様４１６）
前記拡張式本体を製造することが、前記拡張式本体の前記内面または前記外面をコーティングとして画定するように、前記金属層上に広がる非金属層をさらに含むように前記壁を形成すること、態様４０７に記載の方法。
（態様４１７）
前記非金属層の形成が、約０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルの範囲の前記非金属層の厚さを生成する、態様４１６に記載の方法。
（態様４１８）
前記非金属コーティングが、電気絶縁材料を含む、態様４１６に記載の方法。
（態様４１９）
前記非金属コーティング層が、パリレンを含む、態様４１６に記載のシステム。
（態様４２０）
前記拡張式本体の製造および前記壁をひだ状および折り畳まれた構成に形成することの組み合わせが、前記拡張式本体を、送達可能な構成から拡張構成に拡張することができるように製造することをさらに含み、前記ひだ状領域または複数の前記ひだが実質的に前記壁から排除されるときに前記送達可能な構成である、態様３９５に記載の方法。
（態様４２１）
前記拡張式本体の製造および前記壁を形成することが、主軸を提供することをさらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４２２）
前記主軸が犠牲的主軸である、態様４２１に記載の方法。
（態様４２３）
前記犠牲的主軸が、アルミニウムを含む、態様４２２に記載の方法。
（態様４２４）
前記拡張式本体を製造することが、前記金属層を前記主軸上に堆積させることをさらに含む、態様４２１〜４２３のいずれか１項に記載の方法。
（態様４２５）
粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下を有する、主軸を提供することをさらに含む、態様４２１〜４２４のいずれか１項に記載の方法。
（態様４２６）
前記拡張式本体の製造および前記壁をひだ状構成に形成することの組み合わせが、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に存在する前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する犠牲的主軸を提供することと、前記主軸を使用して前記拡張式本体を製造することと、をさらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４２７）
前記首部の前記金属層の一部分が、主軸上に形成される生成物であり、前記主軸の少なくとも一部分が、非犠牲的構成要素である、態様４２６に記載の方法。
（態様４２８）
前記非犠牲的主軸構成要素が、ステンレス鋼を含む、態様４２７に記載の方法。
（態様４２９）
前記少なくとも１つの金層が、前記非犠牲的主軸構成要素の前記ステンレス鋼表面層の内面または外面の一方の少なくとも一部分に広がる、態様４２７に記載の方法。
（態様４３０）
前記非犠牲的主軸構成要素が、金または白金の表面層をさらに含む、態様４２７に記載の方法。
（態様４３１）
前記少なくとも１つの金層が、前記非犠牲的主軸構成要素の前記金または白金表面層の内面または外面の一方の少なくとも一部分に広がる、態様４２７に記載の方法。
（態様４３２）
前記拡張式本体を焼鈍することをさらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４３３）
非金属層を含む拡張式本体の前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様４３２に記載の方法。
（態様４３４）
ひだ形成および折り畳み後のみ、またはひだ形成および折り畳みの前後に、前記拡張式本体の前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様４３２に記載の方法。
（態様４３５）
前記内面から前記外面に前記壁を通して完全に伸長する細孔を前記壁内に生成することをさらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４３６）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様４３５に記載の方法。
（態様４３７）
前記細孔が、レーザーを介して形成される、態様４３５に記載の方法。
（態様４３８）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、シース、針、または探り針を備える、態様４３５に記載の方法。
（態様４３９）
前記拡張式本体の前記製造が、前記拡張式本体の前記近位領域に首部を形成することをさらに含み、前記首部が、前記近位領域から近位に伸長することと、
前記送達デバイスの前記遠位端を前記首部に操作可能に連結することと、さらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４４０）
前記首部の前記金属層の形成が、金または白金の層を提供することをさらに含む、態様４３９に記載の方法。
（態様４４１）
前記首部の形成が、ステンレス鋼層および金または白金層のいずれかを提供することをさらに含む、態様４３９に記載の方法。
（態様４４２）
少なくとも１つの金層が、前記ステンレス鋼の内面または外面の少なくとも一方に広がるようにする、態様４４１に記載の方法。
（態様４４３）
前記首部の形成が、金属が露出され、非金属層または絶縁層によって被覆されない、前記拡張式本体の前記外面のリング形状領域を形成することをさらに含む、態様４３９に記載の方法。
（態様４４４）
露出した金属の前記リング形状領域が、金またはステンレス鋼である、態様４４３に記載の方法。
（態様４４５）
応力集中線または細片が、露出した金属の前記リング形状領域内で形成される、態様４４４に記載の方法。
（態様４４６）
前記応力集中線または細片が、レーザーを使用して形成され、前記拡張式本体の前記首部の前記表面から材料を除去する、態様４４５に記載の方法。
（態様４４７）
少なくとも前記送達デバイスを親水性または潤滑性コーティングでコーティングすることをさらに含む、態様３９５に記載の方法。
（態様４４８）
前記拡張式本体の前記形成が、患者の体内での拡張時に、前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な強度を有するように、拡張した本体を生成する、態様３９５に記載の方法。
（態様４４９）
前記拡張式本体の前記形成が、前記患者に由来しない固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされないように、拡張した本体を生成する、態様３９５に記載の方法。
（態様４５０）
前記拡張式本体が、拡張中または拡張後、ならびに前記送達デバイスおよび前記拡張した拡張式本体の分離前に、固体を前記内部体積中に受け入れるように構成される、態様３９５に記載の方法。
（態様４５１）
前記固体が、支持構造を含む、態様４５０に記載の方法。
（態様４５２）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様４５０に記載の方法。
（態様４５３）
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造する方法であって、
ａ）  ステンレス鋼リングを犠牲的主軸の近位端に連結することと、
ｂ）  前記犠牲的主軸上および前記ステンレス鋼リングの少なくとも一部に金属層を堆積させることと、
ｃ）  前記犠牲的主軸を排除して、前記金属層を前記犠牲的主軸の前記形状を有する中空体の形態で残すことであって、前記ステンレス鋼リングが、前記中空体の近位領域に接合し、遠位に伸長することと、
ｄ）  電気絶縁材料を、前記中空体の外面および内面、ならびに前記ステンレス鋼リングの外面に適用することと、
ｅ）  前記電気絶縁材料を含まない前記ステンレス鋼リングを含む、前記首部の前記領域の前記外面の一部分が、電位陽極を形成するようにすることと、
ｆ）  前記ステンレス鋼リングを送達デバイスの遠位端に連結することと、
ｇ）  電解システムを、前記送達デバイスを通る導電経路を通じて前記電位陽極に電気的に連結することと、を含む、方法。
（態様４５４）
前記金属層が、金または白金を含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４５５）
前記電気絶縁材料が、パリレンを含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４５６）
前記犠牲的主軸が、アルミニウムを含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４５７）
前記電位陽極を形成することが、ステンレス鋼を含む領域内の前記拡張式本体の前記外面の一部分から電気絶縁材料を除去することを含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４５８）
前記電位陽極を形成することが、ステンレス鋼を含む領域内の前記拡張式本体の前記外面の一部分から電気絶縁材料および金層を除去することを含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４５９）
前記電位陽極を形成することが、ステンレス鋼を含む領域内の前記拡張式本体の前記外面の一部分から、電気絶縁材料、金層、および前記ステンレス鋼層の一部分を除去することを含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４６０）
レーザー切除を使用して、材料を除去する、態様４５６〜４５９のいずれか１項に記載の方法。
（態様４６１）
ステップｄ）の後に、前記中空体をひだ形成すること、および折り畳むことをさらに含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４６２）
ステップｄ）の後、またはステップｄ）の前後のいずれかに、前記中空体を焼鈍することをさらに含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４６３）
前記送達デバイスの前記遠位端が、前記ステンレス鋼リングの内面を電気的に絶縁するように、前記ステンレス鋼リングに連結される、態様４５３に記載の方法。
（態様４６４）
前記ステンレス鋼リングの少なくとも１つの表面を、前記拡張式本体の前記本体を電鋳する前に、金または白金でコーティングまたはめっきすることをさらに含む、態様４５３に記載の方法。
（態様４６５）
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造する方法であって、
ａ）  ひだ状外面を含む犠牲的主軸を提供することと、
ｂ）  前記犠牲的主軸上に金属層を堆積させることと、
ｃ）  前記犠牲的主軸を除去して、前記金属層をひだ状中空体の形態で残すことと、
ｄ）  前記ひだ状中空体の金属層の内面および外面を非金属材料でコーティングすることと、
ｅ）  前記ひだ状中空体を折り畳んで、前記ひだ状中空体をひだ状にする程度をさらに増加させることであって、前記折り畳みが、複数のひだを前記ひだ状中空体の中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳むことを含むことと、を含む、方法。
（態様４６６）
前記金属層が金または白金を含み、前記犠牲的主軸がアルミニウムを含み、前記非金属材料がパリレンを含む、態様４６５に記載の方法。
（態様４６７）
前記金属層が金または白金を含み、前記犠牲的主軸がアルミニウムを含み、前記非金属材料が電気絶縁材料を含む、態様４６５に記載の方法。
（態様４６８）
前記金属層の少なくとも一部分が、粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下のラッピング仕上げを有する犠牲的主軸上に形成される生成物である、態様４６５に記載の方法。
（態様４６９）
ステップ  ｅ）の後に前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様４６５に記載の方法。
（態様４７０）
ステップ  ｅ）の前に前記金属層を焼鈍することと、ステップ  ｅ）の後に前記金属層を再焼鈍することと、をさらに含む、態様４６５に記載の方法。
（態様４７１）
前記金属層の少なくとも一部分が、電鋳を介して堆積される、態様４６５に記載の方法。
（態様４７２）
前記金属層を通る細孔を形成することをさらに含む、態様４６５に記載の方法。
（態様４７３）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様４７２に記載の方法。
（態様４７４）
前記細孔が、レーザーを介して形成される、態様４７２に記載の方法。
（態様４７５）
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造する方法であって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域に移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間に近遠位方向に伸長する中心軸と、前記近位領域から中間領域を通って前記遠位領域まで概して連続的に伸長して、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定する壁と、を備える、単一ローブの金属拡張式本体を製造することと、
ｂ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスを製造することと、
ｃ）  弾性スリーブおよび摩擦適合によって、前記送達デバイスの前記遠位端を前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結することと、
ｄ）  前記拡張式本体の前記壁を、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを含む、ひだ状構成に形成することと、を含む、方法。
（態様４７６）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、球形または楕円形状である全体形状を備えるように、前記拡張式本体が製造される、態様４７５に記載の方法。
（態様４７７）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様４７５に記載の方法。
（態様４７８）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様４７５に記載の方法。
（態様４７９）
前記拡張式本体が、拡張可能であるように製造され、前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様４７５に記載のシステム。
（態様４８０）
３気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様４７５に記載の方法。
（態様４８１）
２気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様４７５に記載の方法。
（態様４８２）
１気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様４７５に記載の方法。
（態様４８３）
前記折り畳み領域を形成することが、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様４７５に記載の方法。
（態様４８４）
前記遠位端を前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結することが、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内に位置しないようにすることを含む、態様４７５に記載の方法。
（態様４８５）
前記壁をひだ状構成に形成することが、前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備えるようにすることをさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様４８６）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様４８５に記載の方法。
（態様４８７）
前記拡張式本体を製造することが、少なくとも１つの金属層を含むように前記壁を形成することを含む、態様４７５に記載の方法。
（態様４８８）
前記金属層が、金または白金を含む、態様４８７に記載の方法。
（態様４８９）
前記金属層が、電鋳によって形成される、態様４８７に記載の方法。
（態様４９０）
前記金属層の形成が、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの範囲の厚さを生成する、態様４８７に記載の方法。
（態様４９１）
前記金属層の形成が、前記金属層の表面上に丸い、小石状、または粒状の表面構造を生成する、態様４８７に記載の方法。
（態様４９２）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様４９１に記載の方法。
（態様４９３）
前記金属層の形成が、前記金属層の表面上に突出部を生成する、態様４８７に記載の方法。
（態様４９４）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様４９３に記載の方法。
（態様４９５）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様４９３に記載の方法。
（態様４９６）
前記拡張式本体を製造することが、前記拡張式本体の前記内面または前記外面をコーティングとして画定するように、前記金属層上に広がる非金属層をさらに含むように前記壁を形成することをさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様４９７）
前記非金属層の形成が、約０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルの範囲の前記非金属層の厚さを生成する、態様４９６に記載の方法。
（態様４９８）
前記非金属コーティング層が、パリレンを含む、態様４９６に記載のシステム。
（態様４９９）
前記拡張式本体の製造および前記壁をひだ状および折り畳まれた構成に形成することの組み合わせが、前記拡張式本体を、送達可能な構成から拡張構成に拡張することができるように製造することをさらに含み、前記ひだ状領域または複数の前記ひだが実質的に前記壁から排除されるときに前記拡張構成である、態様４７５に記載の方法。
（態様５００）
前記拡張式本体の製造および前記壁を形成することが、主軸を提供することをさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様５０１）
前記主軸が犠牲的主軸である、態様５００に記載の方法。
（態様５０２）
前記犠牲的主軸が、アルミニウムを含む、態様５０１に記載の方法。
（態様５０３）
前記拡張式本体を製造することが、前記金属層を前記主軸上に堆積させることをさらに含む、態様４７５〜５０２のいずれか１項に記載の方法。
（態様５０４）
粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下を有する、主軸を提供することをさらに含む、態様４７５〜５０３のいずれか１項に記載の方法。
（態様５０５）
前記拡張式本体の製造および前記壁をひだ状構成に形成することの組み合わせが、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に存在する前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する犠牲的主軸を提供することと、前記主軸を使用して前記拡張式本体を製造することと、をさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様５０６）
前記拡張式本体を焼鈍することをさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様５０７）
非金属層を含む拡張式本体の前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様５０６に記載の方法。
（態様５０８）
ひだ形成および折り畳み後のみ、またはひだ形成および折り畳みの前後に、前記拡張式本体の前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様５０６に記載の方法。
（態様５０９）
前記内面から前記外面に前記壁を通して完全に伸長する細孔を前記壁内に生成することをさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様５１０）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様５０９に記載の方法。
（態様５１１）
前記細孔が、レーザーを介して形成される、態様５０９に記載の方法。
（態様５１２）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、シース、針、または探り針を備える、態様４７５に記載の方法。
（態様５１３）
前記拡張式本体の前記製造が、前記拡張式本体の前記近位領域に、前記近位領域から近位に伸長する首部を形成することと、弾性スリーブまたはラップおよび摩擦適合によって前記送達デバイスの前記遠位端を前記首部に操作可能に連結することと、を含む、態様４７５に記載の方法。
（態様５１４）
前記弾性スリーブが、ＰＥＢＡＸ、ＣｈｒｏｎｏＰｒｅｎｅ、またはシリコーンを含む、態様５１３に記載の方法。
（態様５１５）
前記弾性スリーブが、２５〜８０ショアＤの範囲のデュロメータを持つＰＥＢＡＸを含む、態様５１３または５１４に記載の方法。
（態様５１６）
前記拡張した拡張式本体および前記送達デバイスが、前記送達デバイスおよび前記拡張した拡張式本体を引き離すことによって分離されることができる、態様５１３または５１４に記載の方法。
（態様５１７）
少なくとも前記送達デバイスを親水性または潤滑性コーティングでコーティングすることをさらに含む、態様４７５に記載の方法。
（態様５１８）
前記拡張式本体の前記形成が、患者の体内での拡張時に、前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な強度を有するように、拡張した本体を生成する、態様４７５に記載の方法。
（態様５１９）
前記拡張式本体の前記形成が、前記患者に由来しない固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされないように、拡張した本体を生成する、態様４７５に記載の方法。
（態様５２０）
前記拡張式本体が、拡張中または拡張後、ならびに前記送達デバイスおよび前記拡張した拡張式本体の分離前に、固体を前記内部体積中に受け入れるように構成される、態様４７５に記載の方法。
（態様５２１）
前記固体が、支持構造を含む、態様５２０に記載の方法。
（態様５２２）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様５２１に記載の方法。
（態様５２３）
患者の生体空間を充填するためのシステムを製造する方法であって、
ａ）  単一ローブの金属拡張式本体であって、遠位領域と、前記遠位領域の概して反対にある近位領域と、前記遠位領域から前記近位領域に移行する中間領域と、前記近位領域と遠位領域との間に近遠位方向に伸長する中心軸と、前記近位領域から中間領域を通って前記遠位領域まで概して連続的に伸長して、前記拡張式本体の外面と、前記拡張式本体の内部体積を画定する前記拡張式本体の内面とを画定する壁と、を備える、単一ローブの金属拡張式本体を製造することと、
ｂ）  近位端、および前記近位端の概して反対にある遠位端を備える長手方向に伸長する本体を備える、送達デバイスを製造することと、
ｃ）  加温されると溶解する非金属リンクによって、前記送達デバイスの前記遠位端を前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結することと、
ｄ）  前記拡張式本体の前記壁を、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に折り畳まれ、前記拡張式本体の折り畳み領域を形成する複数のひだを含む、ひだ状構成に形成することと、を含む、方法。
（態様５２４）
前記非金属リンクが、ポリマー材料を含む、態様５２３に記載のシステム。
（態様５２５）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、球形または楕円形状である全体形状を備えるように、前記拡張式本体が製造される、態様５２３に記載の方法。
（態様５２６）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域が略円筒形であり、前記近位領域および前記遠位領域がいずれも略半球である形状を取る、態様５２３に記載の方法。
（態様５２７）
前記拡張式本体が、前記拡張構成にあるとき、前記拡張式本体が、前記中間領域、前記近位領域、および前記遠位領域が結合して略球形状を形成する形状を取る、態様５２３に記載の方法。
（態様５２８）
前記拡張式本体が、拡張可能であるように製造され、前記拡張式本体が、膨張可能であるように構成される、態様５２３に記載のシステム。
（態様５２９）
３気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様５２３に記載の方法。
（態様５３０）
２気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様５２３に記載の方法。
（態様５３１）
１気圧未満の圧力を、拡張中に前記拡張式本体の前記内部体積に印加することによって、前記拡張式本体が前記送達可能な構成から前記拡張構成に拡張され得るよう、前記拡張式本体が製造される、態様５２３に記載の方法。
（態様５３２）
前記折り畳み領域を形成することが、ガイドワイヤを受け入れることができるチャネルを画定する、態様５２３に記載の方法。
（態様５３３）
前記遠位端を前記拡張式本体の前記近位領域に操作可能に連結することが、前記送達デバイスのどの部分も前記拡張式本体の前記折り畳み領域内に位置しないようにすることを含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５３４）
前記壁をひだ状構成に形成することが、前記複数のひだの各ひだが、近遠位方向に、かつ前記中心軸から放射状に離れて伸長する尾根線を備えるようにすることをさらに含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５３５）
折り畳まれているとき、前記複数のひだの各ひだが、前記中心軸に対して時計回り方向、または前記中心軸に対して反時計回り方向に直ぐ隣接するひだの上に折り畳まれる、態様５３４に記載の方法。
（態様５３６）
前記拡張式本体を製造することが、少なくとも１つの金属層を含むように前記壁を形成することを含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５３７）
前記金属層が、金または白金を含む、態様５３６に記載の方法。
（態様５３８）
前記金属層が、電鋳によって形成される、態様５３６に記載の方法。
（態様５３９）
前記金属層の形成が、約５マイクロメートル〜５０マイクロメートルの範囲の厚さを生成する、態様５３６に記載の方法。
（態様５４０）
前記金属層の形成が、前記金属層の表面上に丸い、小石状、または粒状の表面構造を生成する、態様５３６に記載の方法。
（態様５４１）
前記丸い、小石状、または粒状の表面構造が、約０．１マイクロメートル〜約１０マイクロメートルの表面高を有する、態様５４０に記載の方法。
（態様５４２）
前記金属層の形成が、前記金属層の表面上に突出部を生成する、態様５３６に記載の方法。
（態様５４３）
前記突出部のいくつかが、分岐している、態様５４２に記載の方法。
（態様５４４）
前記突出部のいくつかが、両端上で前記金属層に接合され、ループを形成する、態様５４２に記載の方法。
（態様５４５）
前記拡張式本体を製造することが、前記拡張式本体の前記内面または前記外面をコーティングとして画定するように、前記金属層上に広がる非金属層をさらに含むように前記壁を形成すること、態様５３６に記載の方法。
（態様５４６）
前記非金属層の形成が、約０．１マイクロメートル〜１０マイクロメートルの範囲の前記非金属層の厚さを生成する、態様５４５に記載の方法。
（態様５４７）
前記非金属コーティング層が、パリレンを含む、態様５４５に記載のシステム。
（態様５４８）
前記拡張式本体の製造および前記壁をひだ状および折り畳まれた構成に形成することの組み合わせが、前記拡張式本体を、送達可能な構成から拡張構成に拡張することができるように製造することをさらに含み、前記ひだ状領域または複数の前記ひだが実質的に前記壁から排除されるときに前記送達可能な構成である、態様５２３に記載の方法。
（態様５４９）
前記拡張式本体の製造および前記壁を形成することが、主軸を提供することをさらに含む、態様５４８に記載の方法。
（態様５５０）
前記主軸が犠牲的主軸である、態様５４９に記載の方法。
（態様５５１）
前記犠牲的主軸が、アルミニウムを含む、態様５５０に記載の方法。
（態様５５２）
前記拡張式本体を製造することが、前記金属層を前記主軸上に堆積させることをさらに含む、態様５４８〜５５１のいずれか１項に記載の方法。
（態様５５３）
粗雑表面特徴の頂部と谷部との間に約０．１ミクロン以下を有する、主軸を提供することをさらに含む、態様５４８〜５５２のいずれか１項に記載の方法。
（態様５５４）
前記拡張式本体の製造および前記壁をひだ状構成に形成することの組み合わせが、前記送達可能な構成と前記拡張構成との間に存在する前記拡張式本体のひだ状構成を概して複製する、ひだ状外面を有する犠牲的主軸を提供することと、前記主軸を使用して前記拡張式本体を製造することと、をさらに含む、態様５４８に記載の方法。
（態様５５５）
前記拡張式本体を焼鈍することをさらに含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５５６）
非金属層を含む拡張式本体の前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様５５５に記載の方法。
（態様５５７）
ひだ形成および折り畳み後のみ、またはひだ形成および折り畳みの前後に、前記拡張式本体の前記金属層を焼鈍することをさらに含む、態様５５５に記載の方法。
（態様５５８）
前記内面から前記外面に前記壁を通して完全に伸長する細孔を前記壁内に生成することをさらに含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５５９）
前記細孔が、直径１ミクロン〜５００ミクロンの範囲である、態様５５８に記載の方法。
（態様５６０）
前記細孔が、レーザーを介して形成される、態様５５８に記載の方法。
（態様５６１）
前記送達デバイスが、カテーテル、ワイヤ、シース、針、または探り針を備える、態様５２３に記載の方法。
（態様５６２）
前記ポリマーリンクの少なくとも一部分を加温することによって、前記送達デバイスの前記遠位端から前記拡張式本体の前記近位領域の分離を引き起こすように構成されるシステムをさらに備える、態様５６１に記載の方法。
（態様５６３）
前記ポリマーリンクに隣接した抵抗発熱体を通して電流を流すことによって、前記ポリマーリンクを加熱するように構成されるシステムを備える、態様５６１に記載の方法。
（態様５６４）
前記抵抗発熱体が、ワイヤとして形成される、態様５６３に記載の方法。
（態様５６５）
導電体および前記送達デバイスの前記壁の構造補強の両方として作用する、前記送達デバイスの前記壁に埋め込まれた１つ以上の導体を備える、態様５６１〜５６４のいずれか１項に記載の方法。
（態様５６６）
前記導体が、以下のらせん状、編組、または直線構成のうちの少なくとも１つで、前記送達デバイスの前記壁を経由する、態様５６５に記載の方法。
（態様５６７）
前記導体が、ワイヤである、態様５６５に記載の方法。
（態様５６８）
前記拡張式本体の前記壁が、中心金属層、ならびに内層および外層を含み、前記内層および外層が、前記拡張式本体の前記内面および外面を画定するように、前記金属層に広がる電気絶縁材料を含む非金属コーティングを含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５６９）
前記電気システムが、前記抵抗発熱体に定電流を送達するように構成される、態様５２３に記載のシステム。
（態様５７０）
前記電気システムが、前記抵抗発熱体に定電圧を送達するように構成される、態様５２３に記載のシステム。
（態様５７１）
少なくとも前記送達デバイスを親水性または潤滑性コーティングでコーティングすることをさらに含む、態様５２３に記載の方法。
（態様５７２）
前記拡張式本体の前記形成が、患者の体内での拡張時に、前記拡張した拡張式本体が単独で、前記送達デバイスからの分離後、それ自体を前記生体空間内に前記拡張構成で維持するために十分な強度を有するように、拡張した本体を生成する、態様５２３に記載の方法。
（態様５７３）
前記拡張式本体の前記形成が、前記患者に由来しない固体もしくは半固体の材料または部材がいずれも、前記拡張式本体および前記送達デバイスの分離後、前記拡張式本体に前記拡張構成を取らせるか、または維持させるのを少なくとも補助するために、前記拡張式本体の前記内部体積において必要とされないように、拡張した本体を生成する、態様５２３に記載の方法。
（態様５７４）
前記拡張式本体が、拡張中または拡張後、ならびに前記送達デバイスおよび前記拡張した拡張式本体の分離前に、固体を前記内部体積中に受け入れるように構成される、態様５２３に記載の方法。
（態様５７５）
前記固体が、支持構造を含む、態様５７４に記載の方法。
（態様５７６）
前記支持構造が、金属もしくはポリマーコイルもしくはワイヤ、金属もしくはポリマー拡張性構造、ビーズ、球、微小球、生体吸収性材料、またはそれらの組み合わせからなる群から選択される、態様５７４に記載の方法。
【図１Ａ】
2020203163.tif 000003
【図１Ｂ】
2020203163.tif 000004
【図１Ｃ】
2020203163.tif 000005
【図１Ｄ】
2020203163.tif 000006
【図１Ｅ】
2020203163.tif 000007
【図１Ｆ】
2020203163.tif 000008
【図１Ｇ】
2020203163.tif 000009
【図１Ｈ】
2020203163.tif 000010
【図２】
2020203163.tif 000011
【図３Ａ】
2020203163.tif 000012
【図３Ｂ】
2020203163.tif 000013
【図３Ｃ】
2020203163.tif 000014
【図４Ａ】
2020203163.tif 000015
【図４Ｂ】
2020203163.tif 000016
【図４Ｃ】
2020203163.tif 000017
【図４Ｄ】
2020203163.tif 000018
【図４Ｅ】
2020203163.tif 000019
【図４Ｆ】
2020203163.tif 000020
【図４Ｇ】
2020203163.tif 000021
【図４Ｈ】
2020203163.tif 000022
【図４Ｉ】
2020203163.tif 000023
【図４Ｊ】
2020203163.tif 000024
【図５Ａ】
2020203163.tif 000025
【図５Ｂ】
2020203163.tif 000026
【図５Ｃ】
2020203163.tif 000027
【図５Ｄ】
2020203163.tif 000028
【図５Ｅ】
2020203163.tif 000029
【図５Ｆ】
2020203163.tif 000030
【図５Ｇ】
2020203163.tif 000031
【図５Ｈ】
2020203163.tif 000032
【図６】
2020203163.tif 000033
【図７Ａ】
2020203163.tif 000034
【図７Ｂ】
2020203163.tif 000035
【図７Ｃ】
2020203163.tif 000036
【図８Ａ】
2020203163.tif 000037
【図８Ｂ】
2020203163.tif 000038
【図８Ｃ】
2020203163.tif 000039
【図８Ｄ】
2020203163.tif 000040
【図８Ｅ】
2020203163.tif 000041
【図８Ｆ】
2020203163.tif 000042
【図８Ｇ】
2020203163.tif 000043
【図８Ｈ】
2020203163.tif 000044
【図８Ｉ】
2020203163.tif 000045
【図８Ｊ】
2020203163.tif 000046
【図９Ａ】
2020203163.tif 000047
【図９Ｂ】
2020203163.tif 000048
【図９Ｃ】
2020203163.tif 000049
【図９Ｄ】
2020203163.tif 000050
【図９Ｅ−９Ｆ】
2020203163.tif 000051
【図９Ｇ−９Ｈ】
2020203163.tif 000052
【図９Ｉ−９Ｊ】
2020203163.tif 000053
【図９Ｋ−９Ｌ】
2020203163.tif 000054
【図１０Ａ】
2020203163.tif 000055
【図１０Ｂ】
2020203163.tif 000056
【図１１Ａ】
2020203163.tif 000057
【図１１Ｂ】
2020203163.tif 000058
【図１２Ａ】
2020203163.tif 000059
【図１２Ｂ】
2020203163.tif 000060
【図１２Ｃ】
2020203163.tif 000061
【図１２Ｄ】
2020203163.tif 000062
【図１２Ｅ】
2020203163.tif 000063
【図１２Ｆ】
2020203163.tif 000064
【図１２Ｇ】
2020203163.tif 000065
【図１２Ｈ】
2020203163.tif 000066
【図１２Ｉ】
2020203163.tif 000067
【図１３】
2020203163.tif 000068
【図１４Ａ】
2020203163.tif 000069
【図１４Ｂ】
2020203163.tif 000070
【図１４Ｃ】
2020203163.tif 000071
【図１４Ｄ】
2020203163.tif 000072
【図１５Ａ】
2020203163.tif 000073
【図１５Ｂ】
2020203163.tif 000074
【図１５Ｃ】
2020203163.tif 000075
【図１５Ｄ】
2020203163.tif 000076
【図１６Ａ】
2020203163.tif 000077
【図１６Ｂ】
2020203163.tif 000078
【図１７Ａ】
2020203163.tif 000079
【図１７Ｂ】
2020203163.tif 000080
【図１８】
2020203163.tif 000081
【図１９】
2020203163.tif 000082
【図２０】
2020203163.tif 000083
【図２１Ａ】
2020203163.tif 000084
【図２１Ｂ】
2020203163.tif 000085
【図２１Ｃ】
2020203163.tif 000086
【図２２】
2020203163.tif 000087
【図２３Ａ】
2020203163.tif 000088
【図２３Ｂ】
2020203163.tif 000089
【図２４Ａ】
2020203163.tif 000090
【図２４Ｂ】
2020203163.tif 000091
【図２５Ａ】
2020203163.tif 000092
【図２５Ｂ】
2020203163.tif 000093
【図２５Ｃ】
2020203163.tif 000094
【図２５Ｄ】
2020203163.tif 000095
【図２６Ａ】
2020203163.tif 000096
【図２６Ｂ】
2020203163.tif 000097
【図２７Ａ】
2020203163.tif 000098
【図２７Ｂ】
2020203163.tif 000099
【図２８】
2020203163.tif 000100
【図２９Ａ】
2020203163.tif 000101
【図２９Ｂ】
2020203163.tif 000102
【図２９Ｃ】
2020203163.tif 000103
【図２９Ｄ】
2020203163.tif 000104
【図２９Ｅ】
2020203163.tif 000105
【図２９Ｆ】
2020203163.tif 000106
【図２９Ｇ】
2020203163.tif 000107
【図２９Ｈ】
2020203163.tif 000108
【図２９Ｉ】
2020203163.tif 000109
【図３０Ａ】
2020203163.tif 000110
【図３０Ｂ】
2020203163.tif 000111
【図３１Ａ】
2020203163.tif 000112
【図３１Ｂ】
2020203163.tif 000113
【図３１Ｃ】
2020203163.tif 000114
【図３１Ｄ】
2020203163.tif 000115
【図３２Ａ】
2020203163.tif 000116
【図３２Ｂ】
2020203163.tif 000117
【図３２Ｃ】
2020203163.tif 000118
【図３３】
2020203163.tif 000119
【図３４】
2020203163.tif 000120
【図３５】
2020203163.tif 000121
【図３６Ａ】
2020203163.tif 000122
【図３６Ｂ】
2020203163.tif 000123
【図３６Ｃ】
2020203163.tif 000124
【図３６Ｄ】
2020203163.tif 000125
【図３６Ｅ】
2020203163.tif 000126
【図３７Ａ】
2020203163.tif 000127
【図３７Ｂ】
2020203163.tif 000128
【図３７Ｃ】
2020203163.tif 000129
【図３７Ｄ】
2020203163.tif 000130
【図３７Ｅ】
2020203163.tif 000131
【図３７Ｆ】
2020203163.tif 000132
【図３７Ｇ】
2020203163.tif 000133
【図３７Ｈ】
2020203163.tif 000134
【図３８Ａ】
2020203163.tif 000135
【図３８Ｂ】
2020203163.tif 000136
【図３９】
2020203163.tif 000137
【図４０】
2020203163.tif 000138
【図４１Ａ】
2020203163.tif 000139
【図４１Ｂ】
2020203163.tif 000140
【図４１Ｃ】
2020203163.tif 000141
【図４２Ａ】
2020203163.tif 000142
【図４２Ｂ】
2020203163.tif 000143
【図４２Ｃ】
2020203163.tif 000144
【図４３Ａ】
2020203163.tif 000145
【図４３Ｂ】
2020203163.tif 000146
【図４４Ａ】
2020203163.tif 000147
【図４４Ｂ】
2020203163.tif 000148
【図４４Ｃ】
2020203163.tif 000149
【図４５】
2020203163.tif 000150
【図４６】
2020203163.tif 000151
【図４７】
2020203163.tif 000152