(57)【要約】【課題】本発明は、界面活性剤可溶剤をより効率的に付着させることができるパーソナルケア製品を提供することを課題とする。【解決手段】本発明は、パーソナルケア組成物であって、  ａ．１４％〜４０％の１種以上の界面活性剤と、  ｂ．３．０よりも大きい、好ましくは３．２よりも大きい、好ましくは３．４よりも大きいＣｌｏｇＰを有する０．１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶剤と、を含み、  前記パーソナルケア組成物を１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きく、好ましくは１．４よりも大きく、好ましくは１．６よりも大きい、パーソナルケア組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
パーソナルケア組成物であって、
ａ．１４％〜４０％の１種以上の界面活性剤と、
ｂ．３．０よりも大きい、好ましくは３．２よりも大きい、好ましくは３．４よりも大きいＣｌｏｇＰを有する０．１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶剤と、を含み、
前記パーソナルケア組成物を１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きく、好ましくは１．４よりも大きく、好ましくは１．６よりも大きい、パーソナルケア組成物。
【請求項２】
前記界面活性剤可溶剤は、香料、ヘアヘルス活性剤、抗菌剤、フラボノイド、抗ニキビ剤、ステロイド性抗炎症剤、非ステロイド性抗炎症剤、酸化防止剤又はラジカル捕捉剤、及びこれらの混合物からなる群から選択され、好ましくは、前記界面活性剤可溶剤は、香料である、請求項１に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項３】
前記ヘアヘルス活性剤は、イソステアリルイソステアレート、ヒスチジン及びこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１又は２に記載のパーソナル組成物。
【請求項４】
前記界面活性剤は、アニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤の組み合わせであり、好ましくは、前記界面活性剤は、アニオン性アルキルサルフェート、直鎖又は分岐アルキル鎖を有するアルキルエーテルサルフェート、及びこれらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤である、請求項１〜３のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項５】
前記界面活性剤は、
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、及び
ｃ）これらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤であり、
式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ、又はｚ及びＲ2における炭素原子の合計が８であるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ3は、Ｈ、又はＣＨ3であり、ｙは、０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷のカチオンである、請求項１〜４のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項６】
前記界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるラウレス−ｎ硫酸ナトリウム、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であり、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５パレス−ｎ硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるデセス−ｎ硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるウンデセス−ｎ硫酸ナトリウム、トリデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるトリデセス−ｎ硫酸ナトリウム、並びに
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、及び
ｃ）これらの混合物
（式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ、又はｚ及びＲ2における炭素原子の合計が８となるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ3は、Ｈ、又はＣＨ3であり、ｙは、０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷のカチオンである）からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤からなる群から選択される界面活性剤又はこれらの組み合わせである、請求項１〜５のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項７】
０．２５％〜１５％の１種以上の両性、非イオン性又は双性イオン性共界面活性剤を更に含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項８】
前記組成物は、カチオン性ポリマーを更に含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項９】
前記組成物は、コンディショニング剤を更に含み、好ましくは、前記コンディショニング剤は、シリコーンである、請求項１〜８のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１０】
１種以上の頭皮用健康剤を更に含み、好ましくは、前記頭皮用健康剤は、ジンクピリチオン、硫化セレン、メントール及び／又は乳酸メンチル並びにこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１〜９のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１１】
前記パーソナルケア組成物は、泡として分配される、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１２】
前記パーソナルケア組成物は、エアゾールフォームとして分配される、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１３】
エアゾールフォームとして前記組成物を分配するための噴射剤又は発泡剤は、化学的に不活性な炭化水素、ハロゲン化炭化水素、及びこれらの混合物である、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１４】
前記パーソナルケア組成物は、圧送された泡として分配される、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１５】
前記パーソナルケア組成物は、アプリケータを使用して塗布される、請求項１〜１４のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パーソナルケア組成物からの界面活性剤可溶剤の送達に関する。
【背景技術】
【０００２】
長年にわたり、パーソナルケア製品は、毛髪、頭皮、顔、及び身体を清潔にするために広く使用されており、これらの部分がきれいであるという重要な表徴は、洗浄後に残された芳香である。一般に、パーソナルケア製品は、香料、コンディショニング剤、ビタミン、酸化防止剤又は抗ニキビ活性成分などの様々な有益剤と、これらの原料を毛髪、頭皮、顔又は身体に付着させるように意図されている界面活性剤及び水性系とを組み合わせて配合される。有益剤は、ジメチコン又はペトロラタムなどの界面活性剤不溶性材料及び／又は香料、サリチル酸、オクトピロックス又はクリンバゾールなどの界面活性剤可溶性物質であり得る。多くのパーソナルケア製品は、アニオン性界面活性剤とともにカチオン性ポリマーを使用して、不溶性材料の付着に役立つコアセルベートを形成する。しかしながら、可溶剤は、カチオン性ポリマーとアニオン性界面活性剤との間に形成されたコアセルベートとは会合しないので、コアセルベートは、一般に可溶剤の付着に影響を与えない。実際、パーソナルケア製品中に存在する可溶剤の１〜２％をはるかに超える量を付着させることは困難であることが立証可能であり、配合物中の可溶剤の残りの９８〜９９％は、洗い流されている。可溶剤の多くは、比較的高価である場合があり、９７％超の可溶剤が洗い流されることは、お金をどぶに捨てるのと同じであり、そのため、界面活性剤可溶剤をより効率的に付着させることができるパーソナルケア製品へのニーズが存在している。
【０００３】
多くの部類の界面活性剤が会合して、ミセル凝集体になることは、周知の現象である。ミセルは、多くの場合、球状の凝集体の静的構造として描かれるが、実際、ミセルは、バルクとミセルとの間で絶えず交換されている個々の界面活性剤分子（モノマー）と動的平衡にある。更に、ミセル自体は、連続的に崩壊して再集合している。ミセル溶液に伴う２つの緩和過程が存在する。第１は、τ1と称される高速緩和過程であるが、これは、ミセルと周囲のバルク相との間のモノマーの急速な交換と関係している。第２の緩和過程時間であるτ2は、ミセル形成及び溶解過程（すなわち、ミセルの寿命）に関係している。Ｓｈａｈ及び共同研究者によるミセル化の動態に関する広範な実験研究（Ｐａｔｉｓｔ、Ａ．，Ｊｈａ，Ｂ．Ｋ．，Ｏｈ，Ｓ．Ｇ．及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．，Ｊ．Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ  Ｄｅｔｅｒｇ．２，３１７，（１９９９）、Ｊａｍｅｓ−Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ａ．，Ｓｈｅｋｈａｗａｔ，Ｄ．，及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．，Ｔｅｎｓｉｄｅ  Ｓｕｒｆ．Ｄｅｔ．４４，１４２（２００７））は、ミセル溶液中の油溶化及びエマルジョン中の液滴サイズ、並びに動的表面張力及びミセル安定性などの界面活性剤特性を含む多数の洗浄力特性とτ2の強い相関を示した。これらの研究は、τ2と、サブミセル凝集体の起泡性及び濃度などの他の性能とが、強い逆相関関係にあることも示した。具体的には、最大τ2及びそれ故に最大ミセル安定性は、最大油溶化速度及び最大油溶化量の両方に相当することを示した。したがって、論理上は、このような系は、より多量の油又は界面活性剤可溶性材料をよりきれいに洗浄し、よりすばやく可溶化することができ、かつより安定性でなければならないため、より長いτ2、より安定したミセル及びより速い可溶化速度を有するクレンジング組成物が好ましいと考えられることを示唆している。しかしながら、驚くべきことに、より短いτ2、より非安定性であるミセル、及びより可溶化速度が遅い界面活性剤系を有する組成物が好ましいということが見出された。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｐａｔｉｓｔ、Ａ．，Ｊｈａ，Ｂ．Ｋ．，Ｏｈ，Ｓ．Ｇ．及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．，Ｊ．Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ  Ｄｅｔｅｒｇ．２，３１７，（１９９９）
【非特許文献２】Ｊａｍｅｓ−Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ａ．，Ｓｈｅｋｈａｗａｔ，Ｄ．，及びＳｈａｈ，Ｄ．Ｏ．，Ｔｅｎｓｉｄｅ  Ｓｕｒｆ．Ｄｅｔ．４４，１４２（２００７）
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一実施形態では、約１４％〜約４０％の１種以上の界面活性剤と、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有する約０．１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶剤と、を含む、パーソナルケア組成物に関する。パーソナルケア組成物を約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きい。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
特に指定がない限り、本明細書において使用する全ての百分率及び比率は、組成物全体の重量によるものとする。特に指示がない限り、全ての測定は周囲条件で実施されるものと理解され、「周囲条件」とは、約２５℃、約１気圧、及び相対湿度約５０％における条件を意味する。全ての数値範囲は、より狭い範囲を含む。区切られた上下の範囲限界は組み合わせ可能であり、明示的に区切られていない更なる範囲を作る。
【０００７】
本発明の組成物は、本明細書に記載の必須成分及び任意選択的成分を含む、これらから本質的になる、又はこれらからなることができる。本明細書で使用するとき、「から本質的になる」とは、組成物又は構成成分が、追加成分を含み得ることを意味するが、追加成分が、特許請求される組成物又は方法の基本的かつ新規の特性を実質的に変えない場合に限る。
【０００８】
組成物に関連して使用される「塗布する」又は「塗布」は、本発明の組成物を毛髪などのケラチン性組織上に塗布する又は広げることを意味する。
【０００９】
「皮膚科学的に許容可能な」は、記載される組成物又は構成成分が、過度の毒性、不適合性、不安定性、アレルギー反応などがなく、ヒトの皮膚組織と接触して使用するのに好適であることを意味する。
【００１０】
「安全かつ有効な量」は、有益な効果を有意に誘導するのに十分な化合物又は組成物の量を意味する。
【００１１】
本明細書は、本発明を具体的に指摘し、明確に請求する「特許請求の範囲」をもって結論とするが、本発明は、以下の記載からよりよく理解されるものと考えられる。
【００１２】
本明細書で使用するとき、用語「流体」は、液体及びゲルを包含する。
【００１３】
本明細書で使用するとき、「ａ」及び「ａｎ」などの冠詞は、「特許請求の範囲」に使用するとき、請求又は記載されているもののうちの１種又は複数を意味するものと理解される。
【００１４】
本明細書で使用するとき、「含む」とは、最終結果に影響を及ぼさない他の工程及び他の成分を加えることができることを意味する。この用語には、「〜からなる」及び「〜から本質的になる」という用語が含まれる。
【００１５】
本明細書で使用するとき、「混合物」は、材料の単純な組み合わせと、結果としてそのような組み合わせから得られる場合がある任意の化合物とを含むことを意味する。
【００１６】
本明細書で使用するとき、「分子量（molecular weight）」又は「分子量（Molecular weight）」は、特に記述のない限り、重量平均分子量を指す。分子量は、業界標準法、ゲル透過クロマトグラフィー（「ＧＰＣ」）を使用して測定される。
【００１７】
本明細書で使用するとき、「パーソナルケア組成物」は、シャンプー、シャワーゲル、液体手洗い剤、染毛剤、洗顔料、及び他の界面活性剤ベースの液体組成物等の製品を含む。
【００１８】
本明細書で使用するとき、用語「含む（include、includes、及びincluding）」は非限定的であることを意味し、それぞれ「含む（comprise、comprises、及びcomprising）」を意味すると理解される。
【００１９】
全ての百分率、部、及び比率は、特に指定されない限り、本発明の組成物の総重量を基準とする。全てのそのような重量は、提示された成分に関する場合、活性成分の濃度に基づき、したがって市販材料に含まれる場合があるキャリア又は副生成物を包含しない。
【００２０】
量の範囲が記載される場合、これらは組成物中の当該成分の総量であるか、成分定義の範囲に２種以上が当てはまる場合、組成物中の、その定義に適合する全ての成分の総量であると理解されるべきである。
【００２１】
例えば、組成物が１％〜５％の脂肪酸アルコールを含む場合、２％のステアリルアルコール及び１％のセチルアルコールを含み、かつ他の脂肪酸アルコールは含まない組成物は範囲に収まるであろう。
【００２２】
以下の特定の成分のそれぞれ、又はそれらの混合物の量は、ヘアケア組成物中の１種又は複数の成分の総量の１００％まで（又は１００％）占めることができる。
【００２３】
特に明記しない限り、成分又は組成物の濃度は全て、当該成分又は組成物の活性部分に関するものであり、かかる成分又は組成物の市販の供給源中に存在し得る不純物、例えば、残留溶媒又は副生成物は除外される。
【００２４】
本明細書の全体を通して記載される全ての最大数値限定は、それよりも小さい全ての数値限定を、かかるより小さい数値限定があたかも本明細書に明確に記載されているかのように包含するものと理解すべきである。本明細書全体を通して与えられる全ての最小数値限定は、それよりも高い全ての数値限定を、かかるより高い数値限定があたかも本明細書に明示的に記載されているかのように含むことになる。本明細書全体を通して与えられる全ての数値範囲は、かかるより広い数値範囲内に含まれるより狭い全ての数値範囲を、かかるより狭い数値範囲があたかも全て本明細書に明示的に記載されているかのように含むことになる。
【００２５】
クレンジング組成物界面活性剤系のτ2及びミセル安定性、並びにその系における界面活性剤可溶剤の溶解度が重要である一方で、クレンジング組成物が使用時に頭部、顔面又は身体に塗布される場合など、希釈した後の上記系における界面活性剤ミセル安定性並びに上記可溶剤の溶解度及び可溶化速度も等しく重要である。希釈時の界面活性剤系における可溶性剤の溶解度及び会合を理解する１つの方法は、ＮＭＲによって希釈試料における界面活性剤と界面活性剤可溶性剤の拡散係数を測定することである。界面活性剤と界面活性剤可溶性剤の拡散係数は、２つの係数の比率がほぼ１．０になるように、同様であれば、界面活性剤可溶性剤が界面活性剤ミセル内にあるか又は近接して会合していると推測することができる。しかし、界面活性剤と界面活性剤可溶性剤の拡散係数は、２つの係数の比率が著しく１．０を上回るか又は下回るように、非常に異なっていれば、界面活性剤可溶性剤が界面活性剤ミセル内にはないか又は会合していないと推測することができる。これは、ひいては、界面活性剤可溶性剤が後者の場合の希釈された界面活性剤中ではより可溶化しにくいことを意味する。
【００２６】
クレンジング組成物を含有する可溶剤は、可溶剤が３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きく、その拡散係数の比がほぼ１．０に近い組成物を含有する可溶剤よりも約１．４Ｘ以上の効率で可溶剤を付着させることができるということが見出された。
【００２７】
本発明の一実施形態では、パーソナルケア組成物を約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散に対する比は、１．４よりも大きい。本発明の更なる実施形態では、パーソナルケア組成物を約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散に対する比は、１．６よりも大きい。
【００２８】
本発明の実施形態では、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、クレンジング組成物を含有する可溶剤は、約０．８％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きいということが見出された。本発明の更なる実施形態では、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、クレンジング組成物を含有する可溶剤は、約１．０％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きいということが見出された。本発明の尚更なる実施形態では、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、クレンジング組成物を含有する可溶剤は、約１．３％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きいということが見出された。本発明の更なる実施形態では、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、クレンジング組成物を含有する可溶剤は、約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きいということが見出された。本発明の更なる実施形態では、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、クレンジング組成物を含有する可溶剤は、約１．８％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きいということが見出された。本発明の更に別の実施形態では、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有し、クレンジング組成物を含有する可溶剤は、約２．２％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、１．２よりも大きいということが見出された。
【００２９】
界面活性剤可溶性活性剤
本発明の界面活性剤可溶性活性剤は、通常、水中で不溶性又はごく僅かしか溶解しないが、水性界面活性剤溶液、アルコール、又は水／アルコール混合物中で可溶化できる。界面活性剤可溶性活性剤は、ビタミン、香油、ＵＶ吸収剤、抗ふけ剤、頭皮有益剤、皮膚活性成分、内毛活性成分、抗菌剤、抗細菌活性成分、ラジカル捕捉剤、皮膚美白剤、キレート剤、酸化防止剤、タンパク質、アミノ酸、ペプチド、フラボノイド、α−ヒドロキシ酸、抗ニキビ活性成分、抗炎症剤を含んでもよく、組成物の約０．００５重量％〜約１０重量％、又は約０．０５重量％〜約１５重量％、又は約０．１重量％〜約１０重量％、又は約０．２重量％〜約５重量％の量で含まれる。本発明の界面活性剤可溶性活性剤は、約１００ｇ／ｍｏｌ〜約７００ｇ／ｍｏｌ、又は約１２５ｇ／ｍｏｌ〜約６００ｇ／ｍｏｌ、又は約１５０ｇ／ｍｏｌ〜約５００ｇ／ｍｏｌの範囲の分子量を有する。
【００３０】
界面活性剤可溶性活性剤は、水に不溶性又はごく僅かしか溶解しないが、１０％ラウレス−１硫酸ナトリウム水溶液中、０．１％以上の濃度で可溶性である材料として定義される。従来の方法を用いて溶解性を判定することができる。このような方法は、先ず、ラウレス−１硫酸ナトリウム混合物を含有する材料が均一であるかを視覚的に評価し、後続してラウレス−１硫酸ナトリウム混合物を含有する材料でガラス瓶を充填し、次いでＱｕａｒｔｅｔ  Ｃｌａｓｓ  ２標準レーザーポインター（モデルＭＰ−１２０２Ｑ）等のＣｌａｓｓ  ２標準赤色レーザーポインターを瓶の側面に向かって置き、レーザーで瓶を通して照らすことによって、対象となる材料の溶解性を決定することができる方法を含んでよい。物質がラウレス−１ナトリウム溶液に可溶性である場合、レーザー光は散乱せず、結果として、レーザーポインターに対向する瓶の側面上に赤色の点の出現だけが観察され、溶液を通過する、目に見える赤色レーザー光線は観察されないであろう。
【００３１】
実際に、水、界面活性剤溶液又は油中の材料の溶解度は、主に親水性の程度、又は逆に材料の疎水性の程度によって影響を受ける。当該技術分野における従来どおり、材料の疎水性の程度は、そのオクタノール／水分配係数Ｐと相関させることができる。材料のオクタノール／水分配係数は、オクタノールと水との間の平衡濃度の比である。より大きな分配係数Ｐを有する材料は、より疎水性であり、それ故により油溶性である。逆に、より小さい分配係数Ｐを有する材料は、より親水性であり、それ故により水溶性である。本発明の界面活性剤可溶性材料は、より非親水性であり、より疎水性である分配係数Ｐを有する。材料の分配係数は、大きい値である場合があるので、１０を底とするこれらの対数の形態（ｌｏｇＰ）で示すとより便利である。特定の実施形態では、ｌｏｇＰ値は、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ、Ｉｎｃ．（ＡＣＤ／Ｌａｂｓ（Ｔｏｒｏｎｔｏ，Ｃａｎａｄａ））によるＡＣＤ／Ｐｅｒｃｅｐｔａバージョン１４．０２に実装されたコンセンサスアルゴリズムによって、より簡便に計算される。「ＬｏｇＰ計算値」（ＣｌｏｇＰ）は、Ｈａｎｓｃｈ及びＬｅｏのフラグメント法により求められる（参照：Ｌｅｏ，ｉｎ  Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｖｏｌ．４，Ｈａｎｓｃｈ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｄｓ．，ｐ．２９５，Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９９０）。このフラグメント法は、それぞれの材料の化学構造を基にし、原子の数と種類、原子の結合性、及び化学結合を考慮に入れている。この物理化学的特性に関して、最も信頼性が高く、広く使用されている推定値である、ＣｌｏｇＰ値は、好ましくは実験的なｌｏｇＰ値の代わりに使用されている。
【００３２】
一実施形態では、界面活性剤可溶性活性剤又は剤の組み合わせは、３．０よりも大きい、好ましくは約３．２よりも大きい、より好ましくは約３．４よりも大きいＣｌｏｇＰを有する。この場合、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰは、全ての可溶剤成分の数平均ＣｌｏｇＰが３．０より大きいことを示している。
【００３３】
更なる実施形態では、本発明の界面活性剤可溶剤は、抗ふけ剤であり、クリンバゾール、ケトコナゾール、イトラコナゾール、エコナゾール及びエルビオールなどのアゾール、オクトピロックス（ピロクトンオラミン）、シクロピロックス、リロピロックス、及びＭＥＡ−ヒドロキシオクチルオキシピリジノンなどのヒドロキシピリドン、サリチル酸及び他のヒドロキシ酸などの角質溶解（kerolytic）剤、アゾキシストロビンなどのストロビルリン並びに１，１０−フェナントロリンなどの金属キレート剤からなる群から選択される１種の物質又は混合物であってもよい。別の実施形態では、アゾール抗菌剤は、ベンズイミダゾール、ベンゾチアゾール、ビホナゾール、硝酸ブトコナゾール（butaconazole nitrate）、クリンバゾール、クロトリマゾール、クロコナゾール、エベルコナゾール、エコナゾール、エルビオール、フェンチコナゾール、フルコナゾール、１０フルチマゾール（flutimazole）、イソコナゾール、ケトコナゾール、ラノコナゾール、メトロニダゾール、ミコナゾール、ネチコナゾール、オモコナゾール、硝酸オキシコナゾール、硝酸セルタコナゾール、チオコナゾール、チアゾール、及びこれらの混合物からなる群から選択されるイミダゾールであり、又はアゾール抗菌剤は、テルコナゾール、イトラコナゾール、及びこれらの混合物からなる群から選択されるトリアゾールである。一実施形態では、アゾール抗細菌活性物質は、ケトコナゾールである。一実施形態では、単独の抗菌活性物質は、ケトコナゾールである。
【００３４】
更なる実施形態では、本発明の界面活性剤可溶性活性剤は、精油、アブソリュート、レジノイド、樹脂、コンクリート等、並びに、飽和及び不飽和化合物、脂肪族、炭素環式及びヘテロ環式化合物を含めた、炭化水素、アルコール、アルデヒド、ケトン、エーテル、酸、エステル、アセタール、ケタール、ニトリル等の合成香料成分の群から選択される一材料又は混合物でよい香料である。このような香料成分の例として、ゲラニオール、酢酸ゲラニル、リナロール、酢酸リナリル、テトラヒドロリナロール、シトロネロール、酢酸シトロネリル、ジヒドロミルセノール、酢酸ジヒドロミルセニル、テトラヒドロミルセノール、テルピネオール、ポリサントール、酢酸テルピニル、ノポール、酢酸ノピル、２−フェニルエタノール、酢酸２−フェニルエチル、ベンジルアルコール、酢酸ベンジル、サリチル酸ベンジル、安息香酸ベンジル、酢酸スチラリル、酢酸ベチベリル、ベチベロール、アルファ−ｎ−アミル桂皮アルデヒド（alpha-n-amylcinnamic aldehyde）、アルファ−ヘキシル−桂皮アルデヒド、２−メチル−３−（ｐ−ｔｅｒｔブチルフェニル）プロパナール、２−メチル−３−（ｐ−イソプロピルフェニル）プロパナール、３−（ｐｔｅｒｔブチルフェニル）プロパナール、酢酸トリシクロデセニル、プロピオン酸トリシクロデセニル、４−（４−ヒドロキシ−４−メチルペンチル）−３−シクロヘキセンカルバルデヒド、４−（４−メチル−３−ペンテニル）−３−シクロヘキセンカルバルデヒド、４−アセトキシ−３−ペンチルテトラヒドロピラン、ジヒドロジャスモン酸メチル、２−ｎ−ヘプチル−シクロペンタノン、３−メチル−２−ペンチル−シクロペンタノン、ｎ−デカナール、ｎ−ドデカナール、９−デセノール−１、イソ酪酸フェノキシエチル、フェニルアセトアルデヒド、ジメチルアセタール、フェニルアセトアルデヒドジエチルアセタール、ヘルベトリド、ゲラノニトリル、シトロネロニトリル、酢酸セドリル、３−イソカンフィルシクロヘキサノール、セドリルメチルエーテル、イソロンギホラノン、オーベピンニトリル（aubepine nitrile）、オーベピン、ヘリオトロピン、クマリン、オイゲノール、バニリン、酸化ジフェニル、ヒドロキシシトラネラール、イオノン、メチルイオノン、イソメチルイオノン、イロン、シス−３−ヘキセノール及びそのエステル、インダンムスク（indane musks）、テトラリンムスク、イソクロマンムスク、大環状ケトン、大環状ラクトンムスク、エチレンブラシレート、芳香族ニトロムスクがある。
【００３５】
一実施形態では、界面活性剤可溶性活性剤は、１種の材料又は材料の混合物であり得るヘアヘルス活性剤であり、非限定的な例として、グリセロールモノオレエート、エチレンジアミンジコハク酸３Ｎａ、イソステアリルイソステアレート、ヒスチジン、オレイン酸、サリチル酸及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３６】
一実施形態において、界面活性剤可溶性活性剤は、レソルシノール、サリチル酸、過酸化ベンゾイル、エリスロマイシン、及び他の類似材料からなる群から選択される１種の材料又は混合物であってもよい抗ニキビ活性成分である。本明細書における使用に好適な抗ニキビ活性成分の他の非限定的な例は、その記述が参照により本明細書に援用されている、ＭｃＡｔｅｅらによって発行された米国特許第５，６０７，９８０号に記載されている。
【００３７】
一実施形態では、界面活性剤可溶性活性剤は、抗皺剤又は抗皮膚萎縮剤であり、硫黄含有Ｄ及びＬアミノ酸並びにこれらの誘導体及び塩、特に、例えば、Ｎ−アセチル−Ｌ−システインなどのＮ−アセチル誘導体、例えば、エタンチオールなどのチオール類、ヒドロキシ酸類（例えば、乳酸及びグリコール酸などのα−ヒドロキシ酸又はサリチル酸などのベータ−ヒドロキシ酸及びオクタノイル誘導体のなどのサリチル酸誘導体）、フィチン酸、リポ酸、リゾホスファチジン酸、及び皮膚剥離剤（例えば、フェノールなど）からなる群から選択される１種の材料又は混合物であってもよい。本明細書における使用に好適な皺取り活性成分の他の非限定的な例は、その記述が参照により本明細書に援用されている、Ｏｂｌｏｎｇらによって発行された米国特許第６，２１７，８８８号に記載されている。
【００３８】
一実施形態において、界面活性剤可溶性活性剤は、アスコルビン酸及びその塩、脂肪酸のアスコルビルエステル、アスコルビン酸誘導体（例えば、リン酸アスコルビルマグネシウム、リン酸アスコルビルナトリウム、ソルビン酸アスコルビル）、トコフェロール、酢酸トコフェロール、トコフェロールの他のエステル、ブチル化ヒドロキシ安息香酸及びその塩、６−ヒドロキシ−２，５，７，８−テトラメチルクロマン−２−カルボン酸（商標名Ｔｒｏｌｏｘ（登録商標）で市販されている）、没食子酸及びそのアルキルエステル、特に没食子酸プロピル、尿酸及びその塩及びアルキルエステル、ソルビン酸及びその塩、リポ酸、アミン（例えば、Ｎ，Ｎ−ジエチルヒドロキシルアミン、アミノグアニジン）、スルフヒドリル化合物（例えば、グルタチオン）、ジヒドロキシフマル酸及びその塩、リシンピドレート、アルギニンピロレート、ノルジヒドログアヤレト酸、バイオフラボノイド、クルクミン、リジン、メチオニン、プロリン、スーパーオキシドジスムターゼ、シリマリン、茶抽出物、ブドウ果皮／ブドウ種子抽出物、メラニン、並びにローズマリー抽出物からなる群から選択される一材料又は混合物でよい酸化防止剤又はラジカル捕捉剤である。
【００３９】
一実施形態において、界面活性剤可溶性活性剤は、非置換フラバノン、メトキシフラバノン、非置換カルコン、２’，４−ジヒドロキシカルコン、イソフラボン、フラボン、大豆イソフラボン、及びこれらの混合物からなる群から選択される一材料又は混合物でよいフラボノイドである。本明細書における皮膚活性剤としての使用に好適なフラボノイド化合物の他の非限定的な例は、その記述が参照により本明細書に援用されている、米国特許第５，６８６，０８２号及び同第５，６８６，３６７号に記載されている。
【００４０】
一実施形態において、界面活性剤可溶性活性剤は、コルチコステロイド、例えばヒドロコルチゾン、ヒドロキシルトリアムシノロン（hydroxyltriamcinolone）、α−メチルデキサメタゾン、リン酸デキサメタゾン、ジプロピオン酸ベクロメタゾン、吉草酸クロベタゾール、デソニド、デスオキシメタゾン、酢酸デスオキシコルチコステロン、デキサメタゾン、ジクロリゾン、二酢酸ジフロラゾン、吉草酸ジフルコルトロン、フルアドレノロン（fluadrenolone）、フルクロロロン（fluclorolone）アセトニド、フルドロコルチゾン、ピバル酸フルメタゾン、フルオシノロンアセトニド、フルオシノニド、フルコルチン（flucortine）ブチルエステル、フルオコルトロン、酢酸フルプレドニデン（fluprednidene）（フルプレドニリデン（fluprednylidene））、フルランドレノロン、ハルシノニド、酢酸ヒドロコルチゾン、酪酸ヒドロコルチゾン、メチルプレドニゾロン、トリアムシノロンアセトニド、コルチゾン、コルトドキソン、フルセトニド（flucetonide）、フルドロコルチゾン、二酢酸ジフルオロゾン（difluorosone）、フルラドレノロン（fluradrenolone）、フルドロコルチゾン、二酢酸ジフルロゾン（diflurosone）、フルラドレノロンアセトニド、メドリゾン、アムシナフェル（amcinafel）、アムシナフィド（amcinafide）、ベタメタゾン及びそのエステルの平衡、クロロプレドニゾン、酢酸クロロプレドニゾン、クロコルテロン（clocortelone）、クレスシノロン（clescinolone）、ジクロリゾン（dichlorisone）、ジフルプレドナート、フルクロロニド（flucloronide）、フルニソリド、フルオロメトロン（fluoromethalone）、フルペロロン、フルプレドニゾロン、吉草酸ヒドロコルチゾン、シクロペンチルプロピオン酸ヒドロコルチゾン、ヒドロコルタメート、メプレドニゾン、パラメタゾン、プレドニゾロン、プレニドゾン、ジプロピオン酸ベクロメタゾン、トリアムシノロン、並びにこれらの混合物からなる群から選択される一材料又は混合物であってもよいステロイド性抗炎症剤である。
【００４１】
一実施形態では、界面活性剤可溶性活性剤は、非ステロイド性抗炎症剤であり、オキシカム（例えば、ピロキシカム、イソキシカム、テノキシカム、スドキシカム、ＣＰ−１４，３０４）、サリチル酸塩（例えば、アスピリン、ジサルシド、ベノリラート、トリリサート、サファピリン（safapryn）、ソルプリン、ジフルニサル、フェンドサール）、酢酸誘導体（例えば、ジクロフェナク、フェンクロフェナク、インドメタシン、スリンダク、トルメチン、イソキセパク、フロフェナク、チオピナク、ジドメタシン、アセマタシン（acematacin）、フェンチアザク、ゾメピラク、クリンダナク、オキセピナク、フェルビナク、ケトロラク）、フェナム酸（例えば、メフェナム酸、メクロフェナム酸、フルフェナム酸、ニフルム酸、トルフェナム酸）、プロピオン酸誘導体（例えば、イブプロフェン、ナプロキセン、ベノキサプロフェン、フルルビプロフェン、ケトプロフェン、フェノプロフェン、フェンブフェン、インドプロフェン、ピルプロフェン、カルプロフェン、オキサプロジン、プラノプロフェン、ミロプロフェン、チオキサプロフェン、スプロフェン、アルミノプロフェン、チアプロフェン）、ピラゾール（例えば、フェニルブタゾン、オキシフェンブタゾン、フェプラゾン、アザプロパゾン、トリメタゾン）、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される１種の材料又は混合物並びに任意の皮膚科学的に許容可能な塩又はこれらのエステルであってもよい。
【００４２】
一実施形態において、界面活性剤可溶性活性剤は、β−ラクタム剤、キノロン剤、シプロフロキサシン、ノルフロキサシン、テトラサイクリン、エリスロマイシン、アミカシン、２，４，４’−トリクロロ−２’−ヒドロキシジフェニルエーテル、３，４，４’−トリクロロバニリド、フェノキシエタノール、フェノキシプロパノール、フェノキシイソプロパノール、ドキシサイクリン、カプレオマイシン、クロルヘキシジン、クロルテトラサイクリン、オキシテトラサイクリン、クリンダマイシン、エタンブトール、イセチオン酸ヘキサミジン、メトロニダゾール、ペンタミジン、ゲンタマイシン、カナマイシン、リネオマイシン、メタサイクリン、メテナミン、ミノサイクリン、ネオマイシン、ネチルミシン、パロモマイシン、ストレプトマイシン、トブラマイシン、ミコナゾール、塩酸テトラサイクリン、エリスロマイシン、亜鉛エリスロマイシン、エリスロマイシンエストレート、ステアリン酸エリスロマイシン、硫酸アミカシン、塩酸ドキシサイクリン、硫酸カプレオマイシン、グルコン酸クロルヘキシジン、塩酸クロルヘキシジン、塩酸クロルテトラサイクリン、塩酸オキシテトラサイクリン、塩酸クリンダマイシン、塩酸エタンブトール、塩酸メトロニダゾール、塩酸ペンタミジン、硫酸ゲンタマイシン、硫酸カナマイシン、塩酸リネオマイシン、塩酸メタサイクリン、馬尿酸メテナミン、マンデル酸メテナミン、塩酸ミノサイクリン、硫酸ネオマイシン、硫酸ネチルミシン、硫酸パロモマイシン、硫酸ストレプトマイシン、硫酸トブラマイシン、塩酸ミコナゾール、ケタコナゾール、塩酸アマンファジン、硫酸アマンファジン、オクトピロックス、パラクロロメタキシレノール、ナイスタチン、トルナフテート、ジンクピリチオン、クロトリマゾール、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される一材料又は混合物であってもよい抗菌剤である。
【００４３】
Ａ．洗浄性界面活性剤
パーソナルケア組成物は、組成物に洗浄性能を提供する約１４重量％より大きい界面活性剤系を含んでもよく、一実施形態では、組成物に洗浄性能を提供する約２０重量％より大きい界面活性剤系を含んでもよい。界面活性剤系は、アニオン性界面活性剤、並びに／又は、アニオン性界面活性剤の組み合わせ及び／若しくはアニオン性界面活性剤と両性、双性イオン性、非イオン性及びこれらの混合物からなる群から選択される共界面活性剤との組み合わせを含む。洗浄性界面活性剤の種々の例及び説明が、米国特許第８，４４０，６０５号、米国特許出願公開第２００９／１５５３８３号、及び米国特許出願公開第２００９／０２２１４６３号に記述されており、参照によりそれら全体が本明細書に援用されている。
【００４４】
一実施形態では、パーソナルケア組成物は、約１４重量％〜約４０重量％、約１５重量％〜約３６重量％、約１８重量％〜約３２重量％、及び／又は約２０重量％〜約２８重量％の、１種以上の界面活性剤を含んでもよい。
【００４５】
本組成物で用いるのに好適なアニオン性界面活性剤は、アルキル及びアルキルエーテルサルフェートである。他の好適なアニオン性界面活性剤は、有機硫酸反応生成物の水溶性の塩である。更に他の好適なアニオン性界面活性剤は、イセチオン酸でエステル化されかつ水酸化ナトリウムで中和された脂肪酸の反応生成物である。他の同様なアニオン性界面活性剤は、米国特許第２，４８６，９２１号、同第２，４８６，９２２号、及び同第２，３９６，２７８号に記載されており、参照によりそれら全体が本明細書に援用されている。
【００４６】
パーソナルケア組成物にて使用される例示的なアニオン性界面活性剤としては、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウレス硫酸アンモニウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸アンモニウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸アンモニウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸アンモニウム、デシル硫酸アンモニウム、デセス硫酸アンモニウム、ウンデシル硫酸アンモニウム、ウンデセス硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエチルアミン、ラウレス硫酸トリエチルアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウレス硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウレス硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸ジエタノールアミン、ラウレス硫酸ジエタノールアミン、ラウリルモノグリセリド硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス硫酸ナトリウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸ナトリウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、デセス硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ウンデセス硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウレス硫酸カリウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸カリウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸カリウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸カリウム、デシル硫酸カリウム、デセス硫酸カリウム、ウンデシル硫酸カリウム、ウンデセス硫酸カリウム、ラウリルサルコシン酸ナトリウム、ラウロイルサルコシン酸ナトリウム、ラウリルサルコシン、ココイルサルコシン、ココイル硫酸アンモニウム、ラウロイル硫酸アンモニウム、ココイル硫酸ナトリウム、ラウロイル硫酸ナトリウム、ココイル硫酸カリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ココイル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、トリデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ココイルイセチオン酸ナトリウム及びこれらの組み合わせが挙げられる。更なる実施形態では、アニオン性界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム又はラウレス硫酸ナトリウムである。
【００４７】
本発明の組成物はまた、
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ；
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ；及び
ｃ）これらの混合物、からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤も含むことができ、
式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ、又はｚ及びＲ2における炭素原子の合計が８となるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は約１であり、Ｍは、一価の又は二価の正電荷のカチオンである。
【００４８】
好適なアニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェート界面活性剤としては、ガーベットアルコール、アルドール縮合誘導アルコール、オキソアルコール及びこれらの混合物から選択され得るＣ８〜Ｃ１８分枝状アルコールから合成される分枝状アルキル鎖を有するものが挙げられるが、これらに限定されない。２−アルキル分枝状アルコールの非限定例として、２−メチル−１−ウンデカノール、２−エチル−１−デカノール、２−プロピル−１−ノナノール、２−ブチル１−オクタノール、２−メチル−１−ドデカノール、２−エチル−１−ウンデカノール、２−プロピル−１−デカノール、２−ブチル−１−ノナノール、２−ペンチル−１−オクタノール、２−ペンチル−１−ヘプタノール、並びに商標名ＬＩＡＬ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）、ＩＳＡＬＣＨＥＭ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）、及びＮＥＯＤＯＬ（登録商標）（Ｓｈｅｌｌ）で販売されるものなどのオキソアルコール、並びに２−エチル−１−ヘキサノール、２−プロピル−１−ブタノール、２−ブチル−１−オクタノール、２−ブチル−１−デカノール、２−ペンチル−１−ノナノール、２−ヘキシル−１−オクタノール、２−ヘキシル−１−デカノール並びに商標名ＩＳＯＦＯＬ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）で販売されるか又は商標名ＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＸＰ（登録商標）（ＢＡＳＦ）及びＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＸＬ（登録商標）（ＢＡＳＦ）でアルコールエトキシレート及びアルコキシレートとして販売されるものなどのガーベット及びアルドール縮合誘導アルコールが挙げられる。
【００４９】
アニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェートはまた、商標名ＥＸＸＡＬ（商標）（Ｅｘｘｏｎ）及びＭａｒｌｉｐａｌ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）で販売されているブチレン又はプロピレンから誘導されるＣ８〜Ｃ１８分枝状アルコールから合成されるものを含んでもよい。これは、トリデセス−ｎ硫酸ナトリウム（ＳＴｎＳ）のサブクラスのアニオン性界面活性剤を含み、ｎは、約０．５〜約３．５である。このサブクラスの例示的な界面活性剤は、トリデセス−２硫酸ナトリウム及びトリデセス−３硫酸ナトリウムである。本発明の組成物としては、トリデシル硫酸ナトリウムも挙げられる。
【００５０】
本発明の組成物は更に、アニオン性アルキル及びアルキルエーテルスルホスクシネート、並びに／又はジアルキル及びジアルキルエーテルスルホスクシネート並びにこれらの混合物を含むことができる。ジアルキル及びジアルキルエーテルスルホスクシネートは、Ｃ６〜１５直鎖又は分枝状ジアルキル若しくはジアルキルエーテルスルホスクシネートであってもよい。アルキル部分は、対称（すなわち、同じアルキル部分）であっても非対称（すなわち、異なるアルキル部分）であってもよい。非限定的な例としては、ラウリルスルホコハク酸ジナトリウム、ラウレススルホコハク酸ジナトリウム、ビストリデシルスルホコハク酸ナトリウム、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、ジヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジシクロヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジアミルスルホコハク酸ナトリウム、ジイソブチルスルホコハク酸ナトリウム、直鎖状ビス（トリデシル）スルホコハク酸塩及びこれらの混合物が挙げられる。
【００５１】
パーソナルケア組成物は、共界面活性剤を含んでいてもよい。共界面活性剤は、両性界面活性剤、双性イオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤、及びこれらの混合物からなる群から選択され得る。共界面活性剤としては、ラウラミドプロピルベタイン、ココアミドプロピルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウロアンホ酢酸ナトリウム、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、コカミドモノエタノールアミド及びこれらの混合物を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００５２】
パーソナルケア組成物は、約０．２５重量％〜約１５重量％、約２重量％〜約１４重量％、約３重量％〜約１３重量％の１種以上の両性、双性イオン性、非イオン性共界面活性剤、又はこれらの混合物を更に含んでもよい。
【００５３】
本明細書のパーソナルケア組成物での使用に好適な両性又は双性イオン性の界面活性剤としては、シャンプー又は他のパーソナルケアクレンジングに使用する周知のものが挙げられる。好適な双性イオン性又は両性界面活性剤の非限定的な例が、米国特許第５，１０４，６４６号及び同第５，１０６，６０９号に記載されており、参照によりそれら全体が本明細書に援用されている。
【００５４】
組成物での使用に好適な両性の共界面活性剤は、脂肪族ラジカルが直鎖又は分枝鎖であることができる脂肪族第二級及び第三級アミンの誘導体として記述される界面活性剤が挙げられるが、その際、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート、又はホスホネートなどのアニオン性基を含有する。好適な両性界面活性剤としては、コカミノプロピオン酸ナトリウム、コカミノジプロピオン酸ナトリウム、ココアンホ酢酸ナトリウム、ココアンホ二酢酸ナトリウム、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸ナトリウム、ココアンホプロピオン酸ナトリウム、コーンアンホプロピオン酸ナトリウム、ラウラミノプロピオン酸ナトリウム、ラウロアンホ酢酸ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸ナトリウム、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸ナトリウム、ラウロアンホプロピオン酸ナトリウム、コーンアンホプロピオン酸ナトリウム、ラウリミノジプロピオン酸ナトリウム、コカミノプロピオン酸アンモニウム、コカミノジプロピオン酸アンモニウム、ココアンホ酢酸アンモニウム、ココアンホ二酢酸アンモニウム、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸アンモニウム、ココアンホプロピオン酸アンモニウム、コーンアンホプロピオン酸アンモニウム、ラウラミノプロピオン酸アンモニウム、ラウロアンホ酢酸アンモニウム、ラウロアンホ二酢酸アンモニウム、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸アンモニウム、ラウロアンホプロピオン酸アンモニウム、コーンアンホプロピオン酸アンモニウム、ラウリミノジプロピオン酸アンモニウム、コカミノプロピオン酸トリエタノールアミン、コカミノジプロピオン酸トリエタノールアミン、ココアンホ酢酸トリエタノールアミン、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸トリエタノールアミン、ココアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、コーンアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウラミノプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウロアンホ酢酸トリエタノールアミン、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸トリエタノールアミン、ラウロアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、コーンアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウリミノジプロピオン酸トリエタノールアミン、ココアンホジプロピオン酸、カプロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプロアンホジプロピオン酸二ナトリウム、カプリロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプリロアンホジプロピオン酸二ナトリウム（disodiumcapryloamphodipriopionate）、ココアンホカルボキシエチルヒドロキシプロピルスルホン酸二ナトリウム、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、ココアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ジカルボキシエチルココプロピレンジアミン二ナトリウム、ラウレス−５カルボキシアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウリミノジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウロアンホジプロピオン酸二ナトリウム、オレオアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ＰＰＧ−２−イソデセチル（isodecethyl）−７カルボキシアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウラミノプロピオン酸、ラウロアンホジプロピオン酸、ラウリルアミノプロピルグリシン、ラウリルジエチレンジアミノグリシン、及びこれらの���合物からなる群から選択されるもの、が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５５】
本組成物は、双性イオン性共界面活性剤を含んでもよく、この双性イオン性界面活性剤は、脂肪族第四級アンモニウム、ホスホニウム、及びスルホニウム化合物の誘導体であり、脂肪族ラジカルは直鎖又は分枝鎖であってもよく、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート又はホスホネートのようなアニオン性基を含有する。双性イオン性界面活性剤は、コカミドエチルベタイン、コカミドプロピルアミンオキシド、コカミドプロピルベタイン、コカミドプロピルジメチルアミノヒドロキシプロピル加水分解コラーゲン、コカミドプロピルジモニウムヒドロキシプロピル加水分解コラーゲン、コカミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココベタインアミドアンホプロピオネート、ココ−ベタイン、ココ−ヒドロキシスルタイン、ココ／オレアミドプロピルベタイン、ココ−スルタイン、ラウラミドプロピルベタイン、ラウリルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウリルスルタイン、及びこれらの混合物からなる群から選択されてもよい。
【００５６】
本発明での使用に好適な非イオン性界面活性剤は、ＭｃＣｕｔｃｈｅｉｏｎ’ｓ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｅｄｉｔｉｏｎ（１９８６年）、Ａｌｌｕｒｅｄ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．、及びＭｃＣｕｔｃｈｅｉｏｎ’ｓ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｅｄｉｔｉｏｎ（１９９２年）に記載されているものが挙げられる。本発明のパーソナルケア組成物での使用に好適な非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレン化アルキルフェノール、ポリオキシエチレン化アルコール、ポリオキシエチレン化ポリオキシプロピレングリコール、アルカン酸のグリセリルエステル、アルカン酸のポリグリセリルエステル、アルカン酸のプロピレングリコールエステル、アルカン酸のソルビトールエステル、アルカン酸のポリオキシエチレン化ソルビトールエステル、アルカン酸のポリオキシエチレングリコールエステル、ポリオキシエチレン化アルカン酸、アルカノールアミド、Ｎ−アルキルピロリドン、アルキルグリコシド、アルキルポリグルコシド、アルキルアミンオキシド、及びポリオキシエチレン化シリコーンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５７】
共界面活性剤は、コカミド、コカミドメチルＭＥＡ、コカミドＤＥＡ、コカミドＭＥＡ、コカミドＭＩＰＡ、ラウラミドＤＥＡ、ラウラミドＭＥＡ、ラウラミドＭＩＰＡ、ミリスタミドＤＥＡ、ミリスタミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２０コカミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２コカミド、ＰＥＧ−３コカミド、ＰＥＧ−４コカミド、ＰＥＧ−５コカミド、ＰＥＧ−６コカミド、ＰＥＧ−７コカミド、ＰＥＧ−３ラウラミド、ＰＥＧ−５ラウラミド、ＰＥＧ−３オレアミド、ＰＰＧ−２コカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルコカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルイソステアラミド及びこれらの混合物を含むアルカノールアミドの群から選択される非イオン性界面活性剤であることができる。
【００５８】
代表的なポリオキシエチレン化アルコールは、含むアルキル鎖の範囲がＣ９〜Ｃ１６であり、約１〜約１１０個のアルコキシ基を有するものであり、それには、ラウレス−３、ラウレス−２３、セテス−１０、ステアレス−１０、ステアレス−１００、べへネス−１０、及びＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｅｘａｓから商標名Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）９１、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２３、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）４５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）１３５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）６７、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ１００、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ２００、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ６００で市販されているもの、並びにこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５９】
同様に市販されているものは、Ｂｒｉｊ（登録商標）の商標名でＵｎｉｑｅｍａ（Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，Ｄｅｌａｗａｒｅ）から市販されているポリオキシエチレン脂肪族エーテルであり、限定するものではないが、Ｂｒｉｊ（登録商標）３０、Ｂｒｉｊ（登録商標）３５、Ｂｒｉｊ（登録商標）５２、Ｂｒｉｊ（登録商標）５６、Ｂｒｉｊ（登録商標）５８、Ｂｒｉｊ（登録商標）７２、Ｂｒｉｊ（登録商標）７６、Ｂｒｉｊ（登録商標）７８、Ｂｒｉｊ（登録商標）９３、Ｂｒｉｊ（登録商標）９７、Ｂｒｉｊ（登録商標）９８、Ｂｒｉｊ（登録商標）７２１、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００６０】
好適なアルキルグリコシド及びアルキルポリグルコシドは、式（Ｓ）ｎ−Ｏ−Ｒで表すことができ、式中、Ｓは、グルコース、フルクトース、マンノース、ガラクトースなどの糖部分であり、ｎは、約１〜約１０００の整数であり、Ｒは、Ｃ８〜Ｃ３０アルキル基である。アルキル基を誘導することができる長鎖アルコールの例としては、デシルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、及び同様のものが挙げられる。これらの界面活性剤の例にはアルキルポリグルコシドが挙げられ、この場合Ｓはグルコース部分であり、ＲはＣ８〜２０アルキル基であり、及びｎは約１〜約９の整数である。これらの界面活性剤の市販例としては、Ｃｏｇｎｉｓ（Ａｍｂｌｅｒ，Ｐａ）から商標名ＡＰＧ（登録商標）３２５ＣＳ、ＡＰＧ（登録商標）６００ＣＳ、及びＡＰＧ（登録商標）６２５ＣＳ）で入手可能な、デシルポリグルコシド及びラウリルポリグルコシドが挙げられる。同様に本明細書で有用な界面活性剤は、スクロースココエート及びスクロースラウレートなどのスクロースエステル界面活性剤、並びにＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘから商標名Ｔｒｉｔｏｎ（商標）ＢＧ−１０及びＴｒｉｔｏｎ（商標）ＣＧ−１１０で入手可能なアルキルポリグルコシドである。
【００６１】
本発明での使用に好適な他の非イオン性界面活性剤はグリセリルエステル（複数可）であり、限定するものではないが、グリセリルモノエステル、例えばグリセリルオレエート、グリセリルモノステアレート、グリセリルモノパルミテート、グリセリルモノベヘネート及びこれらの混合物などのＣ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のグリセリルモノエステル、並びに例えばポリグリセリル−４イソステアレート、ポリグリセリル−３オレート、ポリグリセリル−２−セスキオレエート、トリグリセリルジイソステアレート、ジグリセリルモノオレエート、テトラグリセリルモノオレエート、及びこれらの混合物などのＣ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のポリグリセリルエステルが挙げられる。
【００６２】
同様に非イオン性界面活性剤として本明細書で有用なものは、ソルビタンエステルである。Ｃ１２〜２２の飽和、不飽和の、分枝鎖脂肪酸のソルビタンエステルが、本明細書で有用である。これらのソルビタンエステルは通常モノエステル、ジエステル、トリエステルなどのエステルの混合物を含む。好適なソルビタンエステルの代表的な例には、ソルビタンモノラウレート（ＳＰＡＮ（登録商標）２０）、ソルビタンモノパルミテート（ＳＰＡＮ（登録商標）４０）、ソルビタンモノステアレート（ＳＰＡＮ（登録商標）６０）、ソルビタントリステアレート（ＳＰＡＮ（登録商標）６５）、ソルビタンモノオレエート（ＳＰＡＮ（登録商標）８０）、ソルビタントリオレエート（ＳＰＡＮ（登録商標）８５）、及びソルビタンイソステアレートが挙げられる。
【００６３】
同様に本明細書での使用に好適なものは、ソルビタンエステルのアルコキシル化誘導体であり、限定するものではないが、全てＵｎｉｑｅｍａから入手可能である、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノラウレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノパルミテート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）４０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノステアレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノオレエート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８０）、ポリオキシエチレン（４）ソルビタンモノラウレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２１）、ポリオキシエチレン（４）ソルビタンモノステアレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６１）、ポリオキシエチレン（５）ソルビタンモノオレエート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８１）、及びこれらの混合物、が挙げられる。
【００６４】
同様に本明細書での使用に好適なものは、アルキルフェノールエトキシレートであり、限定するものではないが、ノニルフェノールエトキシレート（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘから入手可能であるＴｅｒｇｉｔｏｌ（商標）ＮＰ−４、ＮＰ−６、ＮＰ−７、ＮＰ−８、ＮＰ−９、ＮＰ−１０、ＮＰ−１１、ＮＰ−１２、ＮＰ−１３、ＮＰ−１５、ＮＰ−３０、ＮＰ−４０、ＮＰ−５０、ＮＰ−５５、ＮＰ−７０）及びオクチルフェノールエトキシレート（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘから入手可能であるＴｒｉｔｏｎ（商標）Ｘ−１５、Ｘ−３５、Ｘ−４５、Ｘ−１１４、Ｘ−１００、Ｘ−１０２、Ｘ−１６５、Ｘ−３０５、Ｘ−４０５、Ｘ−７０５）が挙げられる。
【００６５】
同様に本明細書での使用に好適なものは、ラウラミンオキシド及びコカミンオキシドを含む三級アルキルアミンオキシドである。
【００６６】
パーソナルケア組成物における使用に好適なその他のアニオン性、双性イオン性、両性、及び追加の非イオン性界面活性剤の非限定的な例は、参照により全体が本明細書に援用されている、ＭｃＣｕｔｃｈｅｏｎの「Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ  ａｎｄ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ，１９８９  Ａｎｎｕａｌ」（Ｍ．Ｃ．Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．発行）、並びに米国特許第３，９２９，６７８号、同第２，６５８，０７２号、同第２，４３８，０９１号、同第２，５２８，３７８号に記載されている。
【００６７】
好適な界面活性剤の組み合わせは、約０．５％〜約３０％、あるいは約１％〜約２５％、あるいは約２％〜約２０％の、アルキル分枝の平均重量％を含む。界面活性剤の組み合わせは、約７．５％〜約２５％、あるいは約１０％〜約２２．５％、あるいは約１０％〜約２０％のＣ８〜Ｃ１２アルキル鎖長の累積平均重量％を有することができる。界面活性剤の組合せは、約３〜約２００、あるいは約２５〜約１７５．５、あるいは約５０〜約１５０、あるいは約７５〜約１２５の平均Ｃ８〜Ｃ１２／Ｃ１３〜Ｃ１８アルキル鎖比を有することができる。
【００６８】
Ｂ．カチオン性ポリマー
パーソナルケア組成物はまた、カチオン性ポリマーを含む。これらのカチオン性ポリマーは、（ａ）カチオン性グアーポリマー、（ｂ）カチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー、（ｃ）カチオン性タピオカポリマー、（ｄ）アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、及び／又は（ｅ）洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成してもしなくてもよい、合成非架橋型カチオン性ポリマー、（ｆ）カチオン性セルロースポリマーのうちの少なくとも１つを含み得る。更に、カチオン性ポリマーは、カチオン性ポリマーの混合物であってよい。
【００６９】
パーソナルケア組成物は、カチオン性に置換されたガラクトマンナン（グアー）ガム誘導体であるカチオン性グアーポリマーを含んでもよい。これらのグアーガム誘導体の調製に用いられるグアーガムは典型的に、グアープラントの種から天然に産出される材料として得られる。グアー分子自体は、交互に位置するマンノース単位上の単員ガラクトース単位が一定の間隔で分枝する直鎖状マンナンである。マンノース単位は、β（１−４）グリコシド結合によって互いに結合している。ガラクトース分岐は、α（１−６）結合によって生じる。グアーガムのカチオン性誘導体は、ポリガラクトマンナンのヒドロキシル基と反応性四級アンモニウム化合物との間の反応によって得られる。グアー構造上のカチオン性基の置換度は、上述の必要なカチオン電荷密度を提供するのに十分でなくてはならない。
【００７０】
一実施形態によれば、カチオン性ポリマーとしては、１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、又は約１５０，０００〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約１，２００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約７５０，０００，０００〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有するカチオン性グアーポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。１つの実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、約０．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約０．３〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約０．４〜約１．８ｍｅｑ／ｇ、又は約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約１．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【００７１】
一実施形態によれば、カチオン性グアーポリマーは、約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ未満の重量平均分子量を有し、約０．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、９００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、又は約１５０，０００〜約８００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約４００，０００〜約６００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約１５０，０００〜約８００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約４００，０００〜約６００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有する。１つの実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、約０．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約０．３〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約０．４〜約１．８ｍｅｑ／ｇ、又は約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【００７２】
パーソナルケア組成物は、組成物の総重量の約０．０５重量％〜約１重量％未満、約０．０５重量％〜約０．９重量％、約０．１重量％〜約０．８重量％、又は約０．２重量％〜約０．７重量％のカチオン性ポリマー（ａ）を含むことができる。
【００７３】
カチオン性グアーポリマーは、四級アンモニウム化合物から形成することができる。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーを形成するための四級アンモニウム化合物は、次の一般式１に適合する。
【００７４】
【化１】
2020203952.tif 000002
式中、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、メチル又はエチル基であり、Ｒ6は、次の一般式２のエポキシアルキル基のいずれかである：
【００７５】
【化２】
2020203952.tif 000003
又は、Ｒ6は、次の一般式３のハロヒドリン基である：
【００７６】
【化３】
2020203952.tif 000004
式中、Ｒ7は、Ｃ1〜Ｃ3アルキレンであり、Ｘは、塩素又は臭素であり、Ｚは、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、又はＨＳＯ4−などのアニオンである。
【００７７】
一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは次の一般式４に適合する。
【００７８】
【化４】
2020203952.tif 000005
式中、Ｒ8は、グアーガムであり、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、及びＲ7は、上の定義と同様であり、Ｚは、ハロゲンである。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは式５に適合する。
【００７９】
【化５】
2020203952.tif 000006
【００８０】
好適なカチオン性グアーポリマーとしては、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドなどのカチオン性グアーガム誘導体が挙げられる。一実施形態では、カチオン性グアーポリマーは、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドの具体例としては、Ｓｏｌｖａｙから市販されているＪａｇｕａｒ（登録商標）シリーズ、例えば、Ｓｏｌｖａｙから市販されているＪａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ−５００が挙げられる。Ｊａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ−５００は、０．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有する。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約１．１ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、並びに約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、Ｓｏｌｖａｙから入手可能であるＨｉ−Ｃａｒｅ１０００、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約４２５，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるＮ−Ｈａｎｃｅ３２６９及びＮ−Ｈａｎｃｅ３２７０、約０．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるＮ−Ｈａｎｃｅ３１９６である。ＡｑｕａＣａｔ  ＣＧ５１８は、約０．９ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約５０，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能である。約１．１ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約８００，０００の分子量を有するホウ酸塩（ホウ素）を含まないグアーであるＢＦ−１３、並びに約１．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約８００，０００の分子量を有するホウ酸塩（ホウ素）を含まないグアーであるＢＦ−１７は、いずれもＡＳＩから入手可能である。
【００８１】
本発明のパーソナルケア組成物には、モノマー対モノマー基準でマンノースとガラクトースとの比が２：１より大きいガラクトマンナンポリマー誘導体を含有させてもよい。ガラクトマンナンポリマー誘導体は、カチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体、及び正味電荷が正である両性ガラクトマンナンポリマー誘導体からなる群から選択される。本明細書で使用するとき、用語「カチオン性ガラクトマンナン」は、カチオン性基が付加されたガラクトマンナンポリマーを指す。用語「両性ガラクトマンナン」は、ポリマーが正味の正電荷を有するようにカチオン性基及びアニオン性基が付加されたガラクトマンナンポリマーを指す。
【００８２】
ガラクトマンナンポリマーは、マメ科植物の種子の内胚乳に存在する。ガラクトマンナンポリマーは、マンノースモノマーとガラクトースモノマーとの組み合わせから構成される。ガラクトマンナン分子は、特定のマンノース単位上の単員ガラクトース単位が一定の間隔で分枝した直鎖状マンナンである。マンノース単位は、β（１−４）グルコシド結合によって互いに結合されている。ガラクトース分岐は、α（１−６）結合によって生じる。マンノースモノマーとガラクトースモノマーとの比は、植物種によって様々であり、気候の影響も受ける。本発明の非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、モノマー対モノマー基準で２：１より大きいマンノースとガラクトースとの比を有する。好適なマンノースとガラクトースとの比は、約３：１より大きくてもよく、マンノースとガラクトースとの比は約４：１より大きくてもよい。マンノースとガラクトースとの比の分析は、当該技術分野において周知であり、典型的には、ガラクトース含量の測定に基づく。
【００８３】
非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体の調製に用いられるガムは典型的には、植物の種又はマメなどの天然物質として得られる。様々な非グアーガラクトマンナンポリマーの例としては、タラガム（マンノース３部／ガラクトース１部）、イナゴマメ又はカロブ（マンノース４部／ガラクトース１部）、及びカッシアガム（マンノース５部／ガラクトース１部）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８４】
本発明の一実施形態では、非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、約１，０００〜約１０，０００，０００、及び／又は約５，０００〜約３，０００，０００の分子量を有する。
【００８５】
本発明のパーソナルケア組成物はまた、約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約７ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有するガラクトマンナンポリマー誘導体を含むことができる。本発明の一実施形態では、ガラクトマンナンポリマー誘導体は、約１ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有する。ガラクトマンナン構造へのカチオン性基の置換度は、必要なカチオン電荷密度をもたらすのに十分でなければならない。
【００８６】
ガラクトマンナンポリマー誘導体は、非グアーガラクトマンナンポリマーのカチオン性誘導体であってもよく、これは、ポリガラクトマンナンポリマーのヒドロキシル基と反応性四級アンモニウム化合物との反応によって得られる。カチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体の形成に使用する好適な四級アンモニウム化合物としては、上記で定義された一般式１〜５に適合するものが挙げられる。
【００８７】
上記の試薬から形成されるカチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、次の一般式６により表される：
【００８８】
【化６】
2020203952.tif 000007
式中、Ｒはガムである。カチオン性ガラクトマンナン誘導体は、ガムヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリドであることができ、これは、より具体的には、下記の一般式７によって表すことができる。
【００８９】
【化７】
2020203952.tif 000008
【００９０】
あるいは、ガラクトマンナンポリマー誘導体は、正味の正電荷を有する両性ガラクトマンナンポリマー誘導体であってもよく、これはカチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体がアニオン基を更に含む場合に得られる。
【００９１】
カチオン性非グアーガラクトマンナンは、約４：１より大きいマンノース対ガラクトース比、約１，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１０，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約９００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約１５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約４００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量、並びに約１ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇ及び／又は２ｍｅｑ／ｇ〜約４ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有し、カッシアという植物から得ることができる。
【００９２】
パーソナルケア組成物は、組成物の少なくとも約０．０５重量％のガラクトマンナンポリマー誘導体、あるいは、組成物の約０．０５重量％〜約２重量％のガラクトマンナンポリマー誘導体を含むことができる。
【００９３】
パーソナルケア組成物は、水溶性のカチオン性加工デンプンポリマーを含むことができる。本明細書で使用するとき、用語「カチオン性加工デンプン」とは、デンプンがより小さい分子量に分解される前にカチオン性基が付加されたデンプン、又はデンプンの変性後にカチオン性基が付加されて所望の分子量に達したデンプンを指す。用語「カチオン性加工デンプン」の定義には、両性変性デンプンも含まれる。用語「両性変性デンプン」とは、カチオン性基及びアニオン性基が付加されたデンプン加水分解物を指す。
【００９４】
パーソナルケア組成物は、組成物の約０．０１重量％〜約１０重量％、及び／又は約０．０５重量％〜約５重量％の範囲のカチオン性加工デンプンポリマーを含むことができる。
【００９５】
本発明で開示されるカチオン性加工デンプンポリマーは、結合窒素の百分率が約０．５％〜約４％である。
【００９６】
パーソナルケア組成物で用いるカチオン性加工デンプンポリマーは、約８５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約９００，０００ｇ／ｍｏｌ、〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【００９７】
パーソナルケア組成物は、約０．２ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇ、及び／又は約０．２ｍｅｑ／ｇ〜約２ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有するカチオン性加工デンプンポリマーを含むことができる。このような電荷密度を得るための化学修飾としては、デンプン分子にアミノ基及び／又はアンモニウム基を付加することが挙げられるが、これらに限定されない。これらのアンモニウム基の非限定的な例としては、ヒドロキシプロピルトリモニウムクロライド、トリメチルヒドロキシプロピルアンモニウムクロライド、ジメチルステアリルヒドロキシプロピルアンモニウムクロライド、及びジメチルドデシルヒドロキシプロピルアンモニウムクロライドなどの置換基を挙げることができる。Ｓｏｌａｒｅｋ，Ｄ．Ｂ．，Ｃａｔｉｏｎｉｃ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ  ｉｎ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ：Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ａｎｄ  Ｕｓｅｓ，Ｗｕｒｚｂｕｒｇ，Ｏ．Ｂ．，Ｅｄ．，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．（Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ，Ｆｌａ．），１９８６，ｐｐ  １１３〜１２５を参照のこと。カチオン性基は、より小さな分子量に分解される前にデンプンに付加されてもよく、又は、カチオン性基は、このような変性の後に付加されてもよい。
【００９８】
カチオン性加工デンプンポリマーは、概して、約０．２〜約２．５のカチオン性基の置換度を有する。本明細書で使用するとき、カチオン性加工デンプンポリマーの「置換度」とは、置換基によって誘導体化された各無水グルコース単位のヒドロキシル基数の平均値である。各無水グルコース単位は、置換に利用できる３個の可能なヒドロキシル基を有し、可能な最大置換度は３である。置換度は、無水グルコース単位１ｍｏｌ当たりの置換基のｍｏｌ数として、ｍｏｌ平均基準で表わされる。置換度は、当該技術分野において周知のプロトン核磁気共鳴分光法（「．ｓｕｐ．１Ｈ  ＮＭＲ」）法を使用して求めることができる。好適な．ｓｕｐ．１Ｈ  ＮＭＲ法としては、「Ｏｂｓｅｒｖａｔｉｏｎ  ｏｎ  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒａ  ｏｆ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ  ｉｎ  Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  Ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ，Ｉｏｄｉｎｅ−Ｃｏｍｐｌｅｘｉｎｇ，ａｎｄ  Ｓｏｌｖａｔｉｎｇｉｎ  Ｗａｔｅｒ−Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  Ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ」，Ｑｉｎ−Ｊｉ  Ｐｅｎｇ  ａｎｄ  Ａｒｔｈｕｒ  Ｓ．Ｐｅｒｌｉｎ，Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，１６０（１９８７），５７〜７２；及び「Ａｎ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｏｌｉｇｏｓａｃｃｈａｒｉｄｅｓ  ｂｙ  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」，Ｊ．Ｈｏｗａｒｄ  Ｂｒａｄｂｕｒｙ  ａｎｄ  Ｊ．Ｇｒａｎｔ  Ｃｏｌｌｉｎｓ，Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，７１，（１９７９），１５〜２５に記載されているものが挙げられる。
【００９９】
化学修飾前のデンプン源は、塊茎、マメ科植物、穀草及び穀物などの様々な供給源から選択することができる。この供給源デンプンの非限定的な例には、トウモロコシデンプン、小麦デンプン、米デンプン、ワクシートウモロコシデンプン、オート麦デンプン、キャッサバデンプン、ワクシー大麦、ワクシー米デンプン、グルテナス米デンプン、スイート米デンプン、アミオカ、ジャガイモデンプン、タピオカデンプン、オート麦デンプン、サゴデンプン、スイートライス、又はこれらの混合物を挙げてもよい。
【０１００】
カチオン性加工デンプンポリマーは、分解カチオン性トウモロコシデンプン、カチオン性タピオカ、カチオン性ジャガイモデンプン、及びこれらの混合物から選択することができる。あるいは、カチオン性加工デンプンポリマーは、カチオン性コーンスターチ及びカチオン性タピオカである。
【０１０１】
デンプンは、より小さな分子量へと分解する前又は修飾した後に、１以上の追加の修飾を施してもよい。例えば、これらの修飾には、架橋、安定化反応、リン酸化反応、及び加水分解を挙げることができる。安定化反応としては、アルキル化及びエステル化を挙げることができる。
【０１０２】
カチオン性加工デンプンポリマーは、加水分解デンプン（例えば、酸、酵素、若しくはアルカリ分解）、酸化デンプン（例えば、過酸化物、過酸、次亜塩素酸塩、アルカリ、若しくは他のいずれかの酸化剤）、物理的又は機械的に分解させたデンプン（例えば、加工装置のサーモメカニカルエネルギー投入によるもの）、又はこれらの組み合わせ、の形態で組成物に組み込んでよい。
【０１０３】
デンプンの最適の形態は、簡単に水に可溶化し、実質的に透明な（６００ｎｍの波長で約８０の％透過率）水溶液を形成するものである。組成物の透過率は、紫外可視（ＵＶ／ＶＩＳ）吸光度測定法によって測定される。この測定法は、関連する指示事項に従って、Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  Ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  ｉ  ５を用いて、サンプルのＵＶ／ＶＩＳ光の吸収率又は透過率を測定する。６００ナノメートルの光波長が、化粧品組成物の透明度を特徴づけるのに適していることが示されている。
【０１０４】
パーソナルケア組成物で使用するのに好適なカチオン性加工デンプンは、公知のデンプン供給業者から入手可能である。当該技術分野において既知のようなカチオン性加工デンプンに更に誘導体化することができる非イオン性変性デンプンもまた、パーソナルケア組成物での使用に好適である。他の好適な変性デンプンの出発材料は、パーソナルケア組成物での使用に好適なカチオン性加工デンプンポリマーを製造するために、当該技術分野において公知であるように、四級化されてもよい。
【０１０５】
デンプン分解手順：デンプンスラリーは、水中に粒状のデンプンを混合することによって調製することができる。温度を、約３５℃まで上昇させる。次に、デンプンに対して約５０ｐｐｍの濃度で、過マンガン酸カリウム水溶液を添加する。水酸化ナトリウムによってｐＨを約１１．５まで上昇させ、スラリーを十分に攪拌して、デンプンが沈殿しないようにする。次に、デンプンベースで過酸化物濃度が約１％になるまで、水で希釈した過酸化水素の約３０％溶液を加える。続いて、追加の水酸化ナトリウムを加えることによって、ｐＨを約１１．５に戻す。この反応は、約１〜約２０時間かけて完了する。次に、混合物を、希塩酸で中和する。分解したデンプンを、ろ過によって回収してから、洗浄、乾燥する。
【０１０６】
パーソナルケア組成物には、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマーを含めることができ、このコポリマーは、約１．０ｍｅｑ／ｇ〜約３．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。カチオン性コポリマーは、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとの合成カチオン性コポリマーであってもよい。
【０１０７】
カチオン性コポリマーは、以下を含み得る。
（ｉ）次式ＡＭのアクリルアミドモノマー：
【０１０８】
【化８】
2020203952.tif 000009
式中、Ｒ9は、Ｈ、又はＣ1~4アルキルであり、Ｒ10及びＲ11は独立して、Ｈ、Ｃ1~4アルキル、ＣＨ2ＯＣＨ3、ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ（ＣＨ3）2、及びフェニルからなる群から選択されるか、共にＣ3~6シクロアルキルを形成する。
（ｉｉ）次式ＣＭに適合するカチオン性モノマー：
【０１０９】
【化９】
2020203952.tif 000010
式中、ｋは１であり、ｖ、ｖ’、及びｖ’’はそれぞれ独立して、１〜６の整数であり、ｗは、０、又は１〜１０の整数であり、Ｘ-はアニオンである。
【０１１０】
カチオン性モノマーは、式ＣＭに適合して、式中、ｋ＝１、ｖ＝３で、ｗ＝０、ｚ＝１であり、Ｘ-がＣｌ-であって、次の構造を形成することができる。
【０１１１】
【化１０】
2020203952.tif 000011
【０１１２】
上の構造は、ジクワット（diquat）と称されてもよい。あるいは、カチオン性モノマーは、式ＣＭに適合することができ、式中、ｖ及びｖ’’がそれぞれ３であり、ｖ’＝１、ｗ＝１、ｙ＝１であり、Ｘ-はＣｌ-であって、次のようになる。
【０１１３】
【化１１】
2020203952.tif 000012
【０１１４】
上記の構造は、トリクワット（triquat）と称してもよい。
【０１１５】
好適なアクリルアミドモノマーとしては、アクリルアミド又はメタクリルアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１６】
カチオン性コポリマー（ｂ）は、アクリルアミドと１，３−プロパンジアミニウム，Ｎ−［２−［［［ジメチル［３−［（２−メチル−１−オキソ−２−プロペニル）アミノ］プロピル］アンモニオ］アセチル］アミノ］エチル］２−ヒドロキシ−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’−ペンタメチル−トリクロリドとのコポリマーであるＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴであり得る。ＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴはまた、ポリクオタニウム７６（ＰＱ７６）としても知られている。ＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴは、１．６ｍｅｑ／ｇの電荷密度、１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有してもよい。
【０１１７】
代替の実施形態では、カチオン性コポリマーは、アクリルアミドモノマー及びカチオン性モノマーであり、カチオン性モノマーは、以下からなる群から選択される：ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジテルチオ（ditertio）ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド；エチレンイミン、ビニルアミン、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン；トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及びこれらの混合物。
【０１１８】
カチオン性コポリマーは、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、及びこれらの混合物を含むカチオン性モノマーからなる群から選択されるカチオン性モノマーを含むことができる。
【０１１９】
カチオン性コポリマーは、水溶性であってもよい。カチオン性コポリマーは、（１）（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミドに基づくカチオン性モノマー、並びに／又は加水分解に対して安定なカチオン性モノマーのコポリマーと、（２）（メタ）アクリルアミド、カチオン性（メタ）アクリル酸エステルを主成分とするモノマー、及び（メタ）アクリルアミドに基づくモノマー、並びに／又は加水分解に対して安定なカチオン性モノマーのターポリマーと、から形成される。カチオン性（メタ）アクリル酸エステルを主成分とするモノマーは、第四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルであってもよい。一実施形態では、四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルは、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレートである。四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸の好適なカチオン化エステルは、塩化メチルで四級化されたジメチルアミノメチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノメチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、及びジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレートのアンモニウム塩からなる群から選択することができる。一実施形態において、四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルは、ハロゲン化アルキルで、又は塩化メチル若しくは塩化ベンジル若しくは硫酸ジメチルで四級化された、ジメチルアミノエチルアクリレート（ＡＤＡＭＥ−Ｑｕａｔ）である。カチオン性モノマーは、（メタ）アクリルアミドを主成分とする場合、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドであるか、又はハロゲン化アルキル、若しくは塩化メチル若しくは塩化ベンジル若しくは硫酸ジメチルで四級化されたジメチルアミノプロピルアクリルアミドであり得る。
【０１２０】
（メタ）アクリルアミドを主成分とする好適なカチオン性モノマーは、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドを含む。（メタ）アクリルアミドを主成分とするカチオン性モノマーは、アルキルハライドで、特にメチルクロリド若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェートで四級化されたジメチルアミノプロピルアクリルアミドであってもよい。
【０１２１】
カチオン性モノマーは、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーであってもよい。ジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミド以外に、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーは、ＯＥＣＤ加水分解試験に対して安定であるとみなされる全てのモノマーであり得る。カチオン性モノマーは加水分解に対して安定であってもよく、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーは、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及び水溶性カチオン性スチレン誘導体からなる群から選択されてもよい。
【０１２２】
カチオン性コポリマーは、アクリルアミドと、メチルクロリドで四級化された２−ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレート（ＡＤＡＭＥ−Ｑ）と、メチルクロリドで四級化された３−ジメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミド（ＤＩＭＡＰＡ−Ｑ）とのターポリマーであってもよい。カチオン性コポリマーは、アクリルアミド及びアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドから形成することができ、このアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドは、約１．０ｍｅｑ／ｇ〜約３．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【０１２３】
カチオン性コポリマーは、約１．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．５ｍｅｑ／ｇ、又は約１．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．３ｍｅｑ／ｇ、又は約１．２ｍｅｑ／ｇ〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約１．２ｍｅｑ／ｇ〜約２．１ｍｅｑ／ｇ、又は約１．３ｍｅｑ／ｇ〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約１．３ｍｅｑ／ｇ〜約１．９ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有することができる。
【０１２４】
カチオン性コポリマーは、約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約５００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約７００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約９００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【０１２５】
カチオン性コポリマーは、トリメチルアンモニオプロピルメタクリルアミドクロリド−Ｎ−アクリルアミドコポリマーであり得、これは、ＡＭ：ＭＡＰＴＡＣとしても知られている。ＡＭ：ＭＡＰＴＡＣは、約１．３ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有してもよい。カチオン性コポリマーは、ＡＭ：ＡＴＰＡＣであり得る。ＡＭ：ＡＴＰＡＣは、約１．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【０１２６】
（ａ）カチオン性合成ポリマー
パーソナルケア組成物は、以下から形成され得るカチオン性合成ポリマーを含むことができる。
ｉ）１以上のカチオン性モノマー単位、また所望により
ｉｉ）負電荷を有する１以上のモノマー単位、及び／又は
ｉｉｉ）非イオン性モノマーから形成され得るカチオン性合成ポリマーを含む。
ここで、結果として得られるコポリマーの電荷は正である。これらの３種のモノマーの比は「ｍ」、「ｐ」及び「ｑ」で表され、ただし、「ｍ」は、カチオン性モノマーの数であり、「ｐ」は、負電荷を有するモノマーの数であり、「ｑ」は、非イオン性モノマーの数である。
【０１２７】
カチオン性ポリマーは、以下の構造を有する、水溶性又は分散性で、非架橋型の合成カチオン性ポリマーであってもよい。
【０１２８】
【化１２】
2020203952.tif 000013
式中、Ａは次のカチオン性部分のうちの１以上のものであってよく、
【０１２９】
【化１３】
2020203952.tif 000014
式中、＠は、アミド、アルキルアミド、エステル、エーテル、アルキル、又はアルキルアリールであり、
Ｙは、Ｃ１〜Ｃ２２アルキル、アルコキシ、アルキリデン、アルキル、又はアリールオキシであり、
Ψは、Ｃ１〜Ｃ２２のアルキル、アルキルオキシ、アルキルアリール又はアルキルアリールオキシであり、
Ｚは、Ｃ１〜Ｃ２２のアルキル、アルキルオキシ、アリール又はアリールオキシであり、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分枝鎖のアルキルであり、
ｓは、０又は１であり、ｎは、０又は≧１であり、
Ｔ及びＲ７は、Ｃ１〜Ｃ２２アルキルであり、
Ｘ-は、ハロゲン、ヒドロキシド、アルコキシド、サルフェート又はアルキルサルフェートである。
【０１３０】
上記の構造中、負電荷を有するモノマーは、Ｒ２’がＨ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分枝状アルキルであり、Ｒ３が下記のとおりであることによって定義される。
【０１３１】
【化１４】
2020203952.tif 000015
式中、Ｄは、Ｏ、Ｎ、又はＳであり、
Ｑは、ＮＨ2、又はＯであり、
ｕは、１〜６であり、
ｔは、０〜１であり、
Ｊ＝元素Ｐ、Ｓ、Ｃを含有する酸化官能基である。
【０１３２】
上記の構造中、非イオン性モノマーは、Ｒ２’’がＨ、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ４アルキルであることと、Ｒ６が直鎖又は分岐鎖のアルキル、アルキルアリール、アリールオキシ、アルキルオキシ、アルキルアリールオキシであることと、βが下記の定義どおりであることによって定義される。
【０１３３】
【化１５】
2020203952.tif 000016
式中、Ｇ’及びＧ’’は互いに独立して、Ｏ、Ｓ、又はＮ−Ｈであり、Ｌは、０又は１である。
【０１３４】
カチオン性モノマーの例として、アミノアルキル（メタ）アクリレート、（メタ）アミノアルキル（メタ）アクリルアミド；少なくとも１つの二級、三級、若しくは四級アミン官能基、又は窒素原子含有複素環基を含むモノマー、ビニルアミン又はエチレンイミン；ジアリルジアルキルアンモニウム塩；これらの混合物、これらの塩、及びこれらに由来するマクロモノマーが挙げられる。
【０１３５】
カチオン性モノマーの更なる例としては、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジテルチオ（ditertio）ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、エチレンイミン、ビニルアミン、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。
【０１３６】
好適なカチオン性モノマーとしては、式−ＮＲ3+（式中、Ｒは、同じであるか、又は異なるものであり、水素原子、１〜１０個の炭素原子を含むアルキル基、又はベンジル基を表す）の四級アンモニウム基を含み、任意選択的にヒドロキシル基を有するとともに、アニオン（対イオン）を含むものが挙げられる。アニオンの例は、塩化物、臭化物などのハロゲン化物、サルフェート、ヒドロサルフェート、アルキルサルフェート（例えば、１〜６個の炭素原子を含む）、ホスフェート、シトレート、ホルメート、及びアセテートである。
【０１３７】
好適なカチオン性モノマーとしては、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。
【０１３８】
更なる好適なカチオン性モノマーとしては、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリドが挙げられる。
【０１３９】
負電荷を有するモノマーの例としては、ホスフェート又はホスホネート基を含むαエチレン性不飽和モノマー、αエチレン性不飽和モノカルボン酸、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルアミド、スルホン酸基を含むαエチレン性不飽和化合物、及びスルホン酸基を含むαエチレン性不飽和化合物の塩が挙げられる。
【０１４０】
負電荷を有する好適なモノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、ビニルスルホン酸、ビニルスルホン酸の塩、ビニルベンゼンスルホン酸、ビニルベンゼンスルホン酸の塩、α−アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸、α−アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸の塩、２−スルホエチルメタクリレート、２−スルホエチルメタクリレートの塩、アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸（ＡＭＰＳ）、アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸の塩、及びスチレンスルホネート（ＳＳ）が挙げられる。
【０１４１】
非イオン性モノマーの例としては、酢酸ビニル、αエチレン性不飽和カルボン酸のアミド、αエチレン性不飽和モノカルボン酸と水素化又はフッ素化アルコールとのエステル、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート（すなわちポリエトキシル化（メタ）アクリル酸）、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルアミド、ビニルニトリル、ビニルアミンアミド、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、及びビニル芳香族化合物が挙げられる。
【０１４２】
好適な非イオン性モノマーとしては、スチレン、アクリルアミド、メタクリルアミド、アクリロニトリル、メチルアクリレート、エチルアクリレート、ｎ−プロピルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ｎ−プロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、２−エチル−ヘキシルアクリレート、２−エチル−ヘキシルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、及び２−ヒドロキシエチルメタクリレートが挙げられる。
【０１４３】
ポリマーが、水、ヘアケア組成物、又はヘアケア組成物のコアセルベート相中に可溶性又は分散性を維持する限り、また、対イオンが、ヘアケア組成物の必須成分と物理的及び化学的相溶性であるか、又はそうでなければ製品の性能、安定性、又は審美性を過度に損なわない限り、合成カチオン性ポリマーに付随するアニオン性対イオン（Ｘ−）は、任意の既知の対イオンであってよい。このような対イオンの非限定例としては、ハロゲン化物（例えば、塩素、フッ素、臭素、ヨウ素）、サルフェート及びメチルサルフェートが挙げられる。
【０１４４】
本明細書に記載されるカチオン性ポリマーは、傷んだ髪、特に化学的に処理された毛髪に、代用の疎水性Ｆ層をもたらすのに役立ち得る。微視的に薄いＦ層は天然の耐候性を提供しつつ、水分の封じ込めを助け、更なるダメージを防ぐ。化学的な処理により、毛髪のキューティクルはダメージを受け、防御作用を持つＦ層は毛髪から剥がれ落ちてしまう。Ｆ層が剥がれ落ちるにつれ、毛髪は親水性が増すようになる。化学処理をした毛髪に、リオトロピック液晶を適用すると、その毛髪の疎水性が向上し、外観も触感も、未処理の毛髪のようになることが分かっている。いずれの理論にも拘束されるものではないが、リオトロピック液晶複合体は疎水性の層又は膜を形成し、天然のＦ層が毛髪を保護するのと同様に、この層又は膜が毛髪繊維をコーティングして毛髪を保護すると考えられる。疎水層は、毛髪を、一般的には未処理の毛髪のようなより健康的な状態に戻す。リオトロピック液晶は、本明細書に記載される合成カチオン性ポリマーを、ヘアケア組成物の上記のアニオン性洗浄界面活性剤成分と組み合わせることによって形成される。合成カチオン性ポリマーの電荷密度は比較的高い。カチオン電荷密度が比較的高い一部の合成ポリマーは、主としてそれらの異常な線形の電荷密度のためにリオトロピック液晶を形成しないことに留意されたい。このような合成カチオン性ポリマーは、国際公開第９４／０６４０３号（Ｒｅｉｃｈ  ｅｔ  ａｌ．）に記載されている。本明細書に記載の合成ポリマーは、傷んだ髪に対してコンディショニング性能を向上させた安定的なヘアケア組成物に配合することができる。
【０１４５】
リオトロピック液晶を形成し得るカチオン性合成ポリマーは、約２ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約３ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約４ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍのカチオン電荷密度を有する。いくつかの実施形態では、カチオン電荷密度は約６．２ｍｅｑ／ｇｍである。このポリマーは、約１，０００〜約５，０００，０００、及び／又は約１０，０００〜約１，５００，０００、及び／又は約１００，０００〜約１，５００，０００の分子量を更に有する。
【０１４６】
本発明の別の実施形態では、有益剤の増強されたコンディショニング性能と付着性能を提供するが必ずしもリオトロピック液晶を形成しないカチオン性合成ポリマーは、約０．７ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約０．８ｍｅｑ／ｇｍ〜約５ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約１．０ｍｅｑ／ｇｍ〜約３ｍｅｑ／ｇｍのカチオン性電荷密度を有する。このポリマーは、約１，０００〜約１，５００，０００、約１０，０００〜約１，５００，０００、及び約１００，０００〜約１，５００，０００の分子量を更に有する。
【０１４７】
好適なカチオン性セルロースポリマーは、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応したヒドロキシエチルセルロースの塩であり、これは、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム１０と呼ばれており、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐ．（Ｅｄｉｓｏｎ，Ｎ．Ｊ．，ＵＳＡ）から、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＬＲ、ＪＲ、及びＫＧシリーズのポリマーで入手可能である。非限定的な例としては、ＪＲ−３０Ｍ，ＫＧ−３０Ｍ，ＪＰ，ＬＲ−４００及びこれらの混合物が挙げられる。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム２４と呼ばれる、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー性四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐより、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＬＭ−２００の商標名で入手可能である。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム６７と呼ばれている、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシド及びトリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー性四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐ．から、ＳｏｆｔＣＡＴ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−５、ＳｏｆｔＣＡＴ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−３０、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−６０、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−１００、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｌ、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｍ、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−ＭＨ、及びＰｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｈという商品名で入手可能である。
【０１４８】
カチオン性ポリマーの濃度は、パーソナルケア組成物の約０．０２５重量％〜約５重量％、約０．１重量％〜約３重量％、及び／又は約０．２重量％〜約１重量％の範囲である。
【０１４９】
Ｃ．減粘剤
一実施形態では、本明細書に記載されたヘアケア組成物は、ヘアケア組成物の約０．５重量％〜約１５重量％、あるいは約０．７５重量％〜約１０重量％、及びあるいは、約１重量％〜約７．５重量％の減粘剤を含んでもよい。好適な減粘剤の非限定的な例として、クラスＡ材料、クラスＢ材料、水混和性溶媒、ハイドロトロープ、シリコーンポリエーテル、及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１５０】
本明細書に記載されるヘアケア組成物は、約８センチポアズ〜約１５，０００センチポアズ、あるいは約９センチポアズ〜約１２，０００センチポアズ、あるいは約１０センチポアズ〜約１１，０００センチポアズ、あるいは約１１センチポアズ〜約８，０００センチポアズ、あるいは約１２センチポアズ〜約２，５００センチポアズの液相粘度を有し得る。
【０１５１】
１．クラスＡ材料
クラスＡ減粘剤は、約−５〜約−０．７、あるいは約−４．６〜約−０．８５、あるいは約−４．５〜約−０．９、あるいは約−３．１〜約−０．７、及びあるいは約−３〜約−０．８５の分配分散係数を有してもよい。クラスＡ減粘剤は、約−４．６〜約−１．９、あるいは約−４．５〜約−２の分配分散係数を有してもよく、この１種以上の減粘剤は、少なくとも２つの極性基を有するか、又は１つの極性基、及び隣接する基で互いに結合される５個未満の非環式のｓｐ３混成炭素原子を有する。クラスＡ減粘剤は、約−４．６〜約−１．９、あるいは約−４．５〜約−２の分配分散係数を有してもよく、この１種以上の減粘剤は、２〜４個の極性基を有するか、又は１個の極性基、及び隣接する基で互いに結合される１〜３個の非環式のｓｐ３混成炭素原子を有する。クラスＡ減粘剤は、約−４．６〜約−１．９、あるいは約−４．５〜約−２の分配分散係数を有してもよく、この１種以上の減粘剤は、２〜４個の極性基を有するか、又は１個の極性基、及び隣接する基で互いに結合される２個の非環式のｓｐ３混成炭素原子を有する。クラスＡ減粘剤は、本明細書に記載されたヘアケア組成物で使用されるとき、予期されない粘度減少をもたらし得る。
【０１５２】
分配分散係数（ＰＤＣ）は、次の等式によって定義される：
ＰＤＣ＝ｌｏｇＰ−０．３００１*（δＤ）２＋１０．３６２*δＤ−９３．２５１
式中、ｌｏｇＰは、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｉｎｃ．（ＡＣＤ／Ｌａｂｓ，Ｔｏｒｏｎｔｏ，Ｃａｎａｄａ）製のＡＣＤ／Ｐｅｒｃｅｐｔａ  ｖｅｒｓｉｏｎ  １４．０２に実装されたコンセンサスアルゴリズムによって計算されたオクタノール水分配係数であり、δＤは、Ｓｔｅｖｅｎ  Ａｂｂｏｔｔ及びＨｉｒｏｓｈｉ  Ｙａｍａｍｏｔｏの「ＨＳＰＩＰ−Ｈａｎｓｅｎ  Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ  ｉｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ」プログラム、第４版、バージョン４．１．０７を使用して計算される（ＭＰａ）１／２におけるハンセン溶解度分散パラメータである。
【０１５３】
減粘剤は、１個の極性基、あるいは少なくとも１個の極性基、あるいは２〜４個の極性基、及びあるいは少なくとも２個の極性基を含む有機化合物であってもよい。極性基は、アルコール、アルデヒド、エステル、ラクトン、クマリン、エーテル、ケトン、フェノール、フェニル、オキシド、アルケニル、アルキニル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択されてもよい。減粘剤は、１００ダルトン〜３００ダルトン、あるいは約１２５ダルトン〜約３００ダルトンの分子量を有してもよい。加えて、減粘剤は、約９００〜５０，０００ｍｇ／Ｌの２３〜２５℃で水溶性を有し得る。
【０１５４】
クラスＡ減粘剤は、ラズベリケトン、トリエチルシトレート、５−メチル−３−ヘプタノンオキシム、ヒドロキシシトロネラール、カンファーガム、２−イソプロピル−５−メチル−２−ヘキセナール、オイカリプトール、１，１−ジメトキシオクタン、イソブチルヘキサノエート、ジヒドロ（dihydro）イソジャスモネート、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、減粘剤は、ラズベリケトン、トリエチルシトレート、ヒドロキシシトロネラール、エタノール、ジプロピレングリコール、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。
【０１５５】
２．クラスＢ材料
クラスＢ減粘剤は、約０．０５〜約５．１、あるいは約０．０８〜約４．５、あるいは約０．０９〜約４．４、あるいは約０．０５〜約２．０、あるいは約０．０８〜約１．８、あるいは約０．０９〜約１．７、及びあるいは約０．０９５〜約１．６８の分配分散係数を有してもよい。クラスＢ減粘剤は、本明細書に記載されたヘアケア組成物で使用されるとき、予期されない粘度減少をもたらし得る。
【０１５６】
分配分散係数（ＰＤＣ）は、次の等式によって定義される：
ＰＤＣ＝ｌｏｇＰ−０．３００１*（δＤ）2＋１０．３６２*δＤ−９３．２５１
式中、ｌｏｇＰは、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｉｎｃ．（ＡＣＤ／Ｌａｂｓ，Ｔｏｒｏｎｔｏ，Ｃａｎａｄａ）製のＡＣＤ／Ｐｅｒｃｅｐｔａ  ｖｅｒｓｉｏｎ  １４．０２に実装されたコンセンサスアルゴリズムによって計算されたオクタノール水分配係数であり、δＤは、Ｓｔｅｖｅｎ  Ａｂｂｏｔｔ及びＨｉｒｏｓｈｉ  Ｙａｍａｍｏｔｏの「ＨＳＰＩＰ−Ｈａｎｓｅｎ  Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ  ｉｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ」プログラム、第４版、バージョン４．１．０７を使用して計算される（ＭＰａ）1/2におけるハンセン溶解度分散パラメータである。
【０１５７】
減粘剤は、１個の極性基、あるいは少なくとも１個の極性基、あるいは２〜４個の極性基、及びあるいは少なくとも２個の極性基を含む有機化合物であってもよい。極性基は、アルコール、アルデヒド、エステル、ラクトン、クマリン、エーテル、ケトン、フェノール、フェニル、オキシド、アルケニル、アルキニル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択されてもよい。減粘剤は、１００ダルトン〜３００ダルトン、あるいは約１２５ダルトン〜約３００ダルトンの分子量を有してもよい。加えて、減粘剤は、約１０〜９００ｍｇ／Ｌの２３〜２５℃での水溶性を有し得る。
【０１５８】
クラスＢ減粘剤は、ベロウトン、イソアミルサリチレート、γ−テルピネン、リナリルイソブチラート、α−テルピネン、リモネン、ジペンテン、ゲラニルフェニルアセテート、イソプロピルミリステート、ヘキサデカン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、クラスＢ減粘剤は、ベロウトン、γ−テルピネン、リナリルイソブチラート、α−テルピネン、リモネン、ジペンテン、ゲラニルフェニルアセテート、イソプロピルミリステート、ヘキサデカン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。あるいは、クラスＢ減粘剤は、ベロウトン、イソアミルサリチレート、γ−テルピネン、リナリルイソブチラート、α−テルピネン、リモネン、ジペンテン、ゲラニルフェニルアセテート、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。
【０１５９】
３．水混和性溶媒
パーソナルケア組成物の実施形態において有用なキャリアとしては、水、並びに低級アルキルアルコール、多価アルコール、３〜４個の炭素原子を有するケトン、Ｃ１〜Ｃ６アルコールのＣ１〜Ｃ６エステル、スルホキシド、アミド、炭酸エステル、エトキシル化及びプロポキシル化（proposylated）Ｃ１〜Ｃ１０アルコール、ラクトン、ピロリドン（pyrollidones）及びこれらの混合物の水溶液が挙げられる。低級アルキルアルコールの非限定的な例は、エタノール及びイソプロパノールなどの１〜６個の炭素を有する一価アルコールである。本明細書で有用な多価アルコールの非限定的な例としては、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、プロパンジオール及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１６０】
本発明の一実施形態において、パーソナルケア組成物は、キシレンスルホン酸ナトリウム、クメンスルホン酸ナトリウム又はトルエンスルホン酸ナトリウムなどの低級アルキルベンゼンスルホン酸のアルカリ金属又はアンモニウム塩であるハイドロトロープ／粘度調整剤を含んでもよい。
【０１６１】
本発明の更なる実施形態では、パーソナルケア組成物は、シリコーンポリエーテルを含んでもよい。非限定的な例としては、Ｓｉｌｓｕｒｆ  Ａ２０８（分子量約８５５ｇ／ｍｏｌ）及びＳｉｌｓｕｒｆ  Ｄ２０８（分子量約２７０６ｇ／ｍｏｌ）を含む５００ｇ／ｍｏｌ〜３５００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するＰＥＧ−８ジメチコンが挙げられる。
【０１６２】
Ｄ．噴射剤又は発泡剤
本明細書に記載された濃縮パーソナルケア組成物は、濃縮パーソナルケア組成物の約１重量％〜約１０重量％の噴射剤又は発泡剤、あるいは約２重量％〜約８重量％の噴射剤又は発泡剤を含んでもよい。
【０１６３】
噴射剤又は発泡剤は、１つ以上の揮発性材料を含んでもよく、これは気体状態では、濃縮パーソナルケア組成物の他の成分を微粒子若しくは飛沫形態で、又は泡として運ぶことができる。噴射剤又は発泡剤は、約−４５℃〜約５℃の範囲内の沸点を有してもよい。噴射剤又は発泡剤は、従来のエアゾール容器に圧縮をかけて封入されるとき、液化され得る。エアゾールフォームディスペンサーから出るときの噴射剤又は発泡剤の急速沸騰は、濃縮パーソナルケア組成物の他の成分の噴霧又は発泡に役立ち得る。
【０１６４】
エアゾール組成物に利用され得るエアゾール噴射剤又は発泡剤としては、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタン、シクロプロパン、及びこれらの混合物などの化学的に不活性の炭化水素、並びにジクロロジフルオロメタン、１，１−ジクロロ−１，１，２，２−テトロフルオロエタン、１−クロロ−１，１−ジフルオロ−２，２−トリフルオロエタン、１−クロロ−１，１−ジフルオロエチレン、１，１−ジフルオロエタン、ジメチルエーテル、モノクロロジフルオロメタン、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、及びこれらの混合物などのハロゲン化炭化水素を挙げてもよい。噴射剤又は発泡剤は、イソブタン、プロパン、及びブタンなどの炭化水素を含んでよく、これらの材料は、低いオゾン反応性のために使用することができ、２１．１℃で蒸気圧の範囲が約１１７ｋＰａ〜約７４５ｋＰａ（約１．１７バール〜約７．４５バール）、あるいは約１１７ｋＰａ〜約４８３ｋＰａ（約１．１７バール〜約４．８３バール）、及びあるいは２１４ｋＰａ〜約３７９ｋＰａ（約２．１４バール〜約３．７９バール）である場合、個々の成分として使用され得る。
【０１６５】
Ｅ．頭皮用健康剤
本発明の一実施形態では、１種以上の頭皮用健康剤が加えられてもよく、界面活性剤可溶性抗ふけ剤によってもたらされる抗真菌／抗ふけ効果に加え、頭皮への効果をもたらす。この材料群は変化し、かつ加湿、バリア改善、抗真菌、抗細菌、並びに抗酸化、抗かゆみ、及び感覚惹起を含む幅広い効果をもたらし、ジンクピリチオン（ＺＰＴ）又は硫化セレンなどの追加の抗ふけ剤がある。このような頭皮用健康剤としては、ビタミンＥ及びＦ、サリチル酸、ナイアシンアミド、カフェイン、パンテノール、酸化亜鉛、炭酸亜鉛、グリコール、グリコール酸、ＰＣＡ、ＰＥＧ、エリスリトール、グリセリン、トリクロサン、乳酸塩、ヒアルロン酸塩、アラントイン及び他の尿素、ベタイン、ソルビトール、グルタミン酸塩、キシリトール、メントール、乳酸メンチル、イソシクレモン、ベンジルアルコール、下記式を含む化合物、
【０１６６】
【化１６】
2020203952.tif 000017
（Ｒ1は、Ｈ、アルキル、アミノアルキル、アルコキシから選択され、
Ｑ＝Ｈ2、Ｏ、−ＯＲ1、−Ｎ（Ｒ1）2、−ＯＰＯ（ＯＲ1）x、−ＰＯ（ＯＲ1）x、−Ｐ（ＯＲ1）x（式中、ｘ＝１〜２）；
Ｖ＝ＮＲ1、Ｏ、−ＯＰＯ（ＯＲ1）x、−ＰＯ（ＯＲ1）x、−Ｐ（ＯＲ1）x（式中、ｘ＝１〜２）；
Ｗ＝Ｈ2、Ｏ；
ｎ＝０の場合、Ｘ、Ｙは、Ｈ、アリール、ナフチルから独立して選択され；
ｎ≧１の場合、Ｘ、Ｙは、脂肪族ＣＨ2又は芳香族ＣＨであり、Ｚは脂肪族ＣＨ2、芳香族ＣＨ、又はヘテロ原子から選択され；
Ａ＝低級アルコキシ、低級アルキルチオ、アリール、置換アリール又は縮合アリールであり；
*印の位置では、立体化学が可変である。
並びに、ペパーミント、スペアミント、アルガン、ホホバ及びアロエを含む天然抽出物／油が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６７】
Ｆ．任意成分
本発明の実施形態によれば、パーソナルケア組成物は、有益剤を含む１つ以上の任意成分を更に含み得る。好適な有益剤としては、コンディショニング剤、カチオン性ポリマー、シリコーンエマルション、抗ふけ活性材料、ゲルネットワーク、キレート剤、及びヒマワリ油又はヒマシ油などの天然油が挙げられるが、これらに限定されない。更なる好適な任意成分としては、香料、香料マイクロカプセル、着色剤、粒子、抗菌剤、消泡剤（foam busters）、帯電防止剤、レオロジー変性剤及び増粘剤、懸濁材料及び構造化剤、ｐＨ調整剤及び緩衝剤、防腐剤、パールエッセンス剤、溶媒、希釈剤、酸化防止剤、ビタミン並びにこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６８】
そのような任意成分は、物理的及び化学的に組成物の成分に適合する必要があり、製品の安定性、審美性、又は性能を過度に損なうべきではない。ＣＴＦＡ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ  Ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，Ｔｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（ｔｈｅ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ，Ｔｏｉｌｅｔｒｙ，ａｎｄ  Ｆｒａｇｒａｎｃｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．（Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｄ．Ｃ．）より出版）（２００４年）（本明細書、以下「ＣＴＦＡ」と呼ぶ）に、本明細書の組成物に付加され得る様々な非限定的な材料が記載されている。
【０１６９】
１．コンディショニング剤
パーソナルケア組成物のコンディショニング剤は、シリコーンコンディショニング剤であってよい。シリコーンコンディショニング剤は、揮発性シリコーン、不揮発性シリコーン、又はこれらの組み合わせを含んでもよい。シリコーンコンディショニング剤の濃度は、典型的には、組成物の約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約８重量％、約０．１重量％〜約５重量％、及び／又は約０．２重量％〜約３重量％の範囲である。好適なシリコーンコンディショニング剤、及びシリコーン用の任意選択の懸濁化剤の非限定的な例が、米国再発行特許第３４，５８４号、米国特許第５，１０４，６４６号、及び米国特許第５，１０６，６０９号に記載されており、これらの記載を参照により本明細書に援用する。
【０１７０】
本発明の組成物に使用するシリコーンコンディショニング剤は、２５℃で測定した時に約２０〜約２，０００，０００平方ミリメートル／秒（「ｍｍ2／秒」）、約１，０００〜約１，８００，０００ｍｍ2／秒、約１０，０００〜約１，５００，０００ｍｍ2／秒、及び／又は約２０，０００〜約１，５００，０００ｍｍ2／秒（約２０〜約２，０００，０００センチストローク（「ｃｓｋ」）、約１，０００〜約１，８００，０００ｃｓｋ、約１０，０００〜約１，５００，０００ｃｓｋ、及び／又は約２０，０００〜約１，５００，０００ｃｓｋ）の粘度を有することができる。
【０１７１】
分散シリコーンコンディショニング剤粒子の体積平均粒径は、典型的には約０．０１μｍ〜約６０μｍの範囲を有する。小さい粒子を毛髪に塗布する場合、体積平均粒径は、典型的には、約０．０１μｍ〜約４μｍ、約０．０１μｍ〜約２μｍ、約０．０１μｍ〜約０．５μｍの範囲である。
【０１７２】
シリコーン流体、ゴム、及び樹脂、並びにシリコーンの製造を議論する項を包含するシリコーンついての更なる資料が、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，ｖｏｌ．１５，２ｄ  ｅｄ．，ｐｐ  ２０４〜３０８，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．（１９８９）に見出され、参照により本明細書に援用されている。
【０１７３】
本発明の実施形態で用いるのに好適なシリコーンエマルションとしては、米国特許第６，３１６，５４１号若しくは米国特許第４，４７６，２８２号又は米国特許出願公開第２００７／０２７６０８７号に記載の説明に従って調製される不溶性ポリシロキサンのエマルションが挙げられるが、これらに限定されない。したがって、好適な不溶性ポリシロキサンとしては、約５〜約５００，０００ｍｍ2／ｓ（約５ｃｓｋ〜約５００，０００ｃｓｋ）の内相粘度を有するα，ωヒドロキシ末端ポリシロキサン、又はα，ωアルコキシ末端ポリシロキサンなどのポリシロキサンが挙げられる。例えば、不溶性ポリシロキサンは、４００，０００ｍｍ2／ｓ未満、好ましくは２００，０００ｍｍ2／ｓ未満、より好ましくは約１０，０００ｍｍ2／ｓ〜約１８０，０００ｍｍ2／ｓ（４００，０００ｃｓｋ未満、好ましくは２００，０００ｃｓｋ未満、より好ましくは約１０，０００ｃｓｋ〜約１８０，０００ｃｓｋ）の内相粘度を有し得る。不溶性ポリシロキサンは、約１０ｎｍ〜約１０μｍの範囲内の平均粒径を有することができる。平均粒径は、約１５ｎｍ〜約５μｍ、約２０ｎｍ〜約１μｍ、約２５ｎｍ〜約５００ｎｍの範囲内であってもよい。
【０１７４】
不溶性ポリシロキサンの平均分子量、不溶性ポリシロキサンの内相粘度、シリコーンエマルションの粘度及び不溶性ポリシロキサンを含む粒子の径は、Ｓｍｉｔｈ，Ａ．Ｌ．Ｔｈｅ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９１に開示されている方法のように、当業者に広く用いられている方法によって測定される。例えば、シリコーンエマルションの粘度は、３０℃で、２．５ｒｐｍでスピンドル６を備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計を用いて測定することができる。シリコーンエマルションは、追加の乳化剤を、アニオン性界面活性剤と共に更に含んでよい。
【０１７５】
本発明の組成物で使用するのに好適なシリコーンの他のクラスとしては、ｉ）２５℃で測定したとき約１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（約１，０００，０００ｃｓｋ）未満の粘度を有する流動性材料であるシリコーン流体（シリコーン油が挙げられるがこれらに限定されない）、ｉｉ）少なくとも１つの一級、二級、又は三級アミンを含む、アミノシリコーン；ｉｉｉ）少なくとも１つの四級アンモニウム官能基を含むカチオン性シリコーン；ｉｖ）シリコーンゴム（２５℃で測定したとき、１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）以上の粘度を有する材料を含む）；ｖ）高架橋ポリマーシロキサン系を含む、シリコーン樹脂；ｖｉ）少なくとも１．４６の屈折率を有する、高屈折率シリコーン、及びｖｉｉ）これらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１７６】
本発明のパーソナルケア組成物のコンディショニング剤は、単独で又は上記のシリコーンなどのその他のコンディショニング剤と組み合わせて、油又はロウなどの少なくとも１つの有機コンディショニング材料を更に含んでもよい。有機材料は、非ポリマー、オリゴマー、又はポリマーであってよい。この有機材料は、油又はロウの形態であってよく、配合物に、そのまま付加しても、予備乳化した形態で付加してもよい。有機コンディショニング材料のいくつかの非限定例としては、ｉ）炭化水素油；ｉｉ）ポリオレフィン、ｉｉｉ）脂肪族エステル、ｉｖ）フッ素化コンディショニング化合物、ｖ）脂肪族アルコール、ｖｉ）アルキルグルコシド及びアルキルグルコシド誘導体、ｖｉｉ）四級アンモニウム化合物、ｖｉｉｉ）ＣＴＦＡ名称がＰＥＧ−２００、ＰＥＧ−４００、ＰＥＧ−６００、ＰＥＧ−１０００、ＰＥＧ−２Ｍ、ＰＥＧ−７Ｍ、ＰＥＧ−１４Ｍ、ＰＥＧ−４５Ｍであるもの、及びこれらの混合物などの、最大約２，０００，０００の分子量を有するポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコール、が挙げられる。
【０１７７】
２．乳化剤（Emusifiers）
種々のアニオン性及び非イオン性乳化剤を本発明のパーソナルケア組成物に用いることができる。アニオン性及び非イオン性乳化剤は、本質的にモノマー又はポリマーのいずれかであることができる。モノマーの例としては、アルキルエトキシレート、アルキルサルフェート、石鹸、及び脂肪酸エステル、並びにこれらの誘導体が例示として挙げられるが、これらに限定されない。ポリマーの例としては、ポリアクリレート、ポリエチレングリコール、及びブロックコポリマー、並びにこれらの誘導体が例示として挙げられるが、これらに限定されない。ラノリン、レシチン及びリグニンなどの天然の乳化剤、並びにこれらの誘導体も、有用な乳化剤の非限定的な例である。
【０１７８】
３．キレート剤
パーソナルケア組成物は、キレート剤を更に含むことができる。好適なキレート剤としては、Ａ  Ｅ  Ｍａｒｔｅｌｌ＆Ｒ  Ｍ  Ｓｍｉｔｈ，Ｃｒｉｔｉｃａｌ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  Ｃｏｎｓｔａｎｔｓ，Ｖｏｌ．１，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ＆Ｌｏｎｄｏｎ（１９７４）及びＡ  Ｅ  Ｍａｒｔｅｌｌ＆Ｒ  Ｄ  Ｈａｎｃｏｃｋ，Ｍｅｔａｌ  Ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  ｉｎ  Ａｑｕｅｏｕｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ＆Ｌｏｎｄｏｎ（１９９６）に記載されるものが挙げられ、いずれも参照により本明細書に援用されている。キレート剤に関し、用語「塩及びこれらの誘導体」は、参照しているキレート剤と同じ官能構造（例えば、同じ化学主鎖）を含み、同様の又はより優れたキレート化特性を有する塩及び誘導体を意味する。塩及びこれらの誘導体としては、アルカリ金属、アルカリ土類、アンモニウム、置換アンモニウム塩（すなわち、モノエタノールアンモニウム、ジエタノールアンモニウム、トリエタノールアンモニウム）塩、酸性部分を有するキレート剤のエステル、及びこれらの混合物、特に、全てのナトリウム、カリウム又はアンモニウム塩が挙げられる。用語「誘導体」は、米国特許第５，２８４，９７２号に例示される化合物などの「キレート化界面活性剤」化合物、及び米国特許５，７４７，４４０号に開示されるポリマーＥＤＤＳ（エチレンジアミン二コハク酸）などの、親キレート剤と同じ官能構造を有する１以上のキレート化基を含む大型分子も含む。
【０１７９】
パーソナルケア組成物中のＥＤＤＳキレート剤の濃度は、約０．０１重量％の低濃度又は約１０重量％の高濃度であってよいものの、このような高濃度（すなわち、１０重量％）を超える場合には、配合及び／又は人の安全性に関する懸念が生じ得る。一実施形態において、ＥＤＤＳキレート剤の濃度は、パーソナルケア組成物の少なくとも約０．０５重量％、少なくとも約０．１重量％、少なくとも約０．２５重量％、少なくとも約０．５重量％、少なくとも約１重量％、又は少なくとも約２重量％であってよい。約４重量％超の濃度を使用することができるものの、追加効果は得られない。
【０１８０】
４．水性キャリア
パーソナルケア組成物は、（周囲条件下で）注ぐことが可能な液体の形態であり得る。したがって、かかる組成物は、典型的にキャリアを含み、これはパーソナルケア組成物の約４０重量％〜約８５重量％、あるいは約４５重量％〜約８０重量％、あるいは約５０重量％〜約７５重量％の濃度で存在する。キャリアは、水、又は水と有機溶媒との混和性混合物を含んでもよいが、一態様では、他の必須又は任意成分の微量成分として組成物中に偶然取り込まれる場合を除き、最小限の有機溶媒を含むか、又は有意の濃度の有機溶媒を含まない水を含んでもよい。
【０１８１】
本発明のパーソナルケア組成物の実施形態において有用なキャリアとしては、水、並びに低級アルキルアルコール及び多価アルコールの水溶液が挙げられる。本明細書で有用な低級アルキルアルコールは、１〜６個の炭素を有する一価アルコール、一態様では、エタノール及びイソプロパノールである。本明細書で有用な例示的な多価アルコールとしては、プロピレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、及びプロパンジオールが挙げられる。
【０１８２】
Ｇ．フォームディスペンサー
本明細書に記載のパーソナルケア組成物は、フォームディスペンサーにおいて供給されてよい。フォームディスペンサーは、エアゾールフォームディスペンサーでよい。エアゾールフォームディスペンサーは、パーソナルケアトリートメント組成物を保持するための収容容器を含み得る。収容容器は、プラスチック、金属、合金、積層体、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される任意の好適な材料で作製されてもよい。一実施形態では、収容容器は、１回使い切りであり得る。一実施形態では、収容容器は、エアゾールフォームディスペンサーから取り外し可能であり得る。あるいは、収容容器は、エアゾールフォームディスペンサーと一体化してもよい。一実施形態では、２つ以上の収容容器が存在し得る。
【０１８３】
フォームディスペンサーは、メカニカルフォームディスペンサーでもよい。記載のメカニカルフォームディスペンサーは、圧搾式フォームディスペンサー、ポンプ式フォームディスペンサー、他のメカニカルフォームディスペンサー、及びこれらの組み合わせからなる群から選択してよい。一実施形態において、メカニカルフォームディスペンサーは、圧搾式フォームディスペンサーである。好適なポンプ式ディスペンサーの非限定的な例としては、国際公開第２００４／０７８９０３号、同第２００４／０７８９０１号、及び同第２００５／０７８０６３号に記載されるものが挙げられ、Ａｌｂｅａ（６０  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ａｖｅ．，Ｔｈｏｍａｓｔｏｎ，ＣＴ  ０６７８７  ＵＳＡ）又はＲｉｅｋｅ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（５００  Ｗｅｓｔ  Ｓｅｖｅｎｔｈ  Ｓｔ．，Ａｕｂｕｒｎ，Ｉｎｄｉａｎａ  ４６７０６）によって供給され得る。
【０１８４】
機械式フォームディスペンサーは、濃縮パーソナルケアトリートメント組成物を保持するための収容容器を含み得る。収容容器は、プラスチック、金属、合金、積層体、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される任意の好適な材料で作製されてもよい。収容容器は、注入容器又はネジ付き収容容器などの再充填可能な収容容器であってもよく、又は収容容器は単回使用であってもよい。収容容器は、機械的泡ディスペンサーから取り外し可能であってもよい。あるいは、収容容器は、機械的泡ディスペンサーと一体型であってよい。一実施形態では、２つ以上の収容容器が存在し得る。
【０１８５】
一実施形態では、収容容器は、剛性材料、可撓性材料、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される材料で構成され得る。収容容器は、内側が不完全真空の対象となるときに、外圧下で潰れない場合、剛性材料で構成されてもよい。
【０１８６】
Ｈ．製品形態
本発明のパーソナルケア組成物は、典型的なヘアケア配合物中に存在してもよい。この組成物は、溶液、分散液、エマルション、粉末、タルク、カプセル状、球体、スポンジャー（sponger）、固形剤形、泡、及びその他の送達機構の形態であってもよい。本発明の実施形態の組成物は、ヘアトニック、トリートメント及びスタイリング製品のようなリーブオンヘア製品、シャンプー及びパーソナルクレンジング製品のようなリンスオフヘア製品、及びトリートメント製品、並びに毛髪に塗布可能な任意の他の形態とすることができる。
【０１８７】
Ｉ．アプリケータ
本発明の一実施形態では、パーソナルケア組成物は、直接的に頭皮領域に分配するためのアプリケータから分配されてもよい。標的化送達アプリケータを介して頭皮上に直接的に分注することにより、洗浄がとりわけ必要とされる場所に直接的に非希釈の洗浄剤を付着することが可能になる。これはまた、洗浄溶液が目に入るリスクを最小限に抑える。
【０１８８】
アプリケータは、クレンジング組成物を収容したボトルに取り付けられるか、又は取り付け可能である。塗布器は、１つ又は複数の櫛歯を保持する又は櫛歯まで延在する基部からなることができる。櫛歯は、先端、基部又は先端と基部との間の任意の点にあってもよい開口部を有する。これらの開口部により、製品をボトルから毛髪及び／又は頭皮に直接分与できる。
【０１８９】
あるいは、塗布器は、基部に取り付けられる又は基部から延在するブラシ様の剛毛からなることもできる。この場合、製品は基部から吐出され、剛毛は、櫛通し又はブラッシング運動による製品の分布を可能にする。
【０１９０】
塗布器及び櫛歯の設計及び材料は、頭皮マッサージを可能にするように最適化することもできる。この場合、先端における櫛歯又は剛毛の形状は、アイクリームに使用されるローラーボール塗布器のように、より丸みがあることが有効であろう。材料は、より平滑で柔らかく、例えば、金属又は金属様の仕上げ、「ゴム様材料」であることが有効となり得る。
【０１９１】
シャンプー組成物の調製
本発明の一実施形態では、シャンプー組成物は、界面活性剤、界面活性剤可溶剤、香料、粘度調整剤、カチオン性ポリマー及び残部の水を十分に攪拌しながら加えることにより調製され、確実に均質な混合物にする。混合物は５０〜７５℃まで加熱して可溶性剤の可溶化を加速させることができ、次に、冷却する。ヒトの毛髪及び頭皮への塗布に好適な本発明のシャンプー組成物を提供するために、必要に応じて、製品ｐＨを調整してよく、ｐＨは、特定の洗浄性界面活性剤、及び／又は他の構成成分の選択に基づいて異なってもよい。
【０１９２】
粘度測定
シャンプーの粘度は、コーンＣ７５−１を備えたコーン及びプレートＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  ＲＳ  ｒｈｅｏｍｅｔｅｒを使用して、２ｓ-1、２７℃にて３分で２．５ｍＬ試料を測定できる。
【０１９３】
ＮＭＲによる拡散係数の測定
クレンジング組成物を含有する界面活性剤可溶剤を、約１．３％の界面活性剤濃度まで酸化重水素で希釈する。この希釈倍率は、使用時に頭へ塗布した場合のクレンジング組成物の代表例であると考えられる。希釈試料を、更なる調製を伴うことなく、５ｍｍ  ＮＭＲ管内へ導入する。全ての実験は、２５℃で、Ｄ2Ｏでロックされ、実行される。拡散係数は、業者供給のパルス系列ｌｅｄｂｐｇｐ２ｓ（双極傾斜磁場（bipolar gradient）、縦方向渦電流遅延（longitudinal eddy current delay）、２スポイラーグラジエントを有する刺激エコー）を使用し、ＢＢＯ  ｚ−ｇｒａｄｉｅｎｔプローブを装備したＢｒｕｋｅｒ  Ａｖａｎｃｅ７００ＭＨｚ  ＮＭＲ分光計を使用して測定される。勾配パルス幅は、５０００〜６０００μｓの範囲であり、拡散周期は１５０ｍｓに設定する。指数関数的に離間した３２のグラジエント値は、ＧＲＥＡＴ３／１０増幅器から１０Ａの電流を２％〜９５％の範囲で使用し、グラジエント強度は５Ｇａｕｓｓ／ｃｍ／Ａとなる。データは、単一成分に適合する業者提供のソフトウェアを使用して処理される。
【０１９４】
界面活性剤ミセルの拡散係数はＤSとして示され、界面活性剤可溶性剤の拡散係数は、ＤAとして示される。界面活性剤拡散係数の界面活性剤可溶性剤拡散係数に対する比率は、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１９５】
【数１】
2020203952.tif 000018
【０１９６】
界面活性剤可溶性剤付着測定
インビボにおける頭皮上への界面活性剤可溶剤の付着は、例えば、１人の頭部あたり１０グラムのクレンジング組成物を塗布し、１分間泡立て、その後洗い流して、クレンジング組成物を含有する界面活性剤可溶剤で頭皮を処理した後、可溶剤をエタノール抽出することによって測定することができる。エタノール抽出溶媒中の薬剤濃度を、ＨＰＬＣで測定する。定量は、標準曲線を基準にして行われる。ＨＰＬＣにより検出された濃度は、抽出溶媒の容量を乗じた濃度を使用することによりグラム単位で収集された量に変換される。
【０１９７】
頭皮へ付着した薬剤の割合は、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１９８】
【数２】
2020203952.tif 000019
【０１９９】
香料などの揮発性界面活性剤可溶剤の毛髪への付着量は、固相マイクロ抽出（ＳＰＭＥ）ガスクロマトグラフィー／質量分析（ＧＣ−ＭＳ）を使用したヘッドスペース分析により求めることができる。クレンジング組成物を含む界面活性剤可溶剤で毛髪を処理した後、例えば、濡れた毛髪に毛髪１グラム当たり約０．１グラムのクレンジング組成物を塗布し、３０秒間泡立て、３０秒間すすいだ後、毛髪を清潔な１２５ｍＬのＩ−Ｃｈｅｍジャーに配置し、ＰＴＦＥセプタムキャップで閉じ、４０℃で少なくとも３０分間平衡化させる。次いで、自動化されたＳＰＭＥ−ＧＣ−ＭＳ分析システムを使用して、試料（未希釈物又は溶液）を分析する。Ａｇｉｌｅｎｔから購入し認可されたＪｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ及びＮａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（ＮＩＳＴ）のＭＳスペクトラルライブラリを使用して、香料化合物を特定することができる。Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｉｎｃ．（Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＤＥ，ＵＳＡ）製のＭａｓｓＨｕｎｔｅｒソフトウェアを使用して、特定イオンのクロマトグラフィーピークを積分し、平均面積として報告する。報告された平均面積は、毛髪に付着した界面活性剤可溶剤の量と相関する。
【０２００】
塗布剤の１グラム当たりの平均面積は、以下の方程式を使用して算出することができる。
【０２０１】
【数３】
2020203952.tif 000020
【０２０２】
付着効率は、以下の方程式のうちの１つを使用して算出することができる。
【０２０３】
【数４】
2020203952.tif 000021
【０２０４】
非限定例
以下の実施例で示されるシャンプー組成物は、従来の配合及び混合方法により調製される。例示した全ての量は活性基準の重量パーセントで列記され、特に指定されない限り、希釈剤、防腐剤、着色溶液、イメージ成分、植物等の微量物質は除外してある。特に規定のない限り、全ての％は重量に基づく。
【０２０５】
【表１】
2020203952.tif 000022
【０２０６】
実施例１〜２に対する結果の考察
実施例１（対照）では、拡散係数の比率（ＤS／ＤA）は、ほぼ１．０であるが、これはピロクトンオラミンがＳＬＥ１Ｓミセルと同じ速度で拡散していることを示しており、ピロクトンオラミンがＳＬＥ１Ｓミセル内にあると推測することを可能にする。しかし、実施例２では、ＳＬＥ１Ｓは、ウンデシル硫酸ナトリウムによって置き換えられ、その比率（ＤS／ＤA）は、１．０を超えている。ＤS／ＤAにおけるこの変化は、ピロクトンオラミンがウンデシル硫酸ナトリウムミセルと異なった速度で拡散していることを示しており、ピロクトンオラミンがそのミセル内にないと推測される。実施例１において、界面活性剤ミセル内にピロクトンオラミンがないという意味は、実施例１（対照）と比較して実施例２の付着効率が向上したことに反映されている。
【０２０７】
【表２】
2020203952.tif 000023
【０２０８】
実施例３〜５に対する結果の考察
実施例３（対照）では、拡散係数の比率（ＤS／ＤA）は、ほぼ１．０であるが、これはクリンバゾールがＳＬＥ１Ｓミセルと同じ速度で拡散していることを示しており、クリンバゾールがＳＬＥ１Ｓミセル内にあると推測することを可能にする。しかし、実施例４〜５では、ＳＬＥ１Ｓは、ウンデシル硫酸ナトリウムによって置き換えられ、その比率（ＤS／ＤA）は、１．０を著しく超えている。ＤS／ＤAにおけるこの変化は、クリンバゾールがウンデシル硫酸ナトリウムミセルと異なった速度で拡散していることを示しており、クリンバゾールがそのミセル内にないと推測される。したがって、実施例４〜５は、本発明の代表例であり、実施例３（対照）の付着効率の１．９Ｘ〜２．５Ｘである、著しく向上した付着効率を示す。これは、本発明が種々の可溶性抗ふけ剤に広く適用することができることを示す。
【０２０９】
【表３】
2020203952.tif 000024
【０２１０】
実施例６〜１０に対する結果の考察
この一組の実施例は、１．２より大きい拡散係数比（ＤS／ＤA）を達成することが、所望の付着効率増大を達成するための重要な構成要素であることを示している。実施例７〜９は本発明の代表例であり、様々な界面活性剤で、１．２より大きい拡散係数比（ＤS／ＤA）を達成することが可能であることを示している。したがって、実施例７〜９は、実施例６（対照）の付着効率より大きい付着効率（１．４〜２．０Ｘ）を示している。実施例１０は、比較例であり、配合物中にウンデシル硫酸ナトリウムが含まれている場合であっても、ＤS／ＤAが１．０に近い場合、付着効率は低く、対照（実施例６）と同様であることを示している。
【０２１１】
【表４】
2020203952.tif 000025
【０２１２】
【表５】
2020203952.tif 000026
【０２１３】
【表６】
2020203952.tif 000027
【０２１４】
【表７】
2020203952.tif 000028
【０２１５】
【表８】
2020203952.tif 000029
【０２１６】
【表９】
2020203952.tif 000030
【０２１７】
実施例１１〜２２に対する結果の考察
実施例１１〜２０では、界面活性剤可溶剤は、３．０より大きいＣｌｏｇＰ値を有する。更に、実施例を含むデシル硫酸ナトリウムは全て、１．２より大きい拡散係数の比率（ＤＳ／ＤＡ）を有し、これは、それぞれの界面活性剤可溶剤がデシル硫酸ナトリウムミセルとは異なる速度で拡散していることを示し、界面活性剤可溶剤がそのミセル内にないことを推測することができる。比較すると、実施例（対照）を含有するラウレス−１硫酸ナトリウムは全て、１．０に近い拡散係数の比を有し、これは界面活性剤可溶剤がＳＬＥ１Ｓミセルと同じ速度で拡散していることを示している。これにより、界面活性剤可溶剤がＳＬＥ１Ｓミセル内にあることを推測することができる。したがって、実施例１２，１４，１６，１８及び２０は、本発明の代表例であり、これらのそれぞれの対照の付着効率の１．５Ｘ〜４．７Ｘである、著しく大きい付着効率を示している。
【０２１８】
実施例２２は、比較例であり、実施例２１は、その対照であり、両方とも３．０に等しいＣｌｏｇＰを有する界面活性剤可溶剤を含有する。この一組の実施例は、ＣｌｏｇＰが３．０以下の界面活性剤可溶剤を使用する場合、１．２より大きい拡散係数比を達成しても、付着効率は低く、対照（実施例２１）と同様となることを示している。
【０２１９】
【表１０】
2020203952.tif 000031
【０２２０】
実施例２３〜２４に対する結果の考察
先に例示した界面活性剤可溶剤のうちの５つを等重量ベースで予混合して、付着アコードを生成する。次いで、このアコードをラウレス−１硫酸ナトリウム（実施例２３）又はデシル硫酸ナトリウム（実施例２４）のいずれか一方に可溶化する。この一組の実施例は、複数の界面活性剤可溶剤を組み合わせた場合であっても、平均ＣｌｏｇＰが３．０より大きく、平均拡散係数比（ＤＳ／ＤＡ）が１．２より大きい場合、混合物の付着効率は、対照に対して著しく増加する（１．７Ｘ）ことを示している。
【０２２１】
実施例／組み合わせ
Ａ．パーソナルケア組成物であって、
ａ．約１４％〜約４０％の１種以上の界面活性剤と、
ｂ．３．０より大きいＣｌｏｇＰを有する約０．１％〜約１０％の１種以上の界面活性剤可溶剤と、を含み、
パーソナルケア組成物を約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、約１．２よりも大きい、パーソナルケア組成物。
Ｂ．パーソナルケア組成物を約１．５％界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、約１．４よりも大きい、段落Ａに記載のパーソナルケア組成物。
Ｃ．パーソナルケア組成物を約１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、可溶剤拡散係数に対する比は、約１．６よりも大きい、段落Ａ及びＢに記載のパーソナルケア組成物。
Ｄ．約３．２より大きいＣｌｏｇＰを有する１種以上の界面活性剤可溶剤を含む、段落Ａ〜Ｃに記載のパーソナルケア組成物。
Ｅ．約３．４より大きいＣｌｏｇＰを有する１種以上の界面活性剤可溶剤を含む、段落Ａ〜Ｄに記載のパーソナル組成物。
Ｆ．界面活性剤可溶剤は、香料、ヘアヘルス活性剤、抗菌剤、フラボノイド、抗ニキビ剤、ステロイド性抗炎症剤、非ステロイド性抗炎症剤、酸化防止剤又はラジカル捕捉剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される、段落Ａ〜Ｅに記載のパーソナルケア組成物。
Ｇ．界面活性剤可溶剤は、香料である、段落Ａ〜Ｆに記載のパーソナルケア組成物。
Ｈ．ヘアヘルス活性剤は、イソステアリルイソステアレート、ヒスチジン及びこれらの混合物からなる群から選択される、段落Ａ〜Ｇに記載のパーソナルケア組成物。
Ｉ．界面活性剤は、アニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤の組み合わせである、段落Ａ〜Ｈに記載のパーソナルケア組成物。
Ｊ．界面活性剤は、アニオン性アルキルサルフェート、直鎖又は分岐アルキル鎖を有するアルキルエーテルサルフェート、及びこれらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤である、段落Ａ〜Ｉに記載のパーソナルケア組成物。
Ｋ．
界面活性剤は、
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、及び
ｃ）これらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤であり、
式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ、又はｚ及びＲ2における炭素原子の合計が８であるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ3は、Ｈ又はＣＨ3であり、ｙは、０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は約１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷のカチオンである、段落Ａ〜Ｊに記載のパーソナルケア組成物。
Ｌ．
界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるラウレス−ｎ硫酸ナトリウム、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であり、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５パレス−ｎ硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるデセス−ｎ硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるウンデセス−ｎ硫酸ナトリウム、トリデシル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるトリデセス−ｎ硫酸ナトリウム、並びに
ａ）Ｒ1Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、
ｂ）ＣＨ3（ＣＨ2）zＣＨＲ2ＣＨ2Ｏ（ＣＨ2ＣＨＲ3Ｏ）yＳＯ3Ｍ、及び
ｃ）これらの混合物
（式中、Ｒ1は、ＣＨ3（ＣＨ2）10を表し、Ｒ2は、Ｈ、又はｚ及びＲ2における炭素原子の合計が８となるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ3は、Ｈ、又はＣＨ3であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は約１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷のカチオンである）からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤からなる群から選択される界面活性剤又はこれらの組み合わせである、段落Ａ〜Ｋに記載のパーソナルケア組成物。
Ｍ．約０．２５％〜約１５％の１種以上の両性、非イオン性又は双性イオン性共界面活性剤を更に含む、段落Ａ〜Ｌに記載のパーソナルケア組成物。
Ｎ．組成物は、カチオン性ポリマーを更に含む、段落Ａ〜Ｍに記載のパーソナルケア組成物。
Ｏ．組成物は、コンディショニング剤を更に含む、段落Ａ〜Ｎに記載のパーソナルケア組成物。
Ｐ．コンディショニング剤は、シリコーンである、段落Ａ〜Ｏに記載のパーソナルケア組成物。
Ｑ．１種以上の頭皮用健康剤を更に含む、段落Ａ〜Ｐに記載のパーソナルケア組成物。
Ｒ．頭皮用健康剤は、ジンクピリチオン、硫化セレン及びこれらの混合物からなる群から選択される、段落Ａ〜Ｑに記載のパーソナルケア組成物。
Ｓ．頭皮用健康剤は、メントール及び／又は乳酸メンチルである、段落Ａ〜Ｒに記載のパーソナルケア組成物。
Ｔ．パーソナルケア組成物は、泡として分配される、段落Ａ〜Ｓに記載のパーソナルケア組成物。
Ｕ．パーソナルケア組成物は、エアゾールフォームとして分配される、段落Ａ〜Ｔに記載のパーソナルケア組成物。
Ｖ．エアゾールフォームとして組成物を分配するための噴射剤又は発泡剤は、化学的に不活性な炭化水素、ハロゲン化炭化水素、及びこれらの混合物である、段落Ａ〜Ｕに記載のパーソナルケア組成物。
Ｗ．パーソナルケア組成物は、圧送された泡として分配される、段落Ａ〜Ｖに記載のパーソナルケア組成物。
Ｘ．パーソナルケア組成物は、圧送された泡として分配される、段落Ａ〜Ｗに記載のパーソナルケア組成物。
Ｙ．パーソナルケア組成物は、アプリケータを使用して塗布される、段落Ａ〜Ｘに記載のパーソナルケア組成物。
【０２２２】
本明細書に開示した寸法及び値は、列挙された正確な数値に厳密に限定されるものと理解されるべきではない。むしろ、別段の指定がない限り、かかる寸法はそれぞれ、列挙された値及びその値の周辺の機能的に等価な範囲の両方を意味するものとする。例えば、「４０ｍｍ」と開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味するものとする。
【０２２３】
相互参照される又は関連する全ての特許又は特許出願、及び本願が優先権又はその利益を主張する任意の特許出願又は特許を含む、本願に引用される全ての文書は、除外又は限定することを明言しない限りにおいて、参照によりその全容が本願に援用される。いかなる文献の引用も、本明細書中で開示又は特許請求される任意の発明に対する先行技術であるとはみなされず、あるいはそれを単独で又は他の任意の参考文献（単数又は複数）と組み合わせたときに、そのような任意の発明を教示、示唆、又は開示するとはみなされない。更に、本文書における用語の任意の意味又は定義が、参照することにより本明細書に援用された文書内の同じ用語の意味又は定義と矛盾する場合、本文書におけるその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【０２２４】
本発明の特定の実施形態を例示及び説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を行うことができる点は当業者には明白であろう。したがって、本発明の範囲内に含まれるそのような全ての変更及び修正は、添付の特許請求の範囲にて網羅することを意図したものである。
【手続補正書】
【提出日】令和2年10月26日(2020.10.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パーソナルケア組成物であって、
ａ．１４％〜４０％の１種以上の界面活性剤であって、前記１種以上の界面活性剤は、Ｃ−１２未満の直鎖又は分岐アルキル鎖を有するアニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤の組み合わせである界面活性剤と、
ｂ．０．１％〜１０％の１種以上の、３．０よりも大きいＣｌｏｇＰを有する界面活性剤可溶剤（但し、ステアリルステアレートを除く）と、を含み、
前記パーソナルケア組成物を、脱イオン水で、１．５％の界面活性剤濃度まで希釈する場合、界面活性剤拡散係数の、界面活性剤可溶剤拡散係数に対する比は、１．４以上である、パーソナルケア組成物。
【請求項２】
ａ．前記界面活性剤は、デシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるデセス−ｎ硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるウンデセス−ｎ硫酸ナトリウム、トリデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるトリデセス−ｎ硫酸ナトリウム、から成る群から選択されるアニオン性界面活性剤である、請求項１に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項３】
ｂ．前記界面活性剤可溶剤が、ヘキシル桂皮アルデヒド、酢酸リナリル、ヘルベトリド、ポリサントール、ジヒドロジャスモン酸メチル、及びこれらの組合せから選択される請求項１又は２に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項４】
０．２５％〜１５％の１種以上の両性、非イオン性又は双性イオン性共界面活性剤を更に含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項５】
前記組成物は、カチオン性ポリマーを更に含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項６】
前記組成物は、コンディショニング剤を更に含み、好ましくは、前記コンディショニング剤は、シリコーンである、請求項１〜５のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項７】
１種以上の頭皮用健康剤を更に含み、好ましくは、前記頭皮用健康剤は、ジンクピリチオン、硫化セレン、メントール及び／又は乳酸メンチル並びにこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１〜６のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項８】
前記パーソナルケア組成物は、泡として分配される、請求項１〜７のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項９】
前記パーソナルケア組成物は、エアゾールフォームとして分配される、請求項１〜８のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１０】
エアゾールフォームとして前記組成物を分配するための噴射剤又は発泡剤は、化学的に不活性な炭化水素、ハロゲン化炭化水素、及びこれらの混合物である、請求項９に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１１】
前記パーソナルケア組成物は、圧送された泡として分配される、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【請求項１２】
前記パーソナルケア組成物は、アプリケータを使用して塗布される、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。
【外国語明細書】
2020203952000001.pdf