(57)【要約】【課題】アップリンクにおける多重アンテナ送信の送信電力制御に対する技術を開示する。【解決手段】ワイヤレス送受信ユニット（ＷＴＲＵ）は、セルラーネットワークから構成情報を受信するように構成された回路を備える。回路は、単一コードワード送信についての第１のＨＡＲＱオフセット値および多重コードワード送信についての第２のＨＡＲＱオフセット値を受信された構成情報から導出する。回路は、セルラーネットワークから信号を受信するようにさらに構成され、信号は、ＷＴＲＵが単一コードワードまたは多重コードワードを送信することになるかどうかを示す。回路は、信号に応答し、かつＨＡＲＱ情報が送信されることになるという条件で、第１のＨＡＲＱオフセット値に基づいて単一コードワードのビットを処理し、または第２のＨＡＲＱオフセット値に基づいて多重コードワードのビットを処理するようにさらに構成される。【選択図】図５
2020025365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス送受信ユニット（ＷＴＲＵ）であって、
ネットワークから上位レイヤメッセージを受信する手段であって、前記上位レイヤメッセージは、通信フォーマットに関連する送信ダイバーシティオフセット値のリストを含む、手段と、
制御チャネルを使用してアップリンク信号を送信する電力レベルを判定する手段であって、送信ダイバーシティオフセット値の前記リストからの送信ダイバーシティオフセット値は、前記アップリンク信号の前記通信フォーマットに基づいて前記制御チャネルを使用して前記アップリンク信号を送信する前記電力レベルを判定するために利用され、前記通信フォーマットは、ビットサイズに関連付けられる、手段と、
前記アップリンク信号を前記判定された電力レベルにて前記制御チャネルを使用して送信するように構成される送信機と
を備えたＷＴＲＵ。
【請求項２】
前記制御チャネルは、物理制御チャネルである、請求項１のＷＴＲＵ。
【請求項３】
各送信ダイバーシティオフセット値は、デルタ（Δ）値である、請求項１のＷＴＲＵ。
【請求項４】
前記アップリンク信号は、第１のアップリンク信号であり、第２のアップリンク信号は、前記第１のアップリンク信号と同じ時間間隔において送信され、前記第１のアップリンク信号および前記第２のアップリンク信号の送信ダイバーシティは異なる、請求項１のＷＴＲＵ。
【請求項５】
ワイヤレス送受信ユニット（ＷＴＲＵ）によって実行される方法であって、
ネットワークから上位レイヤメッセージを受信することであって、前記上位レイヤメッセージは、通信フォーマットに関連する送信ダイバーシティオフセット値のリストを含む、ことと、
制御チャネルを使用してアップリンク信号を送信する電力レベルを判定することであって、送信ダイバーシティオフセット値の前記リストからの送信ダイバーシティオフセット値は、前記通信フォーマットに基づいて前記制御チャネルを使用して前記アップリンク信号を送信する前記電力レベルを判定するために利用され、前記通信フォーマットは、ビットサイズに関連付けられる、ことと、
前記アップリンク信号を前記判定された電力レベルにて前記制御チャネルを使用して送信することと
を備える方法。
【請求項６】
前記制御チャネルは、物理制御チャネルである、請求項５の方法。
【請求項７】
各送信ダイバーシティオフセット値は、デルタ（Δ）値である、請求項５の方法。
【請求項８】
前記アップリンク信号は、第１のアップリンク信号であり、第２のアップリンク信号は、前記第１のアップリンク信号と同じ時間間隔において送信され、前記第１のアップリンク信号および前記第２のアップリンク信号の送信ダイバーシティは異なる、請求項５の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、ワイヤレス通信に関する。
【０００２】
（関連出願の相互参照）
本出願は、参照により本明細書に組み込まれている、２００９年１０月２日に出願した米国特許仮出願第６１／２４８，０３４号明細書および２００９年１０月２日に出願した米国特許仮出願第６１／２４７，９９５号明細書の利益を主張するものである。
【背景技術】
【０００３】
ワイヤレス通信サービスに対する需要は、音声サービスについても、データサービスについても著しく高まってきている。この需要の高まりに応えるために、新しいワイヤレス技術が開発されてきた。例えば、第三世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）では、リリース５および６のＷＣＤＭＡ（登録商標）（広帯域符号分割多元接続）、ＨＳＤＰＡ（高速ダウンパケットアクセス）、およびＨＳＵＰＡ（高速アップリンクパケットアクセス）が、それぞれ、スペクトル効率とピークデータレートを著しく高めるために導入されている。
【０００４】
空気中を伝搬するワイヤレス信号は、伝搬損失、シャドウイング、マルチパスフェージング、ドップラー偏移などを含む、さまざまな信号障害を受けやすい。マルチパスフェージングまたは高速フェージングは、伝搬路内で遭遇する物体に当たって反射することにより位相と振幅が変化する送信された信号の複製が結合することで引き起こされる。マルチパスフェージングが発生する結果、受け取った信号の電力の望ましくない変動が生じる。
【０００５】
フェージングの悪影響に対処するために送信ダイバーシティ方式が開発された。送信ダイバーシティは、複数の独立した経路上で同じ信号を送信する方式である。送信ダイバーシティは、同じ信号を異なる時点（時間ダイバーシティ）において、異なる周波数キャリアまたはサブキャリア（周波数ダイバーシティ）上で、または異なるアンテナ（空間ダイバーシティ）上で送信することによって実現される。ダウンリンク送信ダイバーシティは、閉ループのものも開ループのものも、ＷＣＤＭＡ規格の一部である。
【０００６】
送信ダイバーシティ／ビームフォーミングまたはマルチ入力マルチ出力（ＭＩＭＯ）などの多重アンテナ技術は、ＨＳＵＰＡには採用されていない。アップリンク性能の向上は、ＷＴＲＵ送信電力要件を、特に高データレートアプリケーションに対して低減するうえで重要である。ＷＴＲＵの電池消費電力を減らすことに加えて、ＵＬ性能を改善することは、高データレートサービスのカバレッジエリアを広げることにつながる。
【０００７】
電力制御は、干渉制限のあるマルチユーザー通信システムにおける干渉管理に対して、特にＣＤＭＡ（符号分割多元接続）ベースのＨＳＵＰＡシステムの場合に重要なファクターとなっている。このようなシステムでは、それぞれのユーザーの実行効率は、自分の送信だけでなく、他のユーザーの送信にも依存する。ＨＳＵＰＡおよびＷＣＤＭＡアップリンクに対する従来の電力制御メカニズムは、シングル入力シングル出力（ＳＩＳＯ）システムに基づいており、送信機側と受信機側の両方において１本のアンテナしか使用されない。
【発明の概要】
【０００８】
アップリンクにおける多重アンテナ送信の送信電力制御に対する実施形態を開示する。ワイヤレス送受信ユニット（ＷＴＲＵ）は、送信に対して少なくとも１つの入力ストリームを生成し、それぞれのチャネルに利得係数を適用する。利得係数は、基準チャネルの電力推定結果に基づいて決定される。ＷＴＲＵは、複数のアンテナを介した送信のために入力ストリームから少なくとも２つのデータストリームを生成し、重みをそれらのデータストリームに適用する。利得係数および／または重みは、それぞれのアンテナ上の送信電力が最大許容値の範囲内となるように制御される。ＷＴＲＵは、アンテナ上の送信電力が最大許容値を超えるという条件の下で電力スケーリングを実行することができる。ＷＴＲＵは、他のチャネルの前に最初に拡張専用チャネル（Ｅ−ＤＣＨ）、個別物理データチャネル（Ｅ−ＤＰＤＣＨ）をスケールダウンすることができる。複数のＥ−ＤＣＨストリームについて、ＷＴＲＵは、多重ストリーム伝送（multiple stream transmission）による追加の電力オフセット係数に基づきＥ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットを計算することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
本発明の詳細は、例えば添付図面と併せて、以下の説明を読むとさらによく理解することができる。
【図１Ａ】１つまたは複数の開示されている実施形態が実装されうる例示的な通信システムのシステム図である。
【図１Ｂ】図１Ａに例示されている通信システム内で使用されうる例示的なＷＴＲＵのシステム図である。
【図１Ｃ】図１Ａに例示されている通信システム内で使用されうる例示的な無線アクセスネットワークおよび例示的なコアネットワークのシステム図である。
【図２】一実施形態によるビームフォーマーを備える例示的な送信機を示す図である。
【図３】単位電力制約のあるビームフォーマーを備える例示的な送信機を示す図である。
【図４】２ステップアプローチによる送信電力制御の例示的なプロセスの流れ図である。
【図５】一実施形態による二重Ｅ−ＤＣＨコードワード空間多重化（dual E-DCH codeword spatial multiplexing）を行うための例示的な送信機を示す図である。
【図６】従来のＦ−ＤＰＣＨ構造を示す図である。
【図７】この実施形態によるＦ−ＤＰＣＨ上の例示的なＴＰＣコマンド送信を示す図である。
【図８】一実施形態による単一コードワード空間多重化を行うための例示的な送信機を示す図である。
【図９】一実施形態による疑似空間多重化方式を実装する例示的な送信機を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図１Ａは、１つまたは複数の開示されている実施形態が実装されうる例示的な通信システム１００の図である。通信システム１００は、音声、データ、動画像、メッセージング、放送などのコンテンツを複数のワイヤレスユーザーに提供する多元接続システムであるものとしてよい。通信システム１００は、ワイヤレス帯域を含む、システムリソースの共有を通じて複数のワイヤレスユーザーがそのようなコンテンツにアクセスすることを可能にするものとしてよい。例えば、通信システム１００は、ＣＤＭＡ（符号分割多元接続）、ＴＤＭＡ（時分割多元接続）、ＦＤＭＡ（周波数分割多元接続）、ＯＦＤＭＡ（直交ＦＤＭＡ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（シングルキャリアＦＤＭＡ）、および同様のものなどの１つまたは複数のチャネルアクセス方法を使用することができる。
【００１１】
図１Ａに示されているように、通信システム１００は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄ、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）１０４、コアネットワーク１０６、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）１０８、インターネット１１０、および他のネットワーク１１２を含むものとしてよいが、開示されている実施形態では、任意の数のＷＴＲＵ、基地局、ネットワーク、および／またはネットワーク要素を企図している。ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのそれぞれは、ワイヤレス環境において動作し、および／または通信するように構成された任意の種類のデバイスとすることができる。例えば、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄはワイヤレス信号を送信し、および／または受信するように構成することができ、ユーザー装置（ＵＥ）、移動局、固定または移動加入者ユニット、ポケベル、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォン、ラップトップ、ノートブック、パーソナルコンピュータ、ワイヤレスセンサー、家庭用電化製品、および同様のものを含みうる。
【００１２】
通信システム１００は、基地局１１４ａおよび基地局１１４ｂを備えることもできる。基地局１１４ａ、１１４ｂのそれぞれは、コアネットワーク１０６、インターネット１１０、および／またはネットワーク１１２などの、１つまたは複数の通信ネットワークへのアクセスが円滑に行われるようにＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの少なくとも１つのＷＴＲＵとワイヤレス方式でインターフェースする構成をとる任意の種類のデバイスとすることができる。例えば、基地局１１４ａ、１１４ｂは、トランシーバ基地局（ＢＴＳ）、ノードＢ、ｅＮｏｄｅＢ、ホームノードＢ、ホームｅＮｏｄｅＢ、サイトコントローラ、アクセスポイント（ＡＰ）、ワイヤレスルーター、および同様のものとすることができる。基地局１１４ａ、１１４ｂは、それぞれ、単一要素として示されているが、基地局１１４ａ、１１４ｂは任意の数の相互接続された基地局および／またはネットワーク要素を備えることができることは理解されるであろう。
【００１３】
基地局１１４ａは、基地局制御装置（ＢＳＣ）、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、中継ノードなどの、他の基地局および／またはネットワーク要素（図示せず）も備えることができる、ＲＡＮ  １０４の一部であってもよい。基地局１１４ａおよび／または基地局１１４ｂは、セル（図示せず）とも称することができる、特定の地理的領域内でワイヤレス信号を送信し、および／または受信するように構成されうる。セルは、いくつかのセルセクターにさらに分割することができる。例えば、基地局１１４ａに関連付けられているセルは、３つのセクターに分割することができる。そこで、一実施形態において、基地局１１４ａは、３つのトランシーバ、つまり、セルのセクター毎にトランシーバを１つずつ備えることができる。別の実施形態において、基地局１１４ａは、マルチ入力マルチ出力（ＭＩＭＯ）技術を使用することができ、したがって、セルのそれぞれのセクターに対して複数のトランシーバを使用することができる。
【００１４】
基地局１１４ａ、１１４ｂは、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの１つまたは複数と、任意の好適なワイヤレス通信リンク（例えば、無線周波数（ＲＦ）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ）、紫外線（ＵＶ）、可視光などの）であってよい、エアーインターフェース１１６を介して通信することができる。エアーインターフェース１１６は、任意の好適な無線アクセス技術（ＲＡＴ）を使用して設置することができる。
【００１５】
より具体的には、上記のように、通信システム１００は多元接続システムとすることができ、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭＡ、ＳＣ−ＦＤＭＡ、および同様のものなどの、１つまたは複数のチャネルアクセス方式を使用することができる。例えば、ＲＡＮ  １０４内の基地局１１４ａ、およびＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃでは、広帯域ＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ）を使用してエアーインターフェース１１６を設置することができる、ユニバーサルモバイル通信システム（ＵＭＴＳ）地上波無線アクセス（ＵＴＲＡ）などの無線技術を実装することができる。ＷＣＤＭＡは、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）および／または発展型ＨＳＰＡ（ＨＳＰＡ＋）などの通信プロトコルを備えることができる。ＨＳＰＡは、高速ダウンリンクパケットアクセス（ＨＳＤＰＡ）および／または高速アップリンクパケットアクセス（ＨＳＵＰＡ）を備えることができる。
【００１６】
別の実施形態において、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）および／またはＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）を使用してエアーインターフェース１１６を設置することができる、発展型ＵＭＴＳ地上波無線アクセス（Ｅ−ＵＴＲＡ）などの無線技術を実装することができる。
【００１７】
他の実施形態において、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（つまり、Worldwide Interoperability for Microwave Access（ＷｉＭＡＸ））、ＣＤＭＡ２０００、ＣＤＭＡ２０００  １Ｘ、ＣＤＭＡ２０００  ＥＶ−ＤＯ、Interim Standard 2000（ＩＳ−２０００）、Interim Standard 95（ＩＳ−９５）、Interim Standard 856（ＩＳ−８５６）、Global System for Mobile communications（ＧＳＭ（登録商標））、Enhanced Data rates for GSM Evolution（ＥＤＧＥ）、ＧＳＭ  ＥＤＧＥ（ＧＥＲＡＮ）、および同様のものなどの無線技術を実装することができる。
【００１８】
図１Ａの基地局１１４ｂは、例えば、ワイヤレスルーター、ホームノードＢ、ホームｅＮｏｄｅＢ、またはアクセスポイントとすることができ、事業所、家庭、自動車、キャンパス、および同様のものなどの、局在化されたエリア内でワイヤレス接続を円滑に行えるようにするために好適なＲＡＴを利用することができる。一実施形態において、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ  １０２ｃ、１０２ｄは、ワイヤレスローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を設置するためにＩＥＥＥ８０２．１１などの無線技術を実装することができる。別の実施形態において、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ  １０２ｃ、１０２ｄは、ワイヤレスパーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）を設置するためにＩＥＥＥ８０２．１５などの無線技術を実装することができる。さらに別の実施形態において、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ  １０２ｃ、１０２ｄは、ピコセルまたはフェムトセルを設置するためにセルラーベースのＲＡＴ（例えば、ＷＣＤＭＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＧＳＭ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａなど）を利用することができる。図１Ａに示されているように、基地局１１４ｂは、インターネット１１０との直接接続を有することができる。そうすると、基地局１１４ｂは、コアネットワーク１０６を介してインターネット１１０にアクセスする必要がなくなる。
【００１９】
ＲＡＮ  １０４は、コアネットワーク１０６と通信しているものとしてよく、このコアネットワーク１０６は、音声、データ、アプリケーション、および／またはボイスオーバーインターネットプロトコル（ＶｏＩＰ）サービスをＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちの１つまたは複数のＷＴＲＵに提供するように構成された任意の種類のネットワークであってよい。例えば、コアネットワーク１０６は、呼制御、課金サービス、モバイル位置情報サービス、前払い制通話、インターネット接続性、映像配信などを提供し、および／またはユーザー認証などの高水準のセキュリティ機能を備えることができる。図１Ａには示されていないが、ＲＡＮ  １０４および／またはコアネットワーク１０６は、ＲＡＮ  １０４と同じＲＡＴ、または異なるＲＡＴを使用する他のＲＡＮと直接的な、または間接的な通信を行うことができる。例えば、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を使用している可能性のある、ＲＡＮ  １０４に接続されることに加えて、コアネットワーク１０６は、ＧＳＭ無線技術を採用する別のＲＡＮ（図示せず）と通信していることもある。
【００２０】
コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄがＰＳＴＮ  １０８、インターネット１１０、および／または他のネットワーク１１２にアクセスするためのゲートウェイとしても機能しうる。ＰＳＴＮ  １０８は、アナログ音声通話のみ可能な旧来の電話サービス（ＰＯＴＳ）を提供する回線交換電話網を含むものとしてよい。インターネット１１０は、ＴＣＰ／ＩＰインターネットプロトコル群に含まれる伝送制御プロトコル（ＴＣＰ）、ユーザーデータグラムプロトコル（ＵＤＰ）、およびインターネットプロトコル（ＩＰ）などの、共通通信プロトコルを使用する相互接続されたコンピュータネットワークおよびデバイスの地球規模のシステムを含むことができる。ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有され、および／または運営される有線もしくはワイヤレス通信ネットワークを含むことができる。例えば、ネットワーク１１２は、ＲＡＮ  １０４と同じＲＡＴ、または異なるＲＡＴを使用することができる、１つまたは複数のＲＡＮに接続された別のコアネットワークを含むことができる。
【００２１】
通信システム１００内のＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのうちのいくつか、またはすべてがマルチモード機能を備える、つまり、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、異なるワイヤレスリンク上で異なるワイヤレスネットワークと通信するための複数のトランシーバを備えることができる。例えば、図１Ａに示されているＷＴＲＵ  １０２ｃは、セルラーベースの無線技術を使用している可能性のある、基地局１１４ａと、またＩＥＥＥ８０２無線技術を使用している可能性のある、基地局１１４ｂと通信するように構成することができる。
【００２２】
図１Ｂは、例示的なＷＴＲＵ  １０２のシステム図である。図１Ｂに示されているように、ＷＴＲＵ  １０２は、プロセッサ１１８、トランシーバ１２０、送受信要素１２２、スピーカー／マイクロホン１２４、キーパッド１２６、ディスプレイ／タッチパッド１２８、取り外し不可能なメモリ１３０、取り外し可能なメモリ１３２、電源１３４、全世界測位システム（ＧＰＳ）チップセット１３６、および他の周辺機器１３８を備えることができる。ＷＴＲＵ  １０２は、一実施形態との一貫性を維持しながら前記の要素の部分的組み合わせを備えることができることが理解されるだろう。
【００２３】
プロセッサ１１８は、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、従来型のプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアとの関連性を持つ１つまたは複数のマイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）回路、他の種類の集積回路（ＩＣ）、状態機械、および同様のものとすることができる。プロセッサ１１８は、信号符号化、データ処理、電力制御、入出力処理、および／またはＷＴＲＵ  １０２がワイヤレス環境内で動作することを可能にする他の機能を実行することができる。プロセッサ１１８は、送受信要素１２２に結合されうる、トランシーバ１２０に結合することができる。図１Ｂは、プロセッサ１１８およびトランシーバ１２０を別々のコンポーネントとして表しているが、プロセッサ１１８およびトランシーバ１２０は、電子パッケージまたはチップ内に集積化してまとめることができることが理解されるだろう。
【００２４】
送受信要素１２２は、エアーインターフェース１１６上で基地局（例えば、基地局１１４ａ）に信号を送信するか、または基地局（例えば、基地局１１４ａ）から信号を受信するように構成されうる。例えば、一実施形態において、送受信要素１２２は、ＲＦ信号を送信し、および／または受信するように構成されたアンテナとすることができる。別の実施形態において、送受信要素１２２は、例えば、ＩＲ、ＵＶ、または可視光信号を送信し、および／または受信するように構成された放射体／検出器とすることができる。さらに別の実施形態において、送受信要素１２２は、ＲＦ信号と光信号の両方を送信し、受信するように構成することができる。送受信要素１２２は、ワイヤレス信号の組み合わせを送信し、および／または受信するように構成することができることが理解されるだろう。
【００２５】
それに加えて、図１Ｂでは送受信要素１２２は単一の要素として示されているが、ＷＴＲＵ  １０２は、任意の数の送受信要素１２２を備えることができる。より具体的には、ＷＴＲＵ  １０２は、ＭＩＭＯ技術を採用することができる。そのため、一実施形態において、ＷＴＲＵ  １０２は、エアーインターフェース１１６上でワイヤレス信号を送信し受信するための２つまたはそれ以上の送受信要素１２２（例えば、複数のアンテナ）を備えることができる。
【００２６】
トランシーバ１２０は、送信器／受信要素１２２によって送信されるべき信号を変調し、送受信要素１２２によって受信された信号を復調するように構成されうる。上記のように、ＷＴＲＵ  １０２は、マルチモード機能を有することができる。そのため、トランシーバ１２０は、例えば、ＵＴＲＡおよびＩＥＥＥ８０２．１１などの複数のＲＡＴを介してＷＴＲＵ  １０２が通信することを可能にするための複数トランシーバを備えることができる。
【００２７】
ＷＴＲＵ  １０２のプロセッサ１１８は、スピーカー／マイクロホン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）表示ユニットまたは有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）表示ユニット）に結合することができ、またそこからユーザー入力データを受け取ることができる。プロセッサ１１８は、ユーザーデータをスピーカー／マイクロホン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８に出力することもできる。それに加えて、プロセッサ１１８は、取り外し不可能なメモリ１３０および／または取り外し可能なメモリ１３２などの、任意の種類の好適なメモリにある情報にアクセスし、データをそのようなメモリに格納することができる。取り外し不可能なメモリ１３０としては、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ハードディスク、または他の種類のメモリストレージデバイスが挙げられる。取り外し可能なメモリ１３２としては、加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カード、メモリスティック、セキュアデジタル（ＳＤ）メモリカード、および同様のものが挙げられる。他の実施形態において、プロセッサ１１８は、サーバーもしくはホームコンピュータ（図示せず）上など、ＷＴＲＵ  １０２上に物理的に配置されていないメモリにある情報にアクセスし、データをそのようなメモリに格納することができる。
【００２８】
プロセッサ１１８は、電源１３４から電力を受け取り、その電力をＷＴＲＵ  １０２内の他のコンポーネントに分配し、および／または制御するように構成されうる。電源１３４は、ＷＴＲＵ  １０２に給電するための任意の好適なデバイスとすることができる。例えば、電源１３４としては、１つまたは複数の乾電池（例えば、ニッケルカドミウム（ＮｉＣｄ）電池、ニッケル亜鉛（ＮｉＺｎ）電池、ニッケル水素（ＮｉＭＨ）電池、リチウムイオン（Ｌｉ−ｉｏｎ）など）、太陽電池、燃料電池、および同様のものが挙げられる。
【００２９】
プロセッサ１１８は、ＷＴＲＵ  １０２の現在位置に関する位置情報（例えば、経度と緯度）を提供するように構成されうる、ＧＰＳチップセット１３６にも結合することができる。ＧＰＳチップセット１３６からの情報に加えて、またはその代わりに、ＷＴＲＵ  １０２は、基地局（例えば、基地局１１４ａ、１１４ｂ）からエアーインターフェース１１６上で位置情報を受信し、および／または２つもしくはそれ以上の付近の基地局から信号を受信するタイミングに基づきその位置を決定することができる。ＷＴＲＵ  １０２は、一実施形態との一貫性を維持しながら任意の好適な位置決定方法を用いて位置情報を取得することができる。
【００３０】
プロセッサ１１８は、追加の特徴、機能、および／または有線もしくはワイヤレス接続性を提供する１つまたは複数のソフトウェアおよび／またはハードウェアモジュールを備えうる、他の周辺機器１３８にさらに結合することができる。例えば、周辺機器１３８としては、加速度計、電子コンパス、衛星トランシーバ、デジタルカメラ（写真または動画用）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート、バイブレーションデバイス、テレビジョントランシーバ、ハンズフリーヘッドセット、ブルートゥース（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）ラジオユニット、デジタル音楽プレーヤー、メディアプレーヤー、ビデオゲームプレーヤーモジュール、インターネットブラウザ、および同様のものが挙げられる。
【００３１】
図１Ｃは、一実施形態によるＲＡＮ  １０４およびコアネットワーク１０６のシステム図である。上記のように、ＲＡＮ  １０４では、エアーインターフェース１１６上でＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するためにＵＴＲＡ無線技術を使用することができる。ＲＡＮ  １０４は、コアネットワーク１０６と通信することもできる。図１Ｃに示されているように、ＲＡＮ  １０４は、ノードＢ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを備えることができ、これらはそれぞれ、エアーインターフェース１１６上でＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するための１つまたは複数のトランシーバを備えることができる。ノードＢ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、それぞれ、ＲＡＮ  １０４内の特定のセル（図示せず）に関連付けることができる。ＲＡＮ  １０４も、ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂを備えることができる。ＲＡＮ  １０４は、一実施形態との整合性を維持しながら任意の数のノードＢおよびＲＮＣ備えることができることは理解されるであろう。
【００３２】
図１Ｃに示されているように、ノードＢ  １４０ａ、１４０ｂは、ＲＮＣ  １４２ａと通信しているものとしてよい。それに加えて、ノードＢ  １４０ｃは、ＲＮＣ  １４２ｂと通信していてもよい。ノードＢ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、Ｉｕｂインターフェースを介して各ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂと通信することができる。ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂは、Ｉｕｒインターフェースを介して互いに通信することもできる。ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂのそれぞれは、接続先の各ノードＢ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを制御するように構成されうる。それに加えて、ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂのそれぞれは、アウターループ電力制御、負荷制御、アドミッション制御、パケットスケジューリング、ハンドオーバー制御、マクロダイバーシティ、セキュリティ機能、データ暗号化、および同様のものなどの他の機能を実行もしくはサポートするように構成されうる。
【００３３】
図１Ｃに示されているコアネットワーク１０６は、メディアゲートウェイ（ＭＧＷ）１４４、移動通信交換局（ＭＳＣ）、サービスＧＰＲＳサポートノード（ＳＧＳＮ）、および／またはゲートウェイＧＰＲＳサポートノード（ＧＧＳＮ）１５０を備えることができる。前記の要素のそれぞれは、コアネットワーク１０６の一部として示されているが、これらの要素のうちのどれか１つが、コアネットワーク事業者以外の事業体によって所有され、および／または運営されていてもよいことは理解されるであろう。
【００３４】
ＲＡＮ  １０４内のＲＮＣ  １４２ａは、ＩｕＣＳインターフェースを介してコアネットワーク１０６内のＭＳＣ  １４６に接続することができる。ＭＳＣ  １４６は、ＭＧＷ  １４４に接続することができる。ＭＳＣ  １４６およびＭＧＷ  １４４は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと従来の地上通信回線を使用する通信デバイスとの間の通信が円滑に行われるように、ＰＳＴＮ  １０８などの、回路交換ネットワークへのＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのアクセスを可能にする。
【００３５】
ＲＡＮ  １０４内のＲＮＣ  １４２ａは、ＩｕＰＳインターフェースを介してコアネットワーク１０６内のＳＧＳＮ  １４８に接続することもできる。ＳＧＳＮ  １４８は、ＧＧＳＮ  １５０に接続することができる。ＳＧＳＮ  １４８およびＧＧＳＮ  １５０は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信が円滑に行われるように、インターネット  １１０などの、パケット交換ネットワークへのＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのアクセスを可能にするものとしてよい。
【００３６】
上で指摘したように、コアネットワーク１０６によって、他のサービスプロバイダによって所有され、および／または運営されている他の有線もしくはワイヤレスネットワークを含んでいる可能性のある、ネットワーク１１２にも接続することができる。
【００３７】
これ以降、二重アンテナ送信に対する３ＧＰＰ  ＨＳＵＰＡオペレーションを背景状況とする実施形態について説明するが、これらの実施形態は、どのようなワイヤレス技術および２つより多い送信アンテナを有するシステムにも適用可能であることに留意されたい。また、以下で開示されている実施形態において、個別物理制御チャネル（ＤＰＣＣＨ）は電力基準チャネルとして使用されるが、他のどのようなチャネル（例えば、パイロットチャネル）も電力基準チャネルとして使用できることにも留意されたい。「Ｅ−ＤＣＨストリーム」および「Ｅ−ＤＣＨコードワード」という用語は、入れ替えて使用することができる。
【００３８】
図２は、一実施形態による例示的な送信機２００を示している。送信機２００（ＷＴＲＵ内に配置されうる）は、ビームフォーミング機能を有し、重み付けブロック２０２、ＰＡ  ２０４、およびアンテナ２０６を備える。入力信号は、２つの分岐に分かれる。それぞれの分岐からの信号は、重み付けブロック２０２によって複素重み係数ｗ1およびｗ2の重みを付けられ、次いで、ＰＡ  ２０４によって増幅される。次いで、ＰＡ  ２０４からの出力信号である出力１と出力２が、それぞれアンテナ１およびアンテナ２を介して無線で送信される。
【００３９】
一般性を失うことなく、入力信号電力は１に正規化されると仮定される。アンテナ１およびアンテナ２のコネクタのところで測定された出力電力は、
Ｐout1＝｜ｗ1｜2Ｇ1    式（１）
Ｐout2＝｜ｗ2｜2Ｇ2    式（２）
と表すことができ、式中、Ｇ1およびＧ2は、それぞれ、増幅器ＰＡ1およびＰＡ2の電力利得である。重みｗ1およびｗ2が制約されていない場合、図２の送信機は、両方のアンテナ上で総和されたときに一定の電力出力を発生しえない。
【００４０】
受信機へのチャネル利得が、２つのアンテナについて同じである場合、ビームフォーミングから利得を得るために位相オフセットを使用すれば十分である。しかし、受信機へのチャネル利得が２つのアンテナについて異なる場合、非単位振幅重みをそれぞれのアンテナに対して使用することができる。実際、アンテナビームフォーマーからの全放射電力は、修正することなく、電力制御などの、いくつかの従来のメカニズムを再利用することを可能にするので、１に制約されうる。
【００４１】
図３は、単位電力制約のあるビームフォーマーを備える例示的な送信機３００を示している。送信機３００（ＷＴＲＵ内に配置されうる）は、重み付けブロック３０２、ＰＡ  ３０４、およびアンテナ３０６を備える。入力信号は、２つの分岐に分かれる。それぞれの分岐からの信号は、複素重み係数で重み付けされ、したがって、振幅利得は、一方の分岐における利得制御ブロック３０２によって調整され、振幅利得および位相は、他方の分岐における利得制御ブロック３０３ａおよび位相制御ブロック３０３ｂによって調整される。振幅利得および位相は両方とも、両方の分岐において調整されうる。２本のアンテナに対する合計利得は、同じままである。重み付けされた信号は、ＰＡ  ３０４によって増幅される。次いで、ＰＡ  ３０４からの出力信号である出力１と出力２が、それぞれアンテナ１およびアンテナ２を介して無線で送信される。
【００４２】
ＰＡ出力を同じ利得を持つように制約することによって、２本のアンテナに対する合計電力は、実数値の重み振幅利得α≦１の任意の値および位相オフセットφに対して一定となる。入力信号電力が１に正規化されていると仮定すると、図３の電力制約ビームフォーマーに対するそれぞれのアンテナにおける出力電力は、
Ｐout1＝α2Ｇ1    式（３）
Ｐout2＝（１−α2）Ｇ2    式（４）
と表すことができる。
【００４３】
アンテナ１およびアンテナ２のコネクタにおける出力電力Ｐout1およびＰout2は、デバイスの物理的制限により、またはネットワークの制約条件により、特定の値（つまり、Ｐmax,tx）に制限されうる。３ＧＰＰにおいて、ＷＴＲＵの最大許容可能送信電力Ｐmax,txは、
Ｐmax,tx＝ｍｉｎ｛Ｍａｘｉｍｕｍ＿ａｌｌｏｗｅｄ＿ＵＬ＿ＴＸ＿Ｐｏｗｅｒ，Ｐmax｝    式（５）
と定義され、式中、Ｍａｘｉｍｕｍ＿ａｌｌｏｗｅｄ＿ＵＬ＿ＴＸ＿Ｐｏｗｅｒは、ＵＭＴＳ地上無線アクセスネットワーク（ＵＴＲＡＮ）によって設定され、Ｐmaxは、ＷＴＲＵ電力クラスに基づくＷＴＲＵ公称最大出力電力である。
【００４４】
図２および３に示されている送信機２００、３００は、特定の指向性を有するビームを形成するビームフォーミング機能を有する。ビームの空間的形状は、図２における汎用ビームフォーマーに対する重み値ｗ1およびｗ2と図３における単位電力制約ビームフォーマーに対する重み振幅利得αおよび位相オフセットφとによって制御されうる。典型的には、ビーム形状およびその結果の重みは、最適性基準に基づいて設計される。例えば、重みは、特定の角度方向で送信される最大電力が得られるように設計されうる。
【００４５】
閉ループシステムでは、受信機は、所望の送信重みの集合を決定し、その集合を送信機に信号で伝達することができる。これらの重みは、信号伝達負荷が小さくなるように量子化される。量子化された重みは、一般に、望ましい非量子化重みと異なるので、これにより、所望のビームと、量子化された重みを使用して送信機によって発生される実際のビームとの間に違いを生じる。重み量子化は、システム性能が量子化の影響を受けすぎないように通常は設計される。かなりの程度まで、実用的な閉ループビームフォーミングおよび送信ダイバーシティシステムは、設計上、ビーム形状の変動に対して強く、ビームフォーミング重みの正確さに対する一定レベルの緩和がサポートされうる。
【００４６】
ＷＴＲＵは、ＰＡ出力で、基準チャネル電力（例えば、ＤＰＣＣＨ電力）を測定する。ＷＴＲＵは、ＤＰＣＣＨ電力測定結果を使用して、例えば、サポートされているトランスポートフォーマットコンビネーション（ＴＦＣ）と拡張専用チャネル（Ｅ−ＤＣＨ）トランスポートフォーマットコンビネーション（Ｅ−ＴＦＣ）の集合を決定すること、電力ヘッドルーム測定結果（つまり、ＵＥ電力ヘッドルーム（ＵＰＨ））を報告すること、および同様のことを行う。
【００４７】
ＴＦＣおよびＥ−ＴＦＣの制限について、ＷＴＲＵは、アップリンク上でデータを送信するのに利用可能な電力の量の計算に際して多数のパラメータを計算する。例えば、Ｅ−ＴＦＣ制限手順では、ＷＴＲＵは最初に、ＤＰＣＣＨの電力および最大許容送信電力Ｐmax,αを決定する。ＷＴＲＵは、ＤＰＣＣＨ、個別物理データチャネル（ＤＰＤＣＨ）、高速個別物理制御チャネル（ＨＳ−ＤＰＣＣＨ）、およびＥ−ＤＣＨ個別物理制御チャネル（Ｅ−ＤＰＣＣＨ）に基づき正規化された残存電力マージン（ＮＲＰＭ）を計算して、それぞれのＥ−ＴＦＣの（サポートまたは阻止されている）状態も決定する。
【００４８】
単一のＰＡおよび単一のアンテナを有するＷＴＲＵでは、ＤＰＣＣＨ電力測定基準点は、ＰＡ出力である（つまり、アンテナコネクタのところ）。２つのＰＡおよび２つのアンテナを有するＷＴＲＵでは、２つのＤＰＣＣＨ電力測定がある、つまり、図２および３のそれぞれのアンテナについて１つずつ、ＰDPCCH,1およびＰDPCCH,2がある。
【００４９】
２つの電力増幅器を持つ二重アンテナ送信機では、それぞれのアンテナに割り振られる電力は、ＤＰＣＣＨまたは他の電力基準チャネル（例えば、パイロットチャネル）に関するものとすることができる。１つのＤＰＣＣＨが、２つのＤＰＣＣＨ（ＤＰＣＣＨ１およびＤＰＣＣＨ２）が２つのアンテナを介して送信されるようにアップリンクにおいてアンテナ毎に送信されうる。
【００５０】
ＤＰＣＣＨコード電力（ＰDPCCH）を計算する実施形態が開示される。
【００５１】
一実施形態によれば、ＷＴＲＵは、それぞれのスロットｔについてアンテナコネクタ１および２におけるＤＰＣＣＨ電力測定結果のうちの最大のものを選択することによってスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値をそれぞれのスロットｔについて計算することを
【００５２】
【数１】
2020025365.tif 000003
【００５３】
のように実行することができ、式中
【００５４】
【数２】
2020025365.tif 000004
【００５５】
はスロットｔに対するスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値であり、ＰDPCCH,1（ｔ）およびＰDPCCH,2（ｔ）は、それぞれアンテナコネクタ１および２の時間スロットｔにおけるスロット毎のＤＰＣＣＨ電力測定結果である。次いで、ＷＴＲＵは、送信時間間隔（ＴＴＩ）（例えば、２ｍｓのＴＴＩに対して３スロット）に関して選択されたスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値
【００５６】
【数３】
2020025365.tif 000005
【００５７】
を平均することによってＤＰＣＣＨコード電力（ＰDPCCH）を計算することを
【００５８】
【数４】
2020025365.tif 000006
【００５９】
のように実行することができ、式中、ＮはＴＴＩにおけるスロットの数である。
【００６０】
この実施形態では、電力増幅器のどれにも電力制限がかからないことを保証できる。ビームフォーミングに関して、ビームパターンは、１つの増幅器に対する電力制限があるため歪みを生じない。
【００６１】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、それぞれのスロットに対するスロット毎のＤＰＣＣＨ電力測定結果を平均することによってそれぞれのスロットに対するスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値を計算することを
【００６２】
【数５】
2020025365.tif 000007
【００６３】
のように実行することができる。次いで、ＷＴＲＵは、式（７）のようにＴＴＩ上でスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値
【００６４】
【数６】
2020025365.tif 000008
【００６５】
を平均することによってＤＰＣＣＨコード電力を計算する。
【００６６】
この実施形態では、２つのＰＡにわたって、また３つのスロット平均期間にわたって平均されるＤＰＣＣＨ電力推定が得られる。この値をＮＲＰＭの計算に使用することによって、ＷＴＲＵは、任意のアンテナ上で利用可能なものに比べてより電力を必要としうるトランスポートブロックを選択することができる。フィルタ処理は、有能電力と必要電力との間の差の分散を縮小するのに役立ちうる。
【００６７】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、ＴＴＩ上でそれぞれのアンテナに対するスロット毎のＤＰＣＣＨ電力測定結果をフィルタ処理することによってそれぞれのアンテナに対するフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値を
【００６８】
【数７】
2020025365.tif 000009
【００６９】
【数８】
2020025365.tif 000010
【００７０】
計算することができ、式中、ＰDPCCH,filtered,1およびＰDPCCH,filtered,2は、それぞれ、アンテナ１および２についてフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値である。次いで、ＷＴＲＵは、
ＰDPCCH＝ｍａｘ（ＰDPCCH,filtered,1，ＰDPCCH,filtered,2）    式（１１）
のようにフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値の最大値を選択することによってＤＰＣＣＨコード電力を計算する。
【００７１】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、式（９）および（１０）のように、ＴＴＩ上でそれぞれのアンテナに対するスロット毎のＤＰＣＣＨ電力測定結果をフィルタ処理することによってそれぞれのアンテナに対するフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値を最初に計算する。次いで、ＷＴＲＵは、フィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値を平均することによってＤＰＣＣＨコード電力を計算することを
【００７２】
【数９】
2020025365.tif 000011
【００７３】
のように実行することができる。
【００７４】
別の実施形態によれば、Ｐmax,txが２つの送信アンテナからのＷＴＲＵ最大総送信電力として定義される場合、ＷＴＲＵは、最初に、それぞれのスロットについてアンテナコネクタ１および２におけるスロット毎のＤＰＣＣＨ電力測定結果を足し合わせることによってそれぞれのスロットについてスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値を計算することを
【００７５】
【数１０】
2020025365.tif 000012
【００７６】
のように実行することができる。次いで、ＷＴＲＵは、ＴＴＩ上でスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値をフィルタ処理することによってＤＰＣＣＨ電力推定値を計算する。
【００７７】
別の実施形態によれば、Ｐmax,txが２つの送信アンテナからのＷＴＲＵ最大総送信電力として定義される場合、ＷＴＲＵは、最初に、ＴＴＩ上でスロット毎のＤＰＣＣＨ電力推定値をフィルタ処理することによってそれぞれのアンテナについてフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値を計算する。次いで、ＷＴＲＵは、アンテナに対してフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力推定値を足し合わせることによってＤＰＣＣＨコード電力を計算することを
ＰDPCCH＝ＰDPCCH,filtered,1＋ＰDPCCH,filtered,2    式（１４）
のように実行することができる。
【００７８】
正規化された残存電力マージン（ＮＲＰＭ）を計算する実施形態をこれ以降に開示する。
【００７９】
ＷＴＲＵは、ＮＲＰＭを計算し、その値を使用して、サポートされているＥ−ＴＦＣの集合を決定する。一実施形態によれば、ＷＴＲＵは、最初に、それぞれのアンテナに対するフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力を計算することができる。次いで、ＷＴＲＵは、従来の手順を個別に使用してそれぞれのアンテナについてＮＰＲＭを計算する。次いで、ＷＴＲＵは、２つのＮＲＰＭのうちの最小のものを使用して、サポートされているＥ−ＴＦＣの集合を計算する。一代替的形態において、ＷＴＲＵは、２つのＮＲＰＭの平均をとり、その結果を使用してサポートされているＥ−ＴＦＣの集合を計算する。別の代替的形態では、ＷＴＲＵは、２つのＮＲＰＭのうちの最大のものを使用して、サポートされているＥ−ＴＦＣの集合を計算する。
【００８０】
別の実施形態では、ＷＴＲＵは、それぞれのアンテナに対してＮＲＰＭを使用して、ハッピービットに対する第２の基準を検証することができる。ハッピービットは、ＷＴＲＵがアップリンク送信において現在の許可で満足しているかどうかを示すビットである。ＷＴＲＵは、それぞれのアンテナに対するサポートされているＥ−ＴＦＣの集合を個別に計算して、従来の手順に従いそれぞれのアンテナ上のより大きな識別されたＥ−ＴＦＣを送信できる十分な電力を有しているかどうかを判定する。一実施形態では、ＷＴＲＵが、両方のアンテナ上でより大きな識別されたＥ−ＴＦＣを送信できる十分な電力を有していると判定した場合、ＷＴＲＵは、第２の基準に従ってハッピービットの評価を継続することができる。ＷＴＲＵが、少なくとも一方のアンテナ上でより大きな識別されたＥ−ＴＦＣを送信できる十分な電力を有していないと判定した場合、ＷＴＲＵは、それが「ハッピー」な状態にあると報告し、第２の基準の評価を停止することができる。
【００８１】
別の実施形態では、ＷＴＲＵが、少なくとも一方のアンテナ上でより大きな識別されたＥ−ＴＦＣを送信できる十分な電力を有していると判定した場合、ＷＴＲＵは、第２の基準に従ってハッピービットの評価を継続する。ＷＴＲＵが、両方のアンテナ上でより大きな識別されたＥ−ＴＦＣを送信できる十分な電力を有していないと判定した場合、ＷＴＲＵは、それが「ハッピー」な状態にあると報告し、第２の基準の評価を停止することができる。
【００８２】
ＵＰＨを計算する実施形態をこれ以降に開示する。
【００８３】
ＷＴＲＵは、ＵＰＨを計算し、ＵＰＨをネットワークに報告する。ＵＰＨは、最大ＷＴＲＵ送信電力とＤＰＣＣＨコード電力との比であり、
ＵＰＨ＝Ｐmax,α／ＰDPCCH    式（１５）
のように計算され、式中、ＰDPCCHは、ＤＰＣＣＨ上の送信コード電力である。
【００８４】
ＵＰＨは、アップリンクリソースのスケジューリングを目的としてノードＢ（複数可）に送信される。ＷＴＲＵは、所定の期間（例えば、１００ｍｓ）にわたるＵＰＨの平均をとり、それを、マッピングテーブルを通じてインデックスにマッピングする。ＵＬ  ＴＸダイバーシティの背景状況において、ＵＰＨの計算は、以下の実施形態もしくはその組み合わせのうちの１つを使用して実行することができる。
【００８５】
一実施形態によれば、ＷＴＲＵは、それぞれのアンテナについて式（１５）のように従来の方法でＵＰＨを計算することができ、次いで、より控えめな（つまり、小さい）値をネットワークに報告する。より具体的には、ＵＰＨ1がアンテナ１のコネクタにおけるＵＰＨであり、ＵＰＨ2がアンテナ２のコネクタにおけるＵＰＨである場合、ＷＴＲＵは、これら２つの値のうちの最小の値を
ＵＰＨ＝ｍｉｎ（ＵＰＨ1，ＵＰＨ2）    式（１６）
のように報告することができ、式中、ＵＰＨは、ＷＴＲＵによってスケジューリング情報（ＳＩ）の一部としてネットワークに報告される値である。
【００８６】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、２つはアンテナ上の最大のスロット毎のＤＰＣＣＨ電力に基づきそれぞれのスロットについてＵＰＨを計算し、平均期間（例えば、１００ｍｓ）に対して計算されたスロット毎のＵＰＨを平均することができる。ＵＰＨは
【００８７】
【数１１】
2020025365.tif 000013
【００８８】
のように計算することができ、式中、ＰDPCCH,1（ｔ）およびＰDPCCH,1（ｔ）は、それぞれアンテナ１および２におけるＤＰＣＣＨ電力のスロット毎の推定値であり、Ｎは、推定におけるサンプルの数である。
【００８９】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、最初に、それぞれ、平均期間（例えば、１０ｍｓ）にわたってそれぞれのアンテナにおけるＤＰＣＣＨ電力測定結果を平均することによってそれぞれのアンテナに対するフィルタ処理されたＤＰＣＣＨコード電力を計算し、次いで、２つのアンテナ上のフィルタ処理されたＤＰＣＣＨコード電力の最大値を使用してＵＰＨを計算することを、
【００９０】
【数１２】
2020025365.tif 000014
【００９１】
【数１３】
2020025365.tif 000015
【００９２】
【数１４】
2020025365.tif 000016
【００９３】
のように実行することができる。
【００９４】
あるいは、ＷＴＲＵは、よりアグレッシブなＵＰＨ値をネットワークに報告することができる。例えば、ＷＴＲＵは、それぞれのアンテナについて従来の方法でＵＰＨを計算し、次いで、よりアグレッシブな（つまり、大きい）値をネットワークに報告することができる。より具体的には、ＵＰＨ1がアンテナ１のコネクタにおけるＵＰＨであり、ＵＰＨ2がアンテナ２のコネクタにおけるＵＰＨである場合、ＷＴＲＵは、これら２つの値のうちの最大の値を
ＵＰＨ＝ｍａｘ（ＵＰＨ1，ＵＰＨ2）    式（２１）
のように報告することができる。
【００９５】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、２つはアンテナ上の最小のスロット毎のＤＰＣＣＨ電力に基づきそれぞれのスロットについてＵＰＨを計算し、平均期間（例えば、１００ｍｓ）に対して計算されたスロット毎のＵＰＨを平均することができる。ＵＰＨは
【００９６】
【数１５】
2020025365.tif 000017
【００９７】
のように計算することができ、式中、ＰDPCCH,1（ｔ）およびＰDPCCH,2（ｔ）は、それぞれアンテナ１および２におけるスロット毎のＤＰＣＣＨ電力測定結果であり、Ｎは、平均期間におけるスロットの数である。
【００９８】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、最初に、それぞれ、平均期間（例えば、１０ｍｓ）にわたってそれぞれのアンテナにおけるＤＰＣＣＨ電力測定結果を平均することによってそれぞれのアンテナに対するフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力を計算し、次いで、２つのアンテナ上のフィルタ処理されたＤＰＣＣＨ電力の最小値を使用してＵＰＨを計算することを、
【００９９】
【数１６】
2020025365.tif 000018
【０１００】
【数１７】
2020025365.tif 000019
【０１０１】
【数１８】
2020025365.tif 000020
【０１０２】
のように実行することができる。
【０１０３】
あるいは、ＷＴＲＵは、平均したＵＰＨ値をネットワークに報告することができる。例えば、ＷＴＲＵは、それぞれのアンテナについて従来の方法でＵＰＨを計算し、次いで、２つのＵＰＨ値の平均値をネットワークに報告することができる。ＵＰＨ1がアンテナ１のコネクタにおけるＵＰＨであり、ＵＰＨ2がアンテナ２のコネクタにおけるＵＰＨである場合、ＷＴＲＵは、これら２つの値の平均値を
【０１０４】
【数１９】
2020025365.tif 000021
【０１０５】
のように報告することができる。
【０１０６】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、２つはアンテナ上の平均したスロット毎のＤＰＣＣＨ電力に基づきそれぞれのスロットについてＵＰＨを計算し、平均期間（例えば、１００ｍｓ）に対して計算されたスロット毎のＵＰＨを平均することができる。ＵＰＨは、
【０１０７】
【数２０】
2020025365.tif 000022
【０１０８】
のように計算することができる。
【０１０９】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、最初に、平均期間にわたって両方のアンテナにおけるＤＰＣＣＨの電力の平均値を計算し、次いで、ＤＰＣＣＨ電力の平均値を使用してＵＰＨを計算することを、
【０１１０】
【数２１】
2020025365.tif 000023
【０１１１】
【数２２】
2020025365.tif 000024
【０１１２】
のように実行することができ、式中、
【０１１３】
【数２３】
2020025365.tif 000025
【０１１４】
は、両方のアンテナ上のＤＰＣＣＨの平均電力である。
【０１１５】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、最初に、両方のアンテナにおいてスロット毎にＤＰＣＣＨの総推定コード電力を計算し、次いで、スロット毎のＵＰＨを計算することを
ＰDPCCH（ｔ）＝ＰDPCCH,1（ｔ）＋ＰDPCCH,2（ｔ）    式（３０）
【０１１６】
【数２４】
2020025365.tif 000026
【０１１７】
のように実行することができ、式中、Ｐmax,txは、２つの送信アンテナからのＷＴＲＵの最大総送信電力である。次いで、ＷＴＲＵは、平均期間（例えば、１００ｍｓ）にわたってステップ毎のＵＰＨであるＵＰＨ（ｔ）を平均して、ネットワークに報告すべきＵＰＨを計算することを、
【０１１８】
【数２５】
2020025365.tif 000027
【０１１９】
のように実行する。
【０１２０】
別の実施形態によれば、ＷＴＲＵは、最初に、２つのアンテナにおけるスロット毎のＵＰＨを個別に計算し、それぞれのアンテナにおけるビームフォーミング係数αの対応する二乗でそれぞれのスロット毎のＵＰＨに重みを付けることによってスロット毎のＵＰＨを計算することを、
【０１２１】
【数２６】
2020025365.tif 000028
【０１２２】
【数２７】
2020025365.tif 000029
【０１２３】
ＵＰＨ（ｔ）＝α2（ｔ）×ＵＰＨ1（ｔ）＋（１−α2（ｔ））×ＵＰＨ2（ｔ）    式（３５）
のように実行し、式中、Ｐmax,tx,1およびＰmax,tx,2は、それぞれ、送信アンテナ１および２からのＷＴＲＵの最大送信電力である。次いで、ＷＴＲＵは、平均期間（例えば、１００ｍｓ）にわたってステップ毎のＵＰＨであるＵＰＨ（ｔ）を平均して、ネットワークに報告すべきＵＰＨを求めることを、
【０１２４】
【数２８】
2020025365.tif 000030
【０１２５】
のように実行する。
【０１２６】
ＷＴＲＵは、現在のビームフォーミング係数を使用することができる。あるいは、平均ウィンドウにおいて最も頻繁に使用されたビームフォーミング係数を使用することができる。あるいは、ＷＴＲＵは、平均ウィンドウにおけるビームフォーミング係数の大きさの平均を使用することもできる。
【０１２７】
あるいは、ＷＴＲＵは、それぞれのアンテナについて従来の方法でＵＰＨを計算し、それらを個別に報告することができる。より具体的には、ＷＴＲＵは、ＵＰＨ1およびＵＰＨ2を
【０１２８】
【数２９】
2020025365.tif 000031
【０１２９】
【数３０】
2020025365.tif 000032
【０１３０】
のように計算し、式中、ＰDPCCH,1およびＰDPCCH,2は、それぞれ、スロット毎に平均され、アンテナ１および２のコネクタにおいて測定されたＤＰＣＣＨ電力であり、Ｐmax,t,1およびＰmax,t,2は、２つのアンテナの最大送信電力である。次いで、ＷＴＲＵは、スケジューリング情報を通じて２つのＵＰＨ値を個別にネットワークに報告することができる。
【０１３１】
２つの異なるＳＩは、時分割多重化することができる（つまり、異なるいくつかの時刻に送信する）。２つのアンテナの間のＵＰＨを識別するために、ＳＩを、特定のハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）プロセスで報告するように制限することができる。例えば、ＵＰＨ1に関連付けられているＳＩを偶数番号のＨＡＲＱプロセスで送信し、ＵＰＨ2に関連付けられているＳＩを奇数番号のＨＡＲＱプロセスで送信することができる。あるいは、ＵＰＨ1およびＵＰＨ2に関連付けられているＳＩを異なる種類の送信順序番号（ＴＳＮ）（例えば、偶数もしくは奇数番号のＴＳＮ）とともにＰＤＵに含めることができる。
【０１３２】
あるいは、２つのＵＰＨ値を組み合わせて新しいＳＩフォーマットを持つ１つのＳＩにし、一緒に送信することができる。２つのＵＰＨ値を送信するための新しいＳＩフォーマットは、新しいＵＰＨフィールドを従来のＳＩフォーマットに付加するか、または２つのＵＰＨを組み合わせて１つの新しい符号化されたフィールドなどにすることによるいずれかの方法で定義することができる。
【０１３３】
ＵＬ  ＴＸダイバーシティに対するＥ−ＴＦＣ制限とＵＰＨ測定結果の両方のＷＴＲＵ最大許容電力Ｐmax,αの値は、単一のアンテナの場合と異なる値をとりうる。ＷＴＲＵは、任意の順序または組み合わせでＥ−ＴＦＣ制限および／またはＵＰＨ測定結果に対しＰmax,αの以下の値のうちの１つを使用することができる。  
（１）ネットワークによって構成されるような最大許容電力、
（２）ＷＴＲＵカテゴリによって記述されるような最大許容電力、
（３）ＷＴＲＵがＵＬ  ＴＸダイバーシティオペレーション用に構成されている場合にＷＴＲＵカテゴリによって定義されている通りの最大許容電力の半分、または
（４）ネットワークによって構成されているような、またはＷＴＲＵカテゴリによって記述されているような、最大許容電力の割合ρ（ネットワークによって構成されている、または規格に事前に定義されている）。
【０１３４】
ＷＴＲＵは、最大送信電力に関係する１つまたは複数のパラメータを示すネットワークによる構成メッセージを受信することができる。次いで、ＷＴＲＵは、このパラメータセットに基づきＰmax,αの値を計算することができる。ＷＴＲＵは、そのＷＴＲＵカテゴリおよび／またはＵＬ  ＴＸダイバーシティステータス（構成されていてもいなくても）にさらに基づきＰmax,αの値を計算することができる。
【０１３５】
例えば、ネットワークは、特定の最大許容電力とＵＬ  ＴＸダイバーシティオペレーションに対して構成されたときに使用するＷＴＲＵに対するその電力の特定の割合でＷＴＲＵを構成することができる（つまり、Ｐmax,α＝ＵＬ  ＴＸダイバーシティが構成されていない場合に最大許容電力であり、Ｐmax,α＝ＵＬ  ＴＸダイバーシティが構成されているときにρ×最大許容電力である）。
【０１３６】
ＤＰＣＣＨ電力調整および利得係数を適用した後、２つのアンテナ上の総送信電力またはそれらのアンテナのうちの一方における送信電力が最大許容値を超えた場合（アンテナ上の総最大値またはアンテナ毎の最大値）、電力スケーリングを適用することができる。
【０１３７】
一実施形態によれば、ビームフォーマー係数の適用前に電力スケーリングをチャネルに適用することができる。送信電力がそれらのアンテナのうちの一方で最大許容値を超えた場合、他のチャネルをスケールダウンする前にβed,k,reducedが最小値βed,k,minに達するまでそのスケーリング係数をβed,k,reducedに下げることによってＥ−ＤＰＤＣＨ（複数可）を最初にスケールダウンすることができる。βed,k,reducedがβed,k,minに達した後、送信電力がなお最大許容値を超えている場合、電力スケーリングをすべてのチャネルに等しくさらに適用することができる。βed,k,reducedは、電力低減の後のＥ−ＤＰＤＣＨkの利得係数であり、βed,k,minは、Ｅ−ＤＰＤＣＨkに対する構成された最小値である。この実施形態では、ビームフォーミングパターンが維持される。
【０１３８】
別の実施形態によれば、送信電力がアンテナの一方において最大許容値を超える場合、Ｅ−ＤＰＤＣＨは、最初に、βed,k,reducedがβed,k,minに達するまでスケールダウンすることができる。他のチャネルをスケールダウンする前にβed,k,reducedがβed,k,minに達したときにＷＴＲＵの送信電力がなお最大許容電力を超えている場合、ＷＴＲＵは、より大きなビームフォーミング重み振幅が適用されるアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨの電力を、有効ビームフォーミング重み振幅が最小値に達するまでさらにスケールダウンすることができる。より具体的には、最大および最小の重み振幅を有するアンテナインデックスをそれぞれ
【０１３９】
【数３１】
2020025365.tif 000033
【０１４０】
および
【０１４１】
【数３２】
2020025365.tif 000034
【０１４２】
として表す。最大および最小のビームフォーミング重み振幅は、それぞれ、｜ｗmax｜および｜ｗmin｜で与えられる。ＷＴＲＵは係数αedでインデックスｌmaxを持つアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨを、有効低減ビームフォーミング重み振幅｜ｗed,reduced｜が最小のビームフォーミング重み振幅｜ｗmin｜に達するまでスケーリングするが、ただし、｜ｗed,reduced｜＝αed｜ｗmax｜である。ＷＴＲＵは、重み振幅｜ｗed,reduced｜を、元のｗmaxの位相（つまり、∠ｗmax）を保ちつつそのアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨに適用する。ＷＴＲＵは、ｗmaxをそのアンテナ上の他のチャネルにも適用する。｜ｗed,reduced｜＝｜ｗmin｜のときにＷＴＲＵ送信電力がなお最大許容電力を超える場合、すべてのチャネルの等しいスケーリングをさらに適用することができる（追加のスケーリングとも称する）。この実施形態によれば、チャネル情報の最も重要な部分（つまり、２つ重みの間の位相オフセット）をできる限り維持することができる。したがって、すべての制御チャネル上の元のビームフォーミングパターンが維持される間両方のアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨの等しいスケーリングと比較してＥ−ＤＰＤＣＨの性能損失がそれほど大きくないことが予想される。
【０１４３】
別の実施形態によれば、送信電力が最大許容値を超える場合、Ｅ−ＤＰＤＣＨは、最初に、βed,k,reduced＝βed,k,minとなるまでスケールダウンすることができる。他のチャネルをスケールダウンする前にβed,k,reduced＝βed,k,minのときにＷＴＲＵ送信電力がなお最大許容電力を超える場合、ＷＴＲＵは、インデックスｌmaxを持つアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨを、有効低減重み振幅｜ｗed,reduced｜が最小値である｜ｗmin｜に達するまでさらにスケールダウンすることができる。ＷＴＲＵは、重み振幅｜ｗed,reduced｜を、元のｗmaxの位相（∠ｗmax）を保ちつつそのアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨおよびすべての他のチャネルに使用する。｜ｗed,reduced｜＝｜ｗmin｜のときにＷＴＲＵ送信電力がなお最大許容電力を超える場合、ＷＴＲＵは、αcの係数でインデックスｌmaxを持つアンテナ上の他のチャネルを、｜ｗc,reduced｜＝αc｜ｗmax｜の場合に有効低減重み振幅｜ｗc,reduced｜が最小値である｜ｗmin｜に達するまでさらにスケールダウンすることができる。ＷＴＲＵは、重み振幅｜ｗc,reduced｜を、元のｗmaxの位相（∠ｗmax）を保ちつつそのアンテナ上の他のチャネル（つまり、非Ｅ−ＤＰＤＣＨチャネル）に使用する。｜ｗc,reduced｜−｜ｗmin｜のときにＷＴＲＵ送信電力がなお最大許容電力を超える場合、すべてのチャネルの等しいスケーリングを適用することができる。
【０１４４】
別の実施形態によれば、ビームフォーマー係数の適用後にそれぞれのアンテナ上で信号に電力スケーリングを適用することができる。それぞれのアンテナ上の信号は、アンテナ上の送信電力が最大許容値を超えたときにそのアンテナ上のビームフォーマー係数の大きさを調整することによって独立してスケールダウンすることができる。両方のアンテナ上の送信電力が対応する最大許容値を超える場合、両方のアンテナ上で電力スケーリングを並列実行することができる。この結果、ビームフォーミングパターンの歪みが生じうる。しかし、システム性能は、ビーム歪みによる影響を強く受けすぎず、これはセルエッジでＷＴＲＵに対し有利であると思われる。
【０１４５】
別の実施形態によれば、電力スケーリングを、ビームフォーマー係数の適用後にそれぞれのアンテナ上の信号に適用し、それぞれのアンテナについて、Ｅ−ＤＰＤＣＨを、βed,k,reducedがβed,k,minに達するまでそのアンテナ上の他のチャネルがスケールダウンされる前にスケールダウンするようにできる。βed,k,reducedがβed,k,minに達したときに送信電力がなお最大許容電力を超える場合、そのアンテナ上のすべてのチャネルの等しいスケーリングを適用することができる。この実施形態の結果、制御およびデータチャネルに対して異なるビームパターンが得られる。これは、例えば、データチャネルを犠牲にしてでも制御チャネルの保護を高めるのに望ましい場合がある。このアプローチは、それぞれのアンテナ上の従来の電力スケーリングを別々に再利用することができるため実装の観点から有利であると思われる。
【０１４６】
別の実施形態によれば、２ステップ手順を実装することができる。第１のステップでは、それぞれのアンテナ上の重み利得（つまり、ビームフォーミング係数とＰＡ利得の組み合わせ）を独立して調整し、それぞれのアンテナ上で最大電力を超えることを回避することができる。電力低減は、特定の値に制限されうる。一方のアンテナ上の重み利得をさらに低減することができず、送信電力がなお最大許容電力を超える場合、従来の電力スケーリング方式を閾値試験に通ることを前提条件として第２のステップで適用することができる。この実施形態では、よりアグレッシブな電力スケーリング規則を適用する前にあるレベルのビーム歪みを許容することができる。
【０１４７】
説明を目的として、また一般性を失うことなく、以下の定義を使用する。
【０１４８】
α1：アンテナ１に対する重み利得
α2：アンテナ２に対する重み利得
（φ1）：アンテナ１に対する位相
（φ2）：アンテナ２に対する位相
Ｔth：閾値。
【０１４９】
第１のステップにおいて、任意のアンテナ上の送信電力が最大許容電力を超える場合、ＷＴＲＵは、そのアンテナ上の重み利得（つまり、ビームフォーミング利得とＰＡ利得の組み合わせ）を低減する。それぞれのアンテナは、構成された最小重み利得の影響を受けるものとしてよい。より具体的には、アンテナｊについて、ＷＴＲＵは、そのアンテナ上で最大電力を超えないように低減された重み利得値（αj）を計算する。次いで、ＷＴＲＵは、閾値試験を実行する。一方または両方のアンテナについて閾値試験に合格した場合、第２のステップを適用する。どのアンテナについても閾値試験に合格しなかった場合、第２のステップを適用しない。
【０１５０】
閾値試験の例として、ＷＴＲＵは、振幅利得の相対的変化を計算し、それを閾値と比較することができる。ＷＴＲＵは、
【０１５１】
【数３３】
2020025365.tif 000035
【０１５２】
のようにアンテナｊに対する相対的変化を計算することができる。変化量が閾値より大きい場合（つまり、Ｃrel,j＞Ｔth）、第２のステップを適用する。
【０１５３】
あるいは、ＷＴＲＵは、アンテナｊについて振幅利得の絶対変化量を計算し、それを閾値と比較することができる。ＷＴＲＵは、
絶対的変化量≡Ｃabs,j＝｜α’j−αj｜    式（４０）
のように振幅利得を計算することができる。変化量が閾値より大きい場合（つまり、Ｃabs,j＞Ｔth）、第２のステップを適用する。
【０１５４】
あるいは、ＷＴＲＵは、その結果得られる重みベクトルを計算し、それがコードブック内の他の任意の重みベクトルより、元の重みベクトルに近くなるようにできる。元の重みベクトルおよび電力低減後の重みベクトルは、それぞれ、ｗおよびｗ’として、
【０１５５】
【数３４】
2020025365.tif 000036
【０１５６】
【数３５】
2020025365.tif 000037
【０１５７】
のように定義される。
【０１５８】
ＷＴＲＵは、その結果得られる重みベクトルと元の重みベクトルとの間の距離が、コードブック内の他の任意の重みベクトルより小さいことを検証する。言い換えると、条件
【０１５９】
【数３６】
2020025365.tif 000038
【０１６０】
が満たされなければならないということである。
【０１６１】
閾値試験に通った場合、第２のステップを実行する。第２のステップでは、電力スケーリングを両方のアンテナに等しく適用し、どのアンテナでも最大電力を超えないように保証することができる。両方のアンテナにおいて電力スケーリングを等しく適用する際に、ＷＴＲＵは、データチャネルの電力（例えば、Ｅ−ＤＰＤＣＨ）を、両方のアンテナ上で送信電力がもはや最大許容電力を超えなくなるまで、またはデータチャネルに対する最小電力に到達する（つまり、βed,k,reduced＝βed,k,min）まで、最初に低減することができる。データチャネルに対する最小電力に到達したときに送信電力がアンテナの一方もしくは両方においてなお最大許容電力を超える場合、追加のスケーリングを適用することができる。
【０１６２】
ＷＴＲＵは、スケーリングされていないアンテナの重み（つまり、αj、ｊ＝１，２）を使用して追加のスケーリングを適用することができる。あるいは、ＷＴＲＵは、スケーリングされているアンテナの重み（つまり、α’j、ｊ＝１，２）を使用して追加のスケーリングを適用することができる。スケーリングされていないアンテナの重みを使用する場合、ビームパターンが維持される。スケーリングされたアンテナの重みを使用する場合、これは、ビームパターンの歪みを引き起こし、歪みの大きさは、閾値基準と閾値との選択に依存する。
【０１６３】
図４は、代替的実施形態による送信電力制御の例示的なプロセス４００の流れ図である。ＷＴＲＵは、これらのアンテナのうちのどれか１つのアンテナに対する送信電力が最大許容電力を超えるかどうかを判定する（４０２）。どれかのアンテナに対する送信電力が最大許容電力を超えない場合、電力スケーリングは実行されえない。これらのアンテナのうちのどれか１つのアンテナに対する送信電力が、最大許容電力を超える場合、ＷＴＲＵは、送信電力が最大許容電力より低くなるように最大送信電力を超えるアンテナ（複数可）上の最小構成値になるまでデータチャネル（例えば、Ｅ−ＤＰＤＣＨ）に対する利得係数を低減する（４０４）。この電力スケーリングは、両方のアンテナ上で等しく実行することができ、その場合、ビームパターンは維持される。あるいは、この電力スケーリングは、それぞれのアンテナ上で独立して実行することができ、その場合、ある程度のビームの歪みが結果として生じうる。
【０１６４】
次いで、ＷＴＲＵは、閾値試験を実行し、どれかのアンテナ上で、Ｅ−ＤＰＤＣＨに対する低減された重み利得値が最小構成値に達するかどうかを検証する（４０６）。Ｅ−ＤＰＤＣＨに対する低減された重み利得値が、どのアンテナ上でも最小構成値に達しない場合、さらなる電力スケーリングは実行されない。Ｅ−ＤＰＤＣＨに対する低減された重み利得値が、一方または両方のアンテナ上で最小構成値に達した場合（つまり、一方または両方のアンテナ上でβed,k,reduced＝βed,k,minとなる場合）、これは、送信電力がそれらのアンテナのうちのどれか１つに対して最大許容電力をなお超えていることを意味し、両方のアンテナ上で等しく、またはそれぞれのアンテナ上で独立してすべてのチャネルにさらなるスケールダウンを適用することができる（４０８）。
【０１６５】
閾値試験の前のステップ４０４におけるデータチャネルにおける電力スケーリングは、それぞれのアンテナについて独立して実行されうるので、それらのアンテナのうちの一方でのデータチャネルは、他方のアンテナにおけるデータチャネルの前に最小電力に到達しうる。この場合、閾値試験の後のステップ４０８における追加のスケーリングをそのまま両方のアンテナの結果として得られる信号について適用することができる（つまり、データチャネルの潜在的に不等なスケーリングを使用して）。あるいは、ＷＴＲＵは、最初に追加のスケーリングを適用して、両方のアンテナのデータチャネル上に最大の低減を強制し、次いで、ステップ４０８における結果についてさらなる電力スケーリングを適用することができる。
【０１６６】
以下では、多重Ｅ−ＤＣＨコードワード空間多重化の送信電力制御に対する実施形態を開示する。二重Ｅ−ＤＣＨコードワード空間多重化では、１つの電力制御ループをそれぞれのＥ−ＤＣＨコードワードに対して確立することができる。この場合、ＷＴＲＵは、２つのパイロットチャネル（ＤＰＣＣＨ１およびＤＰＣＣＨ２）を送信し、それぞれのＥ−ＤＣＨコードワードに対して別々の送信電力制御（ＴＰＣ）コマンドを受信し、従来の電力制御をそれぞれのＤＰＣＣＨに独立して適用することができる。これは、それぞれのストリームに対する１つの相対的電力基準をもたらす。
【０１６７】
図５は、一実施形態による二重Ｅ−ＤＣＨコードワード空間多重化を行うための例示的な送信機５００を示している。この例では、ＷＴＲＵがＵＬ  ＭＩＭＯモードに構成され、異なるＥ−ＤＰＤＣＨストリームにおける２つのＥ−ＤＰＤＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＥ−ＤＰＣＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＤＰＣＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＤＰＣＣＨにおけるパイロットが互いに直交している場合に、ＤＰＤＣＨは送信されないと仮定される。この仮定は、例示を目的としたものにすぎず、どのような構成も適用可能であることに留意されたい（例えば、ＤＰＤＣＨを同時に送信し、異なるチャネライゼーションコードをそれらのチャネルのどれにでも使用することができる）。図５は、ＤＰＣＣＨはプリコードされないが、代替えとして、ＤＰＣＣＨまたは他の制御チャネルをプリコードすることもできることを示している。ｗ（ｗ1  ｗ2  ｗ3  ｗ4）は、プリコーディング係数を表している。下付き文字は、Ｅ−ＤＣＨコードワードまたは物理アンテナのインデックスである。
【０１６８】
送信機５００（つまり、ＷＴＲＵ）は、チャネライゼーションブロック５０２、利得制御ブロック５０４、Ｉ／Ｑマッピングブロック５０６、チャネルコンバイナー５０８、プリコーディングブロック、スクランブルブロック、およびアンテナを備える。２つのＥ−ＤＣＨコードワード（つまり、２つのＥ−ＤＣＨトランスポートブロック）は、同時に送信されうる。それぞれのＥ−ＤＣＨコードワードは、１つまたは複数のＥ−ＤＰＤＣＨにマッピングすることができ、Ｅ−ＤＰＣＣＨは、それぞれのＥ−ＤＣＨコードワードとともに送信される。それぞれのチャネル（つまり、Ｅ−ＤＰＤＣＨ、Ｅ−ＤＰＣＣＨ、ＤＰＣＣＨ、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ）は、チャネライゼーションブロック５０２によって対応するチャネライゼーションコードとともに拡散され、利得制御ブロック５０４によって対応する利得係数を乗算され、Ｉ／Ｑマッピングブロック５０６によってＩチャネルまたはＱチャネルのいずれかにマッピングされる。それぞれのＥ−ＤＣＨコードワードに対するＥ−ＤＰＤＣＨおよびＥ−ＤＰＣＣＨは、それぞれ、チャネルコンバイナー５０８によって組み合わされ、プリコーディングブロック５１０によってプリコーディング重みを乗算され、それぞれのアンテナに分配される。ＤＰＣＣＨ、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ、およびプリコードされたＥ−ＤＣＨチャネルは、それぞれのアンテナについてチャネルコンバイナー５１２によって組み合わされる。スクランブルブロック５１４では、チャネル組み合わせ信号にスクランブルコードを乗算し、次いで、アンテナ５１６を介して送信する。
【０１６９】
ＷＴＲＵは、Ｅ−ＤＰＤＣＨ／ＤＰＣＣＨ電力オフセット（つまり、電力基準チャネルへのＥ−ＤＰＤＣＨ電力オフセット）をストリームについて独立して計算することができる。Ｅ−ＤＰＤＣＨ／ＤＰＣＣＨ電力オフセットを計算する際に、ＷＴＲＵは、一時変数βed,i,harqを計算する。それぞれのストリームについて、Ｅ−ＤＰＤＣＨ電力補外公式が構成されている場合、βed,i,harqは
【０１７０】
【数３７】
2020025365.tif 000039
【０１７１】
のように計算することができる。
【０１７２】
Ｅ−ＤＰＤＣＨ電力補間公式が構成されている場合、βed,i,harqは、
【０１７３】
【数３８】
2020025365.tif 000040
【０１７４】
のように計算することができるが、ただし、Δed,i,harqは
【０１７５】
【数３９】
2020025365.tif 000041
【０１７６】
の場合に０に設定される。
【０１７７】
式（４４）および（４５）も、サポートされているＥ−ＴＦＣの集合を決定するためにＥ−ＴＦＣ制限手順で使用することができる。
【０１７８】
式（４４）および（４５）において、Δｍｉｍｏは、ＭＩＭＯまたは二重ストリーム伝送であることにより受信電力を追加する必要があることを考慮するために導入される追加の電力オフセット係数である。Δｍｉｍｏは、ノードＢ受信機における追加のＭＩＭＯストリームによって引き起こされる追加のＷＴＲＵ内干渉を補正する。異なるノードＢ受信機構造は、異なるレベルの補正を必要とすることがあり、したがって、Δｍｉｍｏは上位レイヤによってＷＴＲＵに信号伝達されうる。Δｍｉｍｏは、それぞれのストリームに対して異なる値をとりうる。
【０１７９】
Δｍｉｍｏの値は、空間多重化または送信ダイバーシティ／ビームフォーミングのＭＩＭＯオペレーションモードに依存しうる。例えば、ＷＴＲＵは、Δｍｉｍｏの２つの値で構成され、一方の値は、２つのストリームが送信されるときに使用され、他方の値は、単一のストリームが送信されるときに使用されうる。ＷＴＲＵは（例えば、ノードＢ信号伝達、チャネル状態情報、利用可能なヘッドルームなどに基づき）、Ｅ−ＴＦＣ制限の前にストリームをいくつ送信できるかを決定し、Δｍｉｍｏの適切な値を使用してサポートされているＥ−ＴＦＣの集合および選択されたトランスポートブロック（ＴＢ）サイズに必要な電力を計算することができる。
【０１８０】
パラメータΔｍｉｍｏは、式（４４）および（４５）の中の変数のうちの１つにまとめることができる。例えば、追加のＭＩＭＯ電力オフセットは、ＨＡＲＱ電力オフセット（Δｈａｒｑ）に吸収されるものとしてよい。この場合、ＷＴＲＵは、ＨＡＲＱ電力オフセットの２つの集合で構成され、一方の集合は二重ストリーム伝送に対するものであり、もう一方の集合は単一ストリーム伝送に対するものである。あるいは、追加のＭＩＭＯ電力オフセットは、基準利得計数（Βed,ref）に吸収されるものとしてよい。その場合、ＷＴＲＵは、基準利得係数の２つの集合で構成され、一方の集合は二重ストリーム伝送に対するものであり、もう一方の集合は単一ストリーム伝送に対するものである。
【０１８１】
Δｍｉｍｏの値は、静的パラメータおよび／または動的パラメータに依存しうる。静的パラメータは、一般に、ノードＢおける受信機の種類、ＤＰＣＣＨがプリコードされているかどうか、Ｅ−ＤＰＣＣＨがプリコードされているかどうか、または同様のことを含む、送信機および受信機の構造に関係する。これらの静的パラメータは、ネットワークによって信号伝達できる、値Δｍｉｍｏにおいて考慮されうる。動的パラメータは、ＭＩＭＯ動作モード（例えば、空間多重化と送信機ダイバーシティビームフォーミング）、およびＴＴＩベースで変化しうる、それぞれのストリームのサービス品質（ＱｏＳ）を含むことができる。ＨＳＵＰＡの場合、ＨＡＲＱプロファイルは、ＱｏＳに対するパラメータと考えることができる。
【０１８２】
一方のストリームに対するΔｍｉｍｏは、そのＥ−ＤＣＨ上のＴＢサイズ（もしくは同等の電力）あるいは他方のＥ−ＤＣＨストリームのＴＢサイズ（もしくは同等の電力）に依存しうる。二重電力制御ループの場合、より小さなトランスポートブロックがより多くの送信電力を必要とすることが生じうる。そのような場合、追加のＭＩＭＯ電力オフセットをすべてのトランスポートブロックサイズについて指定するとよい。この場合に信号伝達のオーバーヘッドを低減するために、追加のＭＩＭＯ電力オフセットの縮小集合を使用することができる。追加のＭＩＭＯ電力オフセットのこの縮小集合は、ある範囲のＴＢサイズに対して追加のＭＩＭＯ電力オフセットを指定するように設計されうる。例えば、ＷＴＲＵは、トランスポートブロックサイズ（またはインデックス、つまり、Ｅ−ＴＦＣＩ）のリスト、およびネットワークからの関連する追加のＭＩＭＯ電力オフセットを受信することができ、表１に示されているように、範囲および関連する追加のＭＩＭＯ電力オフセットを含む表を作成することができる。
【０１８３】
【表１】
2020025365.tif 000042
【０１８４】
Δｍｉｍｏ値は、送信されたＴＢサイズの対（ストリーム毎の１つのＴＢサイズ）に依存しうる。ストリーム間干渉の比は、それぞれのストリームの間の相対的電力にある程度依存する。したがって、大きなトランスポートブロックが小さなトランスポートブロックに対して及ぼす干渉は、大きなトランスポートブロックに対して及ぼす干渉に比べて比較的大きいものとしてよい。
【０１８５】
追加のＭＩＭＯ電力オフセット値は、２つのＥ−ＤＣＨストリーム間の電力オフセット差に依存しうる。一般性を失うことなく、第１のＥ−ＤＣＨストリームが、第２のＥ−ＤＣＨストリームよりも大きな電力で送信されると仮定する。ΔＰE-DCHを第１のＥ−ＤＣＨの電力と第２のＥ−ＤＣＨの電力との間の電力差（単位ｄＢ）とする。第１のＥ−ＤＣＨの電力は、第１のＥ−ＤＣＨストリームに関連付けられているすべてのＥ−ＤＰＤＣＨの総電力として定義され、関連付けられているＥ−ＤＰＣＣＨの電力も含みうる。第２のＥ−ＤＣＨの電力は、第２のＥ−ＤＣＨストリームに関連付けられているすべてのＥ−ＤＰＤＣＨの総電力として定義され、関連付けられているＥ−ＤＰＣＣＨの電力も含みうる。ＷＴＲＵは、ΔＰE-DCHの計算された値にそれぞれ基づき第１および第２のＥ−ＤＣＨストリームに適用する追加のＭＩＭＯ電力オフセットΔｍｉｍｏ１およびΔｍｉｍｏ２の値を計算することができる。
【０１８６】
Δｍｉｍｏj、ｊ＝１，２の値は、表２に例示されているように、ΔＰE-DCHのさまざまな範囲に基づき定義されうる。ＷＴＲＵは、これらの値を使用して、それぞれのＥ−ＴＦＣ対に対する必要な追加のＭＩＭＯ電力オフセットを決定する。Ｅ−ＴＦＣ制限において、ＷＴＲＵは、表２に基づきすべてのＥ−ＴＦＣ対について必要な電力を計算することもできる。
【０１８７】
【表２】
2020025365.tif 000043
【０１８８】
ＤＰＣＣＨ電力調整を適用した後のＷＴＲＵの総送信電力が最大許容値を超えた場合、電力スケーリングを２つのＥ−ＤＣＨストリームに並行して適用することができる。Ｅ−ＤＰＤＣＨ（複数可）は、最初に、他のチャネルがスケーリングされる前に両方のストリーム上でβed,k,reduced＝βed,k,minとなるまでスケールダウンされうる。最高のＤＰＣＣＨ電力を有するＥ−ＤＰＤＣＨストリームは、最初に、そのストリーム上でβed,k,reduced＝βed,k,minとなるまでスケールダウンされうる。次いで、必要ならば、他方のストリーム上のＥ−ＤＰＤＣＨを、そのストリーム上でβed,k,reduced＝βed,k,minとなるまでスケールダウンされうる。両方のストリーム上でβed,k,reduced＝βed,k,minである場合、両方のストリーム上のすべてのチャネルの等しいスケーリングが適用されうる。βed,k,minは、ストリーム毎に構成可能であるものとしてよい。
【０１８９】
あるいは、ＷＴＲＵは、所定のストリーム上で最初にＥ−ＤＰＤＣＨの電力を低減することができる。一例では、所定のストリームは二次ストリームであってよい。ＷＴＲＵが所定のストリーム上の電力スケーリング後も電力の制限を受ける場合、ＷＴＲＵは、他のストリーム上でのＥ−ＤＰＤＣＨの電力をさらに低減することができる。ＷＴＲＵが他のストリーム上の電力スケーリング後も電力制限を受ける場合、追加のスケーリングを両方のストリーム上で等しく適用するとよい。一次ストリームは、ネットワークによって信号伝達される好ましいプリコーディング重み上で送信されるデータストリームとして定義され、二次データストリームは、一次ストリームによって使用される重みに直交するプリコーディング重み上で送信される他のデータストリームとして定義されうる。
【０１９０】
別の実施形態によれば、両方のストリームのＥ−ＤＰＤＣＨの利得係数を、送信電力がもはや最大許容値を超えなくなるまで、または一方のストリーム上のＥ−ＤＰＤＣＨの低減された利得係数がその最小に値に到達する（つまり、ｂｅｔａed,k,reduced＝ｂｅｔａed,k,minになる）まで等しく低減されうる。送信電力がなお最大許容値を超える場合、他のストリーム上のＥ−ＤＰＤＣＨの利得係数は、送信電力がもはや最大値を超えなくなるまで、またはそのストリームに対するＥ−ＤＰＤＣＨの利得係数がその最小値に達するまで低減されうる。送信電力がなお最大許容値を超える場合、送信電力がもはや最大許容値を超えなくなるまで、等しいスケーリングをすべてのチャネルに適用するとよい。
【０１９１】
単一のＤＬ  ＤＰＣＣＨまたはフラクショナル個別物理チャネル（Ｆ−ＤＰＣＨ）上の両方のＥ−ＤＣＨストリームについてＵＬ送信電力制御（ＴＰＣ）コマンドを送信するための実施形態を開示する。ネットワークでは、ＷＴＲＵがダウンリンク上で２つのＥ−ＤＣＨストリームに対する２つのＴＰＣコマンドを受信するようにそれぞれのＥ−ＤＣＨストリームに対するＴＰＣコマンドを送信する。
【０１９２】
一実施形態によれば、ＷＴＲＵの２つのＥ−ＤＣＨストリームに対するＴＰＣコマンドは、Ｆ−ＤＰＣＨ上で時分割多重化されうる。図６は、従来のＦ−ＤＰＣＨ構造を示している。従来のＦ−ＤＰＣＨでは、ＴＰＣコマンド毎に２つのＴＰＣビットをＦ−ＤＰＣＨのそれぞれのスロットで送信することができ、そのため、単一のＦ−ＤＰＣＨで最大１０個までのＷＴＲＵがサポートされる。
【０１９３】
図７は、この実施形態によるＦ−ＤＰＣＨ上の例示的なＴＰＣコマンド送信を示している。図７では、ＴＰＣ１１およびＴＰＣ１２は、それぞれ、ＷＴＲＵに対するストリーム１およびストリーム２のＴＰＣコマンドビットである。２つのＴＰＣビットは、それぞれのＴＰＣコマンドについて送信することができる（つまり、ＮTPC＝２）。この場合、二重ストリーム伝送用に構成されている最大５つまでのＷＴＲＵを、１つのＦ−ＤＰＣＨによってサポートすることができる。１つのＴＰＣビットフィールドが、二重ストリーム伝送用に構成されていないＷＴＲＵに送信される。２つのＥ−ＤＣＨストリームのＴＰＣコマンドは、Ｆ−ＤＰＣＨ上で時間的に隣接していてもしていなくてもよい。
【０１９４】
別の実施形態によれば、２つの電力制御ループに対し送信電力制御コマンドを組み合わせるように新しいＴＰＣビットパターンを定義することができ、これにより、ＴＰＣコマンド毎にＮTPC個のビットが２つのデータストリームに対するＴＰＣコマンドを示す。必要な追加の情報をサポートするために、ＴＰＣコマンドに対するＦ−ＤＰＣＨフィールドの利得を高めることができる。
【０１９５】
表３は、従来のＦ−ＤＰＣＨスロットフォーマット０と、スロット毎に２つより多いＴＰＣビットをサポートすることができるＦ−ＤＰＣＨに対する例示的なスロットフォーマットを示している。例えば、スロットフォーマット０Ａおよび０Ｃは、スロット毎に４個のＴＰＣビットをサポートし、スロットフォーマット０Ｂおよび０Ｄは、スロット毎に８個のＴＰＣビットをサポートする。スロットフォーマット０は、従来のＦ−ＤＰＣＨスロットフォーマットである。異なるＦ−ＤＰＣＨスロットフォーマットも導出できる。
【０１９６】
【表３】
2020025365.tif 000044
【０１９７】
表４のストリーム１およびストリーム２の列は、それぞれ、第１および第２のストリーム（または同等であるが、第１および第２のＤＰＣＣＨ）に対するＴＰＣコマンド解釈に対応する。二重コードワード送信を行うＭＩＭＯモード用に構成されているＷＴＲＵでは、ＷＴＲＵに対するＴＰＣコマンドは、表４に従って解釈される。
【０１９８】
【表４】
2020025365.tif 000045
【０１９９】
後方互換性を維持するために二重ストリームに対する新しいＴＰＣビットパターンを定義することができる。例えば、表５は、ＮTPC＝４のスロットフォーマット０Ｃに対するＴＰＣビットパターンおよび後方互換性のために用意されているＮTPC＝８スロットフォーマット０Ｄを示している。異なるスロットフォーマットに対して、類似の表を導出することができる。第１のストリームに対するＴＰＣ情報は、信号ストリームの場合と同じである。
【０２００】
【表５】
2020025365.tif 000046
【０２０１】
別の実施形態によれば、より多くの情報ビットを送信するために、拡散係数がより小さい新しいＦ−ＤＰＣＨフォーマットを導入することができる。
【０２０２】
ＷＴＲＵが単一の電力制御ループと二重電力制御ループとを切り替えるときにＴＰＣコマンドをどのように生成するか、または組み合わせるかということに関する問題が生じることがある。例えば、ＷＴＲＵは、ネットワーク側が現在のＵＬチャネル条件が二重ストリーム伝送をサポートしていることをＷＴＲＵに信号で伝達するが、１つのストリーム／コードワードとともに送信することを選択することができる。したがって、単一ストリーム伝送には１つのＵＬ電力制御ループで十分であるが、その一方で、２電力制御ループから単一電力制御ループへの遷移の際に、ＷＴＲＵが２つのＴＰＣコマンドを受信し、２つのＴＰＣコマンドを組み合わせて、単一ストリーム伝送に適用する単一のＴＰＣコマンドを導出することができる。これは、例えば、送信ストリームの数が動的であるが、比較的遅く変化するときに関連性がありうる。
【０２０３】
ＷＴＲＵは、以下のように２つのストリームに対して２つのＴＰＣコマンドを組み合わせることができる。ＷＴＲＵは、両方のＴＰＣコマンドの値に関する硬判定が「１」である場合に「１」の導出されたＴＰＣコマンド（ＴＰＣ＿ｃｍｄ）を生成し、そうでない場合に、「−１」の導出されたＴＰＣコマンド（ＴＰＣ＿ｃｍｄ）を生成することができる。
【０２０４】
あるいは、ネットワーク側で、２つの構成されたＴＰＣフィールド上で単一のストリームに対するＴＰＣコマンド送信することができる。従来のＦ−ＤＰＣＨフォーマットは、再構成の必要はない。ＷＴＲＵは、両方のＴＰＣフィールドを受信し、両方のＴＰＣフィールドから受信する情報に基づき最終的なＴＰＣコマンドに関する決定を下す。導出されたＴＰＣコマンドは、ＴＰＣフィールドのそれぞれに関する軟判定に重みを付けることによって生成されうる。例えば、ｉ番目のストリームＴＰＣに関する軟判定をＰi、ｉ＝１，２と表すと、ＴＰＣコマンドは、
【０２０５】
【数４０】
2020025365.tif 000047
【０２０６】
のように導出できる。
【０２０７】
二重コードワード空間多重化ＵＬ  ＭＩＭＯモードで動作するＷＴＲＵに対する単一の電力制御ループを有することも可能である。この場合、ＭＩＭＯ動作モード上のＷＴＲＵの構成に無関係に、ＷＴＲＵ毎に１つのＵＬ電力制御ループがある。両方のＤＰＣＣＨに対するＤＰＣＣＨ利得係数は、同じ値
【０２０８】
【数４１】
2020025365.tif 000048
【０２０９】
に設定することができる。言い換えると、第２のＤＰＣＣＨの電力は、第１のＤＰＣＣＨ電力と同じ値をとるということである。
【０２１０】
あるいは、ＤＰＣＣＨ利得係数は、
【０２１１】
【数４２】
2020025365.tif 000049
【０２１２】
のように違う値に設定することができ、式中、αは、ネットワークによって信号伝達されうる固定値である。そのような場合、第２のＤＰＣＣＨに対するＤＰＣＣＨ電力を、第１のＤＰＣＣＨの電力および構成されている利得オフセットαに基づきそれぞれのスロットにおいて調整することができる。
【０２１３】
あるいは、第２のパイロットチャネル（例えば、ＤＰＣＣＨ）に対する電力オフセットは、第１および第２のパイロットチャネルに含まれる総パイロットシンボルの比に依存しうる。例えば、第１のパイロットチャネルが８個のパイロットシンボルを伝送し、第２のパイロットチャネルが１０個のパイロットシンボルを伝送する場合、第１のパイロットチャネルに関する第２のパイロットチャネルの電力オフセットは、８／１０に、または約１ｄＢ低く（つまり、１０ｌｏｇ10（８／１０）＝−０．９７ｄＢ）設定されうる。この値は、パイロットチャネルの構成後にＷＴＲＵによって計算されるか、または可能な比に基づき事前に計算されうる。
【０２１４】
送信機は、二重コードワード空間多重化の代わりに、単一コードワード空間多重化を実装してもよく、単一のＥ−ＤＣＨコードワードが２つの送信アンテナを介して送信される。図８は、一実施形態による単一コードワード空間多重化を行うための例示的な送信機８００を示している。この例では、ＷＴＲＵ  ＵＬがＭＩＭＯモードに構成され、２つのＤＰＣＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＤＰＣＣＨにおけるパイロットが互いに直交している場合に、ＤＰＤＣＨは送信されないと仮定される。この仮定は、例示を目的としたものにすぎず、どのような構成も適用可能であることに留意されたい（例えば、ＤＰＤＣＨを同時に送信し、異なるチャネライゼーションコードをそれらのチャネルのどれにでも使用することができる）。図８は、ＤＰＣＣＨはプリコードされないが、代替えとして、ＤＰＣＣＨまたは他の制御チャネルをプリコードすることもできることを示している。１つのＥ−ＤＣＨストリームがあるので、１つのＥ−ＤＰＣＣＨが送信される。
【０２１５】
送信機８００（つまり、ＷＴＲＵ）は、チャネライゼーションブロック８０２、利得制御ブロック８０４、Ｉ／Ｑマッピングブロック８０６、チャネルコンバイナー８０８、８１４、デマルチプレクサ８１０、プリコーディングブロック８１２、スクランブルブロック８１６、およびアンテナ８１８を備える。１つのＥ−ＤＣＨコードワード（つまり、１つのＥ−ＤＣＨトランスポートブロック）が、１つまたは複数のＥ−ＤＰＤＣＨにマッピングされる。それぞれのチャネル（つまり、Ｅ−ＤＰＤＣＨ、Ｅ−ＤＰＣＣＨ、ＤＰＣＣＨ、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ）は、チャネライゼーションブロック８０２によって対応するチャネライゼーションコードとともに拡散され、利得制御ブロック８０４によって対応する利得係数を乗算され、Ｉ／Ｑマッピングブロック８０６によってＩチャネルまたはＱチャネルのいずれかにマッピングされる。Ｅ−ＤＰＤＣＨは、チャネルコンバイナー８０８によって組み合わされ、デマルチプレクサ８１０によって２つのストリームに逆多重化される。２つのストリームは、プリコーディングブロック８１２によってプリコーディング重みと多重化され、それぞれのアンテナに分配される。ＤＰＣＣＨ、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ、Ｅ−ＤＰＣＣＨ、およびプリコードされたＥ−ＤＰＤＣＨは、それぞれのアンテナについてチャネルコンバイナー８１４によって組み合わされる。スクランブルブロック８１６では、チャネル組み合わせ信号にスクランブルコードを乗算し、次いで、アンテナ８１８を介して送信する。
【０２１６】
代替えとして、ＤＰＣＣＨおよび／またはＥ−ＤＰＣＣＨもプリコードすることができる。Ｅ−ＤＰＤＣＨ（複数可）に対して利得係数を設定する場合、一時変数βed,i,harqの計算が、式（４４）および（４５）と同様に実行されうるが、ただし、Δｍｉｍｏの値は、送信されるトランスポートブロックは１つだけなので、２つのトランスポートブロックの間の相対的電力には依存しないものとしてよい。
【０２１７】
別の実施形態によれば、異なるスクランブルコードを、プリコーディングなしでそれぞれのアンテナ上で適用することができる（疑似空間多重化方式と称する）。図９は、一実施形態による疑似空間多重化方式を実装する例示的な送信機９００を示している。
【０２１８】
図９の送信方式は、古典的なＭＩＭＯ方式ではなく、スクランブルコードを使用することによってストリームを分離することができるので、基地局において複数の受信アンテナは必要ない。ノードＢ受信機は、それぞれのＷＴＲＵ送信アンテナを仮想ユーザーまたはＷＴＲＵとして単純に取り扱うことができる。干渉除去受信機を持つ基地局の複数の受信アンテナは、この場合に性能向上をもたらすことに留意されたい。この送信機構造については、２つの独立の電力制御ループを、それぞれの仮想ユーザー／ＷＴＲＵに対して１つずつ使用することができる。
【０２１９】
この例では、ＷＴＲＵ  ＵＬがＭＩＭＯモードに構成され、異なるＥ−ＤＰＤＣＨストリームにおける２つのＥ−ＤＰＤＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＥ−ＤＰＣＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＤＰＣＣＨが同じチャネライゼーションコードを共有し、２つのＤＰＣＣＨにおけるパイロットが互いに直交している場合に、ＤＰＤＣＨは送信されないと仮定される。この仮定は、例示を目的としたものにすぎず、どのような構成も適用可能であることに留意されたい（例えば、ＤＰＤＣＨを同時に送信し、異なるチャネライゼーションコードをそれらのチャネルのどれにでも使用することができる）。
【０２２０】
送信機９００（つまり、ＷＴＲＵ）は、チャネライゼーションブロック９０２、利得制御ブロック９０４、Ｉ／Ｑマッピングブロック９０６、チャネルコンバイナー９０８、９１０、スクランブルブロック９１２、およびアンテナ９１４を備える。２つのＥ−ＤＣＨコードワード（つまり、２つのＥ−ＤＣＨトランスポートブロック）は、同時に送信されうる。それぞれのＥ−ＤＣＨコードワードは、１つまたは複数のＥ−ＤＰＤＣＨにマッピングすることができ、Ｅ−ＤＰＣＣＨは、それぞれのＥ−ＤＣＨコードワードとともに送信される。それぞれのチャネル（つまり、Ｅ−ＤＰＤＣＨ、Ｅ−ＤＰＣＣＨ、ＤＰＣＣＨ、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ）は、チャネライゼーションブロック９０２によって対応するチャネライゼーションコードとともに拡散され、利得制御ブロック９０４によって対応する利得係数を乗算され、Ｉ／Ｑマッピングブロック９０６によってＩチャネルまたはＱチャネルのいずれかにマッピングされる。チャネルは、それぞれのアンテナについてコンバイナー９０８、９１０によって組み合わされる。スクランブルブロック９１２では、チャネル組み合わせ信号に異なるスクランブルコードを乗算し、次いで、アンテナ９１４を介して送信する。
【０２２１】
これは、異なるストリームを独立したＷＴＲＵとしてみなせるので、インフラストラクチャおよびスケジューリングを簡素化するという利点を有するものとしてよい。実施形態では、式（４４）および（４５）に従ってデータチャネルの電力を高めるために追加のＭＩＭＯ電力オフセットを含めることができる。上で開示されている実施形態による電力スケーリングを実装することができる。
【０２２２】
（実施形態）
１．ＷＴＲＵでのアップリンクにおける多重アンテナ送信の送信電力制御のための方法。
【０２２３】
２．送信のために少なくとも１つの入力ストリームを生成するステップを含む実施形態１の方法。
【０２２４】
３．基準チャネルの電力推定値に基づき決定される利得係数を入力ストリームに含まれるそれぞれのチャネルに適用するステップを含む実施形態２の方法。
【０２２５】
４．複数のアンテナを介して送信するために入力ストリームから少なくとも２つのデータストリームを生成するステップを含む実施形態３の方法。
【０２２６】
５．重みをデータストリームに適用することを含み、利得係数または重みのうちの少なくとも一方１つは、それぞれのアンテナ上の送信電力が最大許容値の範囲内となるように制御される実施形態４の方法。
【０２２７】
６．それぞれのアンテナ上で電力基準チャネルに関する電力測定を実行するステップをさらに含む実施形態２〜５のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２２８】
７．所定の期間にわたる電力測定結果をフィルタ処理してそれぞれのアンテナ上の平均基準チャネル電力推定値を計算するステップを含む実施形態６の方法。
【０２２９】
８．すべてのアンテナ上の平均基準チャネル電力推定値のうちの最大の値を基準チャネル電力推定値として選択するステップを含む実施形態７の方法。
【０２３０】
９．それぞれのアンテナに対するＵＰＨを計算するステップをさらに含む実施形態２〜８のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２３１】
１０．すべてのアンテナについて計算されたＵＰＨのうちの最小のＵＰＨを選択するステップを含む実施形態９の方法。
【０２３２】
１１．選択されたＵＰＨを含むスケジューリング情報を送信するステップを含む実施形態１０の方法。
【０２３３】
１２．任意のアンテナ上の送信電力が最大許容値を超えるという条件の下で電力スケーリングを実行するステップをさらに含む実施形態２〜１１のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２３４】
１３．送信電力が最大許容値を超えないか、またはＥ−ＤＰＤＣＨに対する利得係数がＥ−ＤＰＤＣＨに対する最小利得値に達するまで、最大許容値を超えるアンテナ上のＥ−ＤＰＤＣＨをスケールダウンするステップを含む実施形態１２の方法。
【０２３５】
１４．Ｅ−ＤＰＤＣＨをスケールダウンした後送信電力がなお最大許容値を超えるという条件の下で両方のアンテナ上のすべてのチャネルをスケールダウンするステップを含む実施形態１３の方法。
【０２３６】
１５．ＷＴＲＵでのアップリンクにおける多重アンテナ送信の送信電力制御のための方法。
【０２３７】
１６．少なくとも１つのＥ−ＤＣＨコードワードを生成するステップを含む実施形態１５の方法。
【０２３８】
１７．複数のアンテナを介して送信するためにＥ−ＤＣＨコードワードから少なくとも２つのデータストリームを生成するステップを含む実施形態１６の方法。
【０２３９】
１８．それぞれのデータストリームについてＥ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットを計算するステップを含み、Ｅ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットは、多重ストリーム伝送による追加の電力オフセット係数に基づき計算される、一時変数に基づき計算される実施形態１７の方法。
【０２４０】
１９．Ｅ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットを適用するステップを含む実施形態１８の方法。
【０２４１】
２０．データストリームを送信するステップを含む実施形態１９の方法。
【０２４２】
２１．追加の電力オフセット係数は、それぞれのデータストリームについて異なる値である実施形態１８〜２０のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２４３】
２２．追加の電力オフセット係数は、ＭＩＭＯ動作モード、受信機の種類、ＤＰＣＣＨがプリコードされているかどうか、Ｅ−ＤＰＣＣＨがプリコードされているかどうか、またはそれぞれのデータストリームのＱｏＳのうちの少なくとも１つに依存する実施形態１８〜２１のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２４４】
２３．追加の電力オフセット係数は、それぞれのデータストリームに対するＴＢサイズまたはデータストリームに対するＴＢサイズの対に依存する実施形態１８〜２２のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２４５】
２４．追加の電力オフセット係数は、データストリーム間の電力オフセットの差に依存する実施形態１８〜２３のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２４６】
２５．別々のＤＰＣＣＨがそれぞれのアンテナを介して送信され、ＤＰＣＣＨの送信電力が単一の電力制御ループによって制御される実施形態１６〜２４のうちのいずれか１つの実施形態において記載の方法。
【０２４７】
２６．アップリンクにおける多重アンテナ送信の送信電力制御のためのＷＴＲＵ。
【０２４８】
２７．複数のアンテナを備える実施形態２６のＷＴＲＵ。
【０２４９】
２８．送信のために少なくとも１つの入力ストリームを生成するように構成されたプロセッサを備える実施形態２７のＷＴＲＵ。
【０２５０】
２９．プロセッサは、基準チャネルの電力推定値に基づき決定される利得係数を入力ストリームに含まれるそれぞれのチャネルに適用するように構成される実施形態２８のＷＴＲＵ。
【０２５１】
３０．プロセッサは、複数のアンテナを介して送信するために入力ストリームから少なくとも２つのデータストリームを生成するように構成される実施形態２９のＷＴＲＵ。
【０２５２】
３１．プロセッサは、重みをデータストリームに適用するように構成され、利得係数または重みのうちの少なくとも１つは、それぞれのアンテナ上の送信電力が最大許容値の範囲内となるように制御される実施形態３０のＷＴＲＵ。
【０２５３】
３２．プロセッサは、それぞれのアンテナ上の電力基準チャネルに関する電力測定を実行し、所定の期間にわたる電力測定結果をフィルタ処理してそれぞれのアンテナ上の平均基準チャネル電力推定値を計算し、すべてのアンテナ上の平均基準チャネル電力推定値のうちの最大の値を基準チャネル電力推定値として選択するように構成される実施形態２８〜３１のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２５４】
３３．プロセッサは、それぞれのアンテナについてＵＰＨを計算するように構成される実施形態２８〜３２のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２５５】
３４．プロセッサは、すべてのアンテナについて計算されたＵＰＨのうちから最小のＵＰＨを選択し、選択されたＵＰＨを含むスケジューリング情報を送信するように構成される実施形態３３のＷＴＲＵ。
【０２５６】
３５．プロセッサは、送信電力が最大許容値を超えないか、またはＥ−ＤＰＤＣＨに対する利得係数がＥ−ＤＰＤＣＨに対する最小利得値に達するまで、任意のアンテナ上の送信電力が最大許容値を超えるという条件の下でＥ−ＤＰＤＣＨをスケールダウンし、Ｅ−ＤＰＤＣＨをスケールダウンした後に送信電力がなお最大許容値を超えるという条件の下ですべてのチャネルをスケールダウンするように構成される実施形態２８〜３４のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２５７】
３６．アップリンクにおける多重アンテナ送信の送信電力制御のためのＷＴＲＵ。
【０２５８】
３７．複数のアンテナを備える実施形態３６のＷＴＲＵ。
【０２５９】
３８．少なくとも１つのＥ−ＤＣＨコードワードを生成するように構成されたプロセッサを備える実施形態３７のＷＴＲＵ。
【０２６０】
３９．プロセッサは、複数のアンテナを介して送信するためにＥ−ＤＣＨコードワードから少なくとも２つのデータストリームを生成するように構成される実施形態３８のＷＴＲＵ。
【０２６１】
４０．プロセッサは、それぞれのデータストリームについてＥ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットを計算し、Ｅ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットが、多重ストリーム伝送による追加の電力オフセット係数に基づき計算される、一時変数に基づき計算されるように構成される実施形態３９のＷＴＲＵ。
【０２６２】
４１．プロセッサは、Ｅ−ＤＰＤＣＨ電力オフセットを適用し、データストリームを送信するように構成される実施形態４０のＷＴＲＵ。
【０２６３】
４２．追加の電力オフセット係数が、それぞれのデータストリームについて異なる値である実施形態４０〜４１のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２６４】
４３．追加の電力オフセット係数は、ＭＩＭＯ動作モード、受信機の種類、ＤＰＣＣＨがプリコードされているかどうか、Ｅ−ＤＰＣＣＨがプリコードされているかどうか、またはそれぞれのデータストリームのＱｏＳのうちの少なくとも１つに依存する実施形態４０〜４２のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２６５】
４４．追加の電力オフセット係数は、それぞれのデータストリームに対するＴＢサイズまたはデータストリームに対するＴＢサイズの対に依存する実施形態４０〜４３のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２６６】
４５．追加の電力オフセット係数は、データストリーム間の電力オフセットの差に依存する実施形態４０〜４４のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２６７】
４６．別々のＤＰＣＣＨがそれぞれのアンテナを介して送信され、ＤＰＣＣＨの送信電力が単一の電力制御ループによって制御される実施形態３７〜４５のうちのいずれか１つの実施形態において記載のＷＴＲＵ。
【０２６８】
特徴および要素が特定の組み合わせで上で説明されているが、当業者であれば、それぞれの特徴もしくは要素は単独で、または他の特徴および要素と組み合わせて使用できることを理解するであろう。それに加えて、本明細書で説明されている方法は、コンピュータまたはプロセッサにより実行できるようにコンピュータ可読媒体内に組み込まれたコンピュータプログラム、ソフトウェア、またはファームウェアにより実装されうる。コンピュータ可読媒体の例としては、電子信号（有線で、またはワイヤレス接続で送信される）およびコンピュータ可読記憶媒体が挙げられる。コンピュータ可読記憶媒体の例としては、限定はしないが、ＲＯＭ（読み取り専用メモリ）、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、レジスタ、キャッシュメモリ、半導体メモリデバイス、内蔵ハードディスクおよびリムーバブルディスクなどの磁気媒体、光磁気媒体、ならびにＣＤ−ＲＯＭディスクおよびＤＶＤ（デジタル多用途ディスク）などの光学媒体が挙げられる。ソフトウェアとの関連性を持つプロセッサは、ＷＴＲＵ、ＵＥ、端末、基地局、ＲＮＣ、またはホストコンピュータにおいて使用するための無線周波トランシーバを実装するために使用できる。
【図１Ａ】
2020025365.tif 000050
【図１Ｂ】
2020025365.tif 000051
【図１Ｃ】
2020025365.tif 000052
【図２】
2020025365.tif 000053
【図３】
2020025365.tif 000054
【図４】
2020025365.tif 000055
【図５】
2020025365.tif 000056
【図６】
2020025365.tif 000057
【図７】
2020025365.tif 000058
【図８】
2020025365.tif 000059
【図９】
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