(57)【要約】【課題】本発明は、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることのできる、空気入りタイヤを提供することを目的とする。【解決手段】本発明の空気入りタイヤは、トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有し、幅方向溝（幅方向サイプ）（周方向サイプ）は、溝底側（サイプ底側）に、溝幅（サイプ幅）が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きい。【選択図】図２
2020203501.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有する空気入りタイヤであって、
前記陸部に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向溝を有し、
前記幅方向溝は、溝底側に、溝幅が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、
前記空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、前記幅方向溝の前記拡幅部の溝幅が、前記幅方向溝の前記トレッド踏面における開口幅の２．５倍以上となるタイヤ径方向最外側の溝深さ位置を基準深さ位置とするとき、
少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きいことを特徴とする、空気入りタイヤ。
【請求項２】
トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有する空気入りタイヤであって、
前記陸部に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向サイプを有し、
前記幅方向サイプは、サイプ底側に、サイプ幅が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、
前記空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、前記幅方向サイプの前記拡幅部のサイプ幅が、前記幅方向サイプの前記トレッド踏面における開口幅の２．５倍以上となるタイヤ径方向最外側のサイプ深さを基準深さ位置とするとき、
少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きいことを特徴とする、空気入りタイヤ。
【請求項３】
トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有する空気入りタイヤであって、
前記陸部に、トレッド周方向に延びる１本以上の周方向サイプを有し、
前記周方向サイプは、サイプ底側に、サイプ幅が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、
前記空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、前記周方向サイプの前記拡幅部のサイプ幅が、前記周方向サイプの前記トレッド踏面における開口幅の２．５倍以上となるタイヤ径方向最外側のサイプ深さを基準深さ位置とするとき、
少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きいことを特徴とする、空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記基準深さ位置における幅が最大幅ではなく、
前記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、前記基準深さ位置から、前記拡幅部が最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記タイヤ径方向領域は、前記拡幅部のタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
トレッド周方向断面視における、前記第１のトレッドゴムの、前記幅方向溝の前記拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上である、請求項１又は請求項１に従属する請求項４若しくは５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
トレッド周方向断面視における、前記第１のトレッドゴムの、前記幅方向サイプの前記拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上である、請求項２又は請求項２に従属する請求項４若しくは５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
トレッド幅方向断面視における、前記第１のトレッドゴムの、前記周方向サイプの前記拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上である、請求項３又は請求項３に従属する請求項４若しくは５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、前記第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の１．５倍以上である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
前記第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、前記第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の１．８倍以上である、請求項１〜９のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
少なくともトレッド端により区画される前記陸部に、前記拡幅部を有する前記幅方向溝を有する、請求項１又は請求項１に従属する請求項４〜６、９、１０のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１２】
少なくともトレッド端により区画される前記陸部に、前記拡幅部を有する前記幅方向サイプを有する、請求項２又は請求項２に従属する請求項４、５、７、９、１０のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１３】
少なくともトレッド端により区画される前記陸部に、前記拡幅部を有する前記周方向サイプを有する、請求項３又は請求項３に従属する請求項４、５、８〜１０のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
摩耗進展時のタイヤの排水性を向上させる技術として、タイヤのトレッド踏面に、摩耗進展時に溝幅が大きくなる溝を設けることが提案されている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２０１３−５４００７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の技術では、摩耗進展時に溝幅が大きくなる部分が現れようとする際に、かかる部分の剛性が低くなって局所摩耗を生じさせ、タイヤに偏摩耗を生じさせるおそれがあった。
【０００５】
そこで、本発明は、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることのできる、空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の要旨構成は、以下の通りである。
（１）トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有する空気入りタイヤであって、
前記陸部に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向溝を有し、
前記幅方向溝は、溝底側に、溝幅が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、
前記空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、前記幅方向溝の前記拡幅部の溝幅が、前記トレッド踏面における開口幅の２．５倍以上となるタイヤ径方向最外側の溝深さ位置を基準深さ位置とするとき、
少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きいことを特徴とする、空気入りタイヤ。
これによれば、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【０００７】
（２）トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有する空気入りタイヤであって、
前記陸部に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向サイプを有し、
前記幅方向サイプは、サイプ底側に、サイプ幅が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、
前記空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、前記幅方向サイプの前記拡幅部のサイプ幅が、前記トレッド踏面における開口幅の２．５倍以上となるタイヤ径方向最外側のサイプ深さを基準深さ位置とするとき、
少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きいことを特徴とする、空気入りタイヤ。
これによっても、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【０００８】
（３）トレッド踏面に、トレッド周方向に延びる複数本の周方向主溝と、前記複数本の周方向主溝のうちトレッド幅方向に隣接する前記周方向主溝間に、又は、前記周方向主溝とトレッド端とにより、区画される複数の陸部と、を有する空気入りタイヤであって、
前記陸部に、トレッド周方向に延びる１本以上の周方向サイプを有し、
前記周方向サイプは、サイプ底側に、サイプ幅が前記トレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、
前記空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、前記周方向サイプの前記拡幅部のサイプ幅が、前記トレッド踏面における開口幅の２．５倍以上となるタイヤ径方向最外側のサイプ深さを基準深さ位置とするとき、
少なくとも前記基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、前記拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きいことを特徴とする、空気入りタイヤ。
これによっても、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【０００９】
ここで、「トレッド踏面」とは、空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填して、最大負荷荷重を負荷した際に路面と接地することとなるトレッド表面の、トレッド周方向全域にわたる面をいう。
また、「周方向主溝」とは、トレッド周方向に延び、空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態での、上記トレッド踏面における開口幅が、１．５ｍｍ以上のものをいう。
また、「トレッド端」とは、上記トレッド踏面のタイヤ幅方向両側の最外側点をいう。
また、「幅方向溝」とは、トレッド幅方向に延び、空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態での、上記トレッド踏面における開口幅が、１．０ｍｍ以上のものをいう。
また、「幅方向サイプ」とは、トレッド幅方向に延び、空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態での、上記トレッド踏面における開口幅が、１．０ｍｍ未満のものをいう。
また、「周方向サイプ」とは、トレッド周方向に延び、空気入りタイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態での、上記トレッド踏面における開口幅が、１．５ｍｍ未満のものをいう。
また、「貯蔵弾性率」とは、ＪＩＳ  Ｋ７２４４に準拠し、温度２５℃で測定したものをいうものとする。
【００１０】
本明細書において、「適用リム」とは、タイヤが生産され、使用される地域に有効な産業規格であって、日本ではＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）のＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ、欧州ではＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）のＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ、米国ではＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．）のＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ等に記載されているまたは将来的に記載される、適用サイズにおける標準リム（ＥＴＲＴＯのＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬではＭｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ、ＴＲＡのＹＥＡＲ  ＢＯＯＫではＤｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ）を指す（即ち、上記の「リム」には、現行サイズに加えて将来的に上記産業規格に含まれ得るサイズも含む。「将来的に記載されるサイズ」の例としては、ＥＴＲＴＯ  ２０１３年度版において「ＦＵＴＵＲＥ  ＤＥＶＥＬＯＰＭＥＮＴＳ」として記載されているサイズを挙げることができる。）が、上記産業規格に記載のないサイズの場合は、タイヤのビード幅に対応した幅のリムをいう。
また、「規定内圧」とは、上記ＪＡＴＭＡ等に記載されている、適用サイズ・プライレーティングにおける単輪の最大負荷能力に対応する空気圧（最高空気圧）を指し、上記産業規格に記載のないサイズの場合は、「規定内圧」は、タイヤを装着する車両毎に規定される最大負荷能力に対応する空気圧（最高空気圧）をいうものとする。
また、「最大負荷荷重」とは、上記最大負荷能力に対応する荷重をいうものとする。
【００１１】
（４）上記（１）〜（３）のいずれかにおいて、前記基準深さ位置における幅が最大幅ではなく、前記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、前記基準深さ位置から、前記拡幅部が最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含むことが好ましい。
この構成によれば、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
なお、「最大幅となるタイヤ径方向位置」がタイヤ径方向に幅を有する場合には、該領域のタイヤ径方向最外側の位置をいう。
【００１２】
（５）上記（１）〜（４）のいずれかにおいて、前記タイヤ径方向領域は、前記拡幅部のタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域であることが好ましい。
この構成によれば、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらに抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００１３】
（６）上記（１）又は上記（１）における上記（４）若しくは（５）において、トレッド周方向断面視における、前記第１のトレッドゴムの、前記幅方向溝の前記拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であることが好ましい。
上記の範囲とすることにより、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
なお、「厚さｔ」は、厚さが一定でない場合には、最大厚さをいうものとする。
【００１４】
（７）上記（２）又は上記（２）における上記（４）若しくは（５）において、トレッド周方向断面視における、前記第１のトレッドゴムの、前記幅方向サイプの前記拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であることが好ましい。
上記の範囲とすることにより、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００１５】
（８）上記（３）又は上記（３）における上記（４）若しくは（５）において、トレッド周方向断面視における、前記第１のトレッドゴムの、前記周方向サイプの前記拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であることが好ましい。
上記の範囲とすることにより、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００１６】
（９）上記（１）〜（８）のいずれかにおいて、前記第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、前記第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の１．５倍以上であることが好ましい。
上記の範囲とすることにより、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を特に抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００１７】
（１０）上記（１）〜（９）のいずれかにおいて、前記第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、前記第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の１．８倍以上であることが好ましい。
上記の範囲とすることにより、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらに特に抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００１８】
（１１）上記（１）又は上記（１）における（４）〜（６）、（９）、（１０）において、少なくともトレッド端により区画される前記陸部に、前記拡幅部を有する前記幅方向溝を有することが好ましい。
この構成によれば、特に少なくともトレッド端により区画される陸部において、摩耗進展時に、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００１９】
（１２）上記（２）又は上記（２）における（４）、（５）、（７）、（９）、（１０）において、少なくともトレッド端により区画される前記陸部に、前記拡幅部を有する前記幅方向溝を有することが好ましい。
この構成によれば、特に少なくともトレッド端により区画される陸部において、摩耗進展時に、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００２０】
（１３）上記（３）又は上記（３）における（４）、（５）、（８）〜（１０）において、少なくともトレッド端により区画される前記陸部に、前記拡幅部を有する前記幅方向溝を有することが好ましい。
この構成によれば、特に少なくともトレッド端により区画される陸部において、摩耗進展時に、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることのできる、空気入りタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態にかかる空気入りタイヤのトレッドパターンを模式的に示す展開図である。
【図２】幅方向溝の一例を模式的に示す断面図である。
【図３】本発明の他の実施形態にかかる空気入りタイヤのトレッドパターンを模式的に示す展開図である。
【図４】幅方向サイプの一例を模式的に示す断面図である。
【図５】本発明の別の実施形態にかかる空気入りタイヤのトレッドパターンを模式的に示す展開図である。
【図６】周方向サイプの一例を模式的に示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に例示説明する。
ここで、空気入りタイヤ（以下、単にタイヤとも称する）の内部構造等については、従来のものと同様の構造とすることができる。一例としては、該タイヤは、一対のビード部と、該一対のビード部に連なる一対のサイドウォール部と、該一対のサイドウォール部間に配置されたトレッド部とを有するものとすることができる。また、該タイヤは、一対のビード部間をトロイダル状に跨るカーカスと、該カーカスのクラウン部のタイヤ径方向外側に配置されたベルトと、を有するものとすることができる。
以下、特に断りのない限り、寸法等は、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷状態とした際の寸法等を指す。
【００２４】
図１は、本発明の一実施形態にかかる空気入りタイヤのトレッドパターンを模式的に示す展開図である。
【００２５】
図１に示すように、本例のタイヤは、トレッド踏面１に、トレッド周方向に延びる複数本（図示例では３本）の周方向主溝２（２ａ、２ｂ、２ｃ）と、複数本の周方向主溝２のうちトレッド幅方向に隣接する周方向主溝２間に、又は、周方向主溝２（２ａ、２ｃ）とトレッド端ＴＥとにより、区画される複数（図示例では４つ）の陸部３（３ａ、３ｂ、３ｃ、３ｄ）と、を有している。この例では、１つの周方向主溝２ｂは、タイヤ赤道面ＣＬ上に位置しており、他の周方向主溝２ａ、２ｃは、それぞれタイヤ赤道面ＣＬを境界としたトレッド幅方向の一方の半部、他方の半部に位置している。そして、この例では、各トレッド幅方向半部に２つずつの陸部３が配置されている。図示のように、陸部３ｂ、３ｃは、トレッド幅方向中央側の陸部であり、陸部３ａ、３ｄは、トレッド端ＴＥに隣接する陸部である。
【００２６】
図１に示した例では、周方向主溝２の本数は、３本であるが、２本又は４本以上とすることもできる。従って、陸部３の個数も、３つ又は５つ以上とすることができる。また、本例では、全ての陸部がリブ状陸部３であるが、少なくとも１つの陸部が、非リブ状陸部、すなわちブロック状陸部であっても良い。なお、「リブ状陸部」とは、陸部が、トレッド幅方向に延びる幅方向溝によってトレッド周方向に完全に分断されていない陸部をいう。従って、本明細書においては、幅方向サイプによってトレッド周方向に完全に分断されていても、「リブ状陸部」である。
【００２７】
周方向主溝２の溝幅（開口幅（平面視において、溝の延在方向に対して垂直に測った開口幅））は、周方向主溝２の本数にもよるため特には限定されないが、例えば５〜２５ｍｍとすることができる。同様に、周方向主溝２の溝深さ（最大深さ）は、特には限定されないが、例えば６〜１８ｍｍとすることができる。
【００２８】
図示例では、トレッド踏面１の平面視において、周方向主溝２は、いずれも、トレッド周方向に沿って（傾斜せずに）延びているが、少なくとも１つの周方向主溝２がトレッド周方向に対して傾斜して延びていても良く、その場合、トレッド周方向に対して、例えば５°以下の角度で傾斜して延びるものとすることができる。また、図示例では、周方向主溝２は、いずれも、トレッド周方向に真っ直ぐ延びているが、少なくとも１本の周方向主溝２が、ジグザグ状、湾曲状などの形状を有していても良い。
【００２９】
図示例では、各陸部３は、トレッド幅方向に延びる幅方向溝４を複数本有している。具体的には、本例では、トレッド端ＴＥに隣接する（図示例でリブ状の）陸部３ａ、３ｄにおいては、トレッド端ＴＥからトレッド幅方向内側に延びて（図示例でリブ状の）陸部３ａ、３ｄ内で終端する幅方向溝４を、図示の範囲で３本ずつ有している。また、トレッド幅方向中央側の（図示例でリブ状の）陸部３ｂ、３ｃにおいては、タイヤ赤道面ＣＬ上に位置する周方向主溝２ｂからトレッド幅方向外側に延びて（図示例でリブ状の）陸部３ｂ、３ｃ内で終端する幅方向溝４を図示の範囲で３本ずつ有している。幅方向溝４の本数は適宜設定することができる。なお、図示例では、全ての陸部３が幅方向溝４を有しているが、トレッド踏面１に幅方向溝４を有する場合は、いずれかの陸部３が幅方向溝４を有していれば良く、トレッド端ＴＥにより区画される陸部３（図示例では陸部３ａ、３ｄ）が幅方向溝４を有していることが好ましい。
ここで、幅方向溝４の溝幅（開口幅（平面視において、溝の延在方向に対して垂直に測った開口幅））は、幅方向溝４の本数にもよるため特には限定されないが、例えば１．０〜１．５ｍｍとすることができる。同様に、幅方向溝４の溝深さ（最大深さ）は、特には限定されないが、例えば４〜１８ｍｍとすることができる。
なお、図示例では、いずれの幅方向溝４も、トレッド幅方向に沿って（傾斜せずに）延びているが、少なくとも１本の幅方向溝４がトレッド幅方向に対して傾斜して延びていても良く、この場合、トレッド幅方向に対して４５°以下の傾斜角度で傾斜して延びていることが好ましく、また、３０°以下の傾斜角度で傾斜して延びていることが好ましい。また、図示例では、幅方向溝４は、いずれも、トレッド幅方向に真っ直ぐ延びているが、少なくとも１本の幅方向溝４が、屈曲した部分を有していても良い。
ここで、幅方向溝４は、排水性を向上させる観点から、例えば図示例のように、トレッド端ＴＥ又は周方向主溝２に開口していることが好ましい。一方で、陸部３の剛性を高めるために、幅方向溝４は、トレッド端ＴＥ及び周方向主溝２のいずれにも開口せず、両端が陸部３内で終端するものとすることもできる。また、トレッド幅方向に隣接する２本の周方向主溝２間に区画される陸部３においては、幅方向溝４は、該２本の周方向主溝２のうちいずれの方に開口していても良い。
【００３０】
図示例では、各陸部３に複数本の幅方向溝４を有し、サイプを有していない。一方で、少なくとも１以上の陸部３において、幅方向溝４に代えて、あるいは、幅方向溝４に加えて、サイプを有する構成とすることもできる。なお、陸部３がサイプを有する実施形態については、後述する。
【００３１】
図２は、幅方向溝の一例を模式的に示す断面図である。図２は、トレッド幅方向に沿って延びる幅方向溝のトレッド周方向断面図である。図２は、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態を示している。図２に示す例では、幅方向溝４は、トレッド踏面１側に、溝幅（断面視において、トレッド踏面に平行に測った幅）が（トレッド踏面１での開口幅に等しく）一定である、溝幅一定部分４ａを有し、且つ、溝底側に、溝幅がトレッド踏面１側より大きくなる拡幅部４ｂを有している。図示例では、拡幅部４ｂは、断面視円形であり、タイヤ径方向の中央で最大幅Ｗ２をとる。一方で、拡幅部４ｂは、様々な形状とすることができ、他にも、例えば断面楕円形（タイヤ径方向の長さがタイヤ周方向の長さより大きくても小さくても良い）、矩形状等とすることができる。
なお、本例では、拡幅部４ｂよりタイヤ径方向外側の部分は、溝幅が一定である溝幅一定部分４ａとしているが、当該部分は、溝幅が変化する部分とすることもできる。
【００３２】
溝幅一定部分４ａの溝幅Ｗ１は、特には限定されないが、例えば１．０〜１．５ｍｍとすることができる。拡幅部４ｂの最大幅Ｗ２は、特には限定されないが、例えば１．２〜６．０ｍｍとすることができる。幅方向溝の溝深さｈは、特には限定されないが、例えば４．０〜１８．０ｍｍとすることができる。なお、幅方向溝４の溝底における溝幅は、２．５Ｗ１より大きいことが好ましい。
溝幅一定部分４ａの深さ方向の延在長さｈ１は、特には限定されないが、例えば２〜１２ｍｍとすることができる。拡幅部４ｂの深さ方向の延在長さｈ２は、特には限定されないが、例えば１．５〜８．０ｍｍとすることができる。
【００３３】
ここで、図２に示すように、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、幅方向溝４のトレッド踏面１における開口幅（すなわち、本例では、サイプ幅一定部分４ａの幅）をＷ１とするとき、拡幅部４の溝幅が２．５Ｗ１以上となるタイヤ径方向最外側の溝深さ位置を基準深さ位置Ｄとする。
上記基準深さ位置Ｄでは、通常、摩耗進展時において剛性が低くなり始める。
そして、本実施形態のタイヤでは、少なくとも基準深さ位置Ｄを含むタイヤ径方向領域において、拡幅部４ｂにより区画され、該拡幅部４ｂの少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムＧ１の貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムＧ１の周囲の領域の第２のトレッドゴムＧ２の貯蔵弾性率より大きい（具体的には、本実施形態では、第１のトレッドゴムＧ１の貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムＧ２の貯蔵弾性率の１．５倍以上である）。
本実施形態では、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置Ｄから、拡幅部４ｂが最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含み、本例では、拡幅部４ｂのタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域である。
本例では、第１のトレッドゴムＧ１が拡幅部４ｂを殻状に覆っている。
本例において、第１のトレッドゴムＧ１は、トレッド周方向断面において、途切れ部を有する円環状である。なお、拡幅部４ｂが、トレッド周方向断面において、楕円形の場合には、第１のトレッドゴムＧ１は、トレッド周方向断面において、途切れ部を有する楕円形の環状とすることができ、また、拡幅部４ｂが、トレッド周方向断面において、矩形の場合には、第１のトレッドゴムＧ１は、トレッド周方向断面において、途切れ部を有する矩形の環状とすることができる。
また、本実施形態では、トレッド周方向断面視における、第１のトレッドゴムＧ１の、拡幅部４ｂの輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上である。なお、本例では、第１のトレッドゴムＧ１の厚さｔは、一定である。一方で、第１のトレッドゴムＧ１の厚さｔは、変化していても良い。この場合、例えば、第１のトレッドゴムＧ１の厚さｔを、タイヤ径方向内側から外側に向かって、漸増又は漸減するものとすることができる。
上記第１のトレッドゴムＧ１は、平面視で、幅方向溝４の延在方向の少なくとも一部の領域に存在していれば良いが、平面視で、幅方向溝４の延在方向の全域にわたって存在していることが好ましい。
以下、本実施形態の空気入りタイヤの作用効果について説明する。
【００３４】
本実施形態の空気入りタイヤは、陸部３に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向溝４を有し、幅方向溝４は、溝底側に、溝幅がトレッド踏面１側より大きくなる拡幅部４ｂを有している。これにより、摩耗進展時において溝幅の大きい拡幅部４ｂがトレッド表面に露出することで、摩耗進展時の排水性を向上させることができる。
そして、本実施形態の空気入りタイヤは、少なくとも基準深さ位置Ｄを含むタイヤ径方向領域において、拡幅部４ｂにより区画され、該拡幅部４ｂの少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムＧ１の貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムＧ１の周囲の領域の第２のトレッドゴムＧ２の貯蔵弾性率より大きい。これにより、摩耗進展時に、基準深さ位置Ｄ及びその付近の剛性を高めて、局所摩耗を抑制し、タイヤの偏摩耗を抑制することができる。
以上のように、本実施形態の空気入りタイヤによれば、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００３５】
さらに、本実施形態では、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置Ｄから、拡幅部４ｂが最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含むため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。特に、本例では、上記タイヤ径方向領域は、拡幅部４ｂのタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらに抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
また、本実施形態では、トレッド周方向断面視における、第１のトレッドゴムＧ１の、拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
さらにまた、本実施形態では、第１のトレッドゴムＧ１の貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムＧ２の貯蔵弾性率の１．５倍以上であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を特に抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００３６】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。図３は、本発明の他の実施形態にかかる空気入りタイヤのトレッドパターンを模式的に示す展開図である。
図３に示すトレッドパターンは、図１に示したトレッドパターンと比較して、各陸部３が、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向サイプ５をさらに有している点で異なっている。図３に示す他の実施形態における、周方向主溝２、陸部３、及び幅方向溝４については、図示の構成やその変形例も含め、図１に示した一実施形態と同様であるため、詳細な説明を省略し、以下、主に幅方向サイプ５について例示説明する。
【００３７】
図示例では、各陸部３は、トレッド幅方向に延びる幅方向サイプ５を複数本有している。具体的には、本例では、トレッド端ＴＥに隣接する陸部３ａ、３ｄにおいては、周方向主溝２ａ、２ｃのそれぞれからトレッド幅方向外側に延びて陸部３ａ、３ｄ内で終端する幅方向サイプ５を、図示の範囲で３本ずつ有している。また、トレッド幅方向中央側の陸部３ｂ、３ｃにおいては、周方向主溝２ａ、２ｃのそれぞれからトレッド幅方向内側に延びて陸部３ｂ、３ｃ内で終端する幅方向サイプ５を図示の範囲で３本ずつ有している。幅方向サイプ５の本数は適宜設定することができる。なお、図示例では、全ての陸部３が幅方向サイプ５を有しているが、トレッド踏面１に幅方向サイプ５を有する場合は、いずれかの陸部３が幅方向サイプ５を有していれば良く、トレッド端ＴＥにより区画される陸部３（図示例では陸部３ａ、３ｄ）が幅方向サイプ５を有していることが好ましい。
ここで、幅方向サイプ５のサイプ幅（開口幅（幅方向サイプ５の延在方向に対して垂直に測った開口幅））は、幅方向サイプ５の本数にもよるため特には限定されないが、例えば０．２〜１．０ｍｍとすることができる。同様に、幅方向サイプ５のサイプ深さ（最大深さ）は、特には限定されないが、例えば４．０〜１８．０ｍｍとすることができる。
なお、図示例では、いずれの幅方向サイプ５も、トレッド幅方向に沿って（傾斜せずに）延びているが、少なくとも１本の幅方向サイプ５がトレッド幅方向に対して傾斜して延びていても良く、この場合、トレッド幅方向に対して４５°以下の傾斜角度で傾斜して延びていることが好ましく、また、３０°以下の傾斜角度で傾斜して延びていることが好ましい。また、図示例では、幅方向サイプ５は、いずれも、トレッド幅方向に真っ直ぐ延びているが、少なくとも１本の幅方向サイプ５が、屈曲した部分を有していても良い。
ここで、幅方向サイプ５は、排水性を向上させる観点から、トレッド端ＴＥ又は図示例のように周方向主溝２に開口していることが好ましい。一方で、陸部３の剛性を高めるために、幅方向サイプ５は、トレッド端ＴＥ及び周方向主溝２のいずれにも開口せず、両端が陸部３内で終端するものとすることもできる。また、トレッド幅方向に隣接する２本の周方向主溝２間に区画される陸部３においては、幅方向サイプ５は、該２本の周方向主溝２のうちいずれの方に開口していても良い。
【００３８】
ここで、図示例では、幅方向溝４と幅方向サイプ５とがトレッド周方向で見た際に、交互に配置されている。これにより陸部３の剛性のバランスをより適正化することができる。一方で、トレッド周方向で見た際に、トレッド周方向に隣接する２つの幅方向サイプ５間に幅方向溝４が２本以上連続して配置されている箇所を有していても良く、また、レッド周方向に隣接する２つの幅方向溝４間に幅方向サイプ５が２本以上連続して配置されている箇所を有していても良い。
また、図示例では、幅方向溝４及び幅方向サイプ５は、いずれも陸部３のトレッド幅方向中央で終端しているが、幅方向溝４と幅方向サイプ５とは、トレッド周方向に投影した際に重なる部分を有していても良く、あるいは、重ならないように配置しても良い。
【００３９】
図４は、幅方向サイプの一例を模式的に示す断面図である。図４は、トレッド幅方向に沿って延びる幅方向サイプのトレッド周方向断面図である。図４は、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態を示している。図４に示す例では、幅方向サイプ５は、トレッド踏面１側に、サイプ幅（断面視において、トレッド踏面１に平行に測った幅）が（トレッド踏面１での開口幅に等しく）一定である、サイプ幅一定部分５ａを有し、且つ、溝底側に、溝幅がトレッド踏面１側より大きくなる拡幅部５ｂを有している。図示例では、拡幅部５ｂは、断面視円形であり、タイヤ径方向の中央で最大幅Ｗ４をとる。一方で、拡幅部５ｂは、様々な形状とすることができ、他にも、例えば断面楕円形（タイヤ径方向の長さがタイヤ周方向の長さより大きくても小さくても良い）、矩形状等とすることができる。
なお、本例では、拡幅部５ｂよりタイヤ径方向外側の部分は、溝幅が一定である溝幅一定部分５ａとしているが、当該部分は、溝幅が変化する部分とすることもできる。
【００４０】
サイプ幅一定部分５ａのサイプ幅Ｗ３は、特には限定されないが、例えば０．２〜１．０ｍｍとすることができる。拡幅部５ｂの最大幅Ｗ４は、特には限定されないが、例えば１．２〜６．０ｍｍとすることができる。幅方向サイプ５のサイプ深さｇは、特には限定されないが、例えば４．０〜１８．０ｍｍとすることができる。なお、幅方向サイプ５のサイプ底におけるサイプ幅は、２．５Ｗ３より大きいことが好ましい。
サイプ幅一定部分５ａの深さ方向の延在長さｇ１は、特には限定されないが、例えば２〜１２ｍｍとすることができる。拡幅部５ｂの深さ方向の延在長さｇ２は、特には限定されないが、例えば１．５〜８．０ｍｍとすることができる。
【００４１】
ここで、図４に示すように、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、幅方向サイプ５のトレッド踏面１における開口幅をＷ３とするとき、拡幅部５ｂの溝幅が２．５Ｗ３以上となるタイヤ径方向最外側の溝深さ位置を基準深さ位置Ｄ´とする。
上記基準深さ位置Ｄ´では、通常、摩耗進展時において剛性が低くなり始める。
なお、製造性の観点から、基準深さ位置Ｄと基準深さ位置Ｄ´とは同じ深さであることが好ましいが、異ならせることもでき、基準深さ位置Ｄを基準深さ位置Ｄ´より大きくすることも小さくすることもできる。
そして、本実施形態のタイヤでは、少なくとも基準深さ位置Ｄ´を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部５ｂにより区画され、該拡幅部５ｂの少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムＧ３の貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムＧ３の周囲の領域の第２のトレッドゴムＧ４の貯蔵弾性率より大きい（具体的には、本実施形態では、第１のトレッドゴムＧ３の貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムＧ４の貯蔵弾性率の１．５倍以上である）。
本実施形態では、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置Ｄ´から、拡幅部５ｂが最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含み、本例では、拡幅部５ｂのタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域である。
本例では、第１のトレッドゴムＧ３が拡幅部５ｂを殻状に覆っている。
本例において、第１のトレッドゴムＧ３は、トレッド周方向断面において、途切れ部を有する円環状である。なお、拡幅部５ｂが、トレッド周方向断面において、楕円形の場合には、第１のトレッドゴムＧ３は、トレッド周方向断面において、途切れ部を有する楕円形の環状とすることができ、また、拡幅部５ｂが、トレッド周方向断面において、矩形の場合には、第１のトレッドゴムＧ３は、トレッド周方向断面において、途切れ部を有する矩形の環状とすることができる。
また、本実施形態では、トレッド周方向断面視における、第１のトレッドゴムＧ１の、拡幅部５ｂの輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上である。なお、本例では、第１のトレッドゴムＧ１の厚さｔは、一定である。一方で、第１のトレッドゴムＧ１の厚さｔは、変化していても良い。この場合、例えば、第１のトレッドゴムＧ１の厚さｔを、タイヤ径方向内側から外側に向かって、漸増又は漸減するものとすることができる。
なお、幅方向サイプ５を区画するトレッドゴムに関して、第２のトレッドゴムＧ４の貯蔵弾性率に対する、第１のトレッドゴムＧ３の貯蔵弾性率の比は、製造性の観点からは、幅方向溝４を区画するトレッドゴムに関する、第２のトレッドゴムＧ２の貯蔵弾性率に対する、第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率の比と同じとすることが好ましいが、異ならせることもでき、いずれが大きくても小さくても良い。
上記第１のトレッドゴムＧ３は、平面視で、幅方向サイプ５の延在方向の少なくとも一部の領域に存在していれば良いが、平面視で、幅方向サイプ５の延在方向の全域にわたって存在していることが好ましい。
以下、図３、図４に示した他の実施形態の空気入りタイヤの作用効果について説明する。
【００４２】
図３、図４に示した他の実施形態の空気入りタイヤによれば、まず、周方向主溝２、リブ状陸部３、及び幅方向溝４について、図１に示した一実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
加えて、図３、図４に示した本実施形態の空気入りタイヤは、陸部３に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向サイプ５を有し、幅方向サイプ５は、サイプ底側に、サイプ幅がトレッド踏面１側より大きくなる拡幅部５ｂを有している。これにより、摩耗進展時においてサイプ幅の大きい拡幅部５ｂがトレッド表面に露出することで、摩耗進展時の排水性を向上させることができる。
そして、図３、図４に示した実施形態の空気入りタイヤは、少なくとも基準深さ位置Ｄ´を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部５ｂにより区画され、該拡幅部５ｂの少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムＧ３の貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムＧ３の周囲の領域の第２のトレッドゴムＧ４の貯蔵弾性率より大きい。これにより、摩耗進展時に、基準深さ位置Ｄ´及びその付近の剛性を高めて、局所摩耗を抑制し、タイヤの偏摩耗を抑制することができる。
以上のように、図３、図４に示した他の実施形態の空気入りタイヤによれば、摩耗進展時において、より一層、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００４３】
さらに、本実施形態では、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置Ｄ´から、拡幅部５ｂが最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含むため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。特に、本例では、上記タイヤ径方向領域は、拡幅部５ｂのタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらに抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
また、本実施形態では、トレッド周方向断面視における、第１のトレッドゴムＧ３の、拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
さらにまた、本実施形態では、第１のトレッドゴムＧ３の貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムＧ４の貯蔵弾性率の１．５倍以上であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を特に抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００４４】
次に、本発明の別の実施形態について説明する。図５は、本発明の別の実施形態にかかる空気入りタイヤのトレッドパターンを模式的に示す展開図である。
図５に示すトレッドパターンは、図１に示したトレッドパターンと比較して、各陸部３が、トレッド周方向に延びる複数本の周方向サイプ６をさらに有している点で異なっている。図５に示す別の実施形態における、周方向主溝２、陸部３、及び幅方向溝４については、図示の構成やその変形例も含め、図１に示した一実施形態と同様であるため、詳細な説明を省略し、以下、主に周方向サイプ６について例示説明する。
【００４５】
図示例では、各陸部３は、トレッド周方向に延びる周方向サイプ６を複数本有している。具体的には、本例では、トレッド端ＴＥに隣接する各リブ状陸部３において、トレッド周方向に延びて、両端が陸部３内で終端する周方向サイプ６を、図示の範囲で４本ずつ有している。周方向サイプ６の本数は適宜設定することができる。なお、本例では、周方向サイプ６の両端がリブ状陸部３内で終端しているが、周方向サイプ６をトレッド周方向に連続して延びる１本の周方向サイプ６とすることもできる。なお、図示例では、全ての陸部３が周方向サイプ６を有しているが、トレッド踏面１に周方向サイプ６を有する場合は、いずれかの陸部３が周方向サイプ６を有していれば良く、トレッド端ＴＥにより区画される陸部３（図示例では陸部３ａ、３ｄ）が周方向サイプ６を有していることが好ましい。
ここで、周方向サイプ６のサイプ幅（開口幅（周方向サイプ６の延在方向に対して垂直に測った開口幅））は、周方向サイプ６の本数にもよるため特には限定されないが、例えば０．２〜１．５ｍｍとすることができる。同様に、周方向サイプ６のサイプ深さ（最大深さ）は、特には限定されないが、例えば４．０〜１８．０ｍｍとすることができる。
なお、図示例では、いずれの周方向サイプ６も、トレッド周方向に沿って（傾斜せずに）延びているが、少なくとも１本の周方向サイプ６がトレッド周方向に対して傾斜して延びていても良く、この場合、トレッド周方向に対して２５°以下の傾斜角度で傾斜して延びていることが好ましく、また、１０°以下の傾斜角度で傾斜して延びていることが好ましい。また、図示例では、周方向サイプ６は、いずれも、トレッド周方向に真っ直ぐ延びているが、少なくとも１本の周方向サイプ６が、屈曲した部分を有していても良い。
【００４６】
ここで、図示例では、各陸部３において、幅方向溝４及び周方向サイプ６は、トレッド幅方向に投影した際に重ならないように配置されているが、重なる部分を有するように配置しても良い。
【００４７】
図６は、周方向サイプの一例を模式的に示す断面図である。図６は、トレッド周方向に沿って延びる周方向サイプのトレッド幅方向断面図である。図６は、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態を示している。図６に示す例では、周方向サイプ６は、トレッド踏面１側に、サイプ幅（断面視において、トレッド踏面１に平行に測った幅）が（トレッド踏面１での開口幅に等しく）一定である、サイプ幅一定部分６ａを有し、且つ、溝底側に、溝幅がトレッド踏面１側より大きくなる拡幅部６ｂを有している。図示例では、拡幅部６ｂは、断面視円形であり、タイヤ径方向の中央で最大幅Ｗ６をとる。一方で、拡幅部６ｂは、様々な形状とすることができ、他にも、例えば断面楕円形（タイヤ径方向の長さがタイヤ幅方向の長さより大きくても小さくても良い）、矩形状等とすることができる。
なお、本例では、拡幅部６ｂのタイヤ径方向外側より部分は、溝幅が一定である溝幅一定部分６ａとしているが、当該部分は、溝幅が変化する部分とすることもできる。
【００４８】
サイプ幅一定部分６ａの幅Ｗ５は、特には限定されないが、例えば０．２〜１．５ｍｍとすることができる。拡幅部６ｂの最大幅Ｗ６は、特には限定されないが、例えば１．２〜６．０ｍｍとすることができる。周方向サイプ５の深さｇ´は、特には限定されないが、例えば４．０〜１８．０ｍｍとすることができる。なお、周方向サイプ６のサイプ底におけるサイプ幅は、２．５Ｗ５より大きいことが好ましい。
サイプ幅一定部分６ａの深さ方向の延在長さｇ１´は、特には限定されないが、例えば２．０〜１２ｍｍとすることができる。拡幅部６ｂの深さ方向の延在長さｇ２´は、特には限定されないが、例えば１．５〜８．０ｍｍとすることができる。
【００４９】
ここで、図６に示すように、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷とした状態において、周方向サイプ６のトレッド踏面１における開口幅をＷ５とするとき、拡幅部６ｂの溝幅が２．５Ｗ５以上となるタイヤ径方向最外側の溝深さ位置を基準深さ位置Ｄ´´とする。
上記基準深さ位置Ｄ´´では、通常、摩耗進展時において剛性が低くなり始める。
なお、製造性の観点から、基準深さ位置Ｄと基準深さ位置Ｄ´´とは同じ深さであることが好ましいが、異ならせることもでき、基準深さ位置Ｄを基準深さ位置Ｄ´´より大きくすることも小さくすることもできる。
そして、本実施形態のタイヤでは、少なくとも基準深さ位置Ｄ´´を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部６ｂにより区画され、該拡幅部６ｂの少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムＧ５の貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムＧ５の周囲の領域の第２のトレッドゴムＧ６の貯蔵弾性率より大きい（具体的には、本実施形態では、第１のトレッドゴムＧ５の貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムＧ６の貯蔵弾性率の１．５倍以上である）。
本実施形態では、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置Ｄ´´から、拡幅部６ｂが最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含み、本例では、拡幅部６ｂのタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域である。
本例では、第１のトレッドゴムＧ５が拡幅部５ｂを殻状に覆っている。
本例において、第１のトレッドゴムＧ５は、トレッド幅方向断面において、途切れ部を有する円環状である。なお、拡幅部６ｂが、トレッド幅方向断面において、楕円形の場合には、第１のトレッドゴムＧ５は、トレッド幅方向断面において、途切れ部を有する楕円形の環状とすることができ、また、拡幅部６ｂが、トレッド幅方向断面において、矩形の場合には、第１のトレッドゴムＧ５は、トレッド幅方向断面において、途切れ部を有する矩形の環状とすることができる。
また、本実施形態では、トレッド幅方向断面視における、第１のトレッドゴムＧ５の、拡幅部６ｂの輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上である。なお、本例では、第１のトレッドゴムＧ５の厚さｔは、一定である。一方で、第１のトレッドゴムＧ５の厚さｔは、変化していても良い。この場合、例えば、第１のトレッドゴムＧ５の厚さｔを、タイヤ径方向内側から外側に向かって、漸増又は漸減するものとすることができる。
なお、周方向サイプ６を区画するトレッドゴムに関して、第２のトレッドゴムＧ６の貯蔵弾性率に対する、第１のトレッドゴムＧ５の貯蔵弾性率の比は、製造性の観点からは、幅方向溝４を区画するトレッドゴムに関する、第２のトレッドゴムＧ２の貯蔵弾性率に対する、第１のトレッドゴムＧ１の貯蔵弾性率の比と同じとすることが好ましいが、異ならせることもでき、いずれが大きくても小さくても良い。
上記第１のトレッドゴムＧ５は、平面視で、周方向サイプ６の延在方向の少なくとも一部の領域に存在していれば良いが、平面視で、周方向サイプ６の延在方向の全域にわたって存在していることが好ましい。
以下、図５、図６に示した別の実施形態の空気入りタイヤの作用効果について説明する。
【００５０】
図５、図６に示した別の実施形態の空気入りタイヤによれば、まず、周方向主溝２、リブ状陸部３、及び幅方向溝４について、図１に示した一実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
加えて、図５、図６に示した本実施形態の空気入りタイヤは、陸部３に、トレッド周方向に延びる１本以上の周方向サイプ６を有し、周方向サイプ６は、サイプ底側に、サイプ幅がトレッド踏面１側より大きくなる拡幅部６ｂを有している。これにより、摩耗進展時においてサイプ幅の大きい拡幅部６ｂがトレッド表面に露出することで、摩耗進展時の排水性を向上させることができる。
そして、図５、図６に示した実施形態の空気入りタイヤは、少なくとも基準深さ位置Ｄ´´を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部６ｂにより区画され、該拡幅部６ｂの少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムＧ５の貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムＧ５の周囲の領域の第２のトレッドゴムＧ６の貯蔵弾性率より大きい。これにより、摩耗進展時に、基準深さ位置Ｄ´´及びその付近の剛性を高めて、局所摩耗を抑制し、タイヤの偏摩耗を抑制することができる。
以上のように、図５、図６に示した他の実施形態の空気入りタイヤによれば、摩耗進展時において、より一層、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００５１】
さらに、本実施形態では、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置Ｄ´´から、拡幅部６ｂが最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含むため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。特に、本例では、上記タイヤ径方向領域は、拡幅部６ｂのタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらに抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
また、本実施形態では、トレッド幅方向断面視における、第１のトレッドゴムＧ５の、拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
さらにまた、本実施形態では、第１のトレッドゴムＧ５の貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムＧ６の貯蔵弾性率の１．５倍以上であるため、摩耗進展時において、偏摩耗の発生を特に抑制しつつも、排水性を向上させることができる。
【００５２】
以上の各例において、上記タイヤ径方向領域は、少なくとも、タイヤ径方向において、基準深さ位置から、拡幅部が最大幅となるタイヤ径方向位置までの領域を含むことが好ましい。摩耗進展時において、偏摩耗の発生をより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。また、上記タイヤ径方向領域は、拡幅部のタイヤ径方向最内側端からタイヤ径方向最外側端までの全域であることがさらに好ましい。摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらに抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。
【００５３】
また、上記の各例において、断面視（図１〜図４の例ではトレッド周方向断面視、図５、図６の例では、トレッド幅方向断面視）における、第１のトレッドゴムの、拡幅部の輪郭線の法線方向の厚さｔは、１．０ｍｍ以上であることが好ましい。上記の範囲とすることにより、摩耗進展時において、偏摩耗の発生をさらにより一層抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。同様の理由により、上記厚さｔは、１．５ｍｍ以上とすることがより好ましい。一方で、陸部の剛性が高くなり過ぎて乗り心地性が低下しないようにするため、上記厚さｔは、２．０ｍｍ以下とすることが好ましい。
【００５４】
また、第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の１．５倍以上であることが好ましい。摩耗進展時において、偏摩耗の発生を特に抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。同様の理由により、第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の１．８倍以上であることがより好ましい。一方で、剛性段差が大きくなり過ぎないようにする観点からは、第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率は、第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率の３．５倍以下であることが好ましい。
【００５５】
また、少なくともトレッド端により区画される陸部に、（上記貯蔵弾性率を第２のトレッドゴムより相対的に高くする第１のトレッドゴムを用いる、）拡幅部を有する幅方向溝を有することが好ましい。特に少なくともトレッド端により区画される陸部において、摩耗進展時に、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。
また、少なくともトレッド端により区画される陸部に、（上記貯蔵弾性率を第２のトレッドゴムより相対的に高くする第１のトレッドゴムを用いる、）拡幅部を有する幅方向サイプを有することが好ましい。特に少なくともトレッド端により区画される陸部において、摩耗進展時に、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。
また、少なくともトレッド端により区画される陸部に、（上記貯蔵弾性率を第２のトレッドゴムより相対的に高くする第１のトレッドゴムを用いる、）拡幅部を有する周方向サイプを有することが好ましい。特に少なくともトレッド端により区画される陸部において、摩耗進展時に、偏摩耗の発生を抑制しつつも、排水性を向上させることができるからである。
これらの構成は、トレッド端により区画される陸部での摩耗量が相対的に多いタイヤに特に好適である。
【００５６】
なお、上記幅方向溝は、例えば対応する形状を有する金型を用いて作製することができる。また、上記幅方向サイプ及び周方向サイプは、例えば対応する形状を有するブレードを用いて作製することができる。また、貯蔵弾性率が高いトレッドゴムで拡幅部の一部を覆うためには、例えば加硫前のタイヤ表面のみを貯蔵弾性率が高いトレッドゴムで被覆したのち、加硫時に対応する金型形状がトレッドゴムに貫入する際に該トレッドゴムをタイヤ深さ方向に引きこむことにより作製することができる。
【００５７】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態には何ら限定されない。例えば、図３、図４に示した他の実施形態においては、幅方向溝４が図２に示した形状を有し、且つ、幅方向サイプ５が図４に示した形状を有しているが、例えば、幅方向溝４が断面Ｕ字状、断面Ｖ字状の溝であり、且つ、幅方向サイプ５が図４に示した形状を有するものとすることもできる。同様に、図５、図６に示した別の実施形態においては、幅方向溝４が図２に示した形状を有し、且つ、周方向サイプ６が図６に示した形状を有しているが、例えば、幅方向溝４が断面Ｕ字状、断面Ｖ字状の溝であり、且つ、周方向サイプ６が図６に示した形状を有するものとすることもできる。
また、例えば、図１〜図６に示した実施形態は、いずれも陸部が幅方向溝を有するものであったが、幅方向溝を有さず、いずれかの陸部が幅方向サイプ及び／又は周方向サイプのみを有する構成とすることもできる。その場合の幅方向サイプ及び／又は周方向サイプの配置、サイプ幅、サイプ深さ、形状等は、図３〜図６に示した実施形態について説明したのと同様の構成とすることができる。すなわち、陸部に、トレッド幅方向に延びる複数本の幅方向サイプを有し、幅方向サイプは、サイプ底側に、サイプ幅がトレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、少なくとも基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きい、及び／又は、陸部に、トレッド周方向に延びる１本以上の周方向サイプを有し、周方向サイプは、サイプ底側に、サイプ幅がトレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、少なくとも基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きい、構成とすることができる。
さらに、図１〜図６に示した構成とは異なり、幅方向溝を有し又は有さず、且つ、幅方向サイプ及び周方向サイプの両方を有する構成とすることもできる。この場合、幅方向サイプと周方向サイプとは交差していても、あるいは、交差していなくても良い。そして、幅方向サイプと周方向サイプとの両方又は一方のみについて、サイプ底側に、サイプ幅がトレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、少なくとも基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きい、構成とすることができる。
以上のように、トレッド踏面に、幅方向溝、幅方向サイプ、及び周方向サイプは、少なくともいずれかを有していれば良い。そして、幅方向溝、幅方向サイプ、及び周方向サイプのうち、いずれか１つ以上において、溝底側（サイプ底側）に、溝幅（サイプ幅）がトレッド踏面側より大きくなる拡幅部を有し、少なくとも基準深さ位置を含むタイヤ径方向領域において、拡幅部により区画され、該拡幅部の少なくとも一部を覆う溝壁表層部である第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率が、該第１のトレッドゴムの周囲の領域の第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率より大きい、構成とすれば良い。
なお、製造性の観点から、基準深さ位置Ｄ、基準深さ位置Ｄ´、及び基準深さ位置Ｄ´´は互いに同じ深さであることが好ましいが、異ならせることもでき、その場合、基準深さ位置Ｄ、基準深さ位置Ｄ´、基準深さ位置Ｄ´´の大小関係は問わない。
また、製造性の観点からは、幅方向溝、幅方向サイプ、及び周方向サイプを区画するトレッドゴムに関し、第２のトレッドゴムの貯蔵弾性率に対する、第１のトレッドゴムの貯蔵弾性率の比は、互いに同じとすることが好ましいが、異ならせることもでき、その場合の大小関係は問わない。
また、幅方向溝、幅方向サイプ、周方向サイプが角部を有する場合、いずれか１以上の角部に、面取り等により丸み部を形成してもよい。
本発明の空気入りタイヤは、特に、乗用車用タイヤや重荷重用タイヤ（特にトラック・バス用タイヤ）として好適に用いられる。
【符号の説明】
【００５８】
１：トレッド踏面、
２：周方向主溝、
３：陸部、
４：幅方向溝、４ａ：溝幅一定部分、４ｂ：拡幅部、４ｂ１：第１の拡幅部分、
４ｂ２：第２の拡幅部分、
５：幅方向サイプ、５ａ：サイプ幅一定部分、５ｂ：拡幅部、
６：周方向サイプ、６ａ：サイプ幅一定部分、６ｂ：拡幅部、
Ｇ１、Ｇ３、Ｇ５：第１のトレッドゴム、
Ｇ２、Ｇ４、Ｇ６：第２のトレッドゴム、
ＣＬ：タイヤ赤道面、
ＴＥ：トレッド端
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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