(57)【要約】【課題】この保持器付きころは，ころを保持する保持部材を弾性線材で作製し，該弾性線材を環状部材に係止して軽量化を達成し，ころ本数を増やして負荷容量を増加させる。【解決手段】この保持器付きころ１は，複数のころ２毎に転動自在にそれぞれ保持する弾性線材３０から形成された保持部材３，及びころ２の両端面１２側にそれぞれ位置して保持部材３の両端部１０をそれぞれ係止して支持する一対の環状部材４を有する。保持部材３は，ころ２を保持するケージ部５と環状部材４に係止する係止部６から成る。【選択図】図１
2020045909.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のころ，前記ころ毎にそれぞれ転動自在に保持する弾性線材から形成された複数の保持部材，及び前記ころの両端面側にそれぞれ位置し且つ前記保持部材の両端部をそれぞれ係止して支持する一対の環状部材を有し，
前記環状部材は，前記保持部材を係止するために内周面と外周面とにそれぞれ周方向に隔置して複数対形成された一対の係止溝を備えており，
前記保持部材は，前記弾性線材が前記ころの直径より短い幅のポケットを形成して前記ころの転動面に沿って延びるケージ部と，前記ケージ部から前記ころの前記端面以上に突出して延び出し且つ前記環状部材の前記一対の係止溝にそれぞれ係止する係止部とから構成されていることから成る保持器付きころ。
【請求項２】
前記保持部材の前記ケージ部は，前記弾性線材を前記ころの長手方向に沿って螺旋状に複数巻回され且つ前記ころの前記長手方向に沿って前記弾性線材が延びる格子状に形成されており，前記保持部材の前記係止部は，前記螺旋状の両端側の前記ケージ部から前記ころの前記両端面以上にそれぞれ突出して延び出し且つ前記環状部材の前記一対の係止溝に跨がってそれぞれ係止する係留ループに形成されていることから成る請求項１に記載の保持器付きころ。
【請求項３】
前記保持部材の前記係止部を形成する前記弾性線材の両端部は，前記環状部材に係止するフックに形成されていることから成る請求項２に記載の保持器付きころ。
【請求項４】
前記保持部材の前記係止部は，前記螺旋状の両端側の前記ケージ部の両端からそれぞれ突出して延び出した前記係留ループに形成された外周側係止部と内周側係止部とから形成されていることから成る請求項２又は３に記載の保持器付きころ。
【請求項５】
前記保持部材は，前記ころの前記転動面に沿って延びる一対の矩形状のリングから構成されており，前記ケージ部は前記リングの中間部で構成され，前記係止部は前記リングの両端部で構成されていることから成る請求項１に記載の保持器付きころ。
【請求項６】
前記環状部材は，中央部が外周部と内周部に比較して厚肉に形成され，前記環状部材に形成された前記係止溝は，前記外周部と前記内周部との周方向に隔置してそれぞれ形成され，前記保持部材の前記外周側係止部が前記環状部材の前記外周部の前記係止溝にそれぞれ係止され，前記保持部材の前記内周側係止部が前記環状部材の前記内周部の前記係止溝にそれぞれ係止されていることから成る請求項１〜５のいずれか１項に保持器付きころ。  
【請求項７】
前記環状部材は，中央部が外周部と内周部より外側に膨出して形成され，前記環状部材に形成された前記係止溝は，前記外周部と前記内周部との周方向に隔置してそれぞれ形成され，前記保持部材の前記外周側係止部が前記環状部材の前記外周部の前記係止溝にそれぞれ係止され，前記保持部材の前記内周側係止部が前記環状部材の前記内周部の前記係止溝にそれぞれ係止されていることから成る請求項１〜５のいずれか１項に保持器付きころ。
【請求項８】
前記環状部材に形成された前記係止溝は，周方向に傾斜した傾斜係止溝であることから成る請求項１〜７のいずれか１項に記載の保持器付きころ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は，例えば，変速機，減速機の出力軸等の軸受に組み込んで使用される保持器付きころに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来，保持器付きころは，例えば，エンジンのコネクティングロッドの大端部に使用され，保持器の内周に略Ｕ字状の凹部が形成された門形形状になっている。該保持器付きころは，両端部に設けた円環部と該円環部に一体構造のポケットを形成した柱部とを有する略円筒状の保持器と，該保持器のポケットにそれぞれ挿入されたころから構成されている。
【０００３】
また，ころ軸受として，圧延機，産業用機械，自動車，鉄道車輪等の高荷重，衝撃荷重，変動荷重が発生する設備等で円筒ころ軸受又は円錐ころ軸受が使用されていることが知られている。該ころ軸受は，外周面に内輪軌道を有する内輪と，内周面に外輪軌道を有する外輪と，これらの内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数のころと，これらのころの端部を回転自在に支持する一対の環状板とから構成されている。これらの一対の環状板は，ピアノ線又はピアノ線と同程度以上の弾性及び強度を有する線材から成る弾性ステーにより互いに結合されており，互いに対向する内側面にその内側にころの軸方向端部に，これらの各ころが回転自在な状態で挿入される複数の凹部を有するものである。該ころ用保持器は，環状部材の対向面に形成した柱部でころを保持している（例えば，特許文献１参照）。
【０００４】
また，ころ軸受用保持器として，一対の半円環状保持器を合せ面で当接させて構成し，合せ面付近の外周面を面取りし，遠心力による合せ面付近の変形に対応してエンジンの高速化に順応させるものが知られている。該ころ軸受用保持器は，半円環状保持器の両端面の合せ面を対向させて全体として円環状に形成されている。半円環状保持器は，両側の半円環部とその間の柱部とから構成されており，軽量であって，剛性を有する形状に形成されている。合せ面付近の外周面に形成される面取り部は，円環状保持器を半円環状保持器に二分割する前に平面状に加工し，面取り部の加工管理を容易にしている。ころ軸受用保持器は，環状部材の周面にころを収容する複数のポケットをプレス加工で形成し，ポケット縁部の柱部でころをそれぞれ保持している（例えば，特許文献２参照）。
【０００５】
また，転がり軸受の保持器として，１本の線杆を波状に屈曲し，転動体の非直径線上の周面に対する保持枠部を連続的に一定間隔に形成したものが知られている。該転がり軸受の保持器は，１本の線杆を屈曲し保持枠部と側杆部及び間隔側枠部を連続的に形成し，該端末を一体的に接続して環状の主体を形成し，保持枠部を転動体の非直径線上の周面一部に線接触させたものである（例えば，特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−３３００３５号公報
【特許文献２】特開２００２−１９５２７０号公報
【特許文献３】特公昭３７−１７６１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで，従来の保持器付きころとしては，パイプ材等で形成した円環部材の周面に針状のころを収容するポケットを形成する複数の柱部をプレス加工で形成するタイプがあるが，該保持器付きころは，プレス加工に耐えられる強度を確保するため，円環部材に形成される複数の柱部をそれぞれ細く形成することができず，円環部材にポケットの数を増やすことができず，負荷容量を増大させることができず，また，保持部材を軽量に構成することができなかった。例えば，特許文献１には，一対の環状部材をピアノ線で結合したころ用保持器が記載されている。該特許文献１の保持器は，環状部材の対向面に形成した複数の柱部でころをそれぞれ保持している。また，特許文献２には，パイプ材等で形成した環状のころ軸受用保持器が記載されている。該ころ軸受用保持器は，環状部材の周面に，ころを収容する複数のポケットをプレス加工で形成し，ポケット縁部の複数の柱部でころをそれぞれ保持している。
【０００８】
しかしながら，特許文献１や特許文献２では，板材で作製した環状部材に形成した複数の柱部でころをそれぞれ保持するため，これらの柱部が邪魔となり，ころ間の距離を縮めることができず，環状部材に装填するころの装填数を増大させることができず，負荷容量を増大させることができなかった。特許文献３は，線杆のみで保持器を形成しているため，保持器の強度を確保し難いという問題がある。
【０００９】
この発明の目的は，上記の課題を解決することであり，複数の保持部材によって複数のころをころ毎にそれぞれ保持する構造に構成し，保持部材の両端部を対向する環状部材に係止して保持部材にころを保持させる保持器付きころであって，該保持部材をピアノ線等の弾性線材でころを保持する籠状のケージ部とその両端部に形成した環状部材に係止する係止部とで構成し，従来のような板材を加工した柱部間にポケットを形成して該ポケットにころを保持する保持器付きころに比較して，ころを保持する保持部材を細い弾性線材で形成したので，保持部材で占める周方向の長さを短く形成でき，ころ間の距離を可及的に縮めて，保持器自体の径を大きくすることなく，環状部材に保持するころの装填本数を増加させ，それによって負荷容量を増大させると共に，軽量に作製したことを特徴とする保持器付きころを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明は，複数のころ，前記ころ毎にそれぞれ転動自在に保持する弾性線材から形成された複数の保持部材，及び前記ころの両端面側にそれぞれ位置し且つ前記保持部材の両端部をそれぞれ係止して支持する一対の環状部材を有し，
前記環状部材は，前記保持部材を係止するために内周面と外周面とにそれぞれ周方向に隔置して複数対形成された一対の係止溝を備えており，
前記保持部材は，前記弾性線材が前記ころの直径より短い幅のポケットを形成して前記ころの転動面に沿って延びるケージ部と，前記ケージ部から前記ころの前記端面以上に突出して延び出し且つ前記環状部材の前記一対の係止溝にそれぞれ係止する係止部とから構成されていることから成る保持器付きころに関する。
【００１１】
また，前記保持部材の前記ケージ部は，前記弾性線材を前記ころの長手方向に沿って螺旋状に複数巻回され且つ前記ころの前記長手方向に沿って前記弾性線材が延びる格子状に形成されており，前記保持部材の前記係止部は，前記螺旋状の両端側の前記ケージ部から前記ころの前記両端面以上にそれぞれ突出して延び出し且つ前記環状部材の前記一対の係止溝に跨がってそれぞれ係止する係留ループに形成されている。
【００１２】
更に，前記保持部材の前記係止部を形成する前記弾性線材の両端部は，前記環状部材に係止するフックに形成されている。
【００１３】
また，前記保持部材の前記係止部は，前記螺旋状の両端側の前記ケージ部の両端からそれぞれ突出して延び出した前記係留ループに形成された外周側係止部と内周側係止部とから形成されている。
【００１４】
或いは，この保持器付きころは，前記保持部材を前記ころの前記転動面に沿って延びる一対の矩形状のリングから構成し，前記ケージ部を前記リングの中間部で構成し，前記係止部を前記リングの両端部で構成したものである。
【００１５】
また，前記環状部材は，中央部が外周部と内周部に比較して厚肉に形成され，前記環状部材に形成された前記係止溝は，前記外周部と前記内周部との周方向に隔置してそれぞれ形成され，前記保持部材の前記外周側係止部が前記環状部材の前記外周部の前記係止溝にそれぞれ係止され，前記保持部材の前記内周側係止部が前記環状部材の前記内周部の前記係止溝にそれぞれ係止されている。
【００１６】
また，前記環状部材は，中央部が外周部と内周部より外側に膨出して形成され，前記環状部材に形成された前記係止溝は，前記外周部と前記内周部との周方向に隔置してそれぞれ形成され，前記保持部材の前記外周側係止部が前記環状部材の前記外周部の前記係止溝にそれぞれ係止され，前記保持部材の前記内周側係止部が前記環状部材の前記内周部の前記係止溝にそれぞれ係止されている。
【００１７】
また，前記環状部材に形成された前記係止溝は，周方向に傾斜した傾斜係止溝に形成されている。
【発明の効果】
【００１８】
この発明による保持器付きころは，上記のように，複数のころをころ毎にそれぞれ保持する複数の保持部材と，保持部材が掛止即ち係止される互いに対向した一対の環状部材を備え，保持部材を弾性線材の折り曲げ加工で籠状即ちケージ状に形成し，各環状部材の両縁部である内外周部に保持部材の両端の係止部を係止する係止溝を形成したので，従来使用されていた板材よりも細い弾性線材で形成した保持部材でころを保持することになり，隣接するころ間の距離を縮めることができるので，保持器自体の径即ちサイズを変えることなく，環状部材へのころの装填数を増加することができ，負荷容量を増加させるとができ，また，板材よりも軽量な弾性線材でころを保持しているため，保持器の重量を低減して軽量化を達成でき，更に，弾性線材で形成した保持部材としては隙間が多いため，通油性即ち潤滑性能を向上できると共に，当該隙間をグリースポケットとして利用することもできる。また，この保持器付きころは，保持部材としては，例えば，ころの形状に合わせて線材を螺旋状に巻回した格子状のケージ，或いは，弾性線材で形成した一対の矩形リングをケージに構成することもできる。また，環状部材の径方向に対して係止溝を周方向に傾斜させることにより，保持部材が係止溝から抜け出すことが防止でき，また，例えば，自転しながら公転を行う減速機の遊星歯車の軸受として，本発明の保持器付きころを用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】この発明による保持器付きころの第１実施例を示す斜視図である。
【図２】図１の保持器付きころを示す正面図である。
【図３】図２の線分Ａ−Ａにおける保持器付きころを示す断面図である。
【図４】図１の保持器付きころを構成するころと保持部材を示す側面図である。
【図５】図４のころを保持した保持部材を示す端面図である。
【図６】環状部材に形成された係止溝の位置を示す拡大説明図である。
【図７】図６の環状部材に形成された係止溝に保持部材の係止部を係止した状態を示す拡大説明図である。
【図８】図１の保持器付きころを構成する環状部材を示す平面図である。
【図９】図８の線分Ｂ−Ｂにおける環状部材を示す断面図である。
【図１０】この発明による保持器付きころを構成するころと保持部材とを示す斜視図である。
【図１１】弾性線材を加工して形成された保持部材を示す斜視図である。
【図１２】この発明による保持器付きころの第２実施例を示す正面図である。
【図１３】図１２の線分Ｃ−Ｃにおける保持器付きころを示す断面図である。
【図１４】図１２の保持器付きころにおけるころとリングで形成された保持部材を示す斜視図である。
【図１５】図１２の保持器付きころの一部を示す拡大側面図である。
【図１６】図１４の保持器付きころにおけるころと保持部材を示す端面図である。
【図１７】この発明による保持器付きころの第３実施例を示す斜視図である。
【図１８】この発明による保持器付きころの第３実施例で使用される環状部材を示す正面図である。
【図１９】図１８の線分Ｄ−Ｄにおける環状部材を示す断面図である。
【図２０】この発明による保持器付きころの第４実施例におけるころ，環状部材，及び保持部材の一部を示す拡大正面図である。
【図２１】図２０に示す環状部材の一部を示す拡大正面図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下，図面を参照して，この発明による保持器付きころの実施例を説明する。まず，図１〜図１１を参照して，この発明による保持器付きころの第１実施例について説明する。第１実施例の保持器付きころ１は，複数のころ２，ころ２毎にそれぞれ回転自在に保持するピアノ線等の弾性線材から形成された複数の保持部材３，及びころ２の両端面１２側にそれぞれ位置し且つ保持部材３の両端部１０をそれぞれ係止して支持する一対の環状部材４を有する。ころ２は，相手部材に対して転動する円周状の転動面１１，及び転動面１１の両端面１２から形成されている。ころ２の両端面１２に近接して位置する一対の環状部材４は，保持部材３を係止するために内周面８と外周面９とにそれぞれ周方向に隔置して複数対形成された一対の係止溝７を備えている。保持部材３は，弾性線材３０をころ２の長手方向に沿ってそれぞれ巻回した籠状のケージ部５と，ケージ部５からころ２の端面１２以上に突出して延び出し且つ環状部材４の一対の係止溝７に係止する係止部６とから構成されている。係止部６は，ケージ部５を形成した弾性線材３０を延長させて環状部材４の一対の係止溝７に係止する形状に弾性線材３０を屈曲させた一種の係留用輪状，言い換えれば，係留ループ２８に形成され，弾性線材３０の端部は環状部材４に係止するフック２９に形成されている。
【００２１】
この保持器付きころ１について，保持部材３の籠状のケージ部５は，１個毎のころ２を転動自在に保持してころ２の転動を案内するように，ころ２の長手方向即ち転動面１１に沿って螺旋状に巻回して形成されている。即ち，ケージ部５は，弾性線材３０をころ２の長手方向に沿って螺旋状に複数巻回され且つころ２の長手方向に沿って弾性線材３０が延びる格子状の籠状に形成されている。弾性線材３０は，材料としては，例えば，ＪＩＳＧ３５２２に規定されるＳＷＰ−Ｂ製のピアノ線で形成されている。ケージ部５の中央部には，１個のころ２が収容されるポケット１９が形成されている。保持部材３におけるケージ部５の両端部１０は，一対の環状部材４に掛止される係止部６にそれぞれ形成されている。保持部材３の両端部１０の係止部６は，環状部材４の外周側に位置するものが外周側掛止部１４に形成され，また，環状部材４の内周側に位置するものが内周側掛止部１５に形成されている。
【００２２】
また，保持部材３の係止部６は，螺旋状の両端側１３のケージ部５からころ２の両端面１２以上にそれぞれ突出して延び出しており，環状部材４の一対の係止溝７に跨がってそれぞれ係止する半円弧状となる係留ループ２８に形成されている。即ち，一対の外周側係止部１４と一対の内周側係止部１５とは，螺旋状の両端のケージ部５の両端にころ２の両端面１２からそれぞれ突出して延び出した係留ループ２８に形成されている。また，外周側掛止部１４と内周側掛止部１５の間には，ポケット１９が形成されてころ２を案内する案内部に形成されている。これらの案内部によって，ころ２が案内されることにより，ころ２のスキューの発生が抑制されることになる。また，格子状の籠状に形成されたケージ部５及び係留ループ２８に形成された係止部６は，ころ２の転動面１１の径方向両側に位置し且つころ２の直径より幅が短く形成されて，ころ２の転動を干渉しないように形成されている。また，籠状のケージ部５にころ２を挿入すると，図５に示すように，ポケット１９の上下開口がころ径よりも小さく形成されているので，ケージ部５のポケット１９からころ２が脱落しないように設定されている。
【００２３】
また，一対の環状部材４は，例えば，ＳＣＭ４１５により形成されている。各環状部材４は，ＳＣＭ４１５を環状にプレス成形し，浸炭焼入処理や塩浴軟窒化処理（例えば，タフトライド処理）などの熱処理をして形成されている。各環状部材４の両縁部である外周部１６と内周部１７には，保持部材３の係止部６が係止される一対の係止溝７が複数対形成されている。即ち，環状部材４は，中央部１８が外周部１６と内周部１７に比較して厚肉に形成されている。環状部材４に形成された係止溝７は，外周部１６と内周部１７とにそれぞれ形成されている。保持部材３の外周側係止部１４は，環状部材４の外周部１６の係止溝７にそれぞれ係止し，また，内周側係止部１５は，環状部材４の内周部１７の係止溝７にそれぞれ係止している。保持器付きころ１は，一対の隔置した環状部材４の周方向に複数形成されている係止溝７に保持部材３の両側の係止部６をそれぞれ係止することによって，環状部材４の周方向に複数の保持部材３を係止することができ，一対の環状部材４は，確実に隔置した対向状態に形成される。環状部材４に形成された各係止溝７は，ころ２の配置位置に合わせて間隔を空けて形成されるため，係止溝７に掛止即ち係止された保持部材３にころ２を収容すると，ころ２を環状部材４の周方向に確実に所定の間隔に隔置して配置させることができる。保持器付きころ１について，保持部材３を環状部材４に係止する際に，係止部６の弾性線材３０を押し広げて，環状部材４に引っ掛けるように係止するため，寸法差によるテンションが付与されて，保持部材３と環状部材４とを強固に連結されることになる。また，保持部材３の係止部６を形成する弾性線材３０の両端部２０は，環状部材４に係止するフック２９に形成されている。
【００２４】
この保持器付きころ１について，具体的には，環状部材４の高さ，言い換えれば，その幅は，保持部材３のケージ部５の高さ即ち保持幅よりも大きく設定されている。また，環状部材４の外周側の係止溝７間の距離は，保持部材３の係止部６の外周側係止部１４の幅よりも大きく設定されている。更に，環状部材４の内周側の係止溝７間の距離は，保持部材３のケージ部５の内周側係止部１５の幅よりも大きく設定されている。保持器付きころ１について，上記のように，寸法設定することにより，図６及び図７に示すように，保持部材３を環状部材４に係止する際に，高さ方向や幅方向に保持部材３を押し広げた状態で環状部材４に係止することになるため，保持部材３を構成する弾性線材３０の張力により環状部材４に保持部材３が強固に連結されることになる。また，環状部材４には，図８及び図９に示すように，中央部１８が山部に形成されているため，中央部１８の位置で保持部材３の収縮が阻まれ，保持部材３を環状部材４の所定の位置に固定することができる。また，保持部材３は，板材よりも細い線材の弾性線材３０でころ２を保持しているため，ころ２間の距離を縮めることができ，保持器自体の径即ちサイズを大きくせずに，環状部材４に装填するころ２の本数を増加することができる。その結果，保持器付きころ１の寸法を変えることなく，負荷容量を増加することができる。また，保持部材３は，細い弾性線材３０で作製されているため軽量であり，保持器付きころ１の全重量を低減することができる。加えて，弾性線材３０で形成した保持部材３は，隙間が多いため，通油性即ち潤滑性能を向上させることができるとともに，当該隙間をグリースポケットとして利用することができる。なお，保持部材３の製造方法を例示すると，例えば，ＳＷＰ−Ｂ製のピアノ線を曲げ加工により籠状のケージ部５に巻回して切断した後に，必要な場合は，熱処理を施して製造することができる。また，この保持器付きころ１は，減速機等に適用した場合には，減速機の油中で使用することとなり，保持器付きころ１の表面処理は不要であるが，必要な場合は適宜表面処理をすることもできる。また，保持部材３を形成する材料は，必要な強度と張力を確保することができれば，ピアノ線に限定されるものではない。
【００２５】
次に，図１２〜図１６を参照して，この発明による保持器付きころの第２実施例を説明する。第２実施例の保持器付きころ１Ａについて，保持部材が異なる以外は第１実施例と同じ構成を有するものであり，複数のころ２，ころ２毎にそれぞれ転動自在に保持する弾性線材から形成された複数の保持部材３，及びころ２の両端面１２側にそれぞれ位置し且つ保持部材３の両端部１０をそれぞれ係止して支持する一対の環状部材４を有している。環状部材４は，保持部材３を係止するために内周面８と外周面９とにそれぞれ周方向に隔置して複数対形成された対の係止溝７を備えている。保持部材３は，ころ２の直径より短い幅のポケット１９を形成した一対の矩形状のリング２１，２２から構成され，弾性線材３０をころ２の長手方向に沿って延びるケージ部５と，ケージ部５からころ２の端面１２以上に突出して延び出し且つ環状部材４の一対の係止溝７に係止する係止部６とから構成されている。第２実施例の保持器付きころ１Ａは，第１実施例の保持器付きころ１が籠状のケージ部５に形成されているのに対して，弾性線材で形成された一対の矩形リング即ち大リング２１と小リング２２によってころ２を保持していることである。各矩形リング２１，２２の短辺はころ２の直径より小さく設定されているため，一対の矩形リング２１とリング２２との間に収容されたころ２が抜け出ないようになっている。また，矩形リング２１，２２は，それらの両端部が係止部６に形成されると共に，矩形リング２１，２２の長辺がころ２の周面に接してころ２を案内可能になっている。保持器付きころ１Ａは，上記の構成によっても，従来に比べてころ２間の距離を縮めることができるため，保持器の径を変えることなく，ころ２の本数を増加することができ，負荷容量を増大させることができる。
【００２６】
次に，図１７〜図１９を参照して，この発明による保持器付きころについての第３実施例を説明する。第３実施例の保持器付きころ１Ｂについて，環状部材が第１実施例と異なる以外は同じ構成を有するものであり，板材をプレス加工で折り曲げて環状部材２３が形成されている。環状部材２３は，中央部２６が外周部２４と内周部２５より外側に膨出して形成された膨出部に形成されている。環状部材２３に形成された係止溝７は，外周部２４と内周部２５とにそれぞれ形成されており，保持部材３の外周側係止部１４は環状部材２３の外周部２４の係止溝７にそれぞれ係止しており，内周側係止部１５は，環状部材２３の内周部２５の係止溝７にそれぞれ係止している。
【００２７】
また，図２０と図２１を参照して，この発明による保持器付きころについての第４実施例を説明する。第４実施例の保持器付きころ１について，環状部材４に形成された係止溝が異なる以外は第１実施例と同じ構成を有するものであり，は，周方向に傾斜した傾斜係止溝２７に形成されている。この保持器付きころは，第１実施例と相違する点は，環状部材４の径方向に対して傾斜係止溝２７を周方向に傾斜させて形成している点である。一対の傾斜係止溝２７は，係止部６が傾斜係止溝２７から抜け出さないように，溝の深さ方向にＶ形となる溝間距離に形成されている。これによれば，環状部材４の径方向に，傾斜係止溝２７から係止部６が抜け出すことを予防できる。
【産業上の利用可能性】
【００２８】
この発明による保持器付きころは，例えば，変速機，減速機等の機械装置であって，特に，再給脂がし難い構造の軸受部に組み込んで好ましいものである。
【符号の説明】
【００２９】
１，１Ａ，１Ｂ    保持器付きころ
２      ころ
３      保持部材
４，２３      環状部材
５      ケージ部
６      係止部
７      係止溝
８      内周面
９      外周面
１０    端部
１１    転動面
１２    端面
１３    両端側のケージ部
１６，２４    外周部
１７，２５    内周部
１８，２６    中央部
１９    ポケット
２０    弾性線材の端部
２１，２２    リング
２７    傾斜係止溝
２８    係留ループ
２９    フック
３０    弾性線材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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