(57)【要約】  本発明の水素移動反応用触媒は、一般式（１）で表されるルテニウム錯体を含む。    【化１】2012102247.tif 000050
2012102247.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるルテニウム錯体を含む水素移動反応用触媒。
【化１】
2012102247.tif 000046
（式中、Ｒ１及びＲ２は、互いに独立して１価の炭化水素基である。２つのＲ１は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ１及びＲ２は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ３及びＲ４は、互いに独立して水素原子又は１価の炭化水素基である。Ｒ３及びＲ４は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ５及びＲ６は、互いに独立して１価の鎖状脂肪族炭化水素基又は脂環式炭化水素基である。Ｘ１は、配位子である。窒素原子と、窒素原子に結合する炭素原子との間の結合は、二重結合又は単結合であり、該結合が単結合である場合には、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子には、水素原子が１つ結合していてもよい。ｍは０〜２である。）
【請求項２】
上記一般式（１）におけるＲ５及びＲ６が、互いに独立して１価の鎖状脂肪族飽和炭化水素基又は脂環式飽和炭化水素基である、請求項１に記載の水素移動反応用触媒。
【請求項３】
上記一般式（１）におけるＲ５及びＲ６が、互いに独立して１価の脂環式炭化水素基である、請求項１又は２に記載の水素移動反応用触媒。
【請求項４】
上記一般式（１）におけるＸ１が、水素原子、ハロゲン原子、−ＢＨ４、−ＯＴｆ、−ＯＴｓ、−ＢＦ４、−ＳｂＦ６、−ＰＦ６、−Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４、又は−Ｂ（３，５−ｄｉ−ＣＦ３−Ｃ６Ｈ３）４である、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の水素移動反応用触媒。
【請求項５】
上記一般式（１）におけるＲ１及びＲ２が、互いに結合して２価の炭化水素基を形成している請求項１乃至４のいずれか一項に記載の水素移動反応用触媒。
【請求項６】
上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、窒素原子、及び該窒素原子に結合する炭素原子が互いに結合してピリジン環又はピペリジン環を形成している、請求項５に記載の水素移動反応用触媒。
【請求項７】
上記ルテニウム錯体が、下記式で表される請求項１乃至６のいずれかに記載の水素移動反応用触媒。
【化２】
2012102247.tif 000047
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の水素移動反応用触媒の存在下で、有機化合物を水素還元反応又は脱水素反応に供する工程を備える、水素移動反応物の製造方法。
【請求項９】
上記有機化合物が、アミド、エステル、カルボン酸、炭酸エステル、ケトン及びアルデヒドを含む炭素―酸素不飽和結合を有する化合物、アルケン及びアルキンを含む炭素−炭素不飽和結合を有する化合物、ニトロ化合物を含む窒素―酸素不飽和結合を有する化合物、又はシアノ化合物を含む炭素−窒素不飽和結合を有する化合物であって、上記有機化合物を水素還元反応に供する工程を備える、請求項８記載の水素移動反応物の製造方法。
【請求項１０】
上記有機化合物が、アミノアルコール、脂肪族１級アルコール、脂肪族２級アルコール、芳香族１級アルコール又は芳香族２級アルコールを含むアルコール類であって、上記有機化合物を脱水素反応に供する工程を備える、請求項８記載の水素移動反応物の製造方法。
【請求項１１】
下記一般式（１）で表されるルテニウム錯体。
【化３】
2012102247.tif 000048
（式中、Ｒ１及びＲ２は、互いに独立して１価の炭化水素基である。２つのＲ１は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ１及びＲ２は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ３及びＲ４は、互いに独立して水素原子又は１価の炭化水素基である。Ｒ３及びＲ４は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ５及びＲ６は、互いに独立して１価の鎖状脂肪族炭化水素基又は脂環式炭化水素基である。Ｘ１は、配位子である。窒素原子と、窒素原子に結合する炭素原子との間の結合は、二重結合又は単結合であり、該結合が単結合である場合には、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子には、水素原子が１つ結合していてもよい。ｍは０〜２である。）
【請求項１２】
上記一般式（１）におけるＲ５及びＲ６が、互いに独立して１価の脂環式飽和炭化水素基である、請求項１１に記載のルテニウム錯体。
【請求項１３】
上記一般式（１）におけるＲ１及びＲ２が、互いに結合して２価の炭化水素基を形成している、請求項１１又は１２に記載のルテニウム錯体。
【請求項１４】
上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、窒素原子、及び該窒素原子に結合する炭素原子が互いに結合してピリジン環又はピペリジン環を形成している、請求項１３に記載のルテニウム錯体。
【請求項１５】
下記式で表される請求項１１乃至１４のいずれか一項に記載のルテニウム錯体。
【化４】
2012102247.tif 000049
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ルテニウム錯体を含む水素移動反応用触媒、及び該触媒を用いた水素移動反応物の製造方法に関する。更には、本発明は、水素移動反応用触媒として有用な新規ルテニウム錯体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、脱水素反応及び水素還元反応（「水素化反応」又は「水素添加反応」ともいう。）等の水素移動反応が知られている。水素移動反応は、高分子有機化合物及び低分子有機化合物の合成に広く利用されている。この反応では通常、基質の性質及び種類に応じて触媒が選択される。また、触媒の種類に応じて、反応条件も選択される。【０００３】
特許文献１には、例えば、下記に示すルテニウム錯体の存在下、エステル又はラクトンを水素還元して、アルコール又はジオールを得る方法が開示されている。
【化１】
2012102247.tif 000003
【０００４】
また、特許文献２及び３には、２座のアミノ又はイミノホスフィン配位子がルテニウムに配位したルテニウム錯体の存在下に、エステル又はラクトンを水素化する方法が記載されている。
特許文献４〜７及び非特許文献１〜３には、アミドの水素化反応が開示されている。非特許文献７にはカルボン酸の水素化反応が開示されている。また、非特許文献４〜７にはエステルの水素化反応が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−３７３２９号公報
【特許文献２】特表２００８−５３８３５２号公報
【特許文献３】特開２０１１−３７８０９号公報
【特許文献４】米国特許３１９０９２２号公報
【特許文献５】米国特許４９３７３８４号公報
【特許文献６】国際公開１９９８／０３２６２号公報
【特許文献７】国際公開２００７／１０２５６８号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．  （２００７）  ３１５４
【非特許文献２】Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．  ３７（１９９６）  ６７４９
【非特許文献３】Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．  ３６（１９９５）  １０５９
【非特許文献４】Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．  （１９９８）  １３６７
【非特許文献５】Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．  ４５（２００６）  １１１３
【非特許文献６】Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．  ４６（２００７）  ７４７３
【非特許文献７】Ａｐｐｌｉｅｄ．Ｃａｔａｌｙｓｉｓ  Ａ：Ｇｅｎｅｒａｌ  ３６４（２００９）  １０８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように、従来、水素移動反応では、特定の基質に対応した特定の触媒を用いることが一般的であり、複数の種類の基質に対応できる触媒が少ないのが現状である。このため、特定の基質に対して、特定の触媒をそれぞれ別々に用意する必要があった。即ち、個別の水素還元反応又は脱水素反応に、更には反応させる基質に応じて、複数の触媒を準備しなければならなかった。化学産業分野や医薬産業分野等においては、多様な反応により化合物合成が行われているのが現状であり、各反応に応じて多様な触媒を準備するのは煩雑であった。また、多種類の触媒を準備、ストックしておくのは、経済的見地及び薬品（触媒）管理の観点からも不利であり、種々の反応に対応し得る触媒が望まれていた。【０００８】
本発明の目的は、基質汎用性が高い水素移動反応用触媒を提供することである。本発明の他の目的は、この水素移動反応用触媒を用いることにより、種々の基質から水素移動反応物を得る方法を提供することである。更には、上記水素移動反応用触媒として有用な新規ルテニウム錯体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の水素移動反応用触媒は、下記一般式（１）で表されるルテニウム錯体を含む。
【化２】
2012102247.tif 000004
（式中、Ｒ１及びＲ２は、互いに独立して１価の炭化水素基である。２つのＲ１は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ１及びＲ２は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ３及びＲ４は、互いに独立して水素原子又は１価の炭化水素基である。Ｒ３及びＲ４は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ５及びＲ６は、互いに独立して１価の鎖状脂肪族炭化水素基又は脂環式炭化水素基である。Ｘ１は、配位子である。窒素原子と、窒素原子に結合する炭素原子との間の結合は、二重結合又は単結合であり、該結合が単結合である場合には、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子には、水素原子が１つ結合していてもよい。ｍは０〜２である。）【００１０】
本発明の水素移動反応物の製造方法は、上記本発明の水素移動反応用触媒の存在下で、有機化合物を水素還元反応又は脱水素反応に供する工程を備える。【００１１】
本発明のルテニウム錯体は、下記一般式（１）で表される。
【化３】
2012102247.tif 000005
（式中、Ｒ１及びＲ２は、互いに独立して１価の炭化水素基である。２つのＲ１は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ１及びＲ２は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ３及びＲ４は、互いに独立して水素原子又は１価の炭化水素基である。Ｒ３及びＲ４は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成してもよい。Ｒ５及びＲ６は、互いに独立して１価の鎖状脂肪族炭化水素基又は脂環式炭化水素基である。Ｘ１は、配位子である。窒素原子と、窒素原子に結合する炭素原子との間の結合は、二重結合又は単結合であり、該結合が単結合である場合には、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子には、水素原子が１つ結合していてもよい。ｍは０〜２である。）
【発明の効果】
【００１２】
本発明の水素移動反応用触媒によれば、種々の基質に対する水素移動反応を効率よく行うことができる。即ち、本発明の水素移動反応用触媒は、有機化合物（基質）の種類によらず、基質汎用性が高く、種々の水素還元反応及び脱水素反応において、多様な有機化合物（基質）に対して、その反応機構に依存することなく、触媒として高い活性を示すことができる。このため、目的とする水素還元反応又は脱水素反応において、各反応に適した個別の触媒を準備する必要がなく、本発明の水素移動反応用触媒を用いて、広い範囲の基質を水素移動反応に供することができる。このため、反応が効率的であるとともに、経済的であり、触媒の管理も簡易となり得る。本発明の触媒は、様々な水素還元反応及び脱水素反応に対応し得るため、医薬品、農薬、機能性材料の合成中間体等の製造に広く利用することができる。
次に、本発明の水素移動反応物の製造方法によれば、上記本発明の水素移動反応用触媒を用いるため、上記のような種々の反応を高い活性にて行うことができる。このため、極めて効率的である。
更に、本発明の新規なルテニウム錯体によれば、本発明の水素移動反応用触媒として有用である。即ち、本発明のルテニウム錯体を含む触媒を水素移動反応に用いると、高い触媒機能を発揮させることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本明細書において、水素移動反応とは、水素原子が基質から脱離又は付加により移動する反応を意味する。即ち、水素移動反応には、脱水素反応及び水素還元反応が含まれる。また、脱水素反応には、脱水縮合も含む。
更に、「鎖状脂肪族炭化水素基」は、鎖状脂肪族炭化水素を構成する炭素原子に結合していた水素原子が脱離してなる基である。また、「脂環式炭化水素基」及び「芳香族炭化水素基」は、いずれも、下記の態様を含む。
（Ａ）環を構成する炭素原子上の水素原子が脱離した基（例えば、シクロヘキシル基、デカヒドロナフチル基、フェニル基、ナフチル基）。
（Ｂ）環を構成する炭素原子上の水素原子が脱離している基であって、同じ炭素原子上又は環を構成する他の炭素原子上の水素原子が他の原子（例えば、ハロゲン原子）又は他の基（例えば、鎖状脂肪族炭化水素基、カルボキシル基、アルコキシ基）に置換された基（例えば、２−メチルシクロヘキシル基、４−エチルフェニル基）。
（Ｃ）鎖状脂肪族炭化水素基を構成する炭素原子上の水素原子が、上記（Ａ）の脂環式炭化水素基又は芳香族炭化水素基に置換された基（例えば、２−フェニルプロピル基）。
【００１４】
上記一般式（１）において、Ｒ１及びＲ２は、互いに独立して、１価の炭化水素基である。Ｒ１及びＲ２は、同一の基でもよく、異なる基でもよい。また、２つのＲ１は同一の基でもよく、異なる基でもよい。更に、２つのＲ２は同一の基でもよく、異なる基でもよい。特に、Ｒ１及びＲ２は、同一の基であることが好ましい。
【００１５】
上記１価の炭化水素基の構造に限定はない。１価の炭化水素基は鎖状構造でもよく、環状構造でもよい。鎖状構造の場合、直鎖状でもよく、分枝状でもよい。上記１価の炭化水素基は、飽和結合のみで構成されていてもよく、不飽和結合を含んでいてもよい。上記１価の炭化水素基は、構造中に他の置換基を１種又は２種以上有していてもよい。例えば、上記１価の炭化水素基は、構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を含む置換基を有していてもよい。上記１価の炭化水素基は、構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を１個又は２個以上含んでいてもよい。上記炭素原子及び水素原子以外の原子としては、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子等）、硫黄原子、酸素原子及び窒素原子が挙げられる。
【００１６】
上記Ｒ１及びＲ２が表す１価の炭化水素基としては、例えば、炭素原子数が１〜２０の鎖状脂肪族炭化水素基、炭素原子数が３〜２０の脂環式炭化水素基、炭素原子数が６〜２２の芳香族炭化水素基が挙げられる。
【００１７】
上記一般式（１）において、２つのＲ１は、互いに結合して、２つの窒素原子に結合する２価の炭化水素基を形成してもよい。２価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜２０である。
【００１８】
上記一般式（１）において、Ｒ１及びＲ２は、互いに結合して２価の炭化水素基を形成していることが好ましい。ここで、「Ｒ１及びＲ２が互いに結合して２価の炭化水素基を形成している」とは、一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、窒素原子、及び窒素原子に結合する炭素原子が互いに結合して環を形成していることを意味する。当該環は、全て単結合から構成されていることもでき、その一部に二重結合を有するものであってもよく、或いは単結合と二重結合とを交互に有する共役系であってもよい。２価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜８、特に好ましくは４である。Ｒ１及びＲ２が互いに結合して形成された２つの２価の炭化水素基は、同一であることが、錯体の構造が対照的となり、合成の容易さの観点から好ましい。上記２価の炭化水素基としては、下記一般式（Ａ）及び（Ｂ）で表される有機基が挙げられる。下記一般式（Ａ）で表される有機基は、上記一般式（１）において、窒素原子と、窒素原子に結合する炭素原子との間の結合が二重結合である場合に好ましく用いられ、下記一般式（Ｂ）で表される有機基は、上記一般式（１）において、窒素原子と、窒素原子に結合する炭素原子との間の結合が単結合である場合に好ましく用いられる。
【化４】
2012102247.tif 000006
【００１９】
上記一般式（Ａ）及び（Ｂ）において、Ｒａ〜Ｒｄは、互いに独立して、水素原子又は１価の炭化水素基である。１価の炭化水素基について、Ｒ１及びＲ２における炭化水素基の説明が適用される。
上記一般式（Ａ）及び（Ｂ）において、Ｒａ〜Ｒｄの全てが水素原子又は同一の炭化水素基でもよい。また、Ｒａ〜Ｒｄの全てが異なってもよい。更には、Ｒａ〜Ｒｄの２つ又は３つが同じであってもよい。
本発明では、上記一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２、窒素原子、及び、この窒素原子に結合する炭素原子が互いに結合してピリジン環又はピペリジン環を形成しているルテニウム錯体が、種々の基質に対して活性が高いために好ましい。
上記一般式（Ａ）の有機基としては、特に、下記式（Ａ−１）で表される、全てのＲａ〜Ｒｄが水素原子である有機基を含むルテニウム錯体が、高い活性を示すことから好ましい。
【化５】
2012102247.tif 000007
また、一般式（Ｂ）の有機基としては、特に、全てのＲａ〜Ｒｄが水素原子である有機基を含むルテニウム錯体が、高い活性を示すことから好ましい。
【００２０】
上記一般式（１）において、Ｒ３及びＲ４は、互いに独立して、水素原子又は１価の炭化水素基である。１価の炭化水素基について、Ｒ１及びＲ２の説明が適用される。
上記一般式（１）において、Ｒ３及びＲ４は、同一でもよく、異なってもよい。また、２つのＲ３は同一でもよく、異なってもよい。更に、２つのＲ４は同一でもよく、異なってもよい。上記一般式（１）において、Ｒ３及びＲ４は、互いに結合して、リン原子に結合している炭素原子に結合する２価の炭化水素基を形成してもよい。２価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは２〜２０である。
本発明において、Ｒ３及びＲ４は、いずれも水素原子であることが好ましい。
【００２１】
上記一般式（１）において、Ｒ５及びＲ６は、互いに独立して、１価の鎖状脂肪族炭化水素基又は脂環式炭化水素基である。Ｒ５及びＲ６は、同一でもよく、異なってもよい。また、２つのＲ５は同一でもよく、異なってもよい。更に、２つのＲ６は同一でもよく、異なってもよい。本発明において、２つのＲ５及び２つのＲ６は、全て同一の基であることが好ましい。特に、Ｒ５及びＲ６は、１価の脂環式炭化水素基であることが好ましい。Ｒ５及びＲ６が脂環式炭化水素基である場合に、Ｒｕ錯体の中でも特に、水素還元反応のみならず、脱水素反応においても、活性が高く、基質汎用性に極めて優れている。
【００２２】
上記１価の鎖状脂肪族炭化水素基及び脂環式炭化水素基の構造に限定はない。上記鎖状脂肪族炭化水素基は、直鎖状でもよく、分枝状でもよい。上記鎖状脂肪族炭化水素基及び脂環式炭化水素基は、飽和結合のみで構成されていてもよく、不飽和結合を含んでいてもよい。特に高い活性を示すことから、上記鎖状脂肪族炭化水素基及び脂環式炭化水素基は、飽和結合のみで構成されている鎖状脂肪族飽和炭化水素基（アルキル基）及び脂環式飽和炭化水素基（シクロアルキル基）であることが好ましい。上記鎖状脂肪族炭化水素基及び脂環式炭化水素基は、構造中に他の置換基を１種又は２種以上有していてもよい。例えば、上記鎖状脂肪族炭化水素基及び脂環式族炭化水素基は、構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を含む置換基を有していてもよい。上記鎖状脂肪族炭化水素基及び脂環式炭化水素基は、構造中に炭素原子及び水素原子以外の原子を１個又は２個以上含んでいてもよい。上記炭素原子及び水素原子以外の原子としては、例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子等）、硫黄原子、酸素原子及び窒素原子が挙げられる。上記一般式（１）において、Ｒ５及びＲ６の少なくとも一方は、１価の脂環式炭化水素基であることが好ましい。
【００２３】
上記鎖状脂肪族炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、更に好ましくは１〜８、特に好ましくは２〜５である。上記鎖状脂肪族炭化水素基は、好ましくは、イソプロピル基及びｔｅｒｔ−ブチル基等の分枝状の脂肪族炭化水素基である。また、触媒活性を制御する立体的障害の観点から、高い活性を与えるイソプロピル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基及びエチル基が好ましく、イソプロピル基が特に好ましい。
【００２４】
上記脂環式炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは３〜２０、より好ましくは３〜１０、特に６である。この炭化水素基は、有橋式脂環式炭化水素基でもよい。上記脂環式炭化水素基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロへプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、及びシクロデシル基が挙げられる。これらのうち、触媒活性を制御する立体的障害の観点から、シクロヘキシル基が好ましく、高い活性を得ることができる。上記一般式（１）において、Ｒ５及びＲ６がシクロヘキシル基等の脂環式炭化水素基であると、芳香族炭化水素基又は鎖状脂肪族炭化水素基である場合より、効率よく目的の水素移動反応物を得ることができる。
【００２５】
上記一般式（１）において、Ｘ１は配位子であり、ｍは０〜２である。水素移動反応を行う場合、反応系における触媒が、上記一般式（１）におけるｍが０〜２の範囲の状態にあればよい。即ち、反応系において、ｍが０である化合物の形態で水素移動反応を進めることができ、ｍが、例えば、０．５、１、１．６、又は２である化合物の形態で水素移動反応を進めることもできる。
従って、水素移動反応に用いるルテニウム錯体は、ｍが０の化合物であってよいし、ｍが２の化合物であってもよい。本発明においては、化学的に安定であることから、ｍが２の化合物を用いることが好ましい。
上記Ｘ１は、配位子として使用されるものであれば、特に限定されない。例えば、水素原子、ハロゲン原子、−ＢＨ４、−ＯＴｆ、−ＯＴｓ、−ＢＦ４、−ＳｂＦ６、−ＰＦ６、−Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４、−Ｂ（３，５−ｄｉ−ＣＦ３−Ｃ６Ｈ３）４等が挙げられる。上記一般式（１）において、ｍが２の化合物の場合、２つのＸ１は、互いに同一でもよく、異なってもよい。上記ハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が挙げられ、この中で、入手容易又は製造容易であるため、塩素原子が好ましい。
【００２６】
上記ルテニウム錯体としては、上記一般式（１）において、２つのＲ１が同一であり、２つのＲ２が同一であり、２つのＲ３が同一であり、２つのＲ４が同一であり、２つのＲ５が同一であり、２つのＲ６が同一であるルテニウム錯体を用いることができる。尚、「２つのＲ１が同一であり、２つのＲ２が同一である。」の記載には、Ｒ１及びＲ２が、互いに結合して、例えば、上記一般式（Ａ）及び（Ｂ）で表される、２価の炭化水素基を形成しており、２つの炭化水素基が同一である場合を含む。この態様の一例は、下記一般式（２）のルテニウム錯体である。
【００２７】
本発明の水素移動反応用触媒は、上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体のうち、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子と、この窒素原子に結合する炭素原子との間の結合が二重結合であるものを含むことが好ましい。上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体は、好ましくは、下記一般式（２）、（３）及び（４）で表される。尚、ｉＰｒはイソプロピル基である。
【化６】
2012102247.tif 000008
【００２８】
上記一般式（２）〜（４）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｘ１、及びＲａ〜Ｒｄについて、上記の説明が適用される。上記一般式（３）において、シクロヘキシル基を構成する炭素原子上の水素原子は、他の原子又は基で置換されていてもよい。置換基は、上記Ｒ１及びＲ２が表す１価の炭化水素基等とすることができる。
【００２９】
上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体としてより好ましい態様は、一般式（２）で表される化合物であって、Ｒ５及びＲ６の少なくとも一方（好ましくは両方）が１価の脂環式炭化水素基であるルテニウム錯体、及び、一般式（２）で表される化合物であって、少なくとも一方のＰ原子に結合しているＲ５及びＲ６が同一の基であるルテニウム錯体が挙げられる。特に好ましいルテニウム錯体は、一般式（２）で表される化合物であって、Ｒ５及びＲ６が全て同一の脂環式炭化水素基であるルテニウム錯体である。そして、このルテニウム錯体では、Ｒａ〜Ｒｄは全て水素原子であることが好ましく、具体例として、下記に示される、ジクロロビスジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体が挙げられる。当該錯体は、本発明の触媒の中でも基質汎用性に極めて優れており、種々の反応に高い活性を示すことができる。
【化７】
2012102247.tif 000009
【００３０】
一方、上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体において、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子と、この窒素原子に結合する炭素原子との間の結合が単結合である場合、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子には、水素原子が１つ結合していてもよい。この場合、２つの窒素原子に、それぞれ、水素原子が結合していてよいし、１つの窒素原子のみに、水素原子が結合していてもよい。
上記一般式（１）で表され、Ｒｕ原子及びＲ１の間の窒素原子と、この窒素原子に結合する炭素原子との間の結合が単結合であるルテニウム錯体もまた、Ｒ５及びＲ６の少なくとも一方（好ましくは両方）が１価の脂環式炭化水素基である化合物が好ましく、具体例として、下記に示される、ジクロロビスジシクロヘキシルホスフィノメチルピペリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体が挙げられる。このジクロロビスジシクロヘキシルホスフィノメチルピペリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体もまた、本発明の触媒の中でも水素移動反応に極めて優れており、種々の基質に対して高い活性を与える。
【化８】
2012102247.tif 000010
【００３１】
ルテニウム錯体の製造方法に特に限定はない。上記一般式（１）で表され、ｍが２であるルテニウム錯体は、例えば、下記一般式（１１）の化合物（以下、「ルテニウム化合物（１１）」という。）と、下記一般式（１２）の化合物（以下、「配位子化合物（１２）」という。）とを反応させる反応工程を備える製造方法により得ることができる。
Ｒｕ（Ｘ１）２Ｌｎ      （１１）
（式中、Ｘ１は、上記の説明が適用される配位子であり、Ｌは、Ｘ１と異なる配位子であり、ｎは、０〜４の整数である。）
【化９】
2012102247.tif 000011
（式中、Ｒ１〜Ｒ６について、上記の説明が適用される。）
【００３２】
上記ルテニウム化合物（１１）を表す一般式（１１）において、Ｌは、好ましくは、−Ｐ（Ｒ１５）３である。Ｒ１５は、フェニル基又はナフチル基である。尚、フェニル基及びナフチル基において、炭素原子上の水素原子は、他の原子又は基に置換されていてもよい。置換基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等の炭素原子数１〜４の鎖状脂肪族炭化水素基；メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基等の炭素原子数１〜４のアルコキシ基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子等が挙げられる。
上記一般式（１１）におけるＬが−Ｐ（Ｒ１５）３である場合、ｎは、通常、３である。
上記一般式（１１）で表されるルテニウム化合物（１１）としては、例えば、ジクロロトリス（トリフェニルホスフィノ）ルテニウム（ＩＩ）錯体が挙げられる。
【００３３】
一方、上記配位子化合物（１２）を用いる場合には、１種単独でもよく、２種用いてもよい。通常は、１種の配位子化合物（１２）が用いられる。また、配位子化合物（１２）は、錯体でもよく、例えば、配位子化合物（１２）のホウ素錯体を用いることができる。本発明者らは、配位子化合物をホウ素で保護したホウ素錯体とすることにより、初めて、Ｐ原子に結合するＲ５及びＲ６がいずれも脂環式炭化水素基である配位子化合物（１２）をＲｕに配位させることに成功した。尚、配位子化合物（１２）の調製方法は、特に限定されない。配位子化合物（１２）は、例えば、下記の反応により得ることができる。
【化１０】
2012102247.tif 000012
【００３４】
上記スキームにおいて、塩基（ｂａｓｅ）を構成するＲは、アルキル基、アルケニル基、アリール基等の任意の有機基であり、Ｘは、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子である。
【００３５】
上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体の製造方法において、配位子化合物（１２）の使用量には特に限定はない。配位子化合物（１２）の使用量は、ルテニウム化合物（１１）１ｍｏｌに対して、好ましくは０．１〜１０ｍｏｌ、より好ましくは１〜４ｍｏｌである。
【００３６】
上記反応工程において、ルテニウム化合物（１１）及び配位子化合物（１２）の反応は、通常、溶媒中で行われる。反応溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素；ペンタン、ヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素；テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル等が挙げられる。また、上記反応は、通常、不活性ガス雰囲気で行われる。不活性ガス雰囲気としては、例えば、アルゴンガス雰囲気、窒素ガス雰囲気及び水素ガス雰囲気が挙げられる。更に、上記反応の反応温度は、好ましくは１０℃〜２００℃、より好ましくは２５℃〜１００℃である。
【００３７】
上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体の製造方法は、配位子化合物（１２）及びルテニウム化合物（１１）を反応させた後、必要に応じて、精製工程を備えてもよい。精製工程としては、例えば、反応溶媒の除去、生成物の洗浄及びクロマト分離等の一般的な後処理が挙げられる。
【００３８】
本発明の水素移動反応用触媒は、上記ルテニウム錯体を含む限り、その組成には特に限定はない。即ち、本発明の水素移動反応用触媒は、上記ルテニウム錯体以外の他の成分を含んでもよい。本発明の水素移動反応用触媒に含まれるルテニウム錯体は、１種のみでもよく、２種以上でもよい。また、水素移動反応を行う際の触媒の形態には特に限定はない。例えば、通常、固体のルテニウム錯体のみであってよいし、ルテニウム錯体が溶媒中に存在する混合形態であってもよい。上記のように、水素移動反応を行う場合、反応系におけるルテニウム錯体は、上記一般式（１）におけるｍが０〜２の範囲、特にｍが２の状態にあることが好ましい。
【００３９】
本発明の水素移動反応用触媒は、種々の基質の水素移動反応に用いることができる。基質は、汎用の有機化合物から、天然に存在する有機化合物に至る、広い範囲の化合物を網羅する。上記基質は、その安定性に関わらず、水素移動反応に供することができる。
【００４０】
本発明の水素移動反応用触媒は、水素還元反応及び脱水素反応に用いることができる。特に、本発明の水素移動反応用触媒は、好ましくは水素ガスを用いた還元反応に用いることができる。
【００４１】
本発明の水素移動反応物の製造方法は、水素移動反応用触媒の存在下、有機化合物（基質）を、脱水素反応又は水素還元反応に供する工程（水素移動反応工程）を備える。
ここで、「水素移動反応用触媒の存在下」とは、水素移動反応用触媒に含まれるルテニウム錯体が反応工程の少なくとも一部の段階で存在していればよく、反応工程の全ての段階で常に存在している必要はない。即ち、本発明では、上記一般式（１）で表されるルテニウム錯体を反応系に加えれば、「水素移動反応用触媒の存在下」の要件を満たす。従って、本発明では、上記ルテニウム錯体を反応系に加えた後、反応工程でルテニウム錯体に何らかの変化が生じたとしても、「水素移動反応用触媒の存在下」に含まれる。例えば、上記ルテニウム錯体を反応系に加えた後、系中で何らかの変化が生じ、この変性物が反応に寄与する場合も、「水素移動反応用触媒の存在下」に含まれる。
【００４２】
上記水素移動反応工程において、水素移動反応用触媒に含まれるルテニウム錯体の使用量は、基質１ｍｏｌに対して、好ましくは０．０００１〜０．５ｍｏｌ、より好ましくは０．００１〜０．１ｍｏｌである。本発明の水素移動反応用触媒は、ルテニウム錯体の使用量が上記範囲となるように、調整して用いられる。
【００４３】
上記水素移動反応は、通常、溶媒中で行う。
上記溶媒には特に限定はない。反応溶媒としては、炭化水素、エーテル、アルコール、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン（ＤＭＩ）等が挙げられる。これらの化合物は、単独で用いてよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４４】
上記炭化水素としては、ベンゼン、トルエン、オルトキシレン、メタキシレン、パラキシレン、メシチレン、１，２，４−トリメチルベンゼン、ヘキサン、ペンタン、シクロペンタン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、及び石油エーテルが挙げられる。上記エーテルとしては、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、１，４−ジオキサン、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、及びジイソプロピルエーテルが挙げられる。上記アルコールとしては、ｔｅｒｔ−ブタノール、イソプロパノール、エタノール、メタノール、トリフルオロメタノール、ペンタフルオロエタノール、ヘキサフルオロイソプロパノール、ヘプタフルオロイソプロパノール、及びノナフルオロｔｅｒｔ−ブタノールが挙げられる。
【００４５】
上記水素移動反応は、必要に応じて、酸若しくは塩基の性質又はその作用を有する添加剤（以下、単に「添加剤」という。）の存在下で行ってもよい。上記添加剤としては、例えば、一般式：ＭＯＲで表されるアルコキシド（アルコラート）、一般式：ＭＢＨ４で表される水素化ホウ素化合物、一般式：ＭＢＦ４で表されるテトラフルオロホウ酸塩、一般式：ＭＰＦ６で表されるヘキサフルオロリン酸塩、一般式：ＭＳｂＦ６で表されるヘキサフルオロアンチモン酸塩等が挙げられる。これらの化合物は、単独で用いてよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
上記一般式において、ＭはＬｉ原子、Ｎａ原子、Ｋ原子又はＣｓ原子であり、Ｒは炭化水素基である。上記添加剤としては、ＭがＮａ原子又はＫ原子の化合物が好ましい。
【００４６】
上記添加剤の使用量は、基質１ｍｏｌに対して、好ましくは０．０００１〜０．５ｍｏｌ、より好ましくは０．００１〜０．５ｍｏｌである。
【００４７】
上記水素移動反応工程における反応条件には特に限定はない。反応条件は、基質の種類等に応じて、適宜、選択することができる。水素移動反応は、通常、加熱及び加圧条件下で行われる。本発明では、水素移動反応は、穏やかな反応条件下でも行うことができる。反応温度は、通常、２００℃未満、好ましくは２５℃〜１８０℃である。圧力は、通常、１０ＭＰａ以下、好ましくは０．１〜８ＭＰａである。反応時間は、通常、０．５〜２４０時間である。
【００４８】
上記水素移動反応工程では、反応の途中に、ガスクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー、液体クロマトグラフィー、核磁気共鳴等により、基質の濃度等を追跡することができる。水素移動反応工程では、反応の終点を、基質が殆ど消失した時点とすることが好ましい。
【００４９】
上記水素移動反応工程の終了後、反応生成物である水素移動反応物は、蒸留、再結晶、カラムクロマトグラフィー等により精製することができる。即ち、本発明の水素移動反応物の製造方法は、更に、精製工程を備えることができる。水素移動反応工程で用いた水素移動反応用触媒は、カラムクロマトグラフィー等により取り除くことができる。
以下、脱水素反応及び水素還元反応について、順次、説明する。
【００５０】
本発明において、脱水素反応は、基質から水素原子が脱離する反応である限り、反応内容に特に限定はない。上記脱水素反応により得られる水素移動反応物は、基質から水素原子が脱離した化合物である限り、その構造に特に限定はない。
【００５１】
上記脱水素反応に用いる基質（以下、「基質（Ｓ１）」という。）は、アミノアルコール、脂肪族１級アルコール、脂肪族２級アルコール、芳香族１級アルコール、芳香族２級アルコール等のアルコール類である。アルコール類を脱水素反応に供した際には、水素移動反応物として、通常、カルボニル化合物が得られる。例えば、基質（Ｓ１）が１級アルコールであれば、水素移動反応物として、通常、アルデヒドが得られ、基質（Ｓ１）が２級アルコールであれば、水素移動反応物として、通常、ケトンが得られる。
【００５２】
上記脱水素反応において得られた水素移動反応物は、単離された後、他の反応に用いることができるが、水素移動反応工程における反応系を継続して使用する場合には、必ずしも単離する必要はない。この場合、水素移動反応物を得た後、これと別の化合物とを更に反応させて、他の反応生成物を製造することができる。この一連の方法も脱水素反応に含まれ、上記他の反応生成物も水素移動反応物に含まれる。このような他の反応生成物を製造する場合、上記別の化合物の使用方法としては、水素移動反応工程の途中で加える方法、及び、その当初から加える方法がある。
【００５３】
例えば、本発明の水素移動反応用触媒の存在下、１級又は２級のアルコールと、１級若しくは２級のアルコール又はカルボニル化合物（アルデヒド又はケトン）とを反応させることにより、ヒドロキシカルボニル化合物、又は、α，β−不飽和カルボニル化合物若しくはその水素付加物（α，β−不飽和部位が飽和化されたカルボニル化合物）を得ることができる（下記スキーム参照。）。この方法では、水素移動反応用触媒の作用により、アルコールの脱水素反応が進行してカルボニル化合物が得られ、更に、この得られたカルボニル化合物と、ＲＡ及びＲＢ基をもつ下記のカルボニル化合物（このカルボニル化合物は、ＲＡ及びＲＢ基をもつアルコールが酸化されても得られる）がアルドール縮合することにより、ヒドロキシカルボニル化合物又はα，β−不飽和カルボニル化合物若しくはその水素付加物が得られると考えられる（本説明は発明者の推測である。従って、本説明は、何ら本発明を定義する趣旨の説明ではない。）。
【化１１】
2012102247.tif 000013
【００５４】
上記スキームにおいて、ＲＣ（１）は本発明の水素移動反応用触媒を意味し、Ｒ、ＲＡ及びＲＢは、互いに独立して、水素原子又は１価の炭化水素基である。１価の炭化水素基について、Ｒ１及びＲ２の説明が適用される。
【００５５】
この脱水素反応の他の例として、例えば、本発明の水素移動反応用触媒の存在下、β−アミノアルコールと、１級若しくは２級のアルコール又はカルボニル化合物（アルデヒド又はケトン）とを反応させることにより、ピロールを合成することができる（下記スキーム参照）。この方法では、アルドール縮合とイミン形成により、ピロールが得られると考えられる（本説明は発明者の推測である。従って、本説明は、何ら本発明を定義する趣旨の説明ではない。）。
【化１２】
2012102247.tif 000014
【００５６】
上記スキームにおいて、ＲＣ（１）は本発明の水素移動反応用触媒を意味し、Ｒは、互いに独立して、水素原子又は任意の有機基である。有機基が１価の炭化水素基である場合は、Ｒ１及びＲ２の説明が適用される。
得られたピロールは、好ましくは、３位のＲが水素原子である３置換ピロールである。）
従って、本発明の水素移動反応用触媒は、脱水素反応及び脱水縮合等を組み合わせた多段階反応にも活性を示す。従って、従来は多段階にて行っていた反応を一工程にて行うこともでき、効率的である。
【００５７】
上記水素移動反応用触媒を用いた脱水素反応によれば、バリノールと２−フェニル−１−（パラフルオロフェニル）エタン−１−オンとを反応させることにより、２−（４−フルオロフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−１Ｈ−ピロールを得ることができる（実施例７−１参照）。この反応生成物は、脂質異常症治療薬アトルバスタチン・カルシウム塩（商品名「リピトール」）の核構造をなすピロール骨格を有する前駆体化合物として極めて重要である。この前駆体化合物を基質として、更に、下記の反応により、アトルバスタチン・カルシウム塩を得ることができる。
【化１３】
2012102247.tif 000015
【００５８】
更に、本発明によれば、本発明の水素移動反応用触媒の存在下、１−ベンジル−４−ピペリジンメタノールと、５，６−ジメトキシインダノンとを反応させることにより、アルツハイマー病治療薬であるドネペジルを合成することができる（実施例７−２参照）。尚、１−ベンジル−４−ピペリジンメタノールは、本発明の水素移動反応用触媒の存在下、Ｎ−ベンジル−４−エトキシカルボニルピペリジンを基質として、本発明に係る水素還元反応により得ることができる（実施例３−１８参照）ので、反応液から、水素移動反応物である１−ベンジル−４−ピペリジンメタノールを単離することなく、同じ反応系で次の反応を行い、Ｎ−ベンジル−４−エトキシカルボニルピペリジンからドネペジルを合成することができる。即ち、実施例３−１８の反応と実施例７−２の反応を、同じ反応系で連続的に行い、ドネペジルを合成することができる。また、水素ガスによる水素還元反応を用いて１−ベンジル−４−ピペリジンメタノールを製造すれば、塩廃棄物の排出を抑制することができるので好ましい。尚、既存のドネペジルの合成法では、各反応段階で独立した反応容器が必要である上、多量の塩廃棄物を排出していた。従って、本発明の水素移動反応用触媒によれば、多段階反応を効率的に行うことができるとともに、環境負荷が軽減されている。
【００５９】
次に、本発明において、水素還元反応は、基質に水素原子が付加する反応である限り、反応内容に特に限定はない。基質に水素原子が付加する反応は、基質中の官能基又は不飽和結合（芳香族炭化水素の芳香環中の不飽和結合は除く。）に水素原子が付加する反応を意味する。上記水素還元反応としては、金属水素化物（ＬｉＡｌＨ４、ＮａＢＨ４等）を用いた還元反応及び水素ガスを用いた還元反応が挙げられる。上記水素還元反応は、好ましくは、水素ガスを用いた還元反応である。この反応では、Ｌｉ及びＡｌ等の金属水素化物由来の塩の廃棄処理が不要であることから、環境負荷を低減することができる。その結果、この反応は、大量生産を含む工業的な合成方法に好適である。
上記水素還元反応により得られる水素移動反応物は、基質に水素原子が付加した化合物である限り、その構造に特に限定はない。
【００６０】
上記水素還元反応に用いる基質（以下、「基質（Ｓ２）」という。）は、アミド、エステル、カルボン酸、炭酸エステル、ケトン、アルデヒド等の、炭素−酸素不飽和結合を有する化合物；＞Ｃ＝Ｃ＜、−Ｃ≡Ｃ−等の、炭素−炭素不飽和結合を有する化合物；縮合複素環化合物；シアノ基を有する化合物等の、炭素−窒素不飽和結合を有する化合物；又はニトロ基を有する化合物等の、窒素−酸素不飽和結合を有する化合物等である。尚、基質（Ｓ２）の構造には特に限定はない。基質（Ｓ２）は、鎖式化合物及び環式化合物のいずれでもよい。また、＞Ｃ＝Ｃ＜、−Ｃ≡Ｃ−、又は、＞Ｃ＝Ｎ−を有する化合物において、これらの不飽和結合は、化合物中のいずれの部位にあってもよい。本発明の水素移動反応用触媒によれば、エステルの水素還元反応等においても、高い収率で製造することができる。
【００６１】
上記基質（Ｓ２）が炭素−炭素不飽和結合、炭素−窒素不飽和結合、又は炭素−酸素不飽和結合を有する化合物の場合、得られる水素移動反応物は、炭素−炭素飽和結合、炭素−窒素飽和結合、又は炭素−酸素飽和結合を有する化合物である。上記基質（Ｓ２）が＞Ｃ＝Ｃ＜又は−Ｃ≡Ｃ−を有する化合物の場合、得られる水素移動反応物は、通常、これらの部位が部分的に又は完全に水素化された化合物である。「部分的に水素化」とは、例えば、−Ｃ≡Ｃ−を＞Ｃ＝Ｃ＜に変換することを意味する。また、上記基質（Ｓ２）が＞Ｃ＝Ｎ−を環外に有する化合物の場合、得られる水素移動反応物は、通常、アミン（＞ＣＨ−ＮＨ−）である。
【００６２】
上記アミドは、−ＣＯＮＲ−（−ＲＮＣＯＮＲ−及び−ＯＣＯＮＲ−を含む）又は−ＣＯＮＲ２（Ｒは、水素原子又は有機基である。）で表される基を有する化合物である。上記アミドは、ウレア、ウレタン、イミド及びラクタムを含む。
上記ニトロ基を有する化合物及びシアノ基を有する化合物として好ましくは、芳香環を構成する炭素原子上の水素原子がニトロ基又はシアノ基に置換された化合物である。例えば、ニトロベンゼン及びベンゾニトリル並びにこれらの化合物の芳香環を構成する炭素原子上の水素原子が他の基に置換された誘導体が挙げられる。
【００６３】
上記基質（Ｓ２）がアミドの場合、得られる水素移動反応物は、通常、アルコール及び／又はアミンである。上記基質（Ｓ２）がウレアの場合、得られる水素移動反応物は、通常、アミン及び／又はホルムアミド誘導体である。上記基質（Ｓ２）がラクタムの場合、得られる水素移動反応物は、通常、アミン（特に環状アミン）及び／又はアミノアルコールである。また、上記基質（Ｓ２）がニトロ基を有する化合物又はシアノ基を有する場合、得られる水素移動反応物は、通常、アミノ基を有する化合物である（下記スキーム参照。）。
【００６４】
上記基質（Ｓ２）がカルボニル化合物（ケトン又はアルデヒド）、カルボン酸、エステル、又は炭酸エステルの場合、得られる水素移動反応物は、通常、アルコールである。上記基質（Ｓ２）が縮合複素環化合物（例えば、キノリン、イソキノリン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン及びインドール）の場合、水素移動反応物として、複素芳香環が飽和した化合物を得ることができる（下記スキーム参照。）。
【００６５】
【化１４】
2012102247.tif 000016
（式中、Ｒ及びＲ’は、互いに独立して、水素原子又は任意の有機基である。有機基が１価の炭化水素基である場合は、Ｒ１及びＲ２の説明が適用される。Ａは、ＮＨ、Ｏ又はＳである。）
【００６６】
上記基質（Ｓ２）が、−ＣＯＮＲ−（−ＲＮＣＯＮＲ−及び−ＯＣＯＮＲ−を含む）、−ＣＯＮＲ２、−ＣＯＯＲ、＞ＣＯ、−ＣＨＯ、−ＣＯＯＨ、−Ｏ（ＣＯ）Ｏ−、−ＮＯ２及び−ＣＮから選ばれた２つ以上の官能基を含む場合、得られる水素移動反応物は、上記官能基の全てが水素化された化合物でもよく、上記官能基のうちの一部が水素化され、残部が水素化されていない化合物でもよい。
【００６７】
また、上記基質（Ｓ２）が、同一の官能基を２つ以上含む場合、得られる水素移動反応物は、上記官能基の全てが水素化された化合物でもよく、上記官能基のうちの一部が水素化された化合物でもよい。このような基質（Ｓ２）を用いた場合、環化を伴って水素化が進む場合がある。例えば、フタル酸エステルの水素還元反応では、エステル基の一方が還元されて水酸基となり、この水酸基と他方のエステル基とが反応して、環状エステルを形成することがある（実施例３−１５参照）。かかる反応の生成物も水素移動反応物に含まれる。
【００６８】
上記基質(Ｓ２)を水素還元方法に供する場合、反応系にアルコールを添加することが好ましい。このアルコール添加により、水素還元を促進することができ、反応時間を短縮することができる。
【００６９】
上記アルコールとしては、炭素原子数が１〜２０の脂肪族アルコール、炭素原子数が３〜１０の脂環族アルコール、炭素原子数が６〜２０の芳香族アルコールが挙げられる。好ましくは、ベンジルアルコール、メタノール、エタノール及びイソプロパノールであり、特にベンジルアルコール及びイソプロパノールが好ましい。上記アルコールは、単独で用いてよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７０】
上記アルコールの使用量は、上記基質（Ｓ２）に対して、好ましくは０．０１〜１５０ｍｏｌ％、より好ましくは１〜５０ｍｏｌ％である。
尚、上記アルコールは、そのまま、反応系に添加してよいし、反応溶媒との混合物として添加してもよい。
アルコール添加による水素還元反応の促進効果は、特に基質（Ｓ２）が、−ＣＯＯＲ−を含む化合物（エステル）である場合に特に優れている。
【００７１】
本発明において、上記基質（Ｓ２）としては、アミド、エステル、ケトン、カルボン酸、及びアルデヒドが好ましく、アミド、エステル、ケトン及びアルデヒドが特に好ましい。
【００７２】
以上のように、本発明の水素移動反応用触媒は、種々の基質に対して好適であるので、本発明の水素移動反応用触媒を用いる水素移動反応では、基質の構造から、得られる水素移動反応物を推定することができる。例えば、天然に存在する有機化合物であって、アミド、エステル、ケトン、アルデヒド、カルボン酸等の、＞Ｃ＝Ｏを有する化合物、ニトロ基を有する化合物、シアノ基を有する化合物、＞Ｃ＝Ｃ＜又は−Ｃ≡Ｃ−を有する化合物、＞Ｃ＝Ｎ−を有する化合物等を、水素移動反応に供した場合にも、反応生成物の構造を推定することができる。従って、本発明の水素移動反応用触媒を用いることにより、従来、多段階の反応工程により製造していた目的の化合物を、より少ない工程で容易に製造することができる。
【００７３】
本発明のルテニウム錯体は、上記水素移動反応用触媒の説明において記載した錯体である。即ち、本発明によるルテニウム触媒は、一般式（１）において、Ｐ原子に結合するＲ５及びＲ６がいずれも、鎖状脂肪族炭化水素基又は脂環式炭化水素基であることを特徴とするルテニウム錯体であって、特に脂環式炭化水素基である錯体は、従来、知られていない新規な化合物である。ルテニウム錯体をこのような新規な構成とすることによって、初めて種々の基質に対応し得る触媒として機能させることに成功した。また、本発明のルテニウム錯体は、いずれの文献に記載の製造方法によっても製造することはできない。即ち、配位子化合物（１２）において、Ｒ５及びＲ６として脂環式炭化水素基が結合したＰ原子を含む配位子化合物は、極めて酸素との反応性が高いために、このままではＲｕ化合物と反応させて錯体を形成させることが困難である。本発明によれば、Ｐ原子を含む配位子化合物をホウ素錯体とする（即ち、ホウ素で保護する）手法を採用することにより、本願構成のルテニウム錯体を初めて合成することに成功したのである。この方法は、特許文献２及び３のいずれにも記載されていない。
【実施例】
【００７４】
以下、本発明について、実施例を挙げて具体的に説明する。本発明は、これらの実施例に何ら制約されない。【００７５】
１．ルテニウム錯体の製造
実施例１−１
以下のように、前駆体であるジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）を合成した後、このジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）を用いて、ジクロロビスジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体（以下、「ルテニウム錯体（Ｃ１）」又は「Ｒｕ  ｃｏｍｐｌｅｘ（Ｃ１）」ともいう。）を得た。反応スキームを以下に示す（Ｃｙ：シクロヘキシル基）。尚、以下に、ジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）の合成方法を２通り記載する。
【化１５】
2012102247.tif 000017
【００７６】
（ジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）の合成１）
乾燥後、アルゴンガスで置換された２００ｍＬの二口フラスコに、撹拌子、２−ピコリン（１．５ｍＬ、１５ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（２５ｍＬ）を収容し、十分に撹拌した。その後、撹拌しながらフラスコを−７８℃の冷媒（メタノール／ドライアイス）に１５分間浸し、十分に冷却した。この溶液に、ｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（１０．３ｍＬ、１．５Ｍ−ヘキサン溶液、１５．５ｍｍｏｌ）を徐々に滴下しながら反応させたところ、反応溶液の色が無色透明から赤褐色に変化した。次いで、反応溶液の温度を−７８℃に保ちながら、更に３時間撹拌を続け、原料（Ａ１）を得た。【００７７】
一方、乾燥後、アルゴンガスで置換された１００ｍＬの二口フラスコに、ＴＨＦ（１５ｍＬ）及びボランのＴＨＦ溶液（１５ｍＬ、１．０Ｍ−ＴＨＦ溶液、１５ｍｍｏｌ）を収容し、十分に撹拌した。その後、この溶液を撹拌しながら、クロロジシクロへキシルホスフィン（３．５ｍＬ、１５．５ｍｍｏｌ）を加え、添加後、更に３０分間撹拌を続け、原料（Ａ２）を得た。【００７８】
次に、シリンジを用いて、原料（Ａ２）を、原料（Ａ１）を含む二口フラスコ内に徐々に滴下して反応させた。尚、原料（Ａ２）の滴下中、フラスコ内の温度を−７８℃に保持した。滴下終了後、フラスコを冷媒から出し、反応溶液の撹拌を続けながら、室温（２５℃）に戻した。５時間後、反応溶液に水を加え、溶液全体をエバポレーターで濃縮した。得られた濃縮物を２００ｍＬの分液漏斗に移し、更に、１００ｍＬの蒸留水、５０ｍＬのジクロロメタン及び少量の飽和食塩水を加えて、分液・抽出操作を行った。有機層（ジクロロメタン層）を回収して、この抽出操作を合計３回行った。得られた有機層（粗生成物を含むジクロロメタン溶液）を、硫酸ナトリウムを用いて脱水処理し、濾過により得られた濾液をエバポレーターで濃縮した。【００７９】
その後、得られた濃縮物を、シリカゲルを短く積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル）に供した。次いで、得られた精製物を含む酢酸エチル溶液を、減圧条件（０．１〜２ｍｍＨｇ）で濃縮した。その後、−４０℃の冷凍庫内で１２時間放置し、白色結晶を得た。この白色結晶を、約０℃に冷却したジエチルエーテルで数回洗浄することで、ジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）の結晶１１３９．８ｍｇ（３．８ｍｍｏｌ）を、２５％の単離収率で得た。【００８０】
ジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）のスペクトルデータは以下の通りであった。
1H NMR (270MHz, CDCl3):δ8.49 (d, 1H, J=4.3, C5H4N), 7.62 (td, 1H, J=7.9, 1.6 Hz, C5H4N), 7.36 (d, 1H, J=8.2 Hz, C5H4N), 7.16 (t, 1H, J=6.3 Hz, C5H4N), 3.23 (d, 2H, J=11.5 Hz, PCH2), 0.30-1.84 (25H, C6H11, BH3). 13C NMR (200MHz, CDCl3):δ155.1, 149.1, 136.4, 125.3, 121.9, 32.0, 31.7, 27.1 (d, J=34.5 Hz), 26.8 (d, J=51.8 Hz), 26.1. 31P NMR (200MHz, CDCl3):δ28.5.【００８１】
（ジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）の合成２）
乾燥後、アルゴンガスで置換された３００ｍＬの二口フラスコに、撹拌子、２−ピコリン（１．８ｍＬ、１８ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（４５ｍＬ）を収容し、十分に撹拌した。その後、撹拌しながらフラスコを−７８℃の冷媒（メタノール／ドライアイス）に１５分間浸し、十分に冷却した。この溶液に、ｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（１２ｍＬ、１．５Ｍ−ヘキサン溶液、１８ｍｍｏｌ）を徐々に滴下しながら反応させたところ、反応溶液の色が無色透明から赤褐色に変化した。次いで、反応溶液の温度を−７８℃に保ちながら、更に３時間撹拌を続け、原料（Ａ１）を得た。【００８２】
一方、乾燥後、アルゴンガスで置換された１００ｍＬの二口フラスコに、ＴＨＦ（１５ｍＬ）及びボランのＴＨＦ溶液（１３．２ｍＬ、０．９Ｍ−ＴＨＦ溶液、１２ｍｍｏｌ）を収容し、室温（２５℃）で十分に撹拌した。その後、この溶液を撹拌しながら、クロロジシクロヘキシルホスフィン（２．６ｍＬ、１２ｍｍｏｌ）を加え、添加後、更に６０分間撹拌を続け、原料（Ａ２）を得た。【００８３】
次に、シリンジを用いて、原料（Ａ２）を、原料（Ａ１）を含む二口フラスコ内に徐々に滴下して反応させた。尚、原料（Ａ２）の滴下中、フラスコ内の温度を−７８℃に保持した。滴下終了後、フラスコを冷媒から出し、反応溶液の撹拌を続けながら、室温（２５℃）に戻した。１２時間後、反応容器に水（１０ｍＬ）を加え、溶液全体をエバポレーターで濃縮した。得られた濃縮物を２００ｍＬの分液漏斗に移し、更に、５０ｍＬの蒸留水、２０ｍＬのジクロロメタン及び少量の飽和食塩水を加えて、分液・抽出操作を行った。有機層（ジクロロメタン層）を回収して、この抽出操作を合計３回行った。得られた有機層（粗生成物を含むジクロロメタン溶液）を、硫酸ナトリウムを用いて脱水処理し、ろ過により得られたろ液をエバポレーターで濃縮した。【００８４】
その後、得られた濃縮物を、シリカゲルを積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル／ヘキサン＝１／５）に供した。次いで、生成物を含む分画を回収した。この溶液から減圧条件（０．１〜２ｍｍＨｇ）で溶媒を取り除き、淡い黄色の結晶を得た。この結晶を、少量のジクロロメタンに溶かし、次いでヘキサンを過剰に加えた後、−４０℃の冷蔵庫内で１２時間放置し、白色結晶を得た。この白色結晶を、ヘキサンで数回洗浄することで、精製されたジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）の結晶２３９２ｍｇ（７．７ｍｍｏｌ）を、６５％の単離収率で得た。【００８５】
（ルテニウム錯体（Ｃ１）の合成）
ジシクロヘキシルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（Ｐ１）（６３０ｍｇ、２．０７ｍｍｏｌ）及びジエチルアミン（３０ｍＬ）を、アルゴンガスで置換した１００ｍＬのシュレンク容器に収容した。その後、シュレンク容器を、オイルバス内に配置し、シュレンク容器内の成分を撹拌しながら、６０℃に加熱し、反応させた。反応の進行を、ＴＬＣで確認し、９６時間後に、加熱を終了した。次いで、室温（２５℃）に戻した反応液中のジエチルアミンを、減圧条件（０．１〜２ｍｍＨｇ）で、液体窒素トラップを用いて捕集のうえ除去した。このとき、反応液を十分に撹拌するとともに、気化熱によりシュレンク容器が冷えることを防ぐため、ヘアードライヤーで温風を容器の外側から当て続けた。【００８６】
ジエチルアミンを十分に除去した後、アルゴンガスをシュレンク容器内に導入しながら、ジクロロトリス（トリフェニルホスフィノ）ルテニウム（ＩＩ）（９９６ｍｇ、１．０４ｍｍｏｌ）及び脱水トルエン（３０ｍＬ）を加え、オイルバスを用いて１１０℃に加熱し、反応させた。１２時間後に、加熱を終了し、反応液を室温（２５℃）に戻した。【００８７】
その後、アルゴンガス雰囲気下、上記反応液に、脱水ヘキサン（６０ｍＬ）を加えた。しばらくすると、ヘキサン及びトルエンの液−液界面あたりに、黄色物質が生成した。そこで、シュレンク容器内のヘキサン層及びトルエン層を含む全てを撹拌し、完全に混合させた。１２時間静置した後、生成した黄色物質を脱水ヘキサンで洗浄しながら吸引濾過し、粗生成物４７３ｍｇを得た。【００８８】
次いで、得られた粗生成物を、シリカゲルを３ｃｍ程度積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル）に供して極性の高い化合物を取り除いた。尚、このカラムクロマトグラフィーでは、シリカゲルを充填するガラス管の外周に、ガラス管内を冷却するためのジャケットを装着した装置とし、ジャケットの内部に、−２０℃の冷媒を循環させながら精製した。更に、流出液は、流出する液体の色が、黄色から無色透明に変化するまでアルミホイルで包まれたフラスコで回収し続けた。この操作の後、ナスフラスコ内の回収溶液を迅速にエバポレーターで濃縮し、黄色物質であるほぼ純品のルテニウム錯体（Ｃ１）３００ｍｇ（０．４０ｍｍｏｌ、３９％）を得た。【００８９】
ルテニウム錯体（Ｃ１）のスペクトルデータは以下の通りであった。
1H NMR(400MHz, CDCl3):δ8.48 (d, 2H, J=5.8 Hz, C5H4N), 7.62 (t, 2H, J=7.7 Hz, C5H4N), 7.44 (d, 2H, J=7.8 Hz, C5H4N), 7.11 (t, 2H, J=6.7 Hz, C5H4N), 3.90 (br, 4H, PCH2), 1.19-2.21 (44H, C6H11). 13C NMR (133MHz, CDCl3):δ165.3, 155.1, 135.9, 122.1, 121.6, 37.4, 29.6, 27.8, 27.6, 26.3. 31P NMR (200MHz, CDCl3):δ66.1.  HRMS (FAB, M+) calcd for C36H56Cl2N2P2Ru+: 750.2334. Found m/z = 750.2314.【００９０】
実施例１−２
以下の方法により、ジクロロビスジシクロヘキシルホスフィノメチルピペリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体（以下、「ルテニウム錯体（Ｃ３）」又は「Ｒｕ  ｃｏｍｐｌｅｘ（Ｃ３）」ともいう。）を得た。反応スキームを以下に示す（Ｃｙ：シクロヘキシル基）。
【化１６】
2012102247.tif 000018
【００９１】
乾燥後、アルゴン置換された１００ｍＬの二口フラスコに、２−ピペリジンメタノール（２３０３．６ｍＬ、２０ｍｍｏｌ）と、トルエン（８ｍＬ）と、ＤＭＦ（４滴）と、撹拌子とを収容し、十分に撹拌した。次に、撹拌を続けながらフラスコを氷浴に浸し、混合溶液を冷却した。この混合溶液に、臭化チオニル（４．６ｍＬ、５９．４ｍｍｏｌ）を徐々に滴下した。滴下終了後、オイルバスを用いて５０℃とし、撹拌を続けた。８時間の加熱後、反応溶液中の臭化チオニルを、減圧下（０．１〜２ｍｍＨｇ）、液体窒素トラップを用いて捕収のうえ除去した。このとき反応溶液を十分に撹拌するとともに、気化熱により二口フラスコが冷えることを防ぐため、市販のドライヤーで温風を容器の外側から当て続けた。臭化チオニルを十分に除去した後、残渣をジエチルエーテルで３回洗浄することで、下記に示される２−ブロモメチルピペリジン臭酸塩からなる白色固体沈殿を得た。２−ブロモメチルピペリジン臭酸塩の収量は５０７６．０ｍｇ（１９．６ｍｍｏｌ）であり、単離収率は９８％であった。
【化１７】
2012102247.tif 000019
【００９２】
２−ブロモメチルピペリジン臭酸塩のスペクトルデータは以下の通りであった。
1H NMR (600MHz, CD3OD):δ3.71 (dd, 1H, J=11.7, J=4.1 Hz CH2), 3.59 (dd, 1H, J=11.7, 6.2 Hz, CH2), 3.40-3.50 (2H, C5H9NH), 3.08 (t, 1H, J=11.0 Hz, C5H9NH), 2.04 (d, 1H, J=12.42 Hz, C5H9NH), 1.87-1.96 (2H, C5H9NH), 1.56-1.74 (3H, C5H9NH). 13C NMR (150MHz, CD3OD):δ58.4, 46.5, 32.9, 28.8, 23.2, 22.8.【００９３】
その後、乾燥後、アルゴン置換された３００ｍＬの三口フラスコに、２−ブロモメチルピペリジン臭酸塩（２５６９ｍｇ、１０ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ（１００ｍＬ）及び撹拌子を収容し、十分に撹拌した。次に、撹拌を続けながらフラスコを−７８℃の冷媒（メタノール／ドライアイス）に１５分間浸し、混合液を十分に冷却した。この混合液に、メチルリチウムのジエチルエーテル溶液（９．６ｍＬ、１．１４Ｍ−ジエチルエーテル溶液、１１．０ｍｍｏｌ）を徐々に滴下した。この際、２−ブロモメチルピペリジン臭酸塩がＴＨＦに溶解した。滴下終了後、冷媒の温度を−７８℃に保ちながら、更に２時間撹拌を続け、原料（Ａ３）を得た。【００９４】
一方、乾燥後、アルゴン置換された１００ｍＬの二口フラスコを別途用意し、撹拌子、ＴＨＦ（３０ｍＬ）及びジシクロヘキシルホスフィン（２１９．３μＬ、１０ｍｍｏｌ）を収容し、十分に撹拌した。次に、撹拌を続けながらフラスコを−７８℃の冷媒（メタノール／ドライアイス）に１５分間浸し、溶液を十分に冷却した。この溶液に、ｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（７．９ｍＬ、１．３９Ｍ−ヘキサン溶液、１１．０ｍｍｏｌ）を徐々に滴下した。滴下終了後、冷媒を除去し、反応溶液の温度を室温（２５℃）まで徐々に上昇させた。反応溶液の温度が室温（２５℃）になったのを確認した後、２時間撹拌を続け、原料（Ａ４）を得た。【００９５】
次に、この原料（Ａ４）を−７８℃の冷媒（メタノール／ドライアイス）に１５分間浸し、十分に冷却した。そして、キャニューラを用いてこの原料（Ａ４）を、−７８℃の冷媒により冷却された３００ｍＬの三口フラスコに収容されている原料（Ａ３）に徐々に滴下し撹拌した。滴下中も冷媒の温度を−７８℃に保った。滴下終了後、三口フラスコを冷媒から取り出し、反応液の撹拌を続けながら室温（２５℃）に戻した。１０時間後、反応溶液に、ボランのＴＨＦ溶液（４０ｍＬ、１．０Ｍ−ＴＨＦ溶液、４０ｍｍｏｌ）を加え、常温（２５℃）で２時間撹拌した。次いで、溶液全体をエバポレーターで濃縮した。濃縮物を２００ｍＬの分液漏斗に移し、１００ｍＬの蒸留水、５０ｍＬのジクロロメタン及び少量の飽和食塩水を加えて分液・抽出操作を行った。有機層（ジクロロメタン層）を回収して、この抽出操作を合計３回行った。得られた有機層を、硫酸ナトリウムを用いて脱水処理し、濾過により得られた濾液をエバポレーターで濃縮した。濃縮物を、シリカゲルを短く積んだカラムクロマトグラフィーにより精製し（展開溶媒：ヘキサン：酢酸エチル＝１０：１）、無色透明の油状物質１８８２．９ｍｇを分取した。この油状物質は、下記に示されるジシクロへキシルホスフィノメチルピペリジン−ジボラン錯体であり、単離収率５８％を得た。
【化１８】
2012102247.tif 000020
【００９６】
ジシクロへキシルホスフィノメチルピペリジン−ジボラン錯体のスペクトルデータは以下の通りであった。
1H NMR (600MHz, CDCl3):δ3.16 (d, 1H, J=10.1, C5H9NH), 3.06 (t, 1H, J=9.2, C5H9NH), 2.81 (t, 1H, J=11.6 Hz, C5H9NH), 2.64 (m, 1H, C5H9NH), 2.24 (t, 1H, J=13.0 Hz, C5H9NH), 2.15 (d, 1H, J=12.4 Hz, C5H9NH), 0.07-1.91 (34H, C5H9NH, CH2, C6H11, BH3). 13C NMR (150MHz, CDCl3):δ57.4, 52.9, 32.9 (d, J=33.6 Hz), 32.0 (d, J=34.5 Hz), 27.3, 26.8, 26.5, 26.4, 25.8, 23.7, 21.0 (d, J=46.2 Hz), 18.9. 31P NMR (243MHz, CDCl3):δ21.3 (d, JP-B=72.4 Hz). 11B NMR (192MHz, CDCl3):δ-22.1, -44.8 (d, JB-P=53.6 Hz).【００９７】
次に、アルゴンガスで置換した１００ｍＬヤングシュレンク容器に、ジシクロへキシルホスフィノメチルピペリジン−ジボラン錯体（１２７．８ｍｇ、０．４０ｍｍｏｌ）、１，４−ジアザビシクロ［２．２．２］オクタン（０．４４ｍｇ、０．００４０ｍｍｏｌ、以下、「ＤＡＢＣＯ」という。）及びジエチルアミン（１０ｍＬ）を収容した。その後、シュレンク容器を、オイルバス内に配置し、シュレンク容器内の成分を撹拌しながら、６０℃に加熱し、反応させた。４８時間後に、加熱を終了した。次いで、室温（２５℃）に戻した反応液中のジエチルアミンを、減圧条件（０．１〜２ｍｍＨｇ）で、液体窒素トラップを用いて捕集のうえ除去した。このとき、反応液を十分に撹拌するとともに、気化熱によりシュレンク容器が冷えることを防ぐため、ヘアードライヤーで温風を容器の外側から当て続けた。【００９８】
ジエチルアミンを十分に除去した後、アルゴンガスをシュレンク容器内に導入しながら、ジクロロ（１，５−シクロオクタジエン）ルテニウム（ＩＩ），ポリマー（５５．１９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）及び脱水トルエン（１０ｍＬ）を加え、オイルバスを用いて１４０℃に加熱し、反応させた。１２時間後、加熱を終了し、濃度０．０２Ｍのルテニウム錯体（Ｃ３）を含む混合液１０ｍＬを得た。次に、この混合液を、液体窒素トラップを用いて濃縮し、濃度０．０５Ｍのルテニウム錯体（Ｃ３）を含む混合液４ｍＬとした。【００９９】
実施例１−３
以下の方法により、前駆体であるジイソプロピルホスフィノメチルピリジンボラン錯体を合成した後、ジクロロビスジイソプロピルホスフィノメチルピペリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体（以下、「ルテニウム錯体（Ｃ４）」又は「Ｒｕ  ｃｏｍｐｌｅｘ（Ｃ４）」ともいう。）を得た。反応スキームを以下に示す（ｉＰｒ：イソプロピル基）。【０１００】
乾燥後、アルゴンガスで置換された１００ｍＬの二口フラスコに、撹拌子、２−ピコリン（１．０６ｍＬ、１０．７ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（２０ｍＬ）を収容し、十分に撹拌した。その後、撹拌しながらフラスコを−７８℃の冷媒（メタノール／ドライアイス）に１５分間浸し、混合液を十分に冷却した。この混合液に、ｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（７．１ｍＬ、１．６５Ｍ−ヘキサン溶液、１１．７ｍｍｏｌ）を徐々に滴下しながら反応させたところ、反応溶液の色が無色透明から赤褐色に変化した。次いで、反応溶液の温度を−７８℃に保ちながら、更に３時間撹拌を続け、原料（Ａ５）を得た。【０１０１】
一方、乾燥後、アルゴンガスで置換された１００ｍＬの二口フラスコに、撹拌子、ＴＨＦ（１０ｍＬ）及びボランのＴＨＦ溶液（１０．７ｍＬ、１．０Ｍ−ＴＨＦ溶液、１０．７ｍｍｏｌ）を収容し、十分に撹拌した。その後、この溶液を撹拌しながら、クロロジシクロへキシルホスフィン（１．７ｍＬ、１０．７ｍｍｏｌ）を加え、添加後、更に３０分間撹拌を続け、原料（Ａ６）を得た。【０１０２】
次に、シリンジを用いて、原料（Ａ６）を、原料（Ａ５）を含む二口フラスコ内に徐々に滴下して反応させた。尚、原料（Ａ６）の滴下中、フラスコ内の温度を−７８℃に保持した。滴下終了後、フラスコを冷媒から出し、反応溶液の撹拌を続けながら、室温（２５℃）に戻した。５時間後、反応溶液に水を加え、溶液全体をエバポレーターで濃縮した。得られた濃縮物を２００ｍＬの分液漏斗に移し、更に、５０ｍＬの蒸留水、２５ｍＬのジクロロメタン及び少量の飽和食塩水を加えて、分液・抽出操作を行った。有機層（ジクロロメタン層）を回収して、この抽出操作を合計３回った。得られた有機層（粗生成物を含むジクロロメタン溶液）を、硫酸ナトリウムを用いて脱水処理し、濾過により得られた濾液をエバポレーターで濃縮した。得られた濃縮物を、シリカゲルを短く積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル）に供した。次いで、得られた精製物を含む酢酸エチル溶液を、減圧条件（０．１〜２ｍｍＨｇ）で濃縮し、下記に示されるジイソプロピルホスフィノメチルピリジンボラン錯体の結晶１４６８ｍｇ（６．６ｍｍｏｌ）を、６１％の単離収率で得た。
【化１９】
2012102247.tif 000021
【０１０３】
ジイソプロピルホスフィノメチルピリジンボラン錯体のスペクトルデータは以下の通りであった。
1H NMR (500MHz, CDCl3):δ8.48 (d, 1H, J=5.2, C5H4N), 7.63 (t, 1H, J=7.5, C5H4N), 7.40 (d, 1H, J=8.1 Hz, C5H4N), 7.16 (t, 1H, J=6.7 Hz, C5H4N), 3.27 (d, 2H, J=10.9 Hz, PCH2), 2.05-2.19 (m, 2H, CH(CH3)2), 1.10-1.28 (m, 12H, CH(CH3)2), 0.07-0.82 (3H, BH3). 13C NMR (167 MHz, CDCl3):δ154.9, 149.2, 136.4, 125.2, 122.0, 30.7(d, J= 35.0 Hz), 22.0 (d, J= 41.4 Hz), 17.1. 31P NMR (200MHz, CDCl3):δ36.4.【０１０４】
次に、ジイソプロピルホスフィノメチルピリジンボラン錯体（１１１．５ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びジエチルアミン（５．０ｍＬ）を、アルゴンガスで置換した１００ｍＬのシュレンク容器に収容した。その後、シュレンク容器を、オイルバス内に配置し、シュレンク容器内の成分を撹拌しながら、６０℃に加熱し、反応させた。反応の進行を、ＴＬＣで確認し、９６時間後に、加熱を終了した。次いで、室温（２５℃）に戻した反応液中のジエチルアミンを、減圧条件（０．１〜２ｍｍＨｇ）で、液体窒素トラップを用いて捕集のうえ除去した。このとき、反応液を十分に撹拌するとともに、気化熱によりシュレンク容器が冷えることを防ぐため、ヘアードライヤーで温風を容器の外側から当て続けた。【０１０５】
ジエチルアミンを十分に除去した後、アルゴンガスをシュレンク容器内に導入しながら、ジクロロトリス（トリフェニルホスフィノ）ルテニウム（ＩＩ）（１９１．７７ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）及び脱水トルエン（５．０ｍＬ）を加え、オイルバスを用いて１１０℃に加熱し、反応させた。１２時間後に、加熱を終了し、反応液を室温（２５℃）に戻した。【０１０６】
その後、アルゴンガス雰囲気下、上記反応液に、脱水ヘキサン（１０ｍＬ）を加えた。しばらくすると、ヘキサン及びトルエンの液−液界面あたりに、黄色物質が生成した。そこで、シュレンク容器内のヘキサン層及びトルエン層を含む全てを撹拌し、完全に混合させた。１２時間静置した後、生成した黄色物質を脱水ヘキサンで洗浄しながら吸引濾過し、粗生成物１２３ｍｇを得た。【０１０７】
次いで、得られた粗生成物を、シリカゲルを３ｃｍ程度積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル）に供して極性の高い化合物を取り除いた。尚、このカラムクロマトグラフィーでは、シリカゲルを充填するガラス管の外周に、ガラス管内を冷却するためのジャケットを装着した装置とし、ジャケットの内部に、−２０℃の冷媒を循環させながら精製した。更に、流出液は、流出する液体の色が、黄色から無色透明に変化するまでアルミホイルで包まれたフラスコで回収し続けた。この操作の後、ナスフラスコ内の回収溶液を迅速にエバポレーターで濃縮し、黄色物質であるほぼ純品のルテニウム錯体（Ｃ4）１１８．１ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ、４０％）を得た。
【化２０】
2012102247.tif 000022
【０１０８】
ルテニウム錯体（Ｃ４）のスペクトルデータは以下の通りであった。
1H NMR(500MHz, CDCl3):δ8.52 (d, 2H, J=5.8 Hz, C5H4N), 7.65 (t, 2H, J=7.45 Hz, C5H4N), 7.49 (d, 2H, J=7.5 Hz, C5H4N), 7.12 (t, 2H, J=6.3 Hz, C5H4N), 3.93 (br, 4H, PCH2), 2.48-2.69 (m, 4H, CH(CH3)2), 0.94-1.68 (m, 24H, CH(CH3)2). 13C NMR (167MHz, CDCl3):δ164.8, 155.1, 136.0, 122.1, 121.7, 26.7, 20.0, 19.4. 31P NMR (200MHz, CDCl3):δ72.8. HRMS (ESI, M+) calcd for C24H40Cl2N2P2Ru+: 590.1082. Found m/z = 590.1087.【０１０９】
２．水素移動反応（Ｉ）−水素還元反応（アミドの還元）
以下の方法により、アミドの水素還元反応を行った（実施例２−１〜２−２４）。基質並びに水素移動反応物及びその収率を表１〜表３等に示す。【０１１０】
実施例２−１
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、水素化ホウ素ナトリウム（３．８ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、ベンズアニリド（１９７ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（３．０ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に７ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を６ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で２４時間反応させた。【０１１１】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。【０１１２】
実施例２−２
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（３．８ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジルベンズアミド（１０５．６ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で３６時間反応させた。【０１１３】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。【０１１４】
実施例２−３
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（１５．０ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、２−メチル−２−アダマンタノール（３０．５ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、水素化ナトリウム（８．０ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジルベンズアミド（２１１．３ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及びトルエン（３ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で２４時間反応させた。【０１１５】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。【０１１６】
実施例２−４〜２−６
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えて、アセトアニリド（実施例２−４；１３５．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、Ｎ−メチルアセトアニリド（実施例２−５；１４９．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、又はＮ−ベンジルアセトアミド（実施例２−６；１４９．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用いた以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１１７】
実施例２−７
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えてジメチルベンズアミド（１４９．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用い、２−メチル−２−アダマンタノールに代えて２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール（２６２．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）を用い、反応時間を２４時間から４８時間に変更した以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１１８】
実施例２−８
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えてベンズアミド（１２１．１ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用い、２−メチル−２−アダマンタノールに代えて２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール（２６２．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）を用い、反応時間を２４時間から９日間に変更した以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１１９】
実施例２−９〜２−１４
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えて１，３−ジベンジル尿素（実施例２−９；２４０．３ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジル−４−（トリフルオロメチル）ベンズアミド（実施例２−１０；２７９．３ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジル−４−メチルベンズアミド（実施例２−１１；２２５．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジル−４−メトキシベンズアミド（実施例２−１２；２４１．３ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジルビフェニル−４−カルボアミド（実施例２−１３；２８７．４ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、又はイソプロピル４−ベンズアミドベンゾエート（実施例２−１４；２８３．３ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用い、オートクレーブ内の水素ガス圧を８ＭＰａから６ＭＰａに代えた以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１２０】
実施例２−１５
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えてε−カプロラクタム（１１３．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用いた以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１２１】
実施例２−１６
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えて２−ピペリドン（９９．１ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用い、２−メチル−２−アダマンタノールに代えて、２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール（２６２．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）を用い、反応時間を２４時間から４８時間に変更した以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１２２】
実施例２−１７
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えて２−ピロリドン（８５．１ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用い、反応時間を２４時間から９日間に変更した以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１２３】
実施例２−１８及び２−１９
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えてＮ−オクチルノナンアミド（実施例２−１８；２６９．５ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）又はＮ−オクチルシクロヘキサンカルボックスアミド（実施例２−１９；２３９．４ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を用い、反応時間を２４時間から４８時間に変更した以外は、実施例２−３と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１２４】
実施例２−２０
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えてベンズアミドを用い、反応時間を２４時間から７日間に変更した以外は、実施例２−２と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１２５】
【表１】
2012102247.tif 000023
【０１２６】
【表２】
2012102247.tif 000024
【０１２７】
【表３】
2012102247.tif 000025
【０１２８】
実施例２−２１
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、実施例１−２で調製されたルテニウム錯体（Ｃ３）を含む混合液（０．０５Ｍ、６００μＬ）、塩基としてナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（１１．２９ｍｇ、０．０６ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジルベンズアミド（１０５．６３ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）、トルエン（０．９ｍＬ）及び攪拌子を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に、９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で３６時間反応させた。
次いで、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。ベンジルアルコール及びベンジルアミンの収率は、それぞれ、５５％及び４８％であった。
【化２１】
2012102247.tif 000026
【０１２９】
実施例２−２２
ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイドの使用量を１８．８ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）とし、反応時間を２４時間とした以外は、実施例２−２と同様にして、Ｎ−ベンジルベンズアミドの水素還元反応を行った。ベンジルアルコール及びベンジルアミンの収率は、それぞれ、９４％及び７６％であった。
【化２２】
2012102247.tif 000027
【０１３０】
実施例２−２３
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、下記式で表されるテトラキス［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ホウ酸ナトリウム（８８．６ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、ベンズアニリド（１９７．２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（３．０ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に７ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを６ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて，１６０℃で２４時間反応させた。
次いで、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。ベンジルアルコール及びアニリンの収率は、それぞれ、９２％及び９２％であった。
【化２３】
2012102247.tif 000028
【０１３１】
実施例２−２４
テトラキス［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ホウ酸ナトリウムに代えて、下記式で表されるテトラフェニルホウ酸ナトリウム（３．６ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）を用いた以外は、実施例２−２３と同様にして、ベンズアニリドの水素還元反応を行った。ベンジルアルコール及びアニリンの収率は、それぞれ、９１％及び７５％であった。
【化２４】
2012102247.tif 000029
【０１３２】
３．水素移動反応（ＩＩ）−水素還元反応（エステルの還元）
以下の方法により、エステルの水素還元反応を行った（実施例３−１〜３−３２）。基質並びに水素移動反応物及びその収率を表４〜表７に示す。【０１３３】
実施例３−１
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、水素化ホウ素ナトリウム（３．８ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、安息香酸メチル（１２５μＬ、１．０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（３．０ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。即ち、オートクレーブ内に７ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を６ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で２４時間反応させた。【０１３４】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。この反応生成物を、カラムクロマトグラフィーに供して精製し、１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、精製物の分析及びその収率を算出した。その結果、９９％を超える収率でベンジルアルコールが得られた。得られたベンジルアルコールは市販されており、既存の化合物データと一致した。【０１３５】
実施例３−２
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（３．８ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、安息香酸メチル（６２．６μＬ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で３６時間反応させた。【０１３６】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。この反応生成物を、カラムクロマトグラフィーに供して精製し、１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、精製物の分析及びその収率を算出した。その結果、ベンジルアルコールの収率が７０％であった。【０１３７】
実施例３−３〜３−１０
安息香酸メチルに代えて安息香酸エチル（実施例３−３）、安息香酸イソプロピル（実施例３−４）、安息香酸ｔｅｒｔ−ブチル（実施例３−５）、安息香酸フェニル（実施例３−６）、安息香酸ベンジル（実施例３−７）、炭酸ジベンジル（実施例３−８）、フェニル酢酸メチル（実施例３−９）、又はペラルゴン酸メチル（実施例３−１０）を用いた以外は、実施例３−１と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１３８】
実施例３−１１〜３−１３
安息香酸メチルに代えてシクロヘキサンカルボン酸メチル（実施例３−１１）、ヒドロキシフェニル酢酸メチル（実施例３−１２）、又はα−メトキシベンゼン酢酸メチル（実施例３−１３）を用い、ＴＨＦの使用量を１ｍＬとした以外は、実施例３−１と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１３９】
実施例３−１４〜３−１７
安息香酸メチルに代えてベンゾイル酢酸エチル（実施例３−１４）、フタル酸ジエチル（実施例３−１５）、アジピン酸ジメチル（実施例３−１６）、９−オクタデセン酸メチル（オレイン酸メチル、実施例３−１７）を用いた以外は、実施例３−１の方法で水素還元反応を行った。【０１４０】
実施例３−１８
安息香酸メチルに代えてＮ−ベンジル−４−エトキシカルボニルピペリジン（１２４ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）を用い、ＴＨＦの使用量を３．０ｍＬから０．５ｍＬとした以外は、実施例３−１と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１４１】
【表４】
2012102247.tif 000030
【０１４２】
【表５】
2012102247.tif 000031
【０１４３】
実施例３−１９
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、水素化ホウ素ナトリウム（３．８ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、ベンジルアルコールのＴＨＦ溶液（０．２ｍＬ、０．１Ｍ−ＴＨＦ溶液、０．０２ｍｍｏｌ）、安息香酸メチル（１２５μＬ、１．０ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（０．８ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。即ち、オートクレーブ内に７ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作を（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を６ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で４時間反応させた。【０１４４】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを解放し、内部にある水素ガスを空気中へ放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。この反応生成物に含まれる溶媒を減圧条件で取り除いた後、１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この反応生成物へ内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この反応生成物を１Ｈ  ＮＭＲ測定し、内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、生成物の分析及びその収質を算出した。その結果、９９％を超える収率でベンジルアルコールが得られた。なお、反応開始前に加えたベンジルアルコールの量は、収率には加えていない。【０１４５】
実施例３−２０
安息香酸メチルに代えて３−フェニルプロピオン酸メチルを用いた以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１４６】
実施例３−２１〜３−２３
安息香酸メチルに代えて安息香酸ｔｅｒｔ−ブチル（実施例３−２１）、フェニル酢酸メチル（実施例３−２２）、又はシクロヘキサンカルボン酸メチル（実施例（３−２３）を用い、反応時間を４８時間とした以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１４７】
実施例３−２４〜３−２５
安息香酸メチルに代えてフタル酸ジメチル（実施例３−２４）、又はアジピン酸ジメチル（実施例３−２５）を用い、反応時間を９６時間とした以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１４８】
実施例３−２６
安息香酸メチルに代えてトリステアリンを用い、ＴＨＦの使用量を２．８ｍＬとし、反応温度を１９０℃に設定し、反応時間を４８時間とした以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを解放し、内部にある水素ガスを空気中へ放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。この反応生成物をジクロロメタンに溶かし、純水で洗浄することにより水溶性の物質を取り除いた後、ジクロロメタンを減圧条件下で取り除いた。続いて、この反応物質をメタノールに溶かし、ヘキサンで洗浄した後、メタノールを減圧条件下で取り除いた。その後、１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この反応生成物へ内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この反応生成物を１Ｈ  ＮＭＲ測定し、内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、生成物の分析及びその収質を算出した。その結果、１４％の収率で１−オクタデカノールが得られた。なお、反応基質のトリステアリン１分子あたり１−オクタデカノール３分子が生成するので、１−オクタデカノールが３ｍｍｏｌ得られた場合に収率が１００％となるように収率を計算した。【０１４９】
【表６】
2012102247.tif 000032
以上の結果から分かるように、ベンジルアルコールを添加することにより、短時間であっても高い収率で反応を行えることが分かった。【０１５０】
実施例３−２７
ベンジルアルコールのＴＨＦ溶液（０．２ｍＬ、０．１Ｍ−ＴＨＦ溶液、０．０２ｍｍｏｌ）を用い、反応時間を４時間から２時間とした以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１５１】
実施例３−２８〜３−３１
ベンジルアルコールのＴＨＦ溶液（０．１Ｍ−ＴＨＦ溶液）に代えて、メタノール（１７μＬ、０．４３ｍｍｏｌ）（実施例３−２８）、エタノール（５０μＬ、０．８６ｍｍｏｌ）（実施例３−２９）、イソプロパノール（６６μＬ、０．８６ｍｍｏｌ（実施例３−３０）又はｔｅｒｔ−ブタノール（７８μＬ、０．８６ｍｍｏｌ）（実施例３−３１）を用い、ＴＨＦの使用量を１．０ｍＬとし、反応時間を２時間とした以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１５２】
実施例３−３２
ベンジルアルコールのＴＨＦ溶液を使用せず、ＴＨＦの使用量を１．０ｍＬとし、反応時間を２時間とした以外は、実施例３−１９と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１５３】
【表７】
2012102247.tif 000033
以上の結果から分かるように、他のアルコールであっても、短時間にて高い収率で反応を行えることが分かった。【０１５４】
４．水素移動型反応（ＩＩＩ）−水素還元反応（カルボニル化合物の還元）
実施例４−１
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えてアセトフェノンを用いた以外は、実施例２−１と同様の方法で水素還元反応を行い、１−フェニルエチルアルコールを得た（収率；９９％超）。【０１５５】
実施例４−２
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（３．８ｍｇ、０．００５ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（１．９ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、アセトフェノン（５８．３μＬ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に５ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを１ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて１００℃で１２時間反応させた。
次いで、オートクレーブからチューブを取り出し、１−フェニルエタノールを含む反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。１−フェニルエタノールの収率は、９９％を超えた。【０１５６】
実施例４−３
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、ルテニウム錯体（Ｃ４）３．０ｍｇ（０．００５ｍｍｏｌ）を用いた以外は、実施例４−２と同様にして、アセトフェノンの水素還元反応を行った。反応生成物には１−フェニルエタノール及び１−シクロヘキシルエタノールが含まれており、これらの収率は、それぞれ、４６％及び４２％であった。【０１５７】
実施例４−４
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えて、ベンズアルデヒドを用いた以外は、実施例２−１と同様の方法で水素還元反応を行い、ベンジルアルコールを得た（収率；９９％超）。【０１５８】
実施例４−５
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（３．８ｍｇ、０．００５ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（１．９ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、ベンズアルデヒド（５１．０μＬ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に５ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを１ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて１００℃で１２時間反応させた。
次いで、オートクレーブからチューブを取り出し、ベンジルアルコールを含む反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。ベンジルアルコールの収率は、４５％であった。【０１５９】
実施例４−６
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、ルテニウム錯体（Ｃ４）（３．０ｍｇ、０．００５ｍｍｏｌ）を用いた以外は、実施例４−５と同様にして、ベンズアルデヒドの水素還元反応を行った。ベンジルアルコールの収率は、９６％であった。【０１６０】
５．水素移動反応（ＩＶ）−水素還元反応（カルボン酸化合物の還元）
実施例５−１
乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、撹拌子、濃度が６０質量％となるように、ミネラルオイル中に懸濁させた水素化ナトリウム（純分：８．０ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、２−メチル−２−アダマンタノール（３３．３ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）及びトルエン（３ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を、２５℃で３時間撹拌しながら反応を行った。次いで、アルゴンガスをチューブに吹き付けながら、ルテニウム錯体（Ｃ１）（１５．０ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）及び３−フェニルプロピオン酸（１５０ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）を添加した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。即ち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガス圧を８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で２４時間反応させた。【０１６１】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。その結果、反応生成物は３−フェニル−１−プロパノールであり、その収率が１０％であった。尚、３−フェニルプロピオン酸の転化率は２８％であった。【０１６２】
実施例５−２
Ｎ−ベンジルベンズアミドに代えて安息香酸を用いた以外は、実施例２−２と同様の方法で水素還元反応を行い、ベンジルアルコールを得た（収率；２％）。【０１６３】
実施例５−３
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ４）（５．９ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（３．８ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、安息香酸（６１．１ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて１６０℃で２４時間反応させた。
次いで、オートクレーブからチューブを取り出し、ベンジルアルコールを含む反応生成物（溶液）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出した。ベンジルアルコールの収率は、８％であった。
【化２５】
2012102247.tif 000034
【０１６４】
６．水素移動反応（Ｖ）−水素還元反応（その他の化合物の還元）
以下の方法により、その他の化合物の水素還元反応を行った（実施例６−１〜６−１１）。基質並びに水素移動反応物及びその収率を表８に示す。【０１６５】
実施例６−１
安息香酸メチルに代えてベンゾニトリルを用い、反応時間を１２時間とした以外は、実施例３−１と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１６６】
実施例６−２
安息香酸メチルに代えて４−ニトロ安息香酸メチルを用い、ＴＨＦの使用量を１ｍＬとし、反応時間を１２時間とした以外は、実施例３−１と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１６７】
実施例６−３
安息香酸メチルに代えてニトロベンゼンを用い、反応時間を１２時間とした以外は、実施例３−１と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１６８】
実施例６−４
アルゴンガス素雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（３．７６ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、表６（６−４）記載の化合物（９７．６３ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この化合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。即ち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて、１６０℃で３６時間反応させた。【０１６９】
実施例６−５及び６−６
表６（６−４）記載の化合物に代えて、表６（６−５）又は（６−６）記載の化合物を用いる以外は、実施例６−４と同様の方法で水素還元反応を行った。【０１７０】
実施例６−７
アルゴンガス素雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（３．７６ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、キノリン（５９．０８?Ｌ、０．５ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．５ｍＬ）を収容した。その後、この化合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。即ち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを８ＭＰａに設定した。このオートクレーブを１時間常温で撹拌した後、恒温槽を用いて、１６０℃で１２時間反応させた。【０１７１】
実施例６−８〜６−１１
キノリンに代えて、インドール、ベンゾチオフェン、ベンゾフラン又はイソキノリンを用いる以外は、実施例６−７と同様の方法で水素還元反応を行った（但し、実施例６−９では、ナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイドの使用量を１８．８２ｍｇ（０．１０ｍｍｏｌ）に変更した。）。【０１７２】
【表８】
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【０１７３】
７．水素移動反応（ＶＩ）−脱水素反応
実施例７−１
窒素雰囲気下、減圧乾燥したヤングシュレンク（１０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（１５ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１１．２ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、ベンジル４−フルオロフェニルケトン（４２９ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）、トルエン（１．０ｍＬ）及びＬ−バリノール（０．１１ｍＬ、１．０ｍｍｏｌ）を収容した。次いで、凍結脱気を行い、その後、恒温槽を用いて、１６５℃で２４時間反応させた。【０１７４】
反応終了後、反応溶液に標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加え、重クロロホルム溶媒で１Ｈ  ＮＭＲ測定を行った。その結果、目的の生成物である２−（４−フルオロフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−１Ｈ−ピロールが得られた（収率；２４％）。
【化２６】
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【０１７５】
実施例７−２
窒素雰囲気下、減圧乾燥したヤングシュレンク（１０ｍＬ）に、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（７．５ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１１，２ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、１−ベンジル−４−ピペリジンメタノール（２０５ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）、５，６−ジメトキシ−１−インダノン（３８４ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）及びトルエン（１．０ｍＬ）を収容した。次いで、恒温槽を用いて、１６０℃で２４時間反応させた。反応終了後、得られた反応溶液を溶媒留去し、標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加え、重クロロホルム溶媒で１Ｈ  ＮＭＲ測定を行った。その結果、目的の生成物であるドネペジルが得られた（収率；９２％）。
【化２７】
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【０１７６】
実施例７−３
減圧乾燥させ、窒素で置換した１０ｍＬヤングシュレンクに、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（１５ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（４４．９ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）、ベンジル４−フルオロフェニルケトン（４２９ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）、トルエン（１．０ｍＬ）及びＬ−バリノール（０．１１ｍＬ、１．０ｍｍｏｌ）を収容した。その後、１６５℃の恒温槽で２４時間反応させ、２−（４−フルオロフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−１Ｈ−ピロールを得た。標準物質として１，１，２，２−テトラクロロエタンを用い、重クロロホルム溶媒で１Ｈ  ＮＭＲ測定を行った結果、収率３４％を得た。
【化２８】
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【０１７７】
実施例７−４
Ｌ−バリノールに代えてＬ−フェニルアラノールを、ベンジル４−フルオロフェニルケトンに代えてアセトフェノンを用いた以外は、実施例７−３と同様の方法でピロールの合成を行い、２−ベンジル−５−フェニル−１Ｈ−ピロールを得た。標準物質として１，１，１，２−テトラクロロエタンを用いた１Ｈ  ＮＭＲによる収率は６０％であった。
【化２９】
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【０１７８】
実施例７−５
減圧乾燥させ、窒素で置換した１０ｍＬヤングシュレンクに、撹拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（３．４ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（２２．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、トルエン（２．０ｍＬ）、プロピオフェノン（５３７ｍｇ、４．０ｍｍｏｌ）及びＬ−バリノール（０．２２ｍＬ、２．０ｍｍｏｌ）を収容した。その後、凍結脱気を行い、１６５℃の恒温槽で２４時間反応させ、２−イソプロピル−４−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロールを得た。標準物質として１，１，１，２−テトラクロロエタンを用い、重クロロホルム溶媒で１Ｈ  ＮＭＲ測定を行った結果、収率５２％を得た。
【化３０】
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【０１７９】
実施例７−６
アセトフェノンに代えて１−フェニルエタノールを用いた以外は、実施例７−４と同様の方法でピロールの合成を行い、２−ベンジル−５−フェニル−１Ｈ−ピロールを得た。ＮＭＲによる収率は５１％であった。
【化３１】
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【０１８０】
実施例７−７
Ｌ−フェニルアラノールに代えてＬ−バリノールを、１−フェニルエタノールに代えて１−フェニル−１−プロパノールを用いた以外は、実施例７−６と同様の方法でピロールの合成を行い、２−イソプロピル−４−メチル−５−フェニル−１Ｈ−ピロールを得た。ＮＭＲによる収率は２０％であった。
【化３２】
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【０１８１】
実施例７−８
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、ルテニウム錯体（Ｃ４）（１２ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）を用いた以外は、実施例７−３と同様にして、ピロールの合成を行い、２−（４−フルオロフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−１Ｈ−ピロールを得た。標準物質として１，１，２，２−テトラクロロエタンを用いた１Ｈ  ＮＭＲによる収率は２４％であった。【０１８２】
８．比較例
比較例１（水素還元反応）
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、下記式（Ｃ２）で表されるジクロロビスジフェニルホスフィノメチルピリジン−ルテニウム（ＩＩ）錯体（以下、「ルテニウム錯体（Ｃ２）」又は「Ｒｕ  ｃｏｍｐｌｅｘ（Ｃ２）」という。）を用いた以外は、実施例２−３と同様の方法で、Ｎ−ベンジルベンズアミドの水素還元反応を行った。Ｎ−ベンジルベンズアミドの転化率は、ほぼ１００％であった。しかし、アミド基の水素還元は進まず、水素移動反応物であるベンジルアルコール及びベンジルアミンの収率は、いずれも０％であった（下記式参照）。
【化３３】
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【化３４】
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（式中、「ａｄｄｉｔｉｖｅ」は、ナトリウム２−メチル−２−アダマンタントキサイドを表す。）【０１８３】
比較例２（脱水素反応）
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、ルテニウム錯体（Ｃ２）を用いた以外は、実施例７−１と同様の方法で、２−（４−フルオロフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−１Ｈ−ピロールを合成した。その結果、該ピロールの収率は１％以下であった。【０１８４】
比較例３（水素還元反応）
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、ルテニウム錯体（Ｃ２）を用いた以外は、実施例３−１９と同様の方法を試みたが、極微量のベンジルアルコールしか得られなかった。【０１８５】
比較例４（水素還元反応）
ルテニウム錯体（Ｃ１）に代えて、ルテニウム錯体（Ｃ２）を用いた以外は、実施例４−２と同様にして、アセトフェノンの水素還元反応を行った。反応生成物には１−フェニルエタノールが含まれており、その収率は、９％であった。【０１８６】
９．水素移動反応（ＶＩＩ）−水素還元反応及び脱水素反応の併用
実施例８−１
アルゴンガス雰囲気下、乾燥したフッ素樹脂製のチューブ（３０ｍＬ）に、攪拌子、ルテニウム錯体（Ｃ１）（１５．０ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）、塩基（ｂａｓｅ）としてナトリウム２−メチル−２−アダマントキサイド（３７．６ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、Ｎ−ベンジルベンズアミド（２１１．３ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及びイソプロパノール（３．０ｍＬ）を収容した。その後、この混合物を含むチューブを、迅速にオートクレーブ内に挿入した。次いで、オートクレーブをアースした状態で密閉し、このオートクレーブに、ステンレス管を介して接続した水素ガスボンベから水素ガスを導入し、オートクレーブ内を水素ガスで置換した。すなわち、オートクレーブ内に９ＭＰａの水素ガス圧をかけ、その後、リークバルブから水素ガス圧を抜いた。この操作（置換−脱置換）を３回繰り返した。最後に、オートクレーブ内の水素ガスを８ＭＰａに設定し、恒温槽を用いて１６０℃で２４時間反応させた。【０１８７】
反応終了後、オートクレーブを氷浴に浸して冷却し、ほぼ室温とした。そして、オートクレーブのリークバルブを開放し、内部にある水素ガスを空気中に放出した。次に、オートクレーブからチューブを取り出し、反応生成物（溶液）を得た。この反応生成物の１Ｈ  ＮＭＲ解析のために、この溶液に、内部標準物質（１，１，２，２−テトラクロロエタン）を加えた。この内部標準物質の水素原子量の積分値を基準として、反応生成物の収率を算出したところ、ベンジルアルコール及びベンジルアミンが、それぞれ、４５％及び１５％であった。また、Ｎ−ベンジルプロパン−２−アミンが４１％得られた。
【化３５】
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【０１８８】
Ｎ−ベンジルプロパン−２−アミンが得られたことについて、発明者らは、この実施例８−１における反応機構を、以下のように推定している。即ち、まず、イソプロパノールが、ルテニウム錯体（Ｃ１）の作用により脱水素化し、アセトンとなり、一方で、Ｎ−ベンジルベンズアミドが水素化されてベンジルアミンとなる。その後、アセトンが、ベンジルアミンと反応し、イミンを形成し、このイミンが水素化されて、Ｎ−ベンジルプロパン−２−アミンが生成する。
【国際調査報告】
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