(57)【要約】  常温で液状であるπ共役系分子からなる有機材料およびその用途を提供する。本発明による常温液状有機材料は、２以上の側鎖を有するπ共役系分子からなり、上記２以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される同一または別異の側鎖であり、上記２以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介して上記π共役系分子に結合する。
2012046849.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２以上の側鎖を有するπ共役系分子からなり、
前記２以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される同一または別異の側鎖であり、
前記２以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介して前記π共役系分子に結合する、常温液状有機材料。
【請求項２】
前記分岐アルキル鎖は、直接前記π共役系分子に結合し、
前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、
【化１】
2012046849.tif 000032
ここで、
前記Ｒ１は、４以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ２は、６以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ１の炭素原子数は、前記Ｒ２の炭素原子数よりも小さい、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項３】
前記分岐アルキル鎖は、置換基を介して前記π共役系分子に結合し、
前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、
【化２】
2012046849.tif 000033
ここで、
前記Ｒ１は、４以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ２は、６以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ１の炭素原子数は、前記Ｒ２の炭素原子数よりも小さく、
前記Ｓは、置換基である、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項４】
前記置換基は、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも１つ選択される、請求項１または３に記載の常温液状有機材料。
【請求項５】
前記Ｒ１およびＲ２の組み合わせは、次式
【化３】
2012046849.tif 000034
からなる群から選択される、請求項２または３に記載の常温液状有機材料。
【請求項６】
前記末端に重合部位を有するアルキル鎖は、末端オレフィン｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端ジエニル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端アクリル酸エステル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＯＣ（＝Ｏ）ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端メタクリル酸エステル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＯＣ（＝Ｏ）Ｃ（ＣＨ３）＝ＣＨ２｝および末端エポキシ基｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨＯＣＨ２｝（ここで、いずれもｎは、６≦ｎ≦１４である）からなる群から選択される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項７】
前記オリゴシロキサン鎖は、−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−Ｈ、−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−ＳｉＨ３および−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−Ｓｉ（ＣＨ３）３（ここで、ｎは、２≦ｎ≦１０であり、ＲａおよびＲｂの組み合わせは、｛Ｒａ＝Ｈ，Ｒｂ＝Ｈ｝、｛Ｒａ＝Ｈ，Ｒｂ＝ＣＨ３｝および｛Ｒａ＝ＣＨ３，Ｒｂ＝ＣＨ３｝からなる群から選択される）からなる群から選択される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項８】
前記フルオロカーボン鎖は、−（ＣＦ２）ｎＣＦ３、（ここで、ｎは、５≦ｎ≦９である）である、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項９】
前記オリゴエチレングリコール鎖は、−（Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）ｎ−ＯＨまたは−（Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）ｎ−ＯＣＨ３（ｎは、２≦ｎ≦１０）である、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１０】
前記π共役系分子は、紫外または可視領域に吸収を有する、請求項１に常温液状有機材料。
【請求項１１】
前記π共役系分子は、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレン、オリゴ（ｐ−）フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセラン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素、および、その誘導体からなる群から選択される、請求項１０に記載の常温液状有機材料。
【請求項１２】
前記π共役系分子は、ポルフィリンであり、
【化４】
2012046849.tif 000035
のいずれかで表される、請求項１１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１３】
前記π共役系分子は、アントラセンであり、
【化５】
2012046849.tif 000036
のいずれかで表される。請求項１１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１４】
前記π共役系分子は、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレンであり、
【化６】
2012046849.tif 000037
のいずれかで表される、請求項１１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１５】
前記π共役系分子は、フルオレンであり、
【化７】
2012046849.tif 000038
で表される（ここで、ｎは１以上の自然数である）、請求項１１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１６】
前記π共役系分子は、スチルベンであり、
【化８】
2012046849.tif 000039
で表される、請求項１１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１７】
前記π共役系分子は、アゾベンゼンであり、
【化９】
2012046849.tif 000040
で表される、請求項１１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１８】
前記π共役系分子は、金属を配位する、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１９】
前記π共役系分子は、２，２’−ビピリジン、１，１０−フェナントロリン、ターピリジン、環状π共役系分子、および、その誘導体からなる群から選択され、
前記金属は、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｓｎ、Ｏｓ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｃｅ、Ｎｄ、ＥｕおよびＬｕからなる群から選択される、請求項１８に記載の常温液状有機材料。
【請求項２０】
前記π共役系分子は、フェロセン誘導体である、請求項１８に記載の常温液状有機材料。
【請求項２１】
請求項１〜２０のいずれか１項に記載の常温液状有機材料からなる発光体。
【請求項２２】
請求項１〜２０のいずれか１項に記載の常温液状有機材料からなるインク材料。
【請求項２３】
透明電極と、光電変換部と、対電極とを含む光電変換素子であって、
前記光電変換部は、請求項１〜２０のいずれか１項に記載の常温液状有機材料を含む、光電変換素子。
【請求項２４】
前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、
前記電子ドナーおよび電子アクセプタの溶媒は、前記常温液状有機材料である、請求項２３に記載の光電変換素子。
【請求項２５】
前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、
前記電子ドナーは、前記常温液状有機材料であり、
前記電子アクセプタは、常温液状フラーレンである、請求項２３に記載の光電変換素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、常温で液状である有機材料およびその用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
最近、常温で液状であるポルフィリン誘導体が開発された（例えば、特許文献１を参照。）。特許文献１は、次式で示されるポルフィリン誘導体を開示する。【０００３】
【化１】
2012046849.tif 000003
【０００４】
特許文献１によれば、上式において、Ｍは、２Ｈ（水素原子）又はテトラフェニルポルフィリンと共有結合もしくは配位結合し得る原子または化合物を表す。Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、それぞれ独立に、水素原子、又はＯＲ４で表される炭素数７〜１５のアルコキシ基であり、Ｒ４は置換もしくは無置換の炭素数が７〜１５のアルキル基であり、Ｒ１同士、Ｒ２同士、及びＲ３同士は、それぞれ同一である。そして、Ｒ２及びＲ３がＯＲ４で表される炭素数７〜１５のアルコキシ基でＲ１が水素原子であるか、Ｒ１及びＲ３がＯＲ４で表される炭素数７〜１５のアルコキシ基でＲ２が水素原子であるか、Ｒ１及びＲ２がＯＲ４で表される炭素数７〜１５のアルコキシ基でＲ３が水素原子であるか、或いは、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３がＯＲ４で表される炭素数７〜１５のアルコキシ基である。【０００５】
特許文献１のポルフィリン誘導体は、ベンゼン環の特定の位置に３〜５個の特定の炭素数のアルコキシ基を有するため、溶媒を含むことなく、室温（２５℃〜４０℃）で液状性を有し、熱安定性も高い。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１のポルフィリン誘導体のベンゼン環は多数のアルコキシ基を必要とし、ポルフィリンの高密度化には限界がある。そのため、ポルフィリン固有の特性を十分に発揮できない場合がある。また、ポルフィリン以外の常温液状有機材料が得られれば有利である。【０００７】
以上より、本発明は、常温で液状であるπ共役系分子からなる有機材料およびその用途を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による常温液状有機材料は、２以上の側鎖を有するπ共役系分子からなり、前記２以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される同一または別異の側鎖であり、前記２以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介して前記π共役系分子に結合し、これにより上記課題を達成する。
前記分岐アルキル鎖は、直接前記π共役系分子に結合し、前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、
【化２】
2012046849.tif 000004
ここで、前記Ｒ１は、４以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ２は、６以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ１の炭素原子数は、前記Ｒ２の炭素原子数よりも小さくてもよい。
前記分岐アルキル鎖は、置換基を介して前記π共役系分子に結合し、前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、
【化３】
2012046849.tif 000005
ここで、前記Ｒ１は、４以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ２は、６以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記Ｒ１の炭素原子数は、前記Ｒ２の炭素原子数よりも小さく、前記Ｓは、置換基であってもよい。
前記置換基は、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも１つ選択され得る。
前記Ｒ１およびＲ２の組み合わせは、次式
【化４】
2012046849.tif 000006
からなる群から選択されてもよい。
前記末端に重合部位を有するアルキル鎖は、末端オレフィン｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端ジエニル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端アクリル酸エステル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＯＣ（＝Ｏ）ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端メタクリル酸エステル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＯＣ（＝Ｏ）Ｃ（ＣＨ３）＝ＣＨ２｝および末端エポキシ基｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨＯＣＨ２｝（ここで、いずれもｎは、６≦ｎ≦１４である）からなる群から選択され得る。
前記オリゴシロキサン鎖は、−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−Ｈ、−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−ＳｉＨ３および−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−Ｓｉ（ＣＨ３）３（ここで、ｎは、２≦ｎ≦１０であり、ＲａおよびＲｂの組み合わせは、｛Ｒａ＝Ｈ，Ｒｂ＝Ｈ｝、｛Ｒａ＝Ｈ，Ｒｂ＝ＣＨ３｝および｛Ｒａ＝ＣＨ３，Ｒｂ＝ＣＨ３｝からなる群から選択される）からなる群から選択され得る。
前記フルオロカーボン鎖は、−（ＣＦ２）ｎＣＦ３、（ここで、ｎは、５≦ｎ≦９である）であり得る。
前記オリゴエチレングリコール鎖は、−（Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）ｎ−ＯＨまたは−（Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）ｎ−ＯＣＨ３（ｎは、２≦ｎ≦１０）であり得る。
前記π共役系分子は、紫外または可視領域に吸収を有してもよい。
前記π共役系分子は、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレン、オリゴ（ｐ−）フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセラン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素、および、その誘導体からなる群から選択され得る。
前記π共役系分子は、ポルフィリンであり、
【化５】
2012046849.tif 000007
のいずれかで表されてもよい。
前記π共役系分子は、アントラセンであり、
【化６】
2012046849.tif 000008
のいずれかで表されてもよい。
前記π共役系分子は、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレンであり、
【化７】
2012046849.tif 000009
のいずれかで表されてもよい。
前記π共役系分子は、フルオレンであり、
【化８】
2012046849.tif 000010
で表されてもよい（ここで、ｎは１以上の自然数である）。
前記π共役系分子は、スチルベンであり、
【化９】
2012046849.tif 000011
で表されてもよい。
前記π共役系分子は、アゾベンゼンであり、
【化１０】
2012046849.tif 000012
で表されてもよい。
前記π共役系分子は、金属を配位してもよい。
前記π共役系分子は、２，２’−ビピリジン、１，１０−フェナントロリン、ターピリジン、環状π共役系分子、および、その誘導体からなる群から選択され、前記金属は、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｓｎ、Ｏｓ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｃｅ、Ｎｄ、ＥｕおよびＬｕからなる群から選択されてもよい。
前記π共役系分子は、フェロセン誘導体であってもよい。
本発明による発光体は、上記常温液状有機材料からなり、これにより上記課題を達成する。
本発明によるインク材料は、上記常温液状有機材料からなり、これにより上記課題を達成する。
本発明による光電変換素子は、透明電極と、光電変換部と、対電極とを含み、前記光電変換部は、上記常温液状有機材料を含み、これにより上記課題を達成する。
前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、前記電子ドナーおよび電子アクセプタの溶媒は、前記常温液状有機材料であり得る。
前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、前記電子ドナーは、前記常温液状有機材料であり、前記電子アクセプタは、常温液状フラーレンであり得る。
【発明の効果】
【０００９】
本発明による常温液状有機材料は、２以上の側鎖を直接または置換基を介して有するπ共役系分子からなる。特定の側鎖を選択し、かつ、２以上の選択された側鎖をπ共役系分子が有することにより、π共役系分子間のπ−π相互作用が阻害される。その結果、π共役系分子が孤立分散するので、常温液状化した有機材料を提供できる。【００１０】
本発明による常温液状有機材料は、常温で液状を維持しつつ、π共役系分子固有の特性（発光性、発色性、光電子特性、導電性）を発揮する。本発明による常温有機材料は、溶媒、マトリクス材料等を必要とすることなく、π共役系分子の発光性による発光体、π共役系分子の色素（発色）によるインク材料、π共役系分子の導電性による導電材料に用いることができる。また、本発明による常温液状有機材料を、光電子特性を利用した光電変換素子の光電変換部に用いれば、光電変換素子の溶媒が不要となるため、薄型化および小型化を可能にする。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の常温液状有機材料を用いた光電変換素子の模式図
【図２】本発明の常温液状有機材料を用いた発光器具の模式図
【図３】本発明の常温液状有機材料を用いたレーザ装置の模式図
【図４】本発明の常温液状有機材料を用いたカラーバーコードの模式図
【図５】実施例１のＰ１を合成する製造プロセスを示す図
【図６】（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０を合成する製造プロセスを示す図
【図７】実施例２のＰ２を合成する製造プロセスを示す図
【図８】実施例３および４のＯＰＶ１およびＯＰＶ２を合成する製造プロセスを示す図
【図９】実施例５およびお６のＯＰＶ３およびＯＰＶ４を合成する製造プロセスを示す図
【図１０】実施例７および８のＡＣＮ１およびＡＣＮ２を合成する製造プロセスを示す図
【図１１】実施例９〜１２のＦＬ１〜ＦＬ４を合成する製造プロセスを示す図
【図１２】実施例９〜１１のＦＬ１〜ＦＬ３のＮＭＲスペクトルを示す図
【図１３】実施例１３のＳＴＬＢを合成する製造プロセスを示す図
【図１４】実施例１３のＳＴＬＢのＮＭＲスペクトルを示す図
【図１５】実施例１４のＡＺＯを合成する製造プロセスを示す図
【図１６】実施例１によるＰ１の可視光下での様子を示す画像
【図１７】実施例３によるＯＰＶ１の可視光下での様子を示す画像
【図１８】実施例７によるＡＣＮ１の可視光下および紫外光下での様子を示す画像
【図１９】実施例１３によるＳＴＬＢの可視光下での様子を示す画像
【図２０】実施例１４によるＡＺＯの可視光下での様子を示す画像
【図２１】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例１によるＰ１の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図
【図２２】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例１によるＰ１の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図
【図２３】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例２によるＰ２の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図
【図２４】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例２によるＰ２の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図
【図２５】実施例１および２によるＰ１およびＰ２の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図
【図２６】実施例１および２によるＰ１およびＰ２の複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図
【図２７】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例３によるＯＰＶ１の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図
【図２８】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例３によるＯＰＶ１の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図
【図２９】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例５によるＯＰＶ３の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図
【図３０】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例５によるＯＰＶ３の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図
【図３１】実施例３〜６によるＯＰＶ１〜４の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図
【図３２】実施例３〜６によるＯＰＶ１〜４の複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図
【図３３】実施例７および８によるＡＣＮ１およびＡＣＮ２の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図
【図３４】実施例７および８によるＡＣＮ１およびＡＣＮ２の複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図
【図３５】実施例１３によるＳＴＬＢの貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図
【図３６】実施例１３によるＳＴＬＢの複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図
【図３７】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図
【図３８】各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図
【図３９】実施例１によるＰ１の熱重量測定の結果を示す図
【図４０】実施例１によるＰ１の示差熱量測定の結果を示す図
【図４１】実施例３によるＯＰＶ１の示差熱量測定の結果を示す図
【図４２】実施例４によるＯＰＶ２の示差熱量測定の結果を示す図
【図４３】実施例５によるＯＰＶ３の示差熱量測定の結果を示す図
【図４４】実施例６によるＯＰＶ４の示差熱量測定の結果を示す図
【図４５】実施例９〜１２によるＦＬ１〜４の示差熱量測定の結果を示す図
【図４６】実施例１によるＰ１の吸収スペクトルを示す図
【図４７】実施例１によるＰ１の発光の様子を示す画像
【図４８】実施例１によるＰ１の発光スペクトルを示す図
【図４９】実施例２によるＰ２の吸収スペクトルを示す図
【図５０】実施例２によるＰ２の発光スペクトルを示す図
【図５１】実施例３によるＯＰＶ１の吸収スペクトルを示す図
【図５２】実施例３によるＯＰＶ１の発光の様子を示す画像
【図５３】実施例３によるＯＰＶ１の発光スペクトルを示す図
【図５４】実施例４によるＯＰＶ２の吸収スペクトルを示す図
【図５５】実施例４によるＯＰＶ２の発光スペクトルを示す図
【図５６】実施例５によるＯＰＶ３の吸収スペクトルを示す図
【図５７】実施例５によるＯＰＶ３の発光スペクトルを示す図
【図５８】実施例６によるＯＰＶ４の吸収スペクトルを示す図
【図５９】実施例６によるＯＰＶ４の発光の様子および発光スペクトルを示す図
【図６０】実施例７によるＡＣＮ１の吸収スペクトルを示す図
【図６１】実施例７によるＡＣＮ１の発光スペクトルを示す図
【図６２】実施例８によるＡＣＮ２の吸収スペクトルを示す図
【図６３】実施例８によるＡＣＮ２の発光スペクトルを示す図
【図６４】実施例９によるＦＬ１の吸収スペクトルを示す図
【図６５】実施例１０によるＦＬ２の吸収スペクトルおよび発光の様子を示す図
【図６６】実施例１１によるＦＬ３の吸収スペクトルおよび発光の様子を示す図
【図６７】実施例１３によるＳＴＬＢの吸収スペクトルを示す図
【図６８】実施例１４によるＡＺＯの吸収スペクトルを示す図
【図６９】実施例１によるＰ１の発光ピーク強度と（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の添加量との関係を示す図
【図７０】実施例２によるＰ２の発光の様子を示す画像
【図７１】実施例３によるＯＰＶ１の発光ピーク強度と（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の添加量との関係を示す図
【図７２】実施例４によるＯＰＶ２を用いた白色発光の発光スペクトルと発光の様子を示す図
【図７３】実施例６によるＯＰＶ４を用いた白色発光の発光スペクトルと発光の様子を示す図
【図７４】実施例６によるＯＰＶ４を用いた白色発光インクの発光の様子を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（実施の形態１）
実施の形態１では、本発明による常温液状有機材料について詳述する。
【００１３】
本発明による常温液状有機材料は、２以上の側鎖を有するπ共役系分子からなる。ここで、２以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される。また、２以上の側鎖は同一であってもよいし、異なっていてもよい。さらに２以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介してπ共役系分子に結合する。
【００１４】
本発明者らは、側鎖として上述の特定の側鎖を選択し、かつ、２以上の選択された側鎖をπ共役系分子が有することにより、π共役系分子間のπ−π相互作用が阻害されることを見出した。この結果、任意のπ共役系分子の常温液状化に成功した。
【００１５】
なお、本明細書において「常温」とは、１０℃以上４０℃以下の温度範囲を意図する。また、本明細書において「液状」とは、溶媒、マトリクス材料等を用いることなく流動性を有する等方性流体を意図する。本明細書において「π共役系分子」とは、π共役電子系を有する、すなわち、平面性で分子波動関数の拡がりが大きい任意の分子を意図する。
【００１６】
上述の特定の側鎖が分岐アルキル鎖であり、かつ、直接π共役系分子に結合する場合、分岐アルキル鎖は、好ましくは、次式で表される。
【００１７】
【化１１】
2012046849.tif 000013
【００１８】
ここで、Ｒ１は、少なくとも４以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基である。Ｒ２は、少なくとも６以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基である。さらに、Ｒ１の炭素原子数は、Ｒ２のそれよりも小さい。
【００１９】
このような分岐アルキル鎖を用いれば、特許文献１のアルコキシ基に比べて、極めて少ない側鎖にも関わらずπ共役系分子間のπ−π相互作用を効率的に分断できる。その結果、π共役系分子は、特許文献１に比べて高密度で孤立分散するので、高濃度で常温液状化した有機材料を提供できる。このような常温液状有機材料はπ共役系分子固有の特性を容易に発揮できるので好ましい。
【００２０】
また、上述の特定の側鎖が分岐アルキル鎖であり、かつ、置換基を介してπ共役系分子に結合する場合、分岐アルキル鎖は、好ましくは、次式で表される。
【００２１】
【化１２】
2012046849.tif 000014
【００２２】
ここで、Ｒ１およびＲ２は、上述のＲ１およびＲ２と同様である。Ｓは置換基を示す。
【００２３】
この場合も、分岐アルキル鎖によりπ共役系分子間のπ−π相互作用が効率的に阻害されるとともに、分岐アルキル鎖が置換基Ｓを有することにより、π共役系分子へのＲ１およびＲ２の置換基の導入を容易にするので、π共役系分子を確実に常温液状化することができる。また、置換基の導入により、本発明の室温液状有機材料の材料設計の自由度が増す。
【００２４】
置換基Ｓは、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも１つ選択される。これら置換基Ｓは、π共役系分子の特性を変化させることなく、置換基Ｒ１およびＲ２をπ共役系分子に導入できる。
【００２５】
本発明による常温液状有機材料のπ共役系分子が、置換基を介して分岐アルキル鎖を有する場合、分岐アルキル鎖は少なくとも１つの置換基Ｓを有するが、分岐アルキル鎖が２以上の置換基Ｓを有する場合に、第２の置換基Ｓを共有して有してもよい。
【００２６】
上述の分岐アルキル鎖におけるＲ１およびＲ２の組み合わせは、好ましくは、次式からなる群から選択される。これにより、π共役系分子間のπ−π相互作用を確実に阻害するので、常温液状化を確実に達成できる。なお、置換されたＲ１およびＲ２は、例えば、アルキル基の１以上の水素原子が、ハロゲン原子、芳香族基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基等で置換されているが、本発明の効果を達成する限り、これに限定されない。
【００２７】
【化１３】
2012046849.tif 000015
【００２８】
本発明の常温液状有機材料において、２以上の側鎖のいずれもが、直接または置換基Ｓを介する分岐アルキル鎖である場合、２以上の分岐アルキル鎖それぞれのＲ１とＲ２との組み合わせは同一に限らないが、製造の容易性から、２以上の分岐アルキル鎖のそれぞれのＲ１とＲ２との組み合わせは、同一であることが好ましい。
【００２９】
また、Ｒ１とＲ２との組み合わせの選択、ならびに、Ｒ１およびＲ２と、後述するπ共役系分子の選択との組み合わせによって、粘性および融点を制御できる。
【００３０】
上述の特定の側鎖が、末端に重合部位を有するアルキル鎖である場合、末端に重合部位を有するアルキル鎖は、好ましくは、末端オレフィン｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端ジエニル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端アクリル酸エステル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＯＣ（＝Ｏ）ＣＨ＝ＣＨ２｝、末端メタクリル酸エステル｛−（ＣＨ２）ｎ−ＯＣ（＝Ｏ）Ｃ（ＣＨ３）＝ＣＨ２}および末端エポキシ基｛−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨＯＣＨ２｝（ここで、いずれもｎは、６≦ｎ≦１４である）からなる群から選択される。炭素原子数が６以上であれば、π共役系分子のπ−π相互作用が効率的に阻害され、炭素原子数が１５を超えると、アルキル鎖間のｖａｎ  ｄｅｒ  Ｗａａｌｓ相互作用の効果が大きくなり融点が上昇するとともに、π共役系分子の密度を低下させ得る。また、重合部位を有するので、紫外線照射により、場合によっては適切なポリマーあるいはモノマーと組み合わせて、常温液状有機材料の固定化を可能にするなど、常温液状化有機材料にさらなる機能を提供できる。なお、末端エポキシ基は、−ＣＨＯＣＨ２が三員環を形成しているものとする。
【００３１】
上述の特定の側鎖が、オリゴシロキサン鎖である場合、オリゴシロキサン鎖は、好ましくは、−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−Ｈ、−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−ＳｉＨ３および−（Ｓｉ−Ｒａ（Ｒｂ））ｎ−Ｓｉ（ＣＨ３）３（ここで、ｎは、２≦ｎ≦１０であり、ＲａおよびＲｂの組み合わせは、｛Ｒａ＝Ｈ，Ｒｂ＝Ｈ｝、｛Ｒａ＝Ｈ，Ｒｂ＝ＣＨ３｝および｛Ｒａ＝ＣＨ３，Ｒｂ＝ＣＨ３｝からなる群から選択される）からなる群から選択される。オリゴマー度（ｎ）が２以上であれば、π共役系分子のπ−π相互作用が効率的に阻害され、ｎが１１を超えると、ポリシロキサン鎖となり、π共役系分子の高密度化を保持できなくなる。また、側鎖中にＳｉ−Ｏ−Ｓｉ（シロキサン結合）を含むので、アルキル鎖のＣ−Ｃ結合に対して結合エネルギーが大きく、耐熱性に優れ、酸化、分解されにくい。また、耐候性（耐紫外線および耐放射線）も兼ね備えており、有利である。
【００３２】
上述の特定の側鎖が、フルオロカーボン鎖である場合、フルオロカーボン鎖は、好ましくは、−（ＣＦ２）ｎＣＦ３（ｎは、５≦ｎ≦９）で表される。炭素原子数が５以上であれば、π共役系分子のπ−π相互作用が効率的に阻害され、炭素原子数が１０を超えると、フルオロカーボン鎖が嵩高く、剛直となりπ共役系分子の密度を低下させるとともに、融点が上昇し得る。フルオロカーボン鎖を有する常温液状有機材料は、例えば、無置換の分岐アルキル鎖を有する常温液状有機材料と混ざらない。すなわち、常温液状有機材料の相分離を可能にするなど、常温液状有機材料にさらなる機能を提供できる。
【００３３】
上述の特定の側鎖が、オリゴエチレングリコール鎖である場合、オリゴエチレンオキシド鎖は、好ましくは、−（Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）ｎ−ＯＨまたは−（Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２）ｎ−ＯＣＨ３（ｎは、２≦ｎ≦１０）である。炭素原子数が２以上であれば、π共役系分子のπ−π相互作用が効率的に阻害され、炭素原子数が１１を超えると、ポリエチレングリコール鎖となり、π共役系分子の高密度化を保持できなくなる。オリゴエチレングリコール鎖は、柔軟性があるので、常温液状有機材料の粘性を下げることができる。また、オリゴエチレングリコール鎖は親水性を有するので、常温液状有機材料を水または極性溶媒と混合できる。すなわち、常温液状有機材料に親水性を付与する、疎水的な常温液状有機材料と相分離を可能にするなど、常温液状有機材料にさらなる機能を提供できる。
【００３４】
なお、本発明の常温液状有機材料が有する２以上の側鎖は、すべて同一でもよいし、異なっていてもよい。側鎖に応じた機能を常温液状有機材料に付与するよう上述の側鎖を適宜選択することができる。
【００３５】
また、本発明の常温液状有機材料が有する２以上の側鎖が、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖またはオリゴエチレングリコール鎖であり、かつ、これらが置換基を介してπ共役系分子に結合している場合、置換基は、上述のフェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも１つ選択される。
【００３６】
本発明の常温液状有機材料におけるπ共役系分子は、上述したように２以上の特定の側鎖を有する。２以上の特定の側鎖を有せば、π共役系分子間のπ−π相互作用を確実に阻害するので、常温液状化を確実に達成できる。例えば、π共役系分子がフルオレン、アントラセン、アゾベンゼン、スチルベン、ピレンなどは、２以上の分岐アルキル鎖により容易に常温液状化され得る。このように少ない側鎖にも関わらず常温液状化が達成されるので、π共役系分子固有の特性の発揮に有利である。
【００３７】
本発明の常温液状有機材料におけるπ共役系分子が有する側鎖が多いほど、π共役系分子間のπ−π相互作用が強く阻害され、π共役系分子間の秩序性が低下するので融点を下げることができる。
【００３８】
本発明の常温液状有機材料におけるπ共役系分子に特に制限はないが、用途に応じて適宜π共役系分子を選択することができる。
【００３９】
発色あるいは発光の発現を目的とする場合、π共役系分子として、紫外または可視領域に吸収を有するπ共役系分子が選択可能である。このようなπ共役系分子は色素とも呼ばれ、色剤として知られている。より具体的には、色素を有するπ共役系分子は、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレン、オリゴ（ｐ−）フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素、および、その誘導体からなる群から選択される。例えば、アントラセンおよびその誘導体は、紫外領域に吸収を有し、かつ、青色発光することから、励起源として紫外線を用いたレーザ媒体に有利である。
【００４０】
色素を有するπ共役系分子は、所望の色（例えば、吸収波長）に応じて選択できる。
【００４１】
上記の中でも、π共役系分子がポルフィリンの場合、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖であり、次式を見たす常温液状有機材料が好ましい。次式で表される常温液状有機材料をＰ１と称する。
【００４２】
【化１４】
2012046849.tif 000016
【００４３】
Ｐ１は、ガラス転移点が−１３．６℃であることが分かっており、常温液状有機材料である。また、Ｐ１は、紫色を有するインク材料となる。Ｐ１は、紫外線励起により赤色発光する発光体にもなり得る。さらに、Ｐ１は、電子ドナー性の溶媒、あるいは、液状電子ドナーそれ自身としても機能し得るので、電子アクセプタと共に用いることによって、光電変換素子を構成できる。
【００４４】
別の常温液状有機材料として、π共役系分子がポルフィリンであり、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖であり、置換基Ｓがフェニル基およびエーテル基の組み合わせであり、次式で表される常温液状有機材料がある。次式で表される常温液状有機材料をＰ２と称する。
【００４５】
【化１５】
2012046849.tif 000017
【００４６】
Ｐ２は分岐アルキル鎖（側鎖）のそれぞれが置換基Ｓとしてエーテル基を有するが、分岐アルキル鎖は、さらに、置換基Ｓとしてフェニル基を共有する。このようなＰ２は、上述のＰ１と同様の特性を有する。
【００４７】
また、Ｐ２の粘性は、Ｐ１のそれよりも高い。これは、側鎖間のｖａｎ  ｄｅｒ  Ｗａａｌｓ相互作用に起因する。すなわち、π共役系分子の選択、および、選択されたπ共役分子に導入する分岐アルキル鎖の数あるいは種類の選択によって、本発明の室温液状有機材料の粘性を制御できることを示す。
【００４８】
さらに、Ｐ２の量子収率は、Ｐ１のそれよりも高い。これは、Ｐ２の方が、Ｐ１よりも励起状態を長く維持することを示す。すなわち、π共役系分子に導入する側鎖の数あるいは種類の選択によって、π共役系分子のπ−π相互作用の立体的な阻害の程度を調整し、かつ、外的要因（酸素や水分）からの孤立化が起こり、励起状態を長く維持できることを示す。
【００４９】
別の常温液状有機材料として、π共役系分子がオリゴ（ｐ−）フェニレンビニレンであり、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖であり、置換基Ｓがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。高度に分岐した分岐アルキル鎖（ハイパーブランチとも呼ぶ）あるいはシンプルに分岐したアルキル鎖（スワローテイルとも呼ぶ）を４つ有する常温液状有機材料をＯＰＶ１、ＯＰＶ２と、ハイパーブランチアルキル鎖あるいはスワローテイルアルキル鎖を６つ有する常温液状有機材料をＯＰＶ３、ＯＰＶ４と称する。
【００５０】
【化１６】
2012046849.tif 000018
【００５１】
ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４は、いずれも淡黄色を有する常温液状有機材料である。また、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４は、紫外線励起および電子線励起により青色発光する発光体にもなり得る。さらに、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４は、Ｐ１、Ｐ２と同様に、電子ドナー性の溶媒あるいは液状電子ドナーそれ自身としても機能し得るので、電子アクセプタと共に用いることによって、光電変換素子を構成できる。
【００５２】
また、ＯＰＶ４＜ＯＰＶ３＝ＯＰＶ２＜ＯＰＶ１の順に粘性が高くなる（すなわち、ＯＰＶ４が最も柔らかく、ＯＰＶ１が最も硬い）。これは導入した側鎖によるπ共役系分子（ここではＯＰＶ）の効果的な孤立化に起因し、π共役系分子の選択、および、選択されたπ共役分子に導入する分岐アルキル鎖の数あるいは種類の選択によって、本発明の常温液状有機材料の粘性を制御できることを示す。
【００５３】
さらに、量子収率は、ＯＰＶ１＜ＯＰＶ２＜ＯＰＶ３＜ＯＰＶ４の順に大きくなる。これもまた、π共役系分子に導入する分岐アルキル鎖の数あるいは種類の選択によって、π共役系分子のπ−π相互作用をより立体的に阻害し、外的要因からの孤立化がおこることで、励起状態を長く維持できることを示す。
【００５４】
別の常温液状有機材料として、π共役系分子がアントラセンであり、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖（ハイパーブランチあるいはスワローテイル）であり、置換基Ｓがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。ハイパーブランチアルキル鎖を有する常温液状有機材料をＡＣＮ１と、スワローテイルアルキル鎖を有する常温液状有機材料をＡＣＮ２と称する。
【００５５】
【化１７】
2012046849.tif 000019
【００５６】
ＡＣＮ１およびＡＣＮ２は、いずれも淡黄色を有する常温液状有機材料である。また、ＡＣＮ１およびＡＣＮ２は、紫外線励起および電子線励起により青色発光する発光体にもなり得る。
【００５７】
別の常温液状有機材料として、π共役系分子がフルオレンであり、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖（スワローテイル）であり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。式中、ｎは、１以上の自然数であるが、好ましくは、５以下である。ｎ＝１である常温液状有機材料をＦＬ１、ｎ＝２である常温液状有機材料をＦＬ２と称する（以降のｎについても同様である）。
【００５８】
【化１８】
2012046849.tif 000020
【００５９】
ＦＬ２およびＦＬ３は、紫外線励起および電子線励起により青色発光する発光体になり得る。また、ｎが増大するほど粘性が高くなる（すなわち、ＦＬ１が最も柔らかく、ｎが増大するにつれて、硬くなる）。また、量子収率は、ｎが増大するにつれて増大する傾向がある。
【００６０】
別の常温液状有機材料として、π共役系分子がスチルベンであり、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖（スワローテイル）であり、置換基Ｓがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。３つの分岐アルキル鎖を有する常温液状有機材料をＳＴＬＢと称する。
【００６１】
【化１９】
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【００６２】
ＳＴＬＢは、無色透明な常温液状有機材料である、また、ＳＴＬＢは、紫外光照射によりトランス−シス異性化を生じる。また、異性化逆反応には光増感剤が必要であるため、シス体としての光学電子情報が熱的に安定に記憶された情報記憶媒体に有利である。
【００６３】
別の常温液状有機材料として、π共役系分子がアゾベンゼンであり、２以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖（スワローテイル）であり、置換基Ｓがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。２つの分岐アルキル鎖を有する常温液状有機材料をＡＺＯと称する。
【００６４】
【化２０】
2012046849.tif 000022
【００６５】
ＡＺＯは、赤褐色な常温液状有機材料である、また、ＡＺＯは、紫外光照射によりトランス−シス異性化を生じる。また、室内照明等の可視光によって容易に異性化逆反応が生じるため、光異性化に伴う動的変化の誘起に有利である。
【００６６】
なお、具体的に上述した、Ｐ１、Ｐ２、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４、ＡＣＮ１、ＡＣＮ２、ＦＬ１等、ＳＴＬＢ、ＡＺＯの２以上の側鎖は、例示であって、これらに限定されないことに留意されたい。
【００６７】
発色あるいは発光、および／または、金属に起因した特性の発現を目的とする別のπ共役系分子として、金属を配位するπ共役系分子がある。具体的には、金属を配位するπ共役系分子は、２，２’−ビピリジン、１，１０−フェナントロリン、ターピリジン、環状π共役系分子、および、その誘導体からなる群から選択される。環状π共役系分子の具体例は、ポルフィリン、フタロシアニンおよびその類縁体である。
【００６８】
上記π共役系分子に配位する金属は、具体的には、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ｓｎ、Ｏｓ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｃｅ、Ｎｄ、ＥｕおよびＬｕからなる群から選択される。
【００６９】
選択するπ共役系分子と金属との組み合わせによって、色素、発光性、磁性等の所望の機能を発現する常温液状有機材料が提供される。例えば、π共役系分子として２，２’−ビピリジンを選択し、金属としてＲｕを選択すれば、赤色発色性の色素かつ電子ドナー性の機能を有する常温液状有機材料となり得る。あるいは、π共役系分子としてポルフィリンを選択し、金属としてＰｔを選択すれば、上述のＰ１に比べてより強い発光性を示し得る常温液状有機材料となり得る。また、π共役系分子としてポルフィリンを選択し、金属としてＮｉまたはＣｕを選択すれば、ＮｉまたはＣｕによるスピンに起因する磁性を示し得る常温液状有機材料となり得る。金属としてＦｅを選択すれば、Ｆｅによる酸素補足能を有する常温液状有機材料となり得る。このように、所望の機能に応じてπ共役系分子と金属とを選択すればよい。
【００７０】
また、発色あるいは発光の発現を目的とする場合の別の金属を配位するπ共役系分子として、フェロセン誘導体を用いることもできる。
【００７１】
さらに、本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子に水素結合性置換基を直接導入することによって、エラストマ化あるいはクラスタ化を可能にする。すなわち、水素結合性置換基の導入により、π共役系分子のπ−π相互作用を完全に分断するのではなく、ある程度維持させることができる。この結果、液状であり、かつ、エラストマあるいはクラスタである常温液状有機材料が得られる。このような水素結合性置換基は、−ＣＨ２−ＯＨ、−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨ、−ＮＨ２、−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−および−Ｃ（＝Ｏ）−ＮＨからなる群から選択される。
【００７２】
エラストマ化あるいはクラスタ化した常温液状有機材料もまた、上述のπ共役系分子固有の特性を有する。したがって、例えば、導電性に優れたペースト状の常温液状有機材料であれば、電気化学キャパシタ、導電性ペースト、半導体素子、アクチュエータに適用する際に溶媒を用いることなく塗布および加工できるので、有利である。
【００７３】
次に、本発明の常温液状有機材料の例示的な製造方法を説明する。例えば、２以上の側鎖のいずれもが分岐アルキル鎖であり、かつ、これら分岐アルキル鎖が直接π共役系分子に結合している、常温液状有機材料の例示的な製造方法を示す。
【００７４】
ステップＳ１１０：分岐アルキル鎖からなるアルコールを酸化し、アルデヒドにする。ここで、Ｒ１およびＲ２は、上述したとおりであるため、説明を省略する。
【００７５】
【化２１】
2012046849.tif 000023
【００７６】
ステップＳ１２０：ステップＳ１１０で得られたアルデヒドと、π共役系分子源とを反応させる。これにより、ステップＳ１１０で得られたアルデヒドがπ共役系分子に導入される。ここで、π共役系分子源は、反応により上述したπ共役系分子となる任意の分子である。
【００７７】
例えば、上述のＰ１を得る場合、ステップＳ１１０において、Ｒ１およびＲ２が次式であるアルコールを用いる。
【００７８】
【化２２】
2012046849.tif 000024
【００７９】
上記アルコールを（ＣＯＣｌ）２、ＣＨ２Ｃｌ２、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）およびトリエチルアミンの存在下で酸化する。
【００８０】
次いで、ステップＳ１２０において、得られたアルデヒドと、π共役系分子源としてピロールとを、ｐ−トルエンスルホン酸水和物および２，３，５，６−テトラクロロ−１，４−ベンゾキノン（ＴＣＱ）の存在下で還流する。その結果、Ｐ１が得られる。
【００８１】
例えば、２以上の側鎖のいずれもが分岐アルキル鎖であり、かつ、これら分岐アルキル鎖が置換基を介してπ共役系分子に結合している、常温液状有機材料の例示的な製造方法を示す。ここでは、簡単のため、置換基は、フェニル基とエーテル基との組み合わせとする。
【００８２】
ステップＳ２１０：分岐アルキル鎖からなるアルコールをハロゲン化し、ハロゲン化物にする。ここで、Ｒ１およびＲ２は、上述したとおりであるため、説明を省略する。ここでＸは、Ｃｌ、ＢｒおよびＩからなる群から選択されるハロゲン元素である。反応の容易性からＸはＢｒが好ましい。
【００８３】
【化２３】
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【００８４】
ステップＳ２２０：ヒドロキシフェニルベンズアルデヒドと、ステップＳ２１０で得られたハロゲン化物とを反応させ、エーテル化合物（アルキルオキシベンズアルデヒド）を得る。
【００８５】
【化２４】
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【００８６】
ステップＳ２３０：ステップＳ２２０で得られたエーテル化合物と、π共役系分子源としてピロールとを反応させる。これにより、ステップＳ２２０で得られたエーテル化合物がπ共役系分子としてポルフィリンに導入される。このようにして、常温液状有機材料が得られる。
【００８７】
ステップＳ２１０において、Ｒ１およびＲ２が次式であるアルコールを用いれば、上述のＰ２の常温液状有機材料が得られる。また、ステップＳ２１０において、Ｒ１およびＲ２が次式であるアルコールを用い、かつ、ステップＳ２３０において、π共役系分子源としてテトラエチル−１，４−フェニレンビス（メチレン）ジホスホン酸塩を用いれば、上述のＯＰＶ１の常温液状有機材料が得られる。
【００８８】
【化２５】
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【００８９】
これら本発明の液状有機材料の製造方法は、例示であって、２以上の側鎖の種類および数、ならびに、π共役系分子の種類のよって、適宜変更され得ることを理解されたい。
【００９０】
（実施の形態２）
次に、実施の形態１で詳述した本発明の常温液状有機材料の用途について説明する。
【００９１】
まず、本発明の常温液状有機材料の有する光電子特性を利用した用途について詳述する。
【００９２】
図１は、本発明の常温液状有機材料を用いた光電変換素子の模式図である。
【００９３】
本発明の光電変換素子１００は、透明電極１１０と、光電変換部１２０と、対電極１３０とを含む。光電変換部１２０は、実施の形態１で説明した常温液状有機材料を含む。
【００９４】
光電変換素子１００は、透明電極１１０側から光電変換される光が入射するように構成される。光電変換素子１００は、透明電極１１０側にガラス基板、樹脂基板等の光電変換される光を透過する支持基板を用いて支持されてもよい。
【００９５】
透明電極１１０は、光電変換部１２０に光電変換される光を透過させる任意の電極であり、具体的には、ＩＴＯ、ＳｎＯ２、ＦＴＯ、ＺｎＯ等の透明導電膜、金、銀、白金等の金属膜、ナノ粒子・ナノワイヤ、または、導電性高分子であり得る。
【００９６】
光電変換部１２０は、電子ドナー１４０と、電子アクセプタ１５０と、電解液１６０とを含む。電子ドナー１４０は、実施の形態１で説明した常温液状有機材料である。電子アクセプタ１５０は、常温液体フラーレン（例えば、国際公開ＷＯ２００８／００４６３５号パンフレット参照）等の電子アクセプタ能を有する常温液状有機材料であり得る。電解液１６０は、電子を運ぶことができる任意の電解液を採用できるが、代表的には、ヨウ素イオンとヨウ素とを含むヨウ素系電解液が知られている。
【００９７】
図１では、本発明の常温液状有機材料が、電子ドナー１４０自身として機能し得る例を示すが、本発明の常温液状有機材料は、電子ドナー１４０および電子アクセプタ１５０の溶媒として用い、別途固体の電子ドナーおよび／または電子アクセプタを溶解させてもよい。この場合、固体の電子ドナー１４０としてポルフィリン、ペリレンビスイミド、ＯＰＶ、ドナー性無機ナノ粒子など、固体の電子アクセプタ１５０としてフラーレン、フタロシアニン、アクセプタ性無機ナノ粒子等を採用できる。
【００９８】
対電極１３０は、特に制限はないが、金属、炭素または透明電極１１０と同様の材料からなる。金属には、Ａｕ、Ａｇ、Ｃｕ、Ｐｔ、Ｒｈ、Ｒｕ、Ａｌ、Ｍｇ、Ｉｎ等がある。
【００９９】
本発明の光電変換素子１００によれば、光電変換部１２０に常温液状有機材料を電子ドナー１４０それ自身、ならびに、電子ドナーおよび電子アクセプタ１５０の溶媒として用いることができるので、既存の電子ドナーあるいは電子アクセプタを溶解させるための溶媒を用いる必要がない。この結果、光電変換素子そのものの小型化・薄膜化を達成できる。また、溶媒を用いないため、環境負荷がなく、溶媒がリークすることによる性能の劣化はない。常温液状有機材料は不揮発性のため、高温作動を可能にし、耐環境性に優れる。さらに、光電変換部１２０内を常に電子ドナー１４０と電子アクセプタ１５０との均一拡散状態にするので、電極表面に活性の高い分子を位置できる。その結果、性能の劣化を抑制するとともに、物理的な欠陥を拡散により自己修復できる。
【０１００】
また、本発明の光電変換素子１００において、光電変換部１２０に常温液状有機材料を電子ドナー１４０および電子アクセプタ１５０の溶媒として用いることができるので、より高密度な状態で電子ドナー１４０および電子アクセプタ１５０とを相互作用させることができる。
【０１０１】
次に、本発明の光電変換素子１００の動作を説明する。光電変換される光（例えば、可視光）が、透明電極１１０を介して光電変換部１２０に入射する。入射された光は、電子ドナー１４０を励起して、電子的な基底状態から励起状態へと遷移する。励起された電子は、電子アクセプタ１５０へ注入され、外部回路（図示せず）を通って、対電極１３０に移動する。対電極１３０に移動した電子は、電解液１６０中のイオンによって運ばれ、再度、電子ドナー１４０に戻る。この過程により電気エネルギーが取り出される。ここで、電子ドナー１４０が、常温液状有機材料である場合には、常温液状有機材料が励起されることになる。
【０１０２】
次に、本発明の常温液状有機材料の有する発光性を利用した用途について詳述する。
【０１０３】
図２は、本発明の常温液状有機材料を用いた発光器具の模式図である。
【０１０４】
発光器具２００は、ここでは、砲弾型白色発光ダイオードランプ２００である。発光器具２００は、励起光源２１０と、波長変換部２２０とを含む。
【０１０５】
詳細には、励起光源２１０および波長変換部２２０は、リードワイヤ２３０に載置される。励起光源２１０とリードワイヤ２３０、２４０とは、金細線２５０によって電気的に接続されている。励起光源２１０および波長変換部２２０全体は、透明物質２６０で被覆されている。
【０１０６】
波長変換部２２０は、発光体として実施の形態１で説明した常温液状有機材料を含む。波長変換部２２０は、常温液状有機材料単体またはその組み合わせからなってもよいし、または、それら単体またはその組み合わせと、励起光源２１０を封止するエポキシ樹脂等の高分子封止剤とからなってもよい。
【０１０７】
波長変換部２２０に本発明による常温液状有機材料を用いれば、高分子封止剤を必要としないので、既存のセラミック発光体と高分子封止剤との混合が不均一になる、あるいは、既存のセラミック発光体が高分子封止剤中で沈殿する等の問題は生じない。さらに、本発明の常温液状有機材料は不揮発性であるため、発光性が変化することはない。また、波長変換部２２０に本発明による常温液状有機材料と高分子封止剤とを用いたとしても、発光体が常温で液状であるため、上述の問題は生じない。したがって、発光器具２００の発光性および歩留まりを向上できる。
【０１０８】
次に、発光器具２００の動作を説明する。ここでは、波長変換部２２０が、青色光（例えば、波長４５０ｎｍ）の照射により黄色発光する常温液状有機材料からなり、励起光源２１０が青色発光ダイオード素子であるとする。リードワイヤ２３０および２４０を介して、励起光源２１０は、波長４５０ｎｍの青色光を発生する。青色光は波長変換部材２２０に投光され、波長変換部材２２０の常温液状有機材料により黄色光に変換される。発光器具２００は、青色光と黄色光とを混合した白色光を発光する。
【０１０９】
本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子および２以上の側鎖の種類の選択によっては、１００〜１９０ｎｍの真空紫外線、１９０〜３８０ｎｍの紫外線、電子線などの励起によって発光する。例えば、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４は、紫外線で励起され、青色光を発する。したがって、発光体として本発明の常温液状有機材料と、真空紫外線、紫外線および電子線等の励起源とを組み合わせた画像表示装置を構成することもできる。画像表示装置には、蛍光表示管（ＶＦＤ）、フィールドエミッションディスプレイ（ＦＥＤ）、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）、陰極線管（ＣＲＴ）などがある。
【０１１０】
また、本発明の常温液状有機材料の発光性を利用した発光体は、発光塗料にも利用できる。本発明の常温液状有機材料は、溶媒を用いる必要がないので、環境負荷のない、溶媒の揮発による発光性の変化の心配がない。
【０１１１】
次に、本発明の常温液状有機材料の有する発光性を利用した別の用途について詳述する。
【０１１２】
図３は、本発明の常温液状有機材料を用いたレーザ装置の模式図である。
【０１１３】
レーザ装置３００は、励起源３１０と、レーザ媒体３２０とを含む。励起源３１０は、レーザ媒体３２０を励起させる任意の励起源であるが、例えば、レーザ媒体３２０が紫外線を吸収し、発光する場合には、エキシマレーザ（励起波長３０８ｎｍ）を使うことができる。レーザ媒体３２０は、励起源３１０からの励起光３３０を透過させるセル等に充填された本発明の常温液状有機材料である。本発明の常温液状有機材料は、溶媒あるいはポリマーマトリクスを必要としないので、溶媒の蒸発による発光性の劣化がない、さらに高密度発光体として高効率な特性を示すことができる。その結果、発光性に優れたレーザ装置を提供できる。また、溶媒を不要とするので、環境にやさしい。
【０１１４】
既存の有機材料である蛍光色素をレーザ媒体に用いる場合、蛍光色素が凝集し、量子収率が落ち、その結果ゲインが低下することが知られている。これを防ぐため、既存のレーザ媒体は、数％程度の低濃度で透明ポリマーマトリクスに分散させた蛍光色素からなる。本発明の常温有機材料は、色素を有するπ共役系分子が高密度でかつ凝集しないので、飛躍的な性能の向上が期待できる。
【０１１５】
このようなレーザ装置３００の動作を説明する。ここでは、励起源３１０がエキシマレーザ（波長３０８ｎｍ）であり、レーザ媒体３２０が、エキシマレーザにより可視光を発光する常温液状有機材料からなるとする。励起源３１０からの励起光３３０は、レーザ媒体３２０に入射する。入射した励起光３３０によりレーザ媒体３２０は、励起され、可視光３４０を発する。このような可視光３４０は、例えば、光ファイバ（図示せず）に取り込まれ、検出装置等に利用され得る。
【０１１６】
次に、本発明の常温液状有機材料の有する発色を利用した用途について詳述する。
【０１１７】
図４は、本発明の常温液状有機材料を用いたカラーバーコードの模式図である。
【０１１８】
図４のカラーバーコード４００は、例えば、特開２００４−３５５１２２号公報の図２〜図１０に記載のテーブルに基づいて作成したカラーバーコードを示す。カラーバーコード４００中のＲ、ＧおよびＢの各セルは、それぞれ、ＲＥＤ（赤色）の発色をする本発明の常温液状有機材料からなるインク、ＧＲＥＥＮ（緑色）の発色をする本発明の常温液状有機材料からなるインク、ＢＬＵＥ（青色）の発色をする本発明の常温液状有機材料からなるインクでプリントされている。各発色をする常温液状有機材料は、実施の形態１で詳述したように、π共役系分子の種類等によって調製され得る。
【０１１９】
特開２００４−３５５１２２号公報を参照すれば、カラーバーコード４００の領域４１０はＳＴＡＲＴコードであり、領域４２０はキャラクタ“Ｎ”であり、領域４３０はキャラクタ“Ｉ”であり、領域４４０はキャラクタ“Ｍ”であり、領域４５０はキャラクタ“Ｓ”であり、領域４６０はＥＮＤコードである。この結果、カラーバーコード４００は、“ＮＩＭＳ”の情報を保持している。
【０１２０】
このようなカラーバーコード４００が保持する情報は、例えば、特開２００４−３５５１２２号公報のバーコードリーダを用いて読み出すことができる。
【０１２１】
なお、図４に示すカラーバーコードは、一例であって、単純なドットに限らず、二次元、ＱＲコード等に適用されることが言うまでもない。
【０１２２】
このように本発明の常温液状有機材料をインク材料としてカラーバーコードに用いれば、インク材料として溶媒（高分子媒体等）が不要であるため、正確かつ微細な描画を可能にする。すなわち、多様な発色をする本発明の常温液状有機材料をインク材料に用いてカラーバーコードを作成すれば、印字の高密度化および形状の多様化を達成できるので、より記録密度ならびに情報量を向上させることができる。
【０１２３】
次に具体的な実施例を用いて本発明を詳述するが、本発明がこれら実施例に限定されないことに留意されたい。
【実施例１】
【０１２４】
実施例１では、上述のＰ１を合成した。【０１２５】
図５は、実施例１のＰ１を合成する製造プロセスを示す図である。【０１２６】
アルコール５１０を（ＣＯＣｌ）２、ＣＨ２Ｃｌ２、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）およびトリエチルアミンの存在下で酸化し、アルデヒド５２０を得た（ステップＳ１１０）。【０１２７】
次いで、ベンゼン（６００ｍｌ）にｐ−トルエンスルホン酸水和物（ｐ−ＴｓＯＨ・Ｈ２Ｏ）（２０ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）を溶解させた溶液を、窒素雰囲気下、暗所にて２時間加熱・還流した。加熱・還流には、ディーン・スタークトラップとコンデンサとを備えた丸底フラスコ（１１）を用いた。ステップＳ１１０で得たアルデヒド５２０（２．２ｇ、７．５ｍｍｏｌ）と、π共役系分子源としてピロール（０．５ｍｌ、７．５ｍｍｏｌ）とを加熱・還流させた溶液に添加し、さらに１５分加熱した。その後、この溶液に２，３，５，６−テトラクロロ−１，４−ベンゾキノン（ＴＣＱ）（０．８３ｇ、３．４ｍｍｏｌ）を添加し、さらに３０分加熱・還流した（ステップＳ１２０）。【０１２８】
このようにして得られた反応物を冷却し、減圧下で溶媒を除去した。残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカのショートプラグを介して濾過するとともに、ジクロロメタンで洗浄した。溶離剤を回収し、乾燥させた。シリカを用いたカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン／クロロホルム、９．５：０．５）による残渣の精製の結果、紫色の液体が得られた（０．８ｇ、収率８．６％）。【０１２９】
このようにして得られた紫色の液体がＰ１であることをプロトン核磁気共鳴分光法（１Ｈ  ＮＭＲ）（ＤＭＸ４００、Ｂｒｕｋｅｒ社製）、レーザ脱離イオン化飛行時間型質量分析計（ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ）（ＡＸＩＭＡ−ＣＦＲ  Ｐｌｕｓ、Ｓｈｉｍａｄｚｕ社製）、および、紫外可視光分光光度計ＵＶ／ｖｉｓ（Ｃａｒｙ５０  Ｃｏｎｃ、Ｖａｒｉａｎ社製）により確認した。【０１３０】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝−２．３２（ｂｒ  ｓ，２Ｈ，ＮＨ），０．５２−０．６６（ｍ，４８Ｈ，ＣＨ３），０．９０−１．３（ｍ，６４Ｈ，ＣＨ２），１．５２−１．７１（ｍ，８Ｈ，（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ２）２，２．６２−２．８４（ｍ，１６Ｈ，ＣβＨ），５．００−５．１１（ｍ，４Ｈ，ＣαＨ），９．４７（ｓ，８Ｈ，β−ｐｙｒｒｏｌｉｃ  Ｈ）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリクス：ジスラノール（ｄｉｔｈｒａｎｏｌ））：Ｃ８８Ｈ１５０Ｎ４の理論値１２６３．１９；実測値１２６２．３６［Ｍ＋］
ＵＶ−ｖｉｓ（ジクロロメタン）：λ＝４０４ｎｍ（ε＝６３９００Ｍ−１ｃｍ−１），４２２ｎｍ（ε＝３１７０００Ｍ−１ｃｍ−１），５２４ｎｍ（ε＝１２７００Ｍ−１ｃｍ−１），５６０ｎｍ（ε＝８６００Ｍ−１ｃｍ−１），６０４ｎｍ（ε＝３９００Ｍ−１ｃｍ−１），６６１ｎｍ（ε＝５４００Ｍ−１ｃｍ−１）【０１３１】
高解像度デジタルカラーカメラ（ＥＯＳ  ５０Ｄ、キャノン社製）を用いて、室温におけるＰ１の外観（可視光下）を撮影した。結果を図１６に示し後述する。【０１３２】
絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２Ｇ、浜松フォトニクス社製）を用いて、Ｐ１の絶対量子収率を求めた。測定結果を表１に示し後述する。【０１３３】
Ｐ１のレオロジー特性を２０℃にてレオロジー測定装置（Ａｎｔｏｎ  Ｐａａｒ  Ｐｈｙｓｉｃａ  ＭＣＲ３０１）を用いて測定した。各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）について、貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を求めた。複素粘性率η＊は、Ｓｔｏｋｅｓ−Ｅｉｎｓｔｅｉｎの式およびＦｉｃｋの法則を用いて算出した。結果を図２１、２２、２５および２６に示し後述する。【０１３４】
熱重量測定装置（ＥＸＳＴＡＲ  ＴＧ／ＤＴＡ６２００、セイコーインスツルメンツ製）を用いて、Ｐ１の分解温度を測定した。加熱速度１０℃／分で２０℃から６５０℃まで加熱し、Ｐ１の重量変化を測定した。結果を図３９に示し後述する。【０１３５】
示差熱量測定装置（ＳＸＳＴＡＲ  ＤＳＣ６２２０、セイコーインスツルメンツ製）を用いて、Ｐ１の融点を測定した。２０℃から−８０℃、次いで、−８０℃から６０℃、再度６０℃から０℃を走査し、その際のＰ１の熱量変化を測定した。測定結果を図４０に示し後述する。測定結果から求めたガラス転移点を表２に示す。【０１３６】
上述の紫外可視分光光度計を用いてＰ１の吸収スペクトルを測定した。測定用の試料は、Ｐ１をジクロロメタン（１×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液（Ｐ１溶液と称する）（セル長ｌ＝１ｃｍ）と、Ｐ１溶液を石英基板上にスピンコートした膜（Ｐ１膜と称する、Ｐ１膜はジクロロメタン溶液が容易に気化されてＰ１それ自身からなる膜である）とであった。結果を図４６に示し後述する。【０１３７】
次に、上述の高解像度デジタルカラーカメラを用いて、Ｐ１に紫外線（波長３６５ｎｍ）を照射した際の、Ｐ１の発光の様子を撮影した。測定用の試料は、Ｐ１溶液であった。結果を図４７に示し後述する。【０１３８】
蛍光分光光度計を用いて、発光スペクトルを測定した。測定用の試料は、Ｐ１膜であった。励起波長（４３０ｎｍ）で励起した際の発光スペクトルを図４８に示し後述する。【０１３９】
時間分解マイクロ波伝導度測定装置を用いて、Ｐ１の電気伝導度（光伝導度）を測定した。測定には、波長３５５ｎｍ、出力１×１０−２Ｗの光源を用いた。測定結果を表３に示し、後述する。【０１４０】
さらに、Ｐ１の光電変換素子の電子ドナー用途の有効性を確認した。電子アクセプタ材料として、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０を合成した。【０１４１】
図６は、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０を合成する製造プロセスを示す図である。【０１４２】
乾燥モノクロロベンゼン（１１００ｍＬ）に（２，４，６）Ｆ１８０Ｎベンズアルデヒド６１０（２．０ｇ、２．２０ｍｍｏｌ）と、Ｃ６０（２．３８ｇ、３．３１ｍｍｏｌ）と、Ｎ−メチルグリシン（１．０１ｇ、１１．３５ｍｍｏｌ）とを溶解させ、２０時間還流した。次いで、反応混合物を２０℃まで冷却し、溶媒除去させた後、粗生成物をシリカプラグを介して２回濾過（トルエンおよびＣＨＣｌ３）した。減圧下での溶媒除去およびゲル浸透クロマトグラフィＧＰＣ（Ｂｉｏ−ｂｅａｄｓ  Ｓ−Ｘ３、トルエン）に続いて、カラムクロマトグラフィ（シリカゲル、ｎ−ヘキサン／ＣＨＣｌ３、１：２）を行い、茶色の液体を得た（２．６７ｇ、収率７３．２％）。【０１４３】
このようにして得られた茶色の液体が（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０であることを１Ｈ  ＮＭＲ、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ、および、ＵＶ／ｖｉｓにより確認した。【０１４４】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．７９−０．８９（ｍ，３６Ｈ，ＣＨ３），１．００−１．１４（ｍ，６Ｈ，（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ２）２），１．１６−１．５２（ｍ，６０Ｈ，ＣＨ２），１．８９（ｓ，３Ｈ，ＣＨ（ＣＨ２）３，２．６６（ｓ，３Ｈ，ＮＣＨ３），３．６２−３．９１（ｍ，６Ｈ，ＯＣＨ２），４．０１−４．０３（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，１Ｈ，ＣＨ２ＮＣＨ３），４．８２−４．８４（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，１Ｈ，ＣＨ２ＮＣＨ３），５．６０（ｓ，１Ｈ，ＣＨ＊），６．０９ｐｐｍ（ｓ，２Ｈ，Ａｒ）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリクス：２−（４’−ヒドロキシベンゼンアゾ）安息香酸（ＨＡＢＡ））：Ｃ１２３Ｈ１１９ＮＯの理論値３１６５７．９２；実測値１６５４．８０［Ｍ＋］
ＵＶ−ｖｉｓ（ジクロロメタン）：λ＝２５５ｎｍ（ε＝１３６０００Ｍ−１ｃｍ−１），３２０ｎｍ（ε＝４７７００Ｍ−１ｃｍ−１），４３１ｎｍ（ε＝５４００Ｍ−１ｃｍ−１），４１５ｎｍ（ε＝６４００Ｍ−１ｃｍ−１）【０１４５】
（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０のレオロジーを上述のレオロジー測定装置を用いて、貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を求め、複素粘性率η＊を算出した。結果を図３７および３８に示し後述する。【０１４６】
次に、上記蛍光分光光度計を用い、Ｐ１溶液に、０．５モル当量、１．０モル当量、２．０モル当量および５．０モル当量の（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０をそれぞれ混合した溶液を塗布して得られた膜の、発光性の変化を調べた。結果を図６９に示し後述する。
【実施例２】
【０１４７】
実施例２では、上述のＰ２を合成した。【０１４８】
図７は、実施例２のＰ２を合成する製造プロセスを示す図である。【０１４９】
アルコール５１０をハロゲン化し、ハロゲン化物７１０にした（ステップＳ２１０）。次いで、ハロゲン化物７１０とヒドロキシフェニル基７２０とを、Ｋ２ＣＯ３、ＫＩ、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）の存在下１２０℃で反応させ３，５−置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物（（３，５）Ｆ１８０Ｎベンズアルデヒド）７３０を得る（ステップＳ２２０）。【０１５０】
次いで、π共役系分子源として蒸留されたピロール（０．１２ｇ、１．８ｍｍｏｌ）と、３，５−置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物７３０（１．２ｇ、１．８ｍｍｏｌ）とをプロピオン酸（６０ｍｌ）に添加し、３０分還流した（ステップＳ２３０）。その後、溶液を室温でまで冷却し、濾過した。濾過ケーキをメタノールで十分に洗浄した。残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカのショートプラグを介して濾過するとともに、ジクロロメタンで洗浄した。溶離剤を回収し、乾燥させた。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン／クロロホルム、９．５：０．５）による残渣の精製の結果、紫色の液体が得られた（０．４ｇ、収率７．８％）。【０１５１】
このようにして得られた紫色の液体がＰ２であることを１Ｈ  ＮＭＲ、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ、および、ＵＶ／ｖｉｓにより確認した。【０１５２】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝−２．８２（ｓ，２Ｈ，ＮＨ），０．７０−０．９５（ｍ，９６Ｈ，ＣＨ３），１．００−１．１２（ｍ，１６Ｈ，（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ２）２），１．１５−１．４２（ｍ，１６０Ｈ，ＣＨ２），１．８−２．０（ｍ，８Ｈ，ＣＨ（ＣＨ２）３，３．９２−４．２０（ｍ，１６Ｈ，ＯＣＨ２），６．８８（ｓ，４Ｈ，ＡｒＨ），７．３４（ｓ，８Ｈ，ＡｒＨ），８．９３（ｓ，８Ｈ，β−ｐｙｒｒｏｌｉｃ  Ｈ）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリクス：ジスラノール）：Ｃ１８８Ｈ３１８Ｎ４Ｏ８の理論値２７６０．４６；実測値２７５９．５６［Ｍ＋］
ＵＶ−ｖｉｓ（ジクロロメタン）：λ＝４０４ｎｍ（ε＝１０３０００Ｍ−１ｃｍ−１），４２２ｎｍ（ε＝３５６０００Ｍ−１ｃｍ−１），５１５ｎｍ（ε＝２３８００Ｍ−１ｃｍ−１），５５０ｎｍ（ε＝７３１０Ｍ−１ｃｍ−１），５９０ｎｍ（ε＝６８００Ｍ−１ｃｍ−１），６５０ｎｍ（ε＝６８００Ｍ−１ｃｍ−１）【０１５３】
実施例１と同様に、Ｐ２について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、および、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光スペクトルの測定を行った。結果を表１、図２３〜２６、４９および５０にそれぞれ示し後述する。【０１５４】
また、実施例１と同様に、上述の高解像度デジタルカラーカメラを用いて、Ｐ２の紫外線励起（波長３６５ｎｍ）による発光の様子を撮影した。試料は、Ｐ２をクロロホルム（１×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液（Ｐ２溶液と称する）であった。結果を図７０（Ａ）および（Ｄ）に示し後述する。【０１５５】
酢酸亜鉛（Ｚｎ（ＯＡｃ）２）および可溶性フラーレン（ＢＺＣ６０）を用いて、Ｐ２への金属配位の効果、および、Ｐ２の光電変換素子の電子ドナー用途の有効性を確認した。試料は、Ｐ２溶液であった。なお、Ｚｎ（ＯＡｃ）２は、Ｐ２のπ共役系分子（ここではポルフィリン）へのＺｎの配位用に投入された。ＢＺＣ６０は、フェニル基置換のフラーレンＣ６０であり、代表的な電子アクセプタ材料として知られている。上述の高解像度デジタルカラーカメラを用いて、Ｐ２溶液に（Ｚｎ（ＯＡｃ）２）およびＢＺＣ６０をそれぞれ添加した溶液に紫外線（波長３６５ｎｍ）を照射した際の発光の様子を撮影した。結果を図７０（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｅ）および（Ｆ）に示し後述する。
【実施例３】
【０１５６】
実施例３では、上述のＯＰＶ１を合成した。【０１５７】
図８は、実施例３および４のＯＰＶ１およびＯＰＶ２を合成する製造プロセスを示す図である。【０１５８】
３，５−置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物７３０を得るまでのプロセス（ステップＳ２１０およびＳ２２０）は、実施例２と同一であるため省略する。エーテル化合物７３０（１．４９ｇ、２．３ｍｍｏｌ）と、テトラエチル−１，４−フェニレンビス（メチレン）ジホスホン酸塩８１０（０．４５ｇ、１．０５ｍｍｏｌ）との溶液に、アルゴン雰囲気下で、テトラヒドロフランＴＨＦ（３０ｍｌ）と、ＮａＨ（０．１６ｇ、６．９ｍｍｏｌ）とを添加した。エーテル化合物７３０のＲとしてハイパーブランチアルキル鎖であるＦ１８０Ｎ（イソステアリル基）を用いた。この混合溶液を１６時間還流し、減圧下で溶媒を除去した（ステップＳ２３０）。残渣をクロロホルムで抽出し、塩水および水で数回洗浄した。減圧下で有機層を蒸発させ、シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン／クロロホルム、３：１）を行い、薄黄色の液体が得られた（１．６ｇ、収率５１％）。【０１５９】
このようにして得られた薄黄色の液体がＯＰＶ１であることを１Ｈ  ＮＭＲ、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ、および、ＵＶ／ｖｉｓにより確認した。【０１６０】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．８２−０．９４（ｍ，４８Ｈ，ＣＨ３），１．１０−１．１８（ｍ，８Ｈ，（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ２）２，１．２０−１．４６（ｍ，８０Ｈ，ＣＨ２），１．８０（ｍ，４Ｈ，ＣＨ（ＣＨ２）３），３．８５（ｍ，８Ｈ，ＯＣＨ２），６．３９（ｓ，２Ｈ，ＡｒＨ），６．６６（ｓ，４Ｈ，ＡｒＨ），７．０４−７．０６（ｄ，４Ｈ，ｖｉｎｙｌｉｃ，Ｊ＝８Ｈｚ），７．５１（ｍ，４Ｈ，Ａｒ）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ  （マトリクス：ジスラノール）：Ｃ９４Ｈ１６２Ｏ４の理論値１３５５．２５；実測値１３５３．２９［Ｍ＋］
ＵＶ−ｖｉｓ（ジクロロメタン）：λｍａｘ＝３６２ｎｍ，ε＝５４４８０Ｍ−１ｃｍ−１【０１６１】
実施例１と同様に、ＯＰＶ１について、可視光下における外観観察、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光観察、発光スペクトルの測定、光伝導度の測定、ならびに、電子ドナー用途の確認をした。結果を図１７、表１、図２７、２８、３１、３２、４１、表２、５１〜５３、表３、および、図７１にそれぞれ示し後述する。また、Ａｎｔｏｎ  Ｐａａｒ社製Ａｂｂｅｍａｔを用いて、ＯＰＶ１の屈折率を測定した。測定結果を表３に併せて示す。
【実施例４】
【０１６２】
実施例４では、上述のＯＰＶ２を合成した。【０１６３】
図８を参照して説明した実施例３のＯＰＶ１の合成において、エーテル化合物７３０のＲとしてスワローテイルアルキル鎖であるＣ８Ｈ１２を用いた以外は、実施例３と同様であるため、説明を省略する。これにより、薄黄色の液体を得た。【０１６４】
実施例３と同様に、得られた薄黄色の液体が、ＯＰＶ２であることを１Ｈ  ＮＭＲ、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ、および、ＵＶ／ｖｉｓにより確認した。また、ＯＰＶ２について、実施例３と同様に、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図３１、３２、４２、表２、５４、５５および表３にそれぞれ示し後述する。【０１６５】
さらに、ＯＰＶ２の白色発光器具への応用について検討した。青色発光するＯＰＶ２と、緑色発光するトリス（８−オキソキノリン）アルミニウム（ＩＩＩ）（ＡｌＱ３）と、赤色発光する５，６，１１，１２−テトラフェニルテトラセン（ルブレン）とを、１：１．６５：０．２５（モル比）で混合した。この混合物を石英基板に塗布した膜に、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）し、その発光の様子および発光スペクトルを測定した。それらの結果を図７２に示す。
【実施例５】
【０１６６】
実施例５では、上述のＯＰＶ３を合成した。【０１６７】
図９は、実施例５および６のＯＰＶ３およびＯＰＶ４を合成する製造プロセスを示す図である。【０１６８】
３，５−置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物７３０に代えて２，４，６−置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物９１０（（２，４，６）Ｆ１８０Ｎベンズアルデヒド）を用いた以外は、実施例３および４と同一である。上記２，４，６−置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物９１０（１．５９ｇ、１．７４ｍｍｏｌ）と、テトラエチル−１，４−フェニレンビス（メチレン）ジホスホン酸塩８１０（０．３ｇ、０．７９ｍｍｏｌ）との溶液に、アルゴン雰囲気下で、ＴＨＦ（３０ｍｌ）と、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（０．５８ｇ、５．２２ｍｍｏｌ）とを添加した。エーテル化合物９１０のＲとしてハイパーブランチアルキル鎖であるＦ１８０Ｎ（イソステアリル基）を用いた。この混合溶液を１６時間還流し、減圧下で溶媒を除去した（ステップＳ２３０）。残渣をクロロホルムで抽出し、塩水および水で数回洗浄した。減圧下で有機層を蒸発させ、シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン／クロロホルム、３：１）を行い、薄黄色の液体が得られた（１．５ｇ、収率５１％）。【０１６９】
このようにして得られた薄黄色の液体がＯＰＶ３であることを１Ｈ  ＮＭＲ、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ、および、ＵＶ／ｖｉｓにより確認した。【０１７０】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝０．８２−０．９６（ｍ，７２Ｈ，ＣＨ３），１．０４−１．１８（ｍ，１２Ｈ，（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ２）２，１．１９−１．４２（ｍ，１２０Ｈ，ＣＨ２），１．８２（ｍ，６Ｈ，ＣＨ（ＣＨ２）３），３．８９（ｍ，１２Ｈ，ＯＣＨ２），６．１２（Ｓ，４Ｈ，ＡｒＨ），７．３８（ｍ，４Ｈ，ｖｉｎｙｌｉｃ），７．５０（ｍ，４Ｈ，Ａｒ）
ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ  （マトリクス：ジスラノール）：Ｃ１３０Ｈ２３２Ｏ６の理論値１８９１．８０；実測値１８９１．０１［Ｍ＋］
ＵＶ−ｖｉｓ（ジクロロメタン）：λｍａｘ＝３８６ｎｍ，ε＝５７４３２Ｍ−１ｃｍ−１【０１７１】
実施例３と同様に、ＯＰＶ３について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図２９〜３２、４３、表２、５６、５７および表３にそれぞれ示し後述する。
【実施例６】
【０１７２】
実施例６では、上述のＯＰＶ４を合成した。【０１７３】
図９を参照して説明した実施例５のＯＰＶ３の合成において、エーテル化合物９１０のＲとしてスワローテイルアルキル鎖であるＣ８Ｈ１２を用いた以外は、実施例５と同様であるため、説明を省略する。【０１７４】
実施例４と同様に、ＯＰＶ４について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光の観察、発光スペクトルの測定、光伝導度の測定、屈折率の測定、および、白色発光器具への応用の検討をした。結果を表１、図３１、３２、４４、表２、５８、５９、表３および図７３にそれぞれ示し後述する。なお、白色発光器具への応用には、ＯＰＶ４とＡｌＱ３とルブレンとを１：１．６５：０．２４（モル比））で混合した混合物を用いた。【０１７５】
また、ＯＰＶ４の新規なインク材料（白色発光インク）への応用について検討した。上述と同様に混合したＯＰＶ４とＡｌＱ３とルブレンとの混合物（１：１．６５：０．２４（モル比））を、ボールペンのインク材料として充填し、文字を書いた。その文字を紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）し、その発光の様子を観察した。刷毛（筆）を使って、５ｃｍ角の面積を混合物でペイントした。そのペイントを紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）し、その発光の様子を観察した。これらの結果を図７４に示す。
【実施例７】
【０１７６】
実施例７では、上述のＡＣＮ１を合成した。【０１７７】
図１０は、実施例７および８のＡＣＮ１およびＡＣＮ２を合成する製造プロセスを示す図である。【０１７８】
９，１０−ビス（３，５−ジヒドロキシフェニル）アントラセン１０１０（１．０ｇ、２．５ｍｍｏｌ）と、臭化分岐アルキルＲＢｒ（４．２ｇ、１２．６ｍｍｏｌ）との溶液に、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）（２０ｍｌ）と、炭酸カリウム（２．８ｇ、２０ｍｍｏｌ）、ヨウ化カリウム（１６０ｍｇ触媒量）とを添加した。臭化分岐アルキルＲＢｒとして、Ｒがハイパーブランチアルキル鎖であるＦ１８０Ｎ（イソステアリル基）を用いた。この混合溶液を１１５℃で２０時間反応させ、溶媒を除去した。残渣をクロロホルムで抽出し、塩水および水で数回洗浄した。減圧下で有機層を蒸発させ、シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン／クロロホルム、３：１）を行い、黄色の液体が得られた（２．５ｇ、収率７１％）。【０１７９】
実施例３と同様に、ＡＣＮ１について、絶対量子収率の測定、外観の観察、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図１８、３３、３４、６０、６１および表３にそれぞれ示し後述する。
【実施例８】
【０１８０】
実施例８では、上述のＡＣＮ２を合成した。【０１８１】
図１０を参照して説明した実施例７のＡＣＮ１の合成において、臭化分岐アルキルＲＢｒとして、Ｒがスワローテイルアルキル鎖であるＣ８Ｈ１２を用いた以外は、実施例７と同様であるため、説明を省略する。【０１８２】
実施例７と同様に、ＡＣＮ２について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射（励起波長３６５ｎｍ）による発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図３３、３４、６２、６３および表３にそれぞれ示し後述する。
【実施例９】
【０１８３】
実施例９では、上述のＦＬ１を合成した。【０１８４】
図１１は、実施例９〜１２のＦＬ１〜ＦＬ４を合成する製造プロセスを示す図である。【０１８５】
図１１（Ａ）によれば、フルオレン（０．２５ｇ、１．５１ｍｍｏｌ）の６ｍｌのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）溶液を−７８℃まで冷却し、ｎ−ブチルリチウム（２ｍｌ、２．５ｍｏｌ）を添加し、１時間後、臭化分岐アルキルＲＢｒ（１．３６ｇ、３．９７ｍｍｏｌ）と反応させた。臭化分岐アルキルＲＢｒとして、Ｒがスワローテイルアルキル鎖であるＣ１２Ｃ８を用いた。この混合溶液を−７８℃から徐々に室温へ上昇させ１２時間反応させた。塩化メチレンと水により分液操作を行い、有機相を抽出し、硫酸ナトリウムにて溶液を乾燥後、減圧下で溶媒を除去した。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン）を行い、無色透明の液体が得られた（１．０１ｇ、収率８６．８％）。【０１８６】
このようにして得られた無色透明の液体について１Ｈ  ＮＭＲスペクトルおよびＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳを測定した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ  ＭＳによれば、分子量の測定値（７２６．５）は、ＦＬ１の組成式であるＣ５３Ｈ９０から算出される値（７２６．７）と良好に一致することが分かった。【０１８７】
図１２は、実施例９〜１１のＦＬ１〜ＦＬ３のＮＭＲスペクトルを示す図である。【０１８８】
図１２（Ａ）によれば、ＦＬ１のＮＭＲスペクトルが示される。ＮＭＲスペクトルから得られた無色透明の液体が、ＦＬ１であることを確認した。【０１８９】
実施例３と同様に、ＦＬ１について、絶対量子収率の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図４５、表２、図６４および表３にそれぞれ示し後述
【実施例１０】
【０１９０】
実施例１０では、上述のＦＬ２を合成した。【０１９１】
再度、図１１を参照する。図１１（Ｂ）によれば、臭化されたＦＬ１（２．０９ｇ、２．６ｍｍｏｌ）および片末端ボロン酸置換のフルオレン（２．０ｇ、２．６ｍｍｏｌ）を、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）（５０ｍｇ、０．０４３ｍｍｏｌ）存在下、Ｎａ２ＣＯ３水溶液（２Ｍ）１０ｍｌおよびトルエン１５ｍｌの混合溶液中で、８５℃で４８時間反応させた。塩化メチレンと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン）を行い、次いでHPLC（クロロホルム）にて精製し、薄黄色透明の液体が得られた（１．２６ｇ、収率３３．３％）。【０１９２】
このようにして得られた薄黄色透明の液体がＦＬ２であることを１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（図１２（Ｂ））およびＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳにより確認した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ  ＭＳによれば、分子量の測定値（１４５２．０）は、ＦＬ２の組成式であるＣ１０６Ｈ１７８から算出される値（１４５１．３９）と良好に一致することが分かった。【０１９３】
実施例９と同様に、ＦＬ２について、絶対量子収率の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図４５、表２、図６５および表３にそれぞれ示し後述する。
【実施例１１】
【０１９４】
実施例１１では、上述のＦＬ３を合成した。【０１９５】
再度、図１１を参照する。図１１（Ｃ）によれば、ジブロモフルオレン（０．５ｇ、０．５７ｍｍｏｌ）および片末端ボロン酸置換のフルオレン（１．０ｇ、１．３ｍｍｏｌ）を、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）（５０ｍｇ、０．０４３ｍｍｏｌ）存在下、Ｎａ２ＣＯ３水溶液（２Ｍ）６ｍｌおよびトルエン１０ｍｌの混合溶媒中で、８５℃で９６時間（４日間）反応させた。塩化メチレンと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン）を行い、次いでHPLC（クロロホルム）にて精製し、薄黄色透明の液体が得られた（６３０ｍｇ、収率５１．０％）。【０１９６】
このようにして得られた薄黄色透明の液体がＦＬ３であることを１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（図１２（Ｃ））およびＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳにより確認した。ＭＡＬＤＩ  ＴＯＦ  ＭＳによれば、分子量の測定値（２１７６．５）は、ＦＬ３２の組成式であるＣ１５９Ｈ２６６から算出される値（２１７６．０８）と良好に一致することが分かった。【０１９７】
実施例９と同様に、ＦＬ３について、絶対量子収率の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表１、図４５、表２、図６６および表３にそれぞれ示し後述する。
【実施例１２】
【０１９８】
実施例１２では、上述のＦＬ４を合成した。【０１９９】
再度、図１１を参照する。図１１（Ｄ）によれば、臭化されたＦＬ１（２．０ｇ、２．４８ｍｍｏｌ）および両末端ボロン酸置換のフルオレンダイマー（１．０ｇ、０．５８７ｍｍｏｌ）を、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）（１００ｍｇ、０．０８７ｍｍｏｌ）存在下、Ｎａ２ＣＯ３水溶液（２Ｍ）１２ｍｌおよびトルエン２０ｍｌの混合溶液中で、８５℃で７２時間（３日間）反応させた。塩化メチレンと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン）を行い、次いでＨＰＬＣ（クロロホルム）にて精製し、薄黄色透明の液体が得られた（１３０ｍｇ、収率７．６％）。【０２００】
このようにして得られた薄黄色透明の液体がＦＬ４であることを１Ｈ  ＮＭＲスペクトルおよびＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳにより確認した。また、ＦＬ４について、示差熱量測定およびガラス転移点の測定をした。結果を図４５および表２に示し後述する。
【実施例１３】
【０２０１】
実施例１３では、上述のＳＴＬＢを合成した。【０２０２】
図１３は、実施例１３のＳＴＬＢを合成する製造プロセスを示す図である。【０２０３】
レスベラトロール１３１０（３５０ｍｇ、１．５３ｍｍｏｌ）および臭化分岐アルキルＲＢｒ（４．０ｇ、１１．１ｍｍｏｌ）を、炭酸カリウム（５．０ｇ、３６．２ｍｍｏｌ）およびヨウ化カリウム（０．５ｇ、３．０１ｍｍｏｌ）存在下、ＤＭＦ（１０ｍｌ）中、８５℃で１２０時間（５日間）反応させた。クロロホルムと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン、次いでｎ−ヘキサン／クロロホルム、２：１）にて精製し、無色透明の液体が得られた（１．２６ｇ、収率７７．１％）。【０２０４】
図１４は、実施例１３のＳＴＬＢのＮＭＲスペクトルを示す図である。【０２０５】
このようにして得られた無色透明の液体がＳＴＬＢであることを１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにより確認した。【０２０６】
実施例３と同様に、ＳＴＬＢについて、外観の観察、貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊の周波数依存性の測定、吸収スペクトル、および、屈折率の測定をした。結果を図１９、３５、３６、６７および表３にそれぞれ示し後述する。
【実施例１４】
【０２０７】
実施例１４では、上述のＡＺＯを合成した。【０２０８】
図１５は、実施例１４のＡＺＯを合成する製造プロセスを示す図である。【０２０９】
２，４−-ジヒドロキシアゾベンゼン１５１０（０．５ｇ、２．３３ｍｍｏｌ）を、臭化分岐アルキルＲＢｒ（２．０ｇ、５．５４ｍｍｏｌ）と、炭酸カルシウム（２．０ｇ、１４．５ｍｍｏｌ）と、ヨウ化カリウム（０．２ｇ、１．２ｍｍｏｌ）との存在下、ＤＭＦ（５ｍｌ）中で、８５℃２４時間反応させた。臭化分岐アルキルＲＢｒとして、Ｒがスワローテイルアルキル鎖であるＣ８Ｃ１２を用いた。クロロホルムと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィ（ｎ−ヘキサン）にて精製し、赤褐色の液体が得られた（１．２６ｇ、収率７０．６％）。このようにして得られた赤褐色の液体がＡＺＯであることを１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにより確認した。【０２１０】
実施例３と同様に、ＡＺＯについて、外観の観察、吸収スペクトル、および、屈折率の測定をした。結果を図２０、６８および表３にそれぞれ示し後述する。【０２１１】
以上の実施例１〜１４の観察および測定結果について詳述する。簡単のため、実施例１~１４の実験条件および絶対量収率（Φ）を表１に示す。【０２１２】
【表１】
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【０２１３】
図１６は、実施例１によるＰ１の可視光下での様子を示す画像である。【０２１４】
図１６は、Ｐ１が、室温にて、可視光下で紫色を有する液体であることを示す。また、図示しないが、実施例２のＰ２も同様に、可視光下で紫色を有する液体であることを確認した。【０２１５】
さらに、Ｐ１およびＰ２のπ共役系分子であるポルフィリンの密度を算出した。Ｐ１およびＰ２のポルフィリンの密度は、それぞれ、２４．５および１１．２であった。この値は、特にＰ１においては、例えば、特許文献１の実施例１の液状ポルフィリン誘導体（５，１０，１５，２０−テトラキス［３，４，５−トリス（ヘプチロキシ）フェニル］ポルフィリン）の密度（２０．３）に比べて大きかった。このことから、本発明による液状有機材料において、特定の側鎖を用いることにより、π共役系分子の高密度化を達成できることが確認された。【０２１６】
図１７は、実施例３によるＯＰＶ１の可視光下での様子を示す画像である。【０２１７】
図１７によれば、ＯＰＶ１が、室温にて、可視光下で薄黄色を有する液体であることが分かる。また、図示しないが、実施例４~６のＯＰＶ２~４も同様に、可視光下で薄黄色を有する液体であることを確認した。【０２１８】
図１８は、実施例７によるＡＣＮ１の可視光下での様子を示す画像である。【０２１９】
図１８によれば、ＡＣＮ１が、室温にて、可視光下で黄色を有する液体であることが分かる。また、図示しないが、実施例８のＡＣＮ２も同様に、可視光下で薄黄色を有する液体であることを確認した。【０２２０】
図１９は、実施例１３によるＳＴＬＢの可視光下での様子を示す画像である。【０２２１】
図１９によれば、ＳＴＬＢが、室温にて、無色透明を有する液体であることが分かる。【０２２２】
図２０は、実施例１４によるＡＺＯの可視光下での様子を示す画像である。【０２２３】
図２０によれば、ＡＺＯが、室温にて、赤褐色を有する液体であることが分かる。【０２２４】
図１６~図２０より、本発明の常温液状有機材料は、常温下で液状であることが示された。また、π共役系分子の選択により異なる色素（発色）となり、インク材料となり得ることが確認された。【０２２５】
表１を参照する。表１に実施例１〜１１による各試料の絶対量子収率を示す。表１の値から、本発明の常温液状有機材料が、発光体であることが分かる。例えば、ＯＰＶ１~４の量子収率は、既存の発光体として知られる材料のそれに匹敵し得る。この結果から、本発明による常温液状有機材料は、発色に起因するπ共役系分子が効果的に分散した状態にあり、π共役系分子間の強い相互作用はないと言える。【０２２６】
さらに、表１によれば、Ｐ２の量子収率は、Ｐ１のそれよりも大きい。同様に、ＦＬ２およびＦＬ３の量子収率は、ＦＬ１のそれよりも大きい。このことは、共役系分子に導入する側鎖の数あるいは種類の選択によって、π共役系分子のπ−π相互作用の立体的な阻害の程度を調整し、励起状態が長く維持できることを示す。【０２２７】
図２１は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例１によるＰ１の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図である。
図２２は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例１によるＰ１の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図である。
図２３は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例２によるＰ２の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図である。
図２４は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例２によるＰ２の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図である。
図２５は、実施例１および２によるＰ１およびＰ２の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図である。
図２６は、実施例１および２によるＰ１およびＰ２の複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図である。【０２２８】
Ｐ１の損失弾性率Ｇ”（図２１）は、せん断力の依存性を示さなかった。Ｐ１の貯蔵弾性率Ｇ’（図１２）は、低周波数側においてせん断力の依存性をわずかに示したものの、いずれのせん断力においても同様の挙動を示した。一方、Ｐ２の損失弾性率Ｇ”および貯蔵弾性率Ｇ’（図２３）は、いずれも、せん断力の依存性をまったく示さなかった。図２１および図２３によれば、各せん断力において、いずれも関係Ｇ”＞Ｇ’を満たしており、Ｐ１およびＰ２が、液状であることを示す。【０２２９】
Ｐ１の複素粘性率η＊（図２２）およびＰ２の複素粘性率η＊（図２４）は、いずれも、せん断力の依存性、および、複素粘性率η＊の周波数依存性を示さなかった。【０２３０】
図２５および図２６によれば、Ｐ２の複素粘性率η＊（９２０Ｐａ・ｓ）は、Ｐ１のそれ（１３０Ｐａ・ｓ）よりも高いことが分かった。π共役系分子がポルフィリンである場合、π共役系分子が有する側鎖（実施例１および２では分岐アルキル鎖）を増加させると、ある程度まではπ共役系分子が積層（スタッキング、Ｊ−会合とも呼ぶ）するのを抑制し、分散を維持できることが分かる。しかしながら、π共役系分子がポルフィリンである場合、側鎖が多いと側鎖の分子密度が高くなるため粘性（複素粘性率）を増加させ、側鎖が少ないほど粘性を低下させることが示唆される。【０２３１】
図２７は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例３によるＯＰＶ１の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図である。
図２８は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例３によるＯＰＶ１の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図である。
図２９は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例５によるＯＰＶ３の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図である。
図３０は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、実施例５によるＯＰＶ３の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図である。
図３１は、実施例３〜６によるＯＰＶ１〜４の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図である。
図３２は、実施例３〜６によるＯＰＶ１〜４の複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図である。【０２３２】
ＯＰＶ１の損失弾性率Ｇ”（図２７）は、せん断力の依存性を示さなかった。ＯＰＶ１の貯蔵弾性率Ｇ’（図２７）は、低周波数側においてせん断力の依存性を示したものの、いずれのせん断力においても同様の挙動を示した。一方、ＯＰＶ３の損失弾性率Ｇ”（図２９）は、せん断力の依存性を示さなかった。ＯＰＶ３の貯蔵弾性率Ｇ’（図２９）は、せん断力が小さいほど、大きくなる傾向を示したものの、いずれのせん断力においても同様の挙動を示した。【０２３３】
また、Ｐ１およびＰ２と同様に、図２７および図２９によれば、各せん断力において、いずれも関係Ｇ”＞Ｇ’を満たしており、ＯＰＶ１およびＯＰＶ３が、液状であることを示す。【０２３４】
ＯＰＶ１の複素粘性率η＊（図２８）およびＯＰＶ３の複素粘性率η＊（図３０）は、いずれも、せん断力の依存性、および、複素粘性率η＊の周波数依存性を示さなかった。【０２３５】
図３１および図３２によれば、ＯＰＶ１、ＯＰＶ２、ＯＰＶ３、次いでＯＰＶ４の順で複素粘性率η＊が低下した。例えば、ＯＰＶ１の複素粘性率η＊は、３５Ｐａ・ｓであり、ＯＰＶ３のそれは３．５Ｐａ・ｓであった。これは、図２５および図２６を参照して説明したＰ１およびＰ２とは逆の傾向であった。π共役系分子がＯＰＶである場合、π共役系分子が有する側鎖を増加させると、π共役系分子の分散を促進することが分かる。このことから、π共役系分子がＯＰＶである場合、側鎖が多いほど粘性を低下させ、側鎖が少ないほど粘性を増加させることが示唆される。【０２３６】
Ｐ１、Ｐ２と、ＯＰＶ１〜４との間の傾向の違いは、π共役系分子であるポルフィリンとＯＰＶとの間の接触面積およびπ共役系分子のスタッキング（積層）の差に起因し得る。ポルフィリンの場合、ポルフィリンが有する側鎖が多いほど、ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｗａａｌｓ相互作用が強くなり、粘性が高くなる。一方、ＯＰＶの場合、ＯＰＶが有する側鎖が多いほど、π−π積層が効果的に抑制され、粘性が低くなる。【０２３７】
図３３は、実施例７および８によるＡＣＮ１およびＡＣＮ２の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図である。
図３４は、実施例７および８によるＡＣＮ１およびＡＣＮ２の複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図である。【０２３８】
図３３によれば、実施例１〜６と同様に、いずれも関係Ｇ”＞Ｇ’を満たしており、ＡＣＮ１およびＡＣＮ２が、液状であることを示す。また、ＡＣＮ１およびＡＣＮ２の複素粘性率η＊がいずれも周波数依存性を示さないことを確認した。【０２３９】
図３４によれば、ＡＣＮ１の複素粘性率η＊は、ＡＣＮ２のそれよりも高いことが分かった。π共役系分子がアントラセンである場合、π共役系分子に嵩高く柔らかい側鎖を導入すると、ある程度まではπ共役系分子が積層（スタッキング、Ｊ−会合とも呼ぶ）するのを抑制し、分散を維持できることが分かる。このことから、π共役系分子がアントラセンである場合、側鎖が嵩高く柔らかいほど粘性（複素粘性率）を低下させることが示唆される。【０２４０】
なお、図示しないが、実施例９〜１２のＦＬ１〜４についても同様に、関係Ｇ”＞Ｇ’を満たし、ＦＬ１〜４のいずれも液状であることを確認した。また、複素粘性率η＊は、ＦＬ４、ＦＬ３、ＦＬ２、次いでＦＬ１の順に小さくなり、π共役系分子がフルオレンである場合、π共役長を増加させるにつれて、粘性が増加することが分かった。これは分子サイズ効果による寄与が大きく、分子が大きくなるに連れて分子運動性が低下し、粘性が増加している。【０２４１】
図３５は、実施例１３によるＳＴＬＢの貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性の比較を示す図である。
図３６は、実施例１３によるＳＴＬＢの複素粘性率η＊の周波数依存性の比較を示す図である。【０２４２】
図３５によれば、実施例１〜８と同様に、いずれも関係Ｇ”＞Ｇ’を満たしており、ＳＴＬＢが、液状であることを示す。また、ＳＴＬＢの複素粘性率η＊が周波数依存性を示さないことを確認した。【０２４３】
図３７は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の貯蔵弾性率Ｇ’および損失弾性率Ｇ”の周波数依存性を示す図である。
図３８は、各せん断力（γ＝０．０１、０．１０および１．００）における、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の複素粘性率η＊の周波数依存性を示す図である。【０２４４】
図３７および図３８によれば、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の貯蔵弾性率Ｇ’、損失弾性率Ｇ”および複素粘性率η＊は、いずれも、各せん断力における依存性を示さなかった。また、関係Ｇ”＞Ｇ’を満たしており、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０が液状であることを確認した。複素粘性率η＊の周波数依存性は見られなかった。複素粘性率η＊に着目すると、Ｐ１、Ｐ２、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４、ＡＣＮ２、ＡＣＮ２、ＦＬ１〜ＦＬ４、ＳＴＬＢの複素粘性率η＊は、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０のそれに比べて小さい。このことから、本発明の常温液体有機材料は、粘性が低く溶媒に好ましいことが示唆される。【０２４５】
以上、図２１〜図３６によれば、本発明による常温液状有機材料は、常温において液状であることが確認された。また、π共役系分子の選択および／またはπ共役系分子が有する側鎖の選択・数により、常温液状有機材料の粘性が制御できることが示唆された。【０２４６】
図３９は、実施例１によるＰ１の熱重量測定の結果を示す図である。【０２４７】
熱重量曲線（ＴＧ曲線）は、重量減少が３５８℃で生じ始めた。すなわち、Ｐ１の分解温度は３５８℃であった。このことから、本発明の常温液状有機材料は、高温環境下でも熱的に安定であることが示された。なお、図示しないが、Ｐ２、ＯＰＶ１〜４についても、分解温度は３５０℃以上であり、熱的に安定であることを確認した。【０２４８】
図４０は、実施例１によるＰ１の示差熱量測定の結果を示す図である。【０２４９】
示差熱量曲線（ＤＳＣ曲線）は、冷却時に−１３．６℃に発熱ピークを示した。この−１３．６℃の発熱ピークは、ガラス転移点に相当することを確認した。図止しないが、Ｐ２のガラス転移点も−１０℃以下であった。【０２５０】
図３９および図４０より、Ｐ１は、−１３．６℃から３５０℃まで液状であり、本発明の常温液状有機材料は、少なくとも室温から３５０℃まで液状であり、高温環境下でも使用可能であることが確認された。【０２５１】
図４１は、実施例３によるＯＰＶ１の示差熱量測定の結果を示す図である。
図４２は、実施例４によるＯＰＶ２の示差熱量測定の結果を示す図である。
図４３は、実施例５によるＯＰＶ３の示差熱量測定の結果を示す図である。
図４４は、実施例６によるＯＰＶ４の示差熱量測定の結果を示す図である。【０２５２】
図４１〜図４４によれば、ＯＰＶ１〜４の各示差熱量曲線（ＤＳＣ曲線）は、それぞれ、冷却時に−４４．２℃、−４３．６℃、−５５．０℃および−４７．８℃に発熱ピークを示した。これらの発熱ピークは、ガラス転移点に相当することを確認した。以上より、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４は、約−４０℃〜−５０℃から３５０℃まで液状であり、本発明の常温液状有機材料は、少なくとも室温から３５０℃まで液状であることが確認された。【０２５３】
図４５は、実施例９〜１２によるＦＬ１〜４の示差熱量測定の結果を示す図である。【０２５４】
図４５によれば、ＦＬ１〜４の各示差熱量曲線（ＤＳＣ曲線）は、それぞれ、冷却時に−８４℃、−５１℃、−５９℃および−５０℃に発熱ピークを示した。これらの発熱ピークは、ガラス転移点に相当することを確認した。以上より、ＦＬ１〜４は、約−５０℃（ＦＬ１において約−８０℃）から液状であり、本発明の常温液状有機材料は、少なくとも室温において液状であることが確認された。【０２５５】
注目すべきは、ガラス転移点は、概して、ｎが増大するにつれて上昇する傾向にあるものの、ｎが偶数か奇数かによってガラス転移点の値が逆転することが分かった。すなわち、ガラス転移点は、ＦＬ１（ｎ＝１）、ＦＬ３（ｎ＝３）、ＦＬ２（ｎ＝２）、次いでＦＬ４（ｎ＝４）の順に上昇した。これは、ｎが偶数または奇数によって、フルオレンの側鎖の位置に依存していることが示唆される。【０２５６】
簡単のため、以上のガラス転移点を表２にまとめて示す。【０２５７】
【表２】
2012046849.tif 000029
【０２５８】
図４６は、実施例１によるＰ１の吸収スペクトルを示す図である。【０２５９】
Ｐ１溶液の吸収スペクトルも、Ｐ１膜の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。Ｐ１溶液およびＰ１膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、それぞれ、４２３ｎｍおよび４３０ｎｍであった。Ｐ１膜の最大吸収波長が、Ｐ１溶液のそれに比べてわずかに（７ｎｍ）レッドシフトした。これは、Ｐ１膜中の分子は、Ｐ１溶液中の分子に比べて、Ｊ−会合体を形成しやすいためである。しかしながら、このＪ−会合の程度は、応用に際して問題にならないため、無視できる。【０２６０】
図４７は、実施例１によるＰ１の発光の様子を示す画像である。【０２６１】
図４７（Ａ）は、Ｐ１に紫外線を照射しない場合の様子であり、図４７（Ｂ）は、Ｐ１に紫外線を照射した場合の様子である。図４７によれば、Ｐ１は、紫外線（３６５ｎｍ）照射により赤色発光することが分かった。【０２６２】
図４８は、実施例１によるＰ１の発光スペクトルを示す図である。【０２６３】
Ｐ１（試料はＰ１膜）は、励起波長（４３０ｎｍ）で励起されて、発光ピーク波長６６５ｎｍを有する赤色発光体であることが分かった。なお、図示しないが、Ｐ１溶液の発光スペクトルは、Ｐ１膜と同様の発光ピーク波長６６５ｎｍを有するが、その発光強度およびピーク形状は、Ｐ１膜のそれよりも高かく、シャープであった。これは、Ｐ１膜中の分子は、Ｐ１溶液中の分子に比べて、分子間相互作用が強いためと考えられる。【０２６４】
図４９は、実施例２によるＰ２の吸収スペクトルを示す図である。【０２６５】
Ｐ２溶液の吸収スペクトルも、Ｐ２膜の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。Ｐ２溶液およびＰ２膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、それぞれ、４２１ｎｍおよび４２４ｎｍであった。Ｐ２膜の最大吸収波長が、Ｐ２溶液のそれに比べてわずかに（３ｎｍ）レッドシフトした。実施例１のＰ１同様に、Ｐ２膜中の分子は、Ｐ２溶液中の分子に比べて、Ｊ−会合体を形成しやすいためである。しかしながら、このＪ−会合の程度は、応用に際して問題にならないため、無視できる。【０２６６】
図５０は、実施例２によるＰ２の発光スペクトルを示す図である。【０２６７】
Ｐ２溶液およびＰ２膜は、励起波長（４３０ｎｍ）で励起されて、それぞれ、発光ピーク波長６５２ｎｍおよび６５５ｎｍを有する赤色発光体であることが分かった。【０２６８】
図５１は、実施例３によるＯＰＶ１の吸収スペクトルを示す図である。【０２６９】
ＯＰＶ１の溶液（ＯＰＶ１をジクロロメタン（１×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＯＰＶ１溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＯＰＶ１のスピンコート膜（ＯＰＶ１溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＯＰＶ１膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ＯＰＶ１溶液およびＯＰＶ１膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、いずれも、３６２ｎｍであった。Ｐ１と異なり、ＯＰＶ１溶液の最大吸収波長と、ＯＰＶ１膜のそれとの間にシフトはなかった。これは、ＯＰＶ１膜中の分子と、ＯＰＶ１溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２７０】
図５２は、実施例３によるＯＰＶ１の発光の様子を示す画像である。【０２７１】
図５２（Ｂ）は、ＯＰＶ１に紫外線を照射しない場合の様子であり、図５２（Ａ）は、ＯＰＶ１に紫外線を照射した場合の様子である。図５２によれば、ＯＰＶ１は、紫外線照射により青色発光することが分かった。【０２７２】
図５３は、実施例３によるＯＰＶ１の発光スペクトルを示す図である。【０２７３】
ＯＰＶ１（試料はＯＰＶ１膜）は、励起波長（３６０ｎｍ）で励起されて、発光ピーク波長３９７ｎｍを有する青色発光体であることが分かった。なお、図示しないが、ＯＰＶ１溶液の発光スペクトルの発光ピーク波長、発光強度およびピーク形状は、ＯＰＶ１膜のそれと同様であった。これは、ＯＰＶ１膜中の分子もＯＰＶ１溶液中の分子も、分子間相互作用がないためと考えられる。【０２７４】
図５４は、実施例４によるＯＰＶ２の吸収スペクトルを示す図である。【０２７５】
ＯＰＶ２の溶液（ＯＰＶ２をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＯＰＶ２溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＯＰＶ２のスピンコート膜（ＯＰＶ２溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＯＰＶ２膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ＯＰＶ２溶液およびＯＰＶ２膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、それぞれ、３６０ｎｍおよび３６１ｎｍであった。ＯＰＶ１と同様に、ＯＰＶ２溶液の最大吸収波長と、ＯＰＶ２膜のそれとの間に実質的にシフトはなかった。ここでもやはり、ＯＰＶ２膜中の分子と、ＯＰＶ２溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２７６】
図５５は、実施例４によるＯＰＶ２の発光スペクトルを示す図である。【０２７７】
ＯＰＶ２溶液およびＯＰＶ２膜は、励起波長（３６０ｎｍ）で励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長３９９ｎｍおよび４００ｎｍを有する青色発光体であることが分かった。最大発光ピーク波長および発光強度において、ＯＰＶ２溶液とＯＰＶ２膜との間に実質的な変化はなかったが、第２発光ピークの発光強度において、ＯＰＶ２膜の発光強度は、ＯＰＶ２溶液のそれよりも低減した。これは、ＯＰＶコアが置かれる環境場の違いに由来すると考えられる。ちなみに、この第２発光ピークは、０−１振動転移のＳ１からＳ２励起状態への遷移に帰属される。【０２７８】
図５６は、実施例５によるＯＰＶ３の吸収スペクトルを示す図である。【０２７９】
ＯＰＶ３の溶液（ＯＰＶ３をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＯＰＶ３溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＯＰＶ３のスピンコート膜（ＯＰＶ３溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＯＰＶ３膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ＯＰＶ３溶液およびＯＰＶ３膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、いずれも、３５５ｎｍｎｍであった。ＯＰＶ１〜２と同様に、ＯＰＶ３溶液の最大吸収波長と、ＯＰＶ３膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、ＯＰＶ３膜中の分子と、ＯＰＶ３溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２８０】
図５７は、実施例５によるＯＰＶ３の発光スペクトルを示す図である。【０２８１】
ＯＰＶ３溶液およびＯＰＶ３膜は、励起波長（３６５ｎｍ）で励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長４３０ｎｍおよび４２９ｎｍを有する青色発光体であることが分かった。ＯＰＶ２と同様に、最大発光ピーク波長および発光強度において、ＯＰＶ３溶液とＯＰＶ３膜との間に実質的な変化はなかったが、第２発光ピークの発光強度において、ＯＰＶ３膜の発光強度は、ＯＰＶ３溶液のそれよりも低減した。ＯＰＶ２と同様に、ＯＰＶコアが置かれる環境場の違いに由来すると考えられる。【０２８２】
図５８は、実施例６によるＯＰＶ４の吸収スペクトルを示す図である。【０２８３】
ＯＰＶ４の溶液（ＯＰＶ４をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＯＰＶ４溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＯＰＶ４のスピンコート膜（ＯＰＶ４溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＯＰＶ４膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ＯＰＶ４溶液およびＯＰＶ４膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、いずれも、３８５ｎｍｎｍであった。ＯＰＶ１〜３と同様に、ＯＰＶ４溶液の最大吸収波長と、ＯＰＶ４膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、ＯＰＶ４膜中の分子と、ＯＰＶ４溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２８４】
図５９は、実施例６によるＯＰＶ４の発光の様子および発光スペクトルを示す図である。【０２８５】
ＯＰＶ４溶液およびＯＰＶ４膜は、励起波長（３６５ｎｍ）で励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長４３０ｎｍおよび４２９ｎｍを有する青色発光体であることが分かった。挿入図は、ＯＰＶ４膜の発光の様子を示しており、青色発光していることが確認された。ＯＰＶ２〜３と同様に、最大発光ピーク波長および発光強度において、ＯＰＶ４溶液とＯＰＶ４膜との間に実質的な変化はなかったが、第２発光ピークの発光強度において、ＯＰＶ４膜の発光強度は、ＯＰＶ４溶液のそれよりも低減した。ＯＰＶ２〜３と同様に、ＯＰＶコアが置かれる環境場の違いに由来すると考えられる。【０２８６】
図６０は、実施例７によるＡＣＮ１の吸収スペクトルを示す図である。【０２８７】
ＡＣＮ１の溶液（ＡＣＮ１をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＡＣＮ１溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＡＣＮ１のスピンコート膜（ＡＣＮ１溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＡＣＮ１膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ＡＣＮ１溶液およびＡＣＮ１膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、いずれも、３７５ｎｍｎｍであった。ＡＣＮ１溶液の最大吸収波長と、ＡＣＮ１膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、ＡＣＮ１膜中の分子と、ＡＣＮ１溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２８８】
図６１は、実施例７によるＡＣＮ１の発光スペクトルを示す図である。【０２８９】
ＡＣＮ１溶液およびＡＣＮ１膜は、励起波長（３７５ｎｍ）で励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長４１１ｎｍおよび４１０ｎｍを有する青色発光体であることが分かった。【０２９０】
図６２は、実施例８によるＡＣＮ２の吸収スペクトルを示す図である。【０２９１】
ＡＣＮ２の溶液（ＡＣＮ２をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＡＣＮ２溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＡＣＮ２のスピンコート膜（ＡＣＮ２溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＡＣＮ２膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ＡＣＮ２溶液およびＡＣＮ２膜の吸収スペクトルの最大吸収波長（λｍａｘ）は、いずれも、３７５ｎｍｎｍであった。ＡＣＮ２溶液の最大吸収波長と、ＡＣＮ２膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、ＡＣＮ２膜中の分子と、ＡＣＮ２溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２９２】
図６３は、実施例８によるＡＣＮ２の発光スペクトルを示す図である。【０２９３】
ＡＣＮ２溶液およびＡＣＮ２膜は、励起波長（３７５ｎｍ）で励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長４１０ｎｍおよび４０９ｎｍを有する青色発光体であることが分かった。【０２９４】
図６４は、実施例９によるＦＬ１の吸収スペクトルを示す図である。【０２９５】
ＦＬ１の溶液（ＦＬ１をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＦＬ１溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＦＬ１のスピンコート膜（ＦＬ１溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＦＬ１膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示し、良好に一致した。ＦＬ１膜中の分子と、ＦＬ１溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０２９６】
図６５は、実施例１０によるＦＬ２の吸収スペクトルおよび発光の様子を示す図である。【０２９７】
ＦＬ２の溶液（ＦＬ２をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＦＬ２溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＦＬ２のスピンコート膜（ＦＬ２溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＦＬ２膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示し、良好に一致した。ＦＬ２膜中の分子と、ＦＬ２溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。また、発光の様子によれば、ＦＬ２膜を励起波長（３６５ｎｍ）で励起させた場合、ＦＬ２膜は青白く発光した。【０２９８】
図６６は、実施例１１によるＦＬ３の吸収スペクトルおよび発光の様子を示す図である。【０２９９】
ＦＬ３の溶液（ＦＬ３をジクロロメタン（５×１０−５Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＦＬ３溶液と称する）の吸収スペクトルも、ＦＬ３のスピンコート膜（ＦＬ３溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＦＬ３膜と称する）の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示し、良好に一致した。ＦＬ３膜中の分子と、ＦＬ３溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。また、発光の様子によれば、ＦＬ２と同様に、ＦＬ３膜を励起波長（３６５ｎｍ）で励起させた場合、ＦＬ３膜は青白く発光した。【０３００】
以上、図４６〜図６６により、本発明の常温液状有機材料は、発光性を有しており、発光体として利用され得ることが確認された。本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子の選択によって、所望の発光性を得ることができることが分かった。また、各吸収スペクトルによれば、本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子が凝集（Ｊ−会合）しない材料であることが確認された。このことから、本発明の常温液状有機材料をレーザ媒体に用いる場合、π共役系分子の凝集によるゲインの低下を抑制するための透明ポリマーマトリクス等の溶媒を用いることなく、高効率のレーザ発振が可能であることが示唆される。【０３０１】
図６７は、実施例１３によるＳＴＬＢの吸収スペクトルを示す図である。【０３０２】
図６７（Ａ）は、ＳＴＬＢの溶液（ＳＬＴＢをクロロホルム（１×１０−４Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＳＴＬＢ溶液と称する）の紫外光（波長３６５ｎｍ）照射前後の吸収スペクトルであり、図６７（Ｂ）は、ＳＴＬＢのスピンコート膜（ＳＴＬＢ溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＳＴＬＢ膜と称する）の紫外光照射前後の吸収スペクトルである。【０３０３】
図６７（Ａ）によれば、ＳＴＬＢ溶液は、紫外光の照射によって吸収スペクトルが短波長側にシフトした。これは、トランス−シス光異性化により、分子の遷移モーメントの変化が生じたためである。同様に、図６７（Ｂ）によれば、ＳＬＴＢ膜もまた、紫外光の照射によって吸収スペクトルが短波長側にシフトした。また、紫外光照射前後の最大吸収波長は、ＳＴＬＢ溶液およびＳＴＬＢ膜のいずれも実質的に一致した。このことから、ＳＴＬＢ膜中の分子と、ＳＴＬＢ溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０３０４】
ＳＬＴＢ溶液およびＳＬＴＢ膜いずれも、紫外光の照射によって、トランスからシスへ光異性化することを確認した。また、異性化逆反応には、光増感剤を必要とし、容易にシスからトランスへ光異性化しないことを確認した。【０３０５】
図６８は、実施例１４によるＡＺＯの吸収スペクトルを示す図である。【０３０６】
図６８（Ａ）は、ＡＺＯの溶液（ＡＺＯをクロロホルム（１×１０−４Ｍ）に溶解させた溶液、以降ではＡＺＯ溶液と称する）の紫外光（波長３６５ｎｍ）照射前後の吸収スペクトルであり、図６８（Ｂ）は、ＡＺＯのスピンコート膜（ＡＺＯ溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではＡＺＯ膜と称する）の紫外光照射前後の吸収スペクトルである。【０３０７】
図６８（Ａ）によれば、ＡＺＯ溶液は、紫外光の照射前後ならびに室内光照射後によって吸収スペクトルの吸光度に顕著な変化を生じるとともに、その最大吸収波長は、照射前：３７１ｎｍ、照射後：３６１ｎｍ、室内光照射後：３６９ｎｍと変化した。すなわち、紫外光の照射によって最大吸収波長は短波長側にシフトした。【０３０８】
一方、図６８（Ｂ）によれば、ＡＺＯ膜は、紫外光の照射前後ならびに室内光照射後によって吸収スペクトルの吸光度に変化を生じたものの、その最大吸収波長（照射前：３７２ｎｍ、照射後：３７２ｎｍ、室内光照射後：３７２ｎｍ）は、実質に的に変化しなかった。なお、吸光度の変化は、ＡＺＯ溶液およびＡＺＯ膜のいずれも、紫外光照射後に顕著に減少した。このことは、トランス−シス異性化により、トランス体由来の吸収帯が減少することを示す。また、ＡＺＯ溶液およびＡＺＯ膜の最大吸収波長は、ほぼ同様の値であり、ＡＺＯ膜中の分子と、ＡＺＯ溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。【０３０９】
ＡＺＯ溶液およびＡＺＯ膜いずれも、紫外光の照射によって、トランスからシスへ光異性化することを確認した。また、ＳＴＬＢとは異なり、異性化逆反応には、光増感剤を不要とし、室内光を照射するだけで容易にシスからトランスへ光異性化することを確認した。【０３１０】
表３は、実施例１、３〜１１および１３〜１４の各試料の光伝導度および屈折率を示す。【０３１１】
【表３】
2012046849.tif 000030
【０３１２】
表３によれば、本発明による常温液状有機材料の光伝導度は、いずれも約１０−５ｃｍ２／Ｖオーダの小さな値であった。光伝導度は、π共役系分子が効率的に重なると非常に高い値を示すことが知られている。このことから、本発明による常温液状有機材料は、π共役系分子が分散されていることが示される。また、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の光伝導度と比較しても、本発明による常温液状有機材料のそれは、小さいことが分かった。【０３１３】
表３によれば、本発明による常温液状有機材料の屈折率は、いずれも、パラフィンオイルのそれ（１．４８）よりは大きいものの、π共役系分子の密度の低下に伴いオイル由来の値に近づく傾向を示した。【０３１４】
図６９は、実施例１によるＰ１の発光ピーク強度と（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の添加量との関係を示す図である。【０３１５】
図６９によれば、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の添加量が増大するにつれ、Ｐ１の発光ピーク強度（＠波長６６５ｎｍ）は、減少することが分かった。これは、励起源により励起されたＰ１中の電子が、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０に電荷輸送され、Ｐ１の発光が消失したためである。すなわち、Ｐ１が、電子ドナーとして機能し、かつ、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０が電子アクセプタとして機能し、好ましい組み合わせであることを示す。なお、Ｐ１に（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０を１モル当量以上添加すれば、効率的な電荷輸送を達成できる。【０３１６】
図７０は、実施例２によるＰ２の発光の様子を示す画像である。【０３１７】
図７０（Ａ）および（Ｄ）は、それぞれ、Ｐ２溶液に、紫外線を照射しない場合（可視光下）の様子と、紫外線を照射した場合の様子とを示す。図３５（Ｂ）および（Ｅ）は、Ｚｎ（ＯＡｃ）２を添加したＰ２溶液（Ｐ２（Ｚｎ）：Ｚｎ配位のＰ２生成）に、紫外線を照射しない場合の様子と、紫外線を照射した場合の様子とを示す。図７０（Ｃ）および（Ｆ）は、ＢＺＣ６０を添加したＰ２溶液に、紫外線を照射しない場合の様子と、紫外線を照射した場合の様子とを示す。【０３１８】
図７０（Ａ）より、Ｐ２は可視光下で紫色であることを確認した。図７０（Ｄ）より、Ｐ２は、紫外線励起により赤色発光することを確認した。これにより、本発明の常温液状有機材料は、発光性を有しており、発光体として利用され得ることが確認された。【０３１９】
図７０（Ａ）および（Ｄ）と、図７０（Ｂ）および（Ｅ）とを比較したところ、Ｚｎ（ＯＡｃ）２を添加したＰ２溶液（Ｚｎ配位のＰ２生成）は、Ｐ２溶液よりもより赤く発光した。このことは、ポルフィリンへのＺｎの配位によって発光波長がシフトしたことを示す。すなわち、π共役系分子として金属を配位する分子を選択し、金属を配位させることによって発光性を制御できることが示唆される。【０３２０】
図７０（Ｄ）と、図７０（Ｆ）とを比較したところ、ＢＺＣ６０を添加したＰ２溶液は、紫外線照射による発光を示さなかった。これは、励起源により励起されたＰ２中の電子が、ＢＺＣ６０に電荷輸送され、Ｐ２の発光が消失したためである。すなわち、Ｐ２が、電子ドナーとして機能し、かつ、ＢＺＣ６０が電子アクセプタとして機能し、好ましい組み合わせであることを示す。【０３２１】
図７１は、実施例３によるＯＰＶ１の発光ピーク強度と（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の添加量との関係を示す図である。【０３２２】
図７１によれば、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０の添加量が増大するにつれ、ＯＰＶ１の発光ピーク強度（＠波長３９７ｎｍ）は、減少することが分かった。これは、励起源により励起されたＯＰＶ１中の電子が、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０に電荷輸送され、ＯＰＶ１の発光が消失したためである。すなわち、ＯＰＶ１が、電子ドナーとして機能し、かつ、（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０が電子アクセプタとして機能し、好ましい組み合わせであることを示す。なお、ＯＰＶ１に（２，４，６）Ｆ１８０ＮＣ６０を２モル当量以上添加すれば、効率的な電荷輸送を達成できる。【０３２３】
なお、図示しないが、次式で示される液状フラーレンと、Ｐ１、Ｐ２、ＯＰＶ１〜ＯＰＶ４との間でも発光の消失を確認した。【０３２４】
【化２６】
2012046849.tif 000031
【０３２５】
以上、図６９〜図７１によれば、本発明による常温液状有機材料は、光電変換素子の電子ドナーとして機能し、電子アクセプタである液状フラーレンとともに用いて光電変換素子を構成できることが確認された。また、本発明による常温液状有機材料のπ共役系分子への金属の配位により、さらなる機能（例えば、発光性の制御）が付与されることが確認された。【０３２６】
図７２は、実施例４によるＯＰＶ２を用いた白色発光の発光スペクトルと発光の様子を示す図である。【０３２７】
ＯＰＶ２とＡｌＱ３とルブレンとを、１．０：１．６５：０．２５のモル比で混合した溶液に紫外光（波長：３６５ｎｍ）を照射すると、理想的な白色発光のスペクトルを示し、白色発光が確認された。この際のＣＩＥ色度座標によれば、ｘ＝０．３３、ｙ＝０．３５であった。【０３２８】
図７３は、実施例６によるＯＰＶ４を用いた白色発光の発光スペクトルと発光の様子を示す図である。【０３２９】
ＯＰＶ４とＡｌＱ３とルブレンとを、１．０：１．６５：０．２４のモル比で混合した溶液に紫外光（波長：３６５ｎｍ）を照射すると、理想的な白色発光のスペクトルを示し、白色発光が確認された。この際のＣＩＥ色度座標によれば、ｘ＝０．３３、ｙ＝０．３４であった。【０３３０】
なお、ＯＰＶ２およびＯＰＶ４のいずれも、混合比を変化させるだけで、赤味のある暖色系の白色、あるいは、青味のあるシャープな白色を発光させることができた。また、常温液状有機材料であるＯＰＶ２およびＯＰＶ４を用いれば、溶媒を用いることなく、ＡｌＱ３およびルブレンを容易に固溶させることができるので、実用に有利である。【０３３１】
以上、図７２〜図７３によれば、本発明による常温液状有機材料を用いて、白色発光器具を構成できることが確認された。【０３３２】
図７４は、実施例６によるＯＰＶ４を用いた白色発光インクの発光の様子を示す図である。【０３３３】
図７４（Ａ）は、白色発光インクをボールペンに用いた場合の発光の様子であり、図７４（Ｂ）は、白色発光インクを刷毛で用いた場合の発光の様子である。図７４（Ａ）および（Ｂ）によれば、いずれも、紫外線照射により白色発光することを確認し、インク材料として細い文字あるいは塗料として大面積のペイントにも好適であることが分かった。【０３３４】
以上、図７４によれば、本発明による常温液状有機材料は、インク材料（白色発光インク材料）となることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０３３５】
本発明による常温液状有機材料は、２以上の特定の側鎖を直接または置換基を介して有するπ共役系分子からなり、これにより、常温液状化を達成する。本発明による常温液状有機材料は、π共役系分子の発光性による発光体、π共役系分子の色素（発色）によるインク材料、および、π共役系分子の（光）導電性による導電材料に用いることができる。また、本発明による常温液状有機材料を光電変換素子の光電変換部に用いて、薄型および小型の光電変換素子あるいは太陽電池を可能にする。
【符号の説明】
【０３３６】
１００  光電変換素子
１１０  透明電極
１２０  光電変換部
１３０  対極
１４０  電子ドナー
１５０  電子アクセプタ
１６０  電解液
２００  発光器具
２１０  励起光源
２２０  波長変換部材
２３０、２４０  リードワイヤ
２５０  金細線
２６０  透明物質
３００  レーザ装置
３１０  励起源
３２０  レーザ媒体
３３０  励起光
３４０  可視光
４００  カラーバーコード
４１０、４２０、４３０、４４０、４５０、４６０  領域
【先行技術文献】
【特許文献】
【０３３７】
【特許文献１】国際公開第ＷＯ２００９／１１３５１１号パンフレット
【図１】
2012046849.tif 000041
【図２】
2012046849.tif 000042
【図３】
2012046849.tif 000043
【図４】
2012046849.tif 000044
【図５】
2012046849.tif 000045
【図６】
2012046849.tif 000046
【図７】
2012046849.tif 000047
【図８】
2012046849.tif 000048
【図９】
2012046849.tif 000049
【図１０】
2012046849.tif 000050
【図１１】
2012046849.tif 000051
【図１２】
2012046849.tif 000052
【図１３】
2012046849.tif 000053
【図１４】
2012046849.tif 000054
【図１５】
2012046849.tif 000055
【図４０】
2012046849.tif 000056
【図４１】
2012046849.tif 000057
【図４２】
2012046849.tif 000058
【図４３】
2012046849.tif 000059
【図４４】
2012046849.tif 000060
【図４５】
2012046849.tif 000061
【図４６】
2012046849.tif 000062
【図４８】
2012046849.tif 000063
【図４９】
2012046849.tif 000064
【図５０】
2012046849.tif 000065
【図５１】
2012046849.tif 000066
【図５３】
2012046849.tif 000067
【図５４】
2012046849.tif 000068
【図５５】
2012046849.tif 000069
【図５６】
2012046849.tif 000070
【図５７】
2012046849.tif 000071
【図５８】
2012046849.tif 000072
【図６０】
2012046849.tif 000073
【図６１】
2012046849.tif 000074
【図６２】
2012046849.tif 000075
【図６３】
2012046849.tif 000076
【図６４】
2012046849.tif 000077
【図６８】
2012046849.tif 000078
【図６９】
2012046849.tif 000079
【図７１】
2012046849.tif 000080
【図１６】
2012046849.tif 000081
【図１７】
2012046849.tif 000082
【図１８】
2012046849.tif 000083
【図１９】
2012046849.tif 000084
【図２０】
2012046849.tif 000085
【図２１】
2012046849.tif 000086
【図２２】
2012046849.tif 000087
【図２３】
2012046849.tif 000088
【図２４】
2012046849.tif 000089
【図２５】
2012046849.tif 000090
【図２６】
2012046849.tif 000091
【図２７】
2012046849.tif 000092
【図２８】
2012046849.tif 000093
【図２９】
2012046849.tif 000094
【図３０】
2012046849.tif 000095
【図３１】
2012046849.tif 000096
【図３２】
2012046849.tif 000097
【図３３】
2012046849.tif 000098
【図３４】
2012046849.tif 000099
【図３５】
2012046849.tif 000100
【図３６】
2012046849.tif 000101
【図３７】
2012046849.tif 000102
【図３８】
2012046849.tif 000103
【図３９】
2012046849.tif 000104
【図４７】
2012046849.tif 000105
【図５２】
2012046849.tif 000106
【図５９】
2012046849.tif 000107
【図６５】
2012046849.tif 000108
【図６６】
2012046849.tif 000109
【図６７】
2012046849.tif 000110
【図７０】
2012046849.tif 000111
【図７２】
2012046849.tif 000112
【図７３】
2012046849.tif 000113
【図７４】
2012046849.tif 000114
【手続補正書】
【提出日】平成24年6月25日(2012.6.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２以上の分岐アルキル鎖を有するπ共役系分子からなる常温液状有機材料であって、
前記π共役系分子は、ポルフィリン、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレン、フルオレン、アントラセラン、アゾベンゼン、および、スチルベンからなる群から選択され、
前記２以上の分岐アルキル鎖のそれぞれは、直接または置換基を介して前記π共役系分子に結合し、
前記分岐アルキル鎖は、次式で表わされるように、前記π共役系分子に結合し、
【化１】
2012046849.tif 000115
ここで、前記Ｓは置換基であり、前記Ｒ１およびＲ２の組み合わせは、次式
【化２】
2012046849.tif 000116
からなる群から選択され、
前記２以上の分岐アルキル鎖は、前記π共役系分子間のπ−π相互作用を阻害するように前記π共役系分子に結合している、常温液状有機材料。
【請求項２】
（削除）
【請求項３】
（削除）
【請求項４】
前記置換基は、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも１つ選択される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項５】
（削除）
【請求項６】
（削除）
【請求項７】
（削除）
【請求項８】
（削除）
【請求項９】
（削除）
【請求項１０】
前記π共役系分子は、紫外または可視領域に吸収を有する、請求項１に常温液状有機材料。
【請求項１１】
（削除）
【請求項１２】
前記π共役系分子は、ポルフィリンであり、
【化３】
2012046849.tif 000117
のいずれかで表される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１３】
前記π共役系分子は、アントラセンであり、
【化４】
2012046849.tif 000118
のいずれかで表される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１４】
前記π共役系分子は、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレンであり、
【化５】
2012046849.tif 000119
のいずれかで表される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１５】
前記π共役系分子は、フルオレンであり、
【化６】
2012046849.tif 000120
で表される（ここで、ｎは１以上の自然数である）、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１６】
前記π共役系分子は、スチルベンであり、
【化７】
2012046849.tif 000121
で表される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１７】
前記π共役系分子は、アゾベンゼンであり、
【化８】
2012046849.tif 000122
で表される、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１８】
前記π共役系分子は、金属を配位する、請求項１に記載の常温液状有機材料。
【請求項１９】
（削除）
【請求項２０】
（削除）
【請求項２１】
請求項１，４，１０および１２〜１８のいずれか１項に記載の常温液状有機材料からなる発光体。
【請求項２２】
請求項１，４，１０および１２〜１８のいずれか１項に記載の常温液状有機材料からなるインク材料。
【請求項２３】
透明電極と、光電変換部と、対電極とを含む光電変換素子であって、
前記光電変換部は、請求項１，４，１０および１２〜１８のいずれか１項に記載の常温液状有機材料を含む、光電変換素子。
【請求項２４】
前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、
前記電子ドナーおよび電子アクセプタの溶媒は、前記常温液状有機材料である、請求項２３に記載の光電変換素子。
【請求項２５】
前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、
前記電子ドナーは、前記常温液状有機材料であり、
前記電子アクセプタは、常温液状フラーレンである、請求項２３に記載の光電変換素子。
【国際調査報告】
2012046849.tif 000123
2012046849.tif 000124
2012046849.tif 000125
2012046849.tif 000126