(57)【要約】  トッププレート（２１）を上面に備えた本体（１）と、トッププレート（２１）の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部（６Ｌ）及び第２の誘導加熱部（６Ｒ）と、本体の内部に形成され、第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイル（６ＬＣ、６ＲＣ）を収容する収納空間（１０）とを備え、第１の誘導加熱部（６Ｌ）は円形の中央加熱コイル（ＭＣ）と、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイル（ＳＣ）とを有し、第２の加熱部（６Ｒ）には第１の加熱部（６Ｌ）の外径寸法より小さく、かつ中央加熱コイル（ＭＣ）の外径寸法よりも大きい外形を有する円形加熱コイル（６ＲＣ）を配置し、第１の加熱部（６Ｌ）では、中央加熱コイル（ＭＣ）単独での誘導加熱と、中央加熱コイル（ＭＣ）と一つ又は複数個の側部加熱コイル（ＳＣ）を同時に通電することによる協同加熱の２つの加熱形態を選択可能にした。
2012132274.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、  前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部及び第２の誘導加熱部と、  前記各誘導加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、  このインバーター回路の出力を制御する制御部と、  この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、  前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、  前記第１の加熱部は円形な中央加熱コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイルとを備え、  前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央加熱コイルの外径よりも大径な円形加熱コイルを具備し、  前記第１の加熱部は、前記中央加熱コイル単独での誘導加熱と、前記中央加熱コイルと前記側部加熱コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、  前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部、第２の誘導加熱部及び第３の誘導加熱部と、  前記各誘導加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、  このインバーター回路の出力を制御する制御部と、  この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、  前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、  前記第１の加熱部は円形な中央加熱コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイルとを備え、  前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央加熱コイルの外径よりも大径な円形加熱コイルを具備し、  前記第３の加熱部には前記第２の加熱部の加熱コイルの外径よりも小径な円形加熱コイルを具備し、  前記第１の加熱部は、前記中央加熱コイル単独での誘導加熱と、前記中央加熱コイルと前記側部加熱コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項３】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、  前記トッププレートの下方に横方向に並べて隣接して配置された第１の誘導加熱部及び第２の誘導加熱部と、  これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、  このインバーター回路の出力を制御する制御部と、  この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、  前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、  前記第１の加熱部は円形な中央加熱コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイルとを備え、  前記第２の加熱部には前記前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央加熱コイルの外径よりも大径な円形加熱コイルを具備し、  前記第１の加熱部は、前記中央加熱コイル単独での誘導加熱と、前記中央加熱コイルと前記側部加熱コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、  前記収納空間の左右両壁面と前記第１及び第２の加熱部の各加熱コイルの対向間隔に比較して、第１及び第２の各加熱コイルの対向間隔を大きくしたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項４】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、  前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部、第２の誘導加熱部及び第３の誘導加熱部と、  これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、  このインバーター回路の出力を制御する制御部と、  この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、  前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、  前記第１の加熱部は円形な中央加熱コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイルとを備え、  前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央加熱コイルの外径よりも大径な円形加熱コイルを具備し、  前記第３の加熱部には前記第２の加熱部の加熱コイルの外径よりも小径な円形加熱コイルを具備し、  前記第１の加熱部は、前記中央加熱コイル単独での誘導加熱と、前記中央加熱コイルと前記側部加熱コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、  前記第３の加熱部の最大火力を前記第１及び第２の最大火力よりも小さく設定し、  この第３の加熱部の加熱コイルと前記第１及び第２の加熱部の加熱コイルとの対向間隔よりも、前記第１及び第２の加熱部の加熱コイル相互間の間隔を大きくしたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項５】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置される所定の横幅寸法を有するトッププレートを上面に備えた本体と、  前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部及び第２の誘導加熱部と、  これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、  このインバーター回路の出力を制御する制御部と、  この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、  前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、  前記第１の加熱部は、円形な中央加熱コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイルとを備え、  前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央加熱コイルの外径よりも大径な円形加熱コイルを具備し、  前記第１の加熱部は、前記中央加熱コイル単独での誘導加熱と、前記中央加熱コイルと前記側部加熱コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、  前記収納空間の横幅寸法よりも左右方向に張り出すように前記トッププレートの横幅寸法を前記収納空間の最大横幅寸法より大きく設定したことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項６】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、  前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部、第２の誘導加熱部及び第３の誘導加熱部と、  これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、  このインバーター回路の出力を制御する制御部と、  この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、  前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、  前記第１の加熱部は円形の中央加熱コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部加熱コイルとを備え、  前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央加熱コイルの外径よりも大径な円形加熱コイルを具備し、  前記第３の加熱部の加熱コイルは前記第１の加熱部の前記中央加熱コイルと外径寸法が同等であり、  前記第３の加熱部には前記第２の加熱部の加熱コイルの外径よりも小径な円形コイルを具備し、  前記第１の加熱部は、前記中央加熱コイル単独での誘導加熱と、前記中央加熱コイルと前記側部加熱コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記第２の誘導加熱部の加熱コイルは、内側の環状コイルと、この外側を囲む外側の環状コイルとの２つの部分から構成し、  前記インバーター回路は、前記２つの環状コイルをそれぞれ互いに独立して駆動する構成にしたことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記第１の誘導加熱部の前記側部加熱コイルは、前記中央加熱コイルの両側に近接して配置され、前記中央加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する複数個の副加熱コイルを備え、  前記副加熱コイルを、２つの組に分け、  前記制御部は、前記インバーター回路から前記第１の組の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給し、この後第１の組の副加熱コイルへの電力供給を停止又はその火力を低下させ、前記第２の組の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給し、この後前記第２の組の副加熱コイルへの電力供給を停止又は低下させて再び前記第１の組の副加熱コイルへの電力供給を開始又は火力を復帰させ、  前記制御部は前記第１、第２組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を所定の時間間隔で複数回繰り返すことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記第１の誘導加熱部の前記側部加熱コイルは、前記中央加熱コイルの両側に近接して配置され、前記中央加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第１副加熱コイルと第２副加熱コイルとを備え、  前記制御部は、前記インバーター回路から前記第１副加熱コイルに供給している誘導加熱電力より大きな電力を前記第２副加熱コイルに供給し、この後前記第２副加熱コイルに供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を前記インバーター回路から前記第１副加熱コイルに対して供給し、  前記制御部は前記第１、第２副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を繰り返すことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
前記第１の誘導加熱部の前記側部加熱コイルは、前記中央加熱コイルの両側に近接して配置され、前記中央加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４個以上の副加熱コイルを備え、  前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第１の組と残りの副加熱コイルからなる第２の組とに分け、  前記制御部は、前記インバーター回路から前記第１の組の副加熱コイルに供給している誘導加熱電力総和より大きな電力総和を前記第２の組の副加熱コイルに供給し、この後前記第２の組の副加熱コイルに供給している誘導加熱電力総和を小さくし、この電力総和より大きな電力総和を前記インバーター回路から前記第１の組の副加熱コイルに対して供給し、  前記制御部は前記第１、第２組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記操作部には、加熱速度を重視した調理メニューの第１の選択部と、加熱の均一性を重視した調理メニューの第２の選択部と、を有し、  前記制御部は、前記第１選択部が選択された場合は前記中央加熱コイルと前記中央加熱コイルの両側に配置された第１、第２副加熱コイルの隣接領域における、高周波電流の向きを同じとし、  第２の選択部が選択された場合はその高周波電流の向きが反対になるように切替えることを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記第１の誘導加熱部と第２の誘導加熱部の定格最小火力を同等に設定したことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記操作部には、被調理物の対流を促進する制御形態を使用者が選択可能な対流促進制御選択部を備え、  前記制御部は、前記選択部が選択操作された場合は前記中央加熱コイルと前記中央加熱コイルの両側に配置された第１、第２副加熱コイルの隣接領域における高周波電流の向きを制御し、かつ前記複数の副加熱コイルに対する動作条件を変化させて加熱駆動することを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
前記インバーター回路には、半導体スイッチング素子を備え、  当該スイッチング素子は、ワイドバンドギャップ半導体によって形成されていることを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１５】
前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化珪素、窒化ガリウム系材料、ダイヤモンド又はガリウムナイトライドを使用していることを特徴とする請求項１４に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、トッププレート上に被調理物を収容した金属鍋等の被加熱物を、そのトッププレートの下方から加熱する誘導加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】  金属製鍋などの被加熱物を加熱コイルにより誘導加熱する加熱調理器は、安全・清潔・高効率という優れた特徴が消費者に認知され、近年次第に普及拡大している。  そのような誘導加熱調理器は、設置形態によって流し台等の上面に置かれて使用される据置型と、流し台などの厨房家具の中にある設置空間にセットされるビルトイン（組込）型とに大別されるが、何れのタイプにおいても、上面のほぼ全体が耐熱ガラス板等から形成されたトッププレート（天板ともいう）で覆われ、その下方には、一つ又は複数個の誘導加熱源が配置されている。その誘導加熱源としては、同心上かつ略同一平面上に配置した径の異なる複数個の加熱コイルと、加熱コイル夫々に高周波電力を供給する高周波発生電力回路（インバーター回路ともいう）が使用されている（例えば特許文献１参照）。このような構成によれば、径の異なる複数の加熱コイルに対する高周波電力の出力制御を各々個別に行うことができるので、種々の加熱パターンを形成することができる。【０００３】  また別の誘導加熱調理器として、中央に円形の加熱コイルを置き、その中央加熱コイルの両側に隣接するように、複数の側部加熱コイルを配置し、中央加熱コイルと側部加熱コイルを別々の高周波発生電力回路で駆動するようにしたものにおいて、複数の側部加熱コイルと中央加熱コイルに流れる高周波電流の向きを考慮することで、側部加熱コイルと中央加熱コイルの間で生ずる誘導起電力を相殺し、広い平面領域を同時加熱する用途などに対応できるようにしたものがある（例えば特許文献２参照）。【０００４】さらにまた別の誘導加熱調理器として、一つの加熱コイルの外径サイズよりも大きな底面サイズを持つ大型の鍋を加熱する際に加熱分布に偏りが生じず、調理性能を損なうことなく加熱する、誘導加熱調理器を提供するために、第１の加熱コイルと、第１の加熱コイルの近傍に配置され、加熱コイルの最小外径が第１の加熱コイルの最小外径よりも短く且つ第１の加熱コイルと異なる円心を有する、複数の加熱コイル群と、前記第１の加熱コイルを駆動する第１のインバーター回路及び前記複数の加熱コイル群を駆動する第２のインバーター回路の出力を制御する制御部と、を備えた誘導加熱調理器も提案されている（例えば特許文献３参照）。【０００５】さらにまた別の誘導加熱調理器として、トッププレートの下方に略同一平面に配置され、異なる円心を有する複数の円環状の加熱コイルと、前記複数の加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始／停止や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記操作部の指示により、複数の前記加熱コイルのうち、半数以上、全部未満の前記加熱コイルに誘導加熱電力を供給し、残りの加熱コイルに誘導加熱電力を供給しないように制御することにより、前記被加熱物内の前記被調理物に対流を発生させるようにしたものがある（例えば特許文献４参照）。また同様に被調理物に対流を発生させる目的で、トッププレートの下方に略同一平面に配置され、異なる円心を有する複数の円環状の加熱コイルを備えたものにおいて、その複数の加熱コイルのうち、半数以上、全部未満の前記加熱コイルに誘導加熱電力を供給する量を、残りの加熱コイルの誘導加熱電力よりも多く制御するようにしたものもある（例えば特許文献５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第２９７８０６９号公報（第１頁、第２頁、図１）
【特許文献２】特許第３７２５２４９号公報（第１頁、第２頁、図３）
【特許文献３】特開２０１０−７３３８４号公報（第２頁、第７頁、図３）
【特許文献４】特開２０１０−１６５６５６号公報（第１頁、第２頁、図１、図２）
【特許文献５】特開２０１０−１４６８８２号公報（第１頁、第２頁、図１、図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】  しかしながら、従来においては、金属鍋等のような一つの被加熱物の底面全体を、円形コイル（中央コイル）と、この周囲に配置した（非円形の）側部コイルによって同時に加熱するという誘導加熱源と、他の形式、例えば単純に環状の誘導加熱コイルから構成された誘導加熱源とを同時に備え、両者をそれぞれ独立して制御する調理器を製造する場合、調理器本体の外形寸法、特に誘導加熱コイルの収納空間に制約があるため、それら加熱源の何れか一方又は双方の機能を十分発揮させることはできないという課題があった。特に、ビルトイン（組込）型では、日本の流し台の規格上、横幅７５ｃｍと６０ｃｍの２種類のタイプに大別されるので、誘導加熱コイルを設置する収納空間の有効面積に限界があり、大きな被加熱物を加熱できるように大径の誘導加熱コイルを用意しても、それを組み込む場合に他の加熱部を犠牲にせざるを得ない等の課題があった。【０００８】  本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、中央コイルと、この周囲に配置した側部コイルによって一つの被加熱物を同時に加熱することができる加熱部と、中央コイルのみの加熱部を並べて設置できる、使い勝手の良い誘導加熱調理器を得ることを主な目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】  第１の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部及び第２の誘導加熱部と、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、前記第１の加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央コイルの外径よりも大径な円形コイルを具備し、前記第１の加熱部は、中央コイル単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱及び第２の加熱部単独の３つの加熱を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。【００１０】  第２の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部、第２の誘導加熱部及び第３の誘導加熱部と、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、前記第１の加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央コイルの外径よりも大径な円形コイルを具備し、前記第３の加熱部には前記第２の加熱部の加熱コイルの外径よりも小径な円形コイルを具備し、前記第１の加熱部は、中央コイル単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱、第２の加熱部単独及び第３の加熱部単独の４つの加熱を選択でき、単に３種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。【００１１】  第３の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、前記トッププレートの下方に横方向に並べて隣接して配置された第１の誘導加熱部及び第２の誘導加熱部と、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、前記第１の加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の加熱部には前記前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央コイルの外径よりも大径な円形コイルを具備し、前記第１の加熱部は、中央コイル単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記収納空間の左右両壁面と前記第１及び第２の加熱部の各加熱コイルの対向間隔に比較して、第１及び第２の各コイルの対向間隔を大きくしたものである。これにより限られた面積のトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱及び第２の加熱部単独の３つの加熱を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。また第１、第２の加熱部を同時に駆動した場合でも、両加熱部の間の空間距離を大きくしているため干渉音が発生することを抑制することが期待できる。 【００１２】  第４の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部、第２の誘導加熱部及び第３の誘導加熱部と、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、前記第１の加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央コイルの外径よりも大径な円形コイルを具備し、前記第３の加熱部には前記第２の加熱部の加熱コイルの外径よりも小径な円形コイルを具備し、前記第１の加熱部は、中央コイル単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記第３の加熱部の最大火力を前記第１及び第２の最大火力よりも小さく設定し、この第３の加熱部の加熱コイルと前記第１及び第２の加熱部の加熱コイルとの対向間隔よりも、前記第１及び第２の加熱部の加熱コイル相互間の間隔を大きくしたものである。これにより限られた面積のトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱、第２の加熱部単独及び第３の加熱部単独の４つの加熱を選択でき、単に３種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。また第３に加熱部に比較して大きな火力が第１、第２の加熱部に投入されて同時に加熱駆動された場合でも、第１、第２の加熱部の間の空間距離を大きくしているため干渉音が発生することを抑制することが期待できる。【００１３】  第５の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置される所定の横幅寸法を有するトッププレートを上面に備えた本体と、前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部及び第２の誘導加熱部と、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、前記第１の加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央コイルの外径よりも大径な円形コイルを具備し、前記第１の加熱部は、中央コイル単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記収納空間の横幅寸法よりも左右方向に張り出すように前記トッププレートの横幅寸法を前記収納空間の最大横幅寸法より大きく設定したものである。これにより限られた横幅寸法の収納空間でありながら、それよりも左右両側に張り出したトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱及び第２の加熱部単独の３つの加熱を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。【００１４】  第６の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物が載置されるトッププレートを上面に備えた本体と、前記トッププレートの下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部、第２の誘導加熱部及び第３の誘導加熱部と、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間を備え、前記第１の加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の加熱部には前記第１の加熱部の直径より小さく、かつ前記中央コイルの外径よりも大径な円形コイルを具備し、前記第３の加熱部の加熱コイルは前記第１の加熱部の中央コイルと外径寸法が同等であり、前記第３の加熱部には前記第２の加熱部の加熱コイルの外径よりも小径な円形コイルを具備し、前記第１の加熱部は、中央コイル単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物の大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱、第２の加熱部単独及び第３��加熱部単独の４つの加熱を選択でき、単に３種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。また前記第３の加熱部の加熱コイルの大きさが前記第１の加熱部の中央コイルと同等にしてあるので、外径の異なるコイルを徒に増やす必要がなく、生産コストや管理面で有利である。
【発明の効果】
【００１５】  本発明によれば、円形の中央コイルと、この周囲に配置した側部コイルによって一つの被加熱物を同時に加熱することができる加熱部と、円形コイルのみの加熱部をトッププレートの下方空間に並べて設置したので、使い勝手の良い誘導加熱調理を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器本体の平面図である
【図３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器本体の誘導加熱コイルの平面図である
【図４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図１である
【図５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図１である
【図６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの変形例を示す平面図である
【図８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図２である
【図９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図３である
【図１０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図２である。
【図１１】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体を一部分解して示す斜視図である。
【図１２】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の天板部を取り外した状態での本体部全体を示す斜視図である。
【図１３】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の本体部全体の平面図である。
【図１４】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の上下仕切り板などの主要な構成部品を取り外した状態の分解斜視図である。
【図１５】図１１のＤ１−Ｄ１線縦断面図である。
【図１６】図１１のＤ２−Ｄ２線縦断面図である。
【図１７】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の部品ケースと冷却ダクトの一部を破断して示す主要部斜視図である。
【図１８】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の加熱コイルの配置説明用平面図である。
【図１９】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を示す平面図である。
【図２０】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルの配線説明図である。
【図２１】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を拡大して示す部分平面図である。
【図２２】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイル用コイル支持体の平面図である。
【図２３】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路全体図である。
【図２４】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路主要部となるフル・ブリッジ方式回路図である。
【図２５】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路主要部となるフル・ブリッジ方式回路の簡略図である。
【図２６】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源上方に大径鍋を置いて加熱動作している場合の縦断面図である。
【図２７】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源部分を示す縦断面図である。
【図２８】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の統合表示手段を示す平面図である。
【図２９】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。
【図３０】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である
【図３１】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源で高速加熱調理をしている場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である
【図３２】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。
【図３３】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート１である。
【図３４】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート２である。
【図３５】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の火力変更する場合の制御動作を示すフローチャート３である。
【図３６】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、火力３０００Ｗと１５００Ｗの場合の主加熱コイルと副加熱コイル火力値（加熱電力）の値を示す図である。
【図３７】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、火力５００Ｗの場合の主加熱コイルＭＣと副加熱コイル火力値（加熱電力）の値を示す図である。
【図３８】本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器の透視状態平面図である。
【図３９】本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器で、トッププレート２１を取り外した状態の平面図である。
【図４０】は本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器を示す図３８のＤ３ーＤ３線断面図である。
【図４１】本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器の左側誘導加熱源の加熱コイルを示す寸法説明図である。
【図４２】本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器の副加熱コイルの拡大寸法説明図である。
【図４３】本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器の、トッププレート２１を取り外した状態における平面図である、
【図４４】本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器の右誘導加熱源の加熱コイルとインバーター回路の関係を示す説明図である。
【図４５】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器全体の簡略的透視図である。
【図４６】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器全体を上方向から見た平面図である。
【図４７】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器の誘導加熱動作例を示す平面図である。
【図４８】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器の別の誘導加熱動作例を示す平面図である。
【図４９】本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器の操作部と表示部の変形例を示すもので、トッププレート全体を上方向から見た平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】実施の形態１．  図１〜図９は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示すものであって、ビルトイン（組込）型の誘導加熱調理器の例を示している。  図１は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。  図２は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器本体の平面図である。  図３は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器本体の誘導加熱コイルの平面図である。  図４は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図１である。  図５は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図１である。  図６は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。  図７は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの変形例を示す平面図である。  図８は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図２である。  図９は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図３である。  図１０は本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図２である。  図１１は本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図２である。なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。
【００１８】  本発明の実施の形態において用いられる用語をそれぞれ定義する。  加熱手段Ｄの「動作条件」とは、加熱するための電気的、物理的な条件を言い、通電時間、通電量（火力）、加熱温度、通電パターン（連続通電、断続通電等）等を総称したものである。つまり加熱手段Ｄの通電条件をいうものである。
【００１９】  「表示」とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に調理器の動作条件や調理に参考となる関連情報（異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に「調理関連情報」という）を視覚的に知らせる動作をいう。但し、後述する「広域発光部」や「個別発光部」が発光、点灯して表示する場合及び「第１の表示」、「第２の表示」という場合の「表示」とは、単に発光、点灯して所定の色の光を出すことを言い、光の色や、明るさ、連続点灯と点滅状態のように点灯形態や視覚効果を変えた場合は表示を「変更する」又は「切り替える」などと表現する場合がある。また「発光」と「点灯」とは同じ意味であるが、発光ダイオードなどの発光素子自体が光を発する場合を発光、ランプが光を発する場合を点灯と呼ぶことが多いので、以下の説明ではこのように併記する場合がある。なお、電気的又は物理的には発光又は点灯していても、使用者が目視で確認できない程度の弱い光しか使用者に到達しない場合は、使用者が「発光」または「点灯」の結果を確認できないので、特に明記しない限り、「発光」または「点灯」という用語に該当しない。例えば後述するトッププレートは一般的に無色透明ではなく表面に塗装などをする前からその素材自体に薄い色があるので、可視光線の透過率は１００％ではないから、例えば発光ダイオードの光が弱いとトッププレートの上からはその光が視認できないことが起こる。
【００２０】  表示部の「表示手段」としては、特に明示のない限り、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（半導体発光素子の一例としてはＬＥＤ(Light  Emitting  Diode、発光ダイオード)、ＬＤ(Laser  Diode)の２種類がある）、有機電界発光（Electro  Luminescence：ＥＬ）素子などを含む。このため表示手段には、液晶画面やＥＬ画面等の表示画面を含んでいる。但し、後述する「広域発光部」や「個別発光部」の表示手段は、単なるランプやＬＥＤなどの発光手段でも良い。
【００２１】  「報知」とは、表示又は電気的音声（電気的に作成又は合成された音声をいう）により、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。
【００２２】  「報知手段」とは、特に明示のない限り、ブザーやスピーカー等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、アニメーションあるいは可視光による報知手段とを含んでいる。
【００２３】  「協同加熱」とは、誘導加熱源となる２つ以上の加熱コイルにそれぞれ電力を供給して、同一の被加熱物を誘導加熱する動作をいう。
【００２４】  以下、図１〜図１０を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態１について詳細に説明する。
【００２５】  図１および図２において、本発明の誘導加熱調理器は、平面視で横長矩形（横長方形ともいう）の本体部Ａを備えている。この本体部Ａは、本体部Ａの上面全体をトッププレート２１で覆った天板部Ｂと、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃ（図示せず）と、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄ（後述する左側誘導加熱源６Ｌなど）と、使用者により操作される操作手段Ｅと、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇと、をそれぞれ備えている。
【００２６】  また、加熱手段Ｄの一部として、実施の形態１では使用していないが、グリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される電気加熱手段を備えたものもある。図１においてＥ１は本体部Ａの上面前方部に設けた操作手段Ｅに、静電容量変化を用いて入力有無を検知するタッチ式のキーや機械式電気接点を有する押圧式キー等によって入力操作される第１の選択部、同じくＥ２は第２の選択部、Ｅ３は同じく第３の選択部であり、使用者がこれら選択部を操作することにより後述する各種調理メニューが選択できる。各選択部Ｅ１〜Ｅ３の機能の特徴については後で詳しく述べる。
【００２７】  図１および図２において、ＭＣは左側誘導加熱源の主加熱コイルであり、被加熱物Ｎを載せるトッププレート（図示せず）の下方に接近して配置されている。図中、破線の円で示したのが鍋等の被加熱物Ｎの外形である。なお、前記左側誘導加熱源は、この発明でいう「第１の誘導加熱部」に相当する。
【００２８】  またこの主加熱コイルは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を１９本又はこの２倍又は４倍の本数を束にして、この束（以下、集合線という）を１本又は複数本撚りながら巻き、中心点Ｘ１を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）は図３に示すように１２８ｍｍ程度であり、半径Ｒ１は約６４ｍｍである。なお、以下の説明で述べる寸法は一例であり、またおおよその数値である。またこの実施の形態１ではこの主加熱コイルＭＣは、最大消費電力（最大火力）１５００Ｗの能力を備えている。
【００２９】  ＳＣ１〜ＳＣ４は、４個の細長形状の副加熱コイル（「側部コイル」ともいう）であり、前記主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１を基点として前後・左右に、かつ等間隔にそれぞれ対称的に配置されており、中心点Ｘ１から放射状に見た場合の横断寸法、つまり「短径」（「厚み」又は「横幅寸法」ともいう）ＷＡは、前記主加熱コイルＭＣの半径Ｒ１より小さい。
【００３０】  第１の寸法例  図１、図２の例ではＷＡは３０ｍｍに設定されたものが使われている。また長径ＭＷは短径の４倍程度になっている。つまり１２０ｍｍ程度である（長径１２０ｍｍで短径３０ｍｍの場合、その両者の比は４：１になる）。主加熱コイルＭＣの最も外側の部分と側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４との対向間隔ＧＰ１は１０ｍｍである。なお、コイル幅は１５ｍｍである。
【００３１】  第２の寸法例  ＷＡは４０ｍｍ。長径ＭＷは短径の３．５倍程度である。つまり１５０ｍｍ程度である（長径、短径の比は３．５：１）。主加熱コイルＭＣの最も外側の部分と側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４との対向間隔ＧＰ１は７ｍｍである。なお、コイル幅は１５ｍｍである。  なお、図３〜図１０において各構成部分の寸法関係を説明する場合、第１の寸法例を基準として説明する。
【００３２】  また、主加熱コイルＭＣの「側方」とは、特に他の説明と矛盾がない場合、図２で言えば右側、左側は勿論、上側と下側（手前側）を含んでおり、「両側」とは左右両方をいうことは勿論、前後及び斜め方向も意味している。
【００３３】  ４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、前記主加熱コイルＭＣの外周面に所定の空間２７１を保って配置されている。この空間２７１は図３のＧＰ１と同じである。副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の相互は略等間隔（相互に空間２７３を保って）になっている。この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４も、集合線を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように集合線が所定の方向に巻かれ、その後形状を保つために部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は平面的形状が同じで、縦・横・高さ（厚さ）寸法も全て同一寸法である。従って１つの副加熱コイルを４個製造し、それを４箇所に配置している。
【００３４】  これら４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図３に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ１の主コイルＭＣの周囲において、その接線方向が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると長径方向と一致している。副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、それぞれの集合線が長円形に湾曲しながら伸びて電気的に一本の閉回路を構成している。また主加熱コイルＭＣの垂直方向寸法（高さ寸法、厚さともいう）と各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の垂直方向寸法は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレートの下面との対向間隔は同一寸法になるように水平に設置、固定されている。
【００３５】  図３においてＤＷは、左側誘導加熱源によって誘導加熱できる金属製の鍋等の被加熱物Ｎの最大外径寸法を示す。前記したような主加熱コイルＭＣの直径や副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の厚みＷＡから、この図３の例では、底部の外形寸法ＤＷが２５０ｍｍ程度の被加熱物Ｎを誘導加熱できる。この最大外径寸法は図３（Ａ）に示した円ＰＣの直径よりも４０〜５０ｍｍ程度大きい。
【００３６】  図１は、誘導加熱調理器１に内蔵された電源装置の回路ブロック図である。本願発明に係る電源装置は、概略、三相交流電源を直流電流に変換するコンバーター（例えばダイオードブリッジ回路、または整流ブリッジ回路ともいう）と、コンバーターの出力端に接続された平滑用コンデンサー、この平滑用コンデンサーに並列に接続された主加熱コイルＭＣのための主インバーター回路（電源回路部）ＭＩＶと、同様に平滑用コンデンサーに並列に接続された各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のための副インバーター回路（電源回路部）ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４とを備える。なお、この図には後述する右側誘導加熱源６Ｒと輻射式中央電気加熱源７は記載していない。
【００３７】  主インバーター回路ＭＣと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、前記コンバーターからの直流電流を高周波電流に変換し、それぞれ主加熱コイルＭＣおよび副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に高周波電流を（互いに）独立して供給するものである。
【００３８】  一般に、誘導加熱コイルのインピーダンスは、誘導加熱コイルの上方に載置された被加熱物Ｎの有無および大きさ（面積）に依存して変化するから、これに伴って前記主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量も変化する。本発明の電源装置では、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる、それぞれの電流量を検出するための電流検出部（検出手段）２８０を有する。この電流検出部は、後述する被加熱物載置判断部の一種である。
【００３９】  本発明によれば、電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを推定し、その推定結果を制御部（以下、「通電制御回路」という）２００に伝達するので、被加熱物Ｎの載置状態について精度よく検出することができる。
【００４０】  なお、被加熱物Ｎの載置状態を検出するものとして、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量を検出する電流検出部２８０を用いたが、これに限定されるものではなく、機械式センサー、光学的センサーなどの他の任意のセンサーを用いて被加熱物Ｎの載置状態を検知してもよい。
【００４１】  本発明の電源装置の通電制御回路２００は、図示のように、電流検出部２８０に接続されており、被加熱物Ｎの載置状態に応じて、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に制御信号を与えるものである。すなわち、通電制御回路２００は、電流検出部２８０で検出された主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量に関する信号（被加熱物Ｎの載置状態を示すデータ）を受け、被加熱物Ｎが載置されていないか、あるいは被加熱物Ｎの直径が所定値（例えば１２０ｍｍ）より小さいと判断した場合には、それら主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への高周波電流の供給を禁止又は（既に供給開始されている場合はそれを）停止するように主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を選択的に制御する。
【００４２】  本発明によれば、通電制御回路２００は、被加熱物Ｎの載置状態に応じた制御信号を主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に供給することにより、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への給電を互いに独立して制御することができる。また、中央にある主加熱コイルＭＣを駆動せず（ＯＦＦ状態とし）、かつ、すべての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動する（ＯＮ状態とする）ことにより、フライパンなどの鍋肌（鍋の側面）だけを余熱するといった調理方法も実現可能となる。なお、操作手段Ｅには、第１の選択部Ｅ１、第２の選択部Ｅ２及び第３の選択部Ｅ３を設けているが、左側誘導加熱源６Ｌの協同加熱動作、すなわち主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣとの同時加熱を使用者が任意で禁止するスイッチを更に備えても良い。このようにすれば、明らかに直径の小さい鍋を左側誘導加熱源６Ｌで加熱する場合、使用者が協同加熱ではなく、主加熱コイルＭＣ単独での加熱を選択できる。つまり、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を、電流検出部２８０によって検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値よりも大きいか否かを通電制御回路２００が推定・処理する必要はなくなる。
【００４３】  次に右側誘導加熱源６Ｒと左側誘導加熱源６Ｌ及び輻射式中央電気加熱源７によって加熱調理する場合の加熱量を決める「火力」について説明する。前記通電制御回路２００によって以下の通り火力の調節範囲が決定されており、使用者は前記操作手段Ｅによって任意でこれらの火力値の中から所望の火力を選択できる。  左側誘導加熱源６Ｌ：定格最大火力３０００Ｗ、定格最小火力１５０Ｗ。  火力値は、１５０Ｗ、３００Ｗ、５００Ｗ、７５０Ｗ、１０００Ｗ、１５００Ｗ、２０００Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗの９段階。  右側誘導加熱源６Ｒ：定格最大火力３０００Ｗ、定格最小火力１５０Ｗ。  火力値は、１５０Ｗ、３００Ｗ、５００Ｗ、７５０Ｗ、１０００Ｗ、１５００Ｗ、２０００Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗの９段階。  輻射式中央電気加熱源７：定格最大火力１５００Ｗ、定格最小火力２００Ｗ。  火力値は２００Ｗから１００Ｗ毎に１５００Ｗまで合計１４段階。
【００４４】  図２において、（本体部Ａ）  本体部Ａは図２に示すように、上面全体を後述する天板部Ｂで覆われたものであり、この本体部Ａは、外形形状が流し台等の厨房家具（図示せず）に形成した設置口を覆う大きさ、スペースに合わせて、略正方形に形成されている。
【００４５】  本体部Ａの外郭を形成する金属製薄板から形成された本体ケース２の上部は、内側寸法で横幅Ｗ３が５４０ｍｍ、奥行ＤＰ２が４０２ｍｍの箱形に設計されている。この本体ケースの内部に前記左側誘導加熱部６Ｌが設置されている。６Ｒは右側の誘導加熱部であり、平らな円板状に巻かれた誘導加熱コイル６ＲＣを備えている。
【００４６】  図２に示すように、本体ケース２の上面開口の後端部、右端部及び左端部の三個所には、それぞれ外側へＬ字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ３Ｂ、左側のフランジ３Ｌ、右側のフランジ３Ｒと前部フランジ板２Ｂが厨房家具の設置部上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。
【００４７】  本体ケース２は、日本の流し台の標準規格では、横幅Ｗ１が７５ｃｍと６０ｃｍの２種類あるが、７５ｃｍのタイプの場合、横幅Ｗ１は約７５０ｍｍ、奥行ＤＰ１が５０８ｍｍ〜５１０ｍｍに設計されている。
【００４８】  本体ケース２の天面を覆うようにトッププレート２１が設置されており、このトッププレート上に磁性を有する、例えば金属から成る鍋等の被加熱物Ｎ（以下、単に鍋と称する場合有り）が置かれて、その下方に設置された誘導加熱源６Ｌ、６Ｒによって加熱される構成になっている。トッププレート２１を構成する耐熱性の強化ガラス板は、図２に示すように横幅Ｗ２が７２８ｍｍ、奥行寸法はほぼ前記奥行ＤＰ２に匹敵するＤＰ３の大きさである。図２においてＦＨ１〜ＦＨ３は、本体ケース２を上方から見た場合、そのトッププレート２１の周囲に残る平面部の幅を示しており、ＦＨ１、ＦＨ２は１０ｍｍ程度、ＦＨ３は５０〜８０ｍｍ程度である。天板部Ｂにはトッププレート２１の周囲に所定の平幅の平面部ＦＨ３、ＦＨ４があるが、これら平面部の幅はそれぞれ約１０ｍｍである。
【００４９】  ７は輻射式中央電気加熱源であり、トッププレート２１の左右中心線ＣＬ１上で、かつ、トッププレート２１の後部寄りの位置に配置されている。輻射式中央電気加熱源７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒーター（例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジエントヒーター）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物Ｎを加熱するものである。
【００５０】  輻射式中央電気加熱源７は上面全体が開口した円形容器形状を有しており、その最大外径寸法が約１３０ｍｍで、高さ（厚さ）が１５ｍｍになっている。この中央電気加熱源７と前記左側誘導加熱源６Ｌの側部コイルＳＣ３との対向間隔Ｗ１２は４５〜５０ｍｍ程度、右誘導加熱源６Ｒの加熱コイルとの対向間隔Ｗ１１は４０ｍｍ程度に設定されている。
【００５１】  本体ケース２の内部には、左右の誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ及び中央電気加熱源７の各調理条件を制御する後記する制御手段Ｆが内蔵され、該制御手段に前記調理条件を入力する後述する操作手段Ｅは本体ケース２の手前の上面に配置されている。  Ｇは前記操作手段により入力された調理条件、例えば火力や加熱時間等を表示する表示手段、例えば液晶表示画面であり、トッププレート２１の上面から透視できるようにその下方に設置されている。
【００５２】  前記本体ケース２の内部には、図示していないが、誘導加熱源６Ｌ、６Ｒに高周波電力を供給するインバーター回路基板や、誘導加熱源６Ｌ、６Ｒを構成する加熱コイルを冷却するための送風機を内蔵している。
【００５３】  右側の誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣは前述した通り、外形が円形を呈しており、その半径Ｒ２は約９０ｍｍ、つまり外径は約１８０ｍｍである。なお、その最大外径を２００ｍｍに変更しても良い。そしてこの加熱コイル６ＲＣの中心は、前記直線ＣＬ４と、それに直交する直線ＣＬ３の交点（中心点Ｘ２）にある。交点Ｘ１とＸ２の間隔Ｗ４は３００ｍｍから３５０ｍｍの中から適当な間隔に設定されている。
【００５４】  左側誘導加熱源６Ｌと右側誘導加熱源６Ｒがトッププレート２１の下方で隣接した状態にあるが、それら両者の間隔Ｗ５は誘導加熱時に相互に悪影響を受けないように所定寸法が確保されている。所定寸法としては少なくとも８〜９ｃｍ以上が望ましい。なお、この間隔Ｗ５は４つの側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４を包含する、中心点がＸ１にある真円の外周と、加熱コイル６ＲＣの左端面との間隔である。また４つの側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４を包含する、中心点がＸ１にある真円ＰＣの半径Ｒ３は約１０４ｍｍである。
【００５５】１０は、平面形状が長方形の部品収納室であり、本体ケース２を構成する前壁１０Ｆ、右壁１０Ｒ、左壁１０Ｌ及び後ろ壁１０Ｂの４面によって囲まれて本体ケース２の内部に形成されている。なお、左右の壁１０Ｒ、１０Ｌの間隔は前記したＷ３であり、前壁１０Ｆと右壁１０Ｒによって形成される部品収納室１０の奥行寸法は前記したＤＰ２である。なお、図３においてＣＷ１は、向かい合う２つの側部コイル、例えば側部コイルＳＣ１とＳＣ４の、横幅中心点同士の間隔寸法を示している。図３の例では、約１７８ｍｍである。この寸法は「ＣＷ１＝Ｒ１＋Ｒ１＋ＧＰ１＋ＧＰ１＋１５ｍｍ＋１５ｍｍ＝６４ｍｍ＋６４ｍｍ＋１０ｍｍ＋１５ｍｍ＋１０ｍｍ＋１５ｍｍ」の計算から求められる。
【００５６】  次に本発明の特徴的な左側誘導加熱源６Ｌの具体的な動作について説明するが、その前に本発明でいう制御手段Ｆの中核を構成している通電制御回路２００で実行可能な主な調理メニューについて説明する。
【００５７】  高速加熱モード（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。  主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、前述したように１５０Ｗ〜３．０ＫＷまでの範囲で、９段階の中から使用者が１段階選定する。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力比（以下、「主副火力比」という）は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
【００５８】  主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時に駆動されるが、この場合、両者の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。
【００５９】  揚げ物モード（自動）（加熱速度と保温機能を要求される調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）揚げ物油を入れた被加熱物Ｎ（天ぷら鍋等）を所定の温度まで加熱し（第１工程）、その後被加熱物Ｎの温度を所定範囲に維持するように、通電制御回路２００が火力を自動的に調節（第２工程）する。  第１工程：所定の温度（例えば１８０℃）まで急速に加熱する。  主加熱コイル火力は２．５ＫＷ  第２工程：ここで揚げ物が実施され、天ぷらの具材等が投入される。最大３０分間運転。この工程では、火力設定部による（任意の）火力設定は禁止される。３０分経過後に自動的に加熱動作終了（延長指令も可能）。  主副火力比は、第１工程、第２工程とも所定範囲内になるように自動的に決定され、使用者が主加熱コイルと副加熱コイルの火力比を任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで自動的に変化する。
【００６０】  主・副加熱コイルは、第１工程では同時駆動され、互いの隣接する領域でのコイルの高周波電流の流れが一致。これは、所定温度まで急速に加熱するため。第２工程でも、同様に同時駆動され、電流の流れは一致させる。但し、揚げ物途中で温度の変化が少ない状態が継続すると、電流の向きを反対にし、加熱の均一化を図る。
【００６１】  予熱モード（加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第２の選択部Ｅ２で選択）火力設定や変更を禁止して、予め決められた火力で被加熱物Ｎを加熱する第１予熱工程を行い、第１予熱工程終了後は（温度センサーからの検出温度信号を利用して）被加熱物Ｎを所定温度範囲に維持する保温工程を行う。  予熱工程：  主加熱コイル１０００Ｗ（固定）  副加熱コイル１５００Ｗ（固定）  保温工程：最大５分間。この間に（任意の）火力設定が行われない場合、５分経過後に自動的に加熱動作終了。  主加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）  副加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）  任意の火力設定を保温工程期間中した場合、高速加熱と同じになる。  任意の火力設定は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力が、前述したように１５０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で、９段階の中から使用者が１段階を選定できる。この場合、主副火力比は、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
【００６２】  主・副加熱コイルは、予熱工程では同時に駆動されるが、その際互いに隣接する領域での高周波電流の流れが正反対方向。これは、隣接領域では双方の加熱コイルから発生させた磁束を干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するため。保温工程でも同時駆動されが、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは反対である。これは全体の温度分布均一化のためである。なお、保温工程では、また沸騰以降では、使用者の指令に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００６３】  湯沸しモード（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から通電制御回路２００が沸騰状態と判定した際に、表示手段Ｇによって使用者にその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。  湯沸し工程：  主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１５０Ｗ〜３０００ＫＷ（火力１〜火力９まで９段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力７=２０００Ｗ）。  主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。  保温工程：最大２分間。２分経過後に自動的に加熱動作終了。  主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）  副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）  この期間中に、使用者が任意の火力を設定した場合、高速加熱と同じになる。火力も１５０Ｗ〜３０００Ｗの範囲で、９段階の中から任意に一つ選択可能。
【００６４】  沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、その際に互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。
【００６５】  炊飯モード（加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第２の選択部Ｅ２で選択）使用者が米飯と水を適当量入れた被加熱物Ｎとなる容器をセットし、その容器を所定の炊飯プログラム（吸水工程・加熱工程・沸騰工程・蒸らし工程などの一連のプログラム）に従って加熱し、自動で炊飯を行う。  吸水工程及び炊飯工程：  主加熱コイル６００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）  副加熱コイル７００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）  蒸らし工程：５分間  主コイル  加熱ゼロ（火力  ０Ｗ）  保温工程：最大５分間。  主加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定不可能）  副加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
【００６６】  主・副加熱コイルは同時に駆動されるが、その互いに隣接する領域での高周波の電流の流れが反対方向となるように制御される。これは、隣接領域で双方の加熱コイルから発生させる磁束を互いに干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するためである。
【００６７】  なお、炊飯工程終了後、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことが検知回路部（被加熱物載置検知部）２８０によって検知された場合、または蒸らし工程や保温工程の何れかにおいて、同様に被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に同時に置かれていないことが被加熱物載置検知部によって検知された場合、主・副加熱コイルは、加熱動作を直ちに中止する。
【００６８】  茹でモード（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）  加熱工程（沸騰まで）：  被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。  主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１５０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で、９段階の中から使用者が１段階選定する。  デフォルト値は２０００Ｗ（使用者が火力を選択しない場合、２０００Ｗで加熱開始）  主副火力比は、所定の火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。  沸騰以後：  水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者にその旨を知らせる。その後連続３０分間（延長可能）、沸騰状態を維持するようにデフォルト値（６００Ｗ）で自動的に加熱動作を継続するが、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良い。
【００６９】  沸騰までの加熱工程全域に亘り、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００７０】  湯沸し＋保温モード（加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）  被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者には表示部Ｇよってその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。  湯沸し工程：  主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１５０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで９段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力７＝２０００Ｗ）。  主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。  保温工程：最大１０分間。１０分経過後に自動的に加熱動作終了。  主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）  副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
【００７１】  沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００７２】  以下、図６を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の基本動作について説明する。まず主電源を投入して加熱準備動作を使用者が操作部（図示せず）で指令した場合、前記電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを判定し、この結果を制御部である通電制御回路２００に伝達する（ステップＭＳ１）。
【００７３】  適合鍋であった場合、通電制御回路２００は操作部Ｅ又はその近傍に設置されている表示手段Ｇの、例えば液晶表示画面に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をする（ＭＳ２）。適合しない変形鍋（底面が凹んだもの等）や異常に小さい鍋等の場合は、加熱禁止処理がされる（ＭＳ６）。
【００７４】  使用者が調理メニューや火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合、本格的に加熱動作が開始される（ＭＳ４）。  表示手段Ｇに表示される調理メニューとしては、上記した「高速加熱モード」、「揚げ物モード」、「湯沸しモード」、「予熱モード」、「炊飯モード」、「茹でモード」、「湯沸し＋保温モード」という７つである。以下の説明ではモードという記述を省略し、例えば「高速加熱モード」は「高速加熱」と記載する場合がある。
【００７５】  使用者がこれら７つの調理メニューの中から任意の一つを選択した場合、それらメニューに対応した制御モードが、通電制御回路２００の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のそれぞれの通電可否や通電量（火力）、通電時間などが設定される。調理メニューによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示が表示部にて行われる（ＭＳ５）。
【００７６】  なお、前記第１、第２、第３の選択部Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３は合計３つであるのに対し、前記表示手段Ｇに表示される調理メニューは合計で７つあるが、実際には例えばＥ１の中に、「高速加熱」と「湯沸し」、「茹で」の３つを選択できるキーがある。同様に選択部Ｅ２の中に「予熱」と「炊飯」の２つが、また選択部Ｅ３の中に「湯沸し＋保温」と「揚げ物」の２つのキーがある。
【００７７】（対流促進制御）  次に、本発明の左側誘導加熱源６Ｌにおいて、加熱形態の特徴である対流促進制御について説明する。対流促進制御は大きく分けて３種類ある。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、対流促進制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に対流促進制御に移行するようにしても良い。この対流促進制御については後述する。
【００７８】（第１の対流促進制御）  この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４によって被加熱物Ｎを加熱するものである。
【００７９】  図３の（Ａ）は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に同時に高周波電流が各インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４より供給されている状態を示す。同じく図３の（Ｂ）は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４には高周波電流を供給せず、加熱動作停止しており、一方、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。なお、主加熱コイルＭＣにハッチングが施されている場合は、通電されている状態を示す。また４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が黒く表示されている場合も通電されている状態を示す。但し、後述する第２の対流制御と第３の対流制御では、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電状態を、ハッチングや着色によって表示していない場合がある。
【００８０】  図４の（Ａ）は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、互いに隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ３の組（以下、「グループ」ともいう）に対して各インバーター回路ＳＩＶ１、ＳＩＶ３より高周波電流が個別に、しかも同時に供給されている状態を示す。この場合、被加熱物Ｎの発熱部は隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ３の真上とその両者の間に亘る帯状の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えば味噌汁やシチュー等は２つの副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ３の真上とその両者の間に亘る帯状の部分で加熱され、上昇流が発生する。従ってこの状態を継続すると図４（Ａ）に矢印ＹＣで示したように、副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ３から最も遠い反対側に向かう長い対流を発生させることができる。反対側で下降流となり、被調理物の底部を横に流れて再び副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ３の方に戻るという還流が発生しやすくなる。
【００８１】  言い換えると温度が上昇して自然に上昇する液体被調理物が再び温度が下がって戻ってくる一連の経路（循環路、あるいは対流ループともいう）の長さを大きくできる。
【００８２】  ＲＬ１は上昇した被調理物の液体が反対側に向かって移動し、下降流に変わるまでの長い対流経路の長さを示す。ＲＬ１の始点は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中心点ＸＳである。またＲＬ２は一つの副加熱コイルＳＣ１から被加熱物Ｎである鍋等の反対側の壁面までの長さを示す。図４（Ａ）から分かるようにＲＬ１とＲＬ２は同じである（ＲＬ１＝ＲＬ２）。
【００８３】  次に図４の（Ｂ）に示すように、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、互いに隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ２に対して、高周波電流ＩＢが各インバーター回路ＳＩＶ１、ＳＩＶ２より個別に、同時に供給されている状態を示す。副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ２流れる電流ＩＢの向きは互いに反対方向である。この場合、被加熱物Ｎの発熱部は隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ２の真上とその両者の間に亘る帯状の部分になるから、発生する対流の向きは図４（Ｂ）に矢印ＹＣで示したようになる。
【００８４】  同様に、図４の（Ｃ）に示すように、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、互いに隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ２，ＳＣ４の組に対して同時に高周波電流ＩＢが各インバーター回路ＳＩＶ２、ＳＩＶ４より個別に供給されている状態を示す。この場合、被加熱物Ｎの発熱部は隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ２，ＳＣ４の真上とその両者の間に亘る帯状の部分になるから、発生する対流の向きは図４（Ｃ）に矢印ＹＣで示したように、図４（Ａ）で示した状態とは正反対の方向なる。
【００８５】  以上の実施に形態の説明のように、第１の対流促進制御は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う２つの副加熱コイルの組によって主要な加熱をする方式である。言い換えると、４つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルを同時に駆動する方式である。この第１の対流促進制御は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４だけの場合に実現するものではなく、例えば６個の副加熱コイルを用いる場合は、３個又は４個の副加熱コイルを同時駆動すれば良い。つまり３個又は４個の副加熱コイルを一つの組にして、その組単位で加熱駆動することである。
【００８６】  この第１の対流促進制御によれば、鍋の横幅全体に亘り、その一方の側方から対向する反対側へ、また逆に反対側からその一方の側方に戻るように、対流を促進する流れを誘発することができる。また対流が起こらなくとも、鍋は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で加熱される位置が、主加熱コイルＭＣの外周側において変化するので、特にとろみのある粘性の高い調理液体の加熱時、一箇所だけに熱が集中することで水分が蒸発し局部的に焦げるということも抑止できる。
【００８７】  図４の（Ａ）から（Ｂ）、（Ｃ）と順次切り替わるための好ましいタイミングは、被調理物によって一様ではないが、少なくとも被調理物の温度が沸騰したあと、又は沸騰直前の１００℃近い状態から開始され、以後は例えば１０〜１５秒間隔で切り替えが行われる。
【００８８】  あるいは、３０分間の煮込み調理が設定されていた場合、調理が終了する前の５分前から開始され、終了までの５分間に亘り実施されるものでも良い。また、野菜や肉類等の具材にダシ汁が吸収されやすくするため、例えば３０秒ずつ数回繰り返し行うということでも良い。実際に同じ副加熱コイルを同じ火力で加熱駆動しても、発生する対流の強さは被調理物の液体の粘性に大きく影響受けるので、色々な調理の実験結果から４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力や通電間隔、順番などを選定することが望ましい。
【００８９】  この第１の対流促進制御によれば、被加熱物Ｎの周縁部に対応する（同一円周上に所定間隔で配置した）４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動する（ＯＮ状態とする）ことにより、フライパンなどの鍋肌（鍋の側面）だけを余熱するといった調理方法（加熱方法）も実現可能となる。
【００９０】  図５は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されているＯＮ状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。
【００９１】  この図５では破線に示すように、主加熱コイルＭＣは通電されていないが、その非通電期間中に、半数以上、全数未満、この実例では隣り合う２個の副加熱コイルによって構成された１組の副加熱コイル群によって誘導加熱される。
【００９２】  この図５から明らかなように、所定の時間間隔で構成される複数個の区間（以下、単に「区間」という）において、その最初の区間Ｔ１では、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２がＯＮであり、次の区間Ｔ２では、副加熱コイルＳＣ１はＯＦＦになり、ＳＣ２がＯＮ継続する。ＳＣ３がＯＮになる。
【００９３】  次の区間Ｔ３では、副加熱コイルＳＣ１はＯＦＦ継続し、ＳＣ２がＯＦＦとなる。ＳＣ３がＯＮ継続し、新たにＳＣ４がＯＮとなる。次の区間Ｔ４では、ＳＣ３がＯＦＦとなる。ＳＣ４がＯＮ継続し、新たにＳＣ１がＯＮとなる。この図で示す区間Ｔ１〜Ｔ８は前記したように１０〜１５秒程度で良い。以後このように所定の間隔で副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流がＯＮ、ＯＦＦされる。
【００９４】（副加熱コイルの組の変形例）  なお、この実施の形態では、一つの区間（Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３等）毎に、一つの組を構成する副加熱コイルの構成が変化したが、変化させずに固定化しても良い。例えば常にＳＣ１、ＳＣ２の組と、ＳＣ３、ＳＣ４の組に分け、一方の組がＯＮしている期間中は、他方の組はＯＦＦになるというように、２つの組を交互に通電することでも良い。また変化させる場合も、図５に示すように前記した通電する区間Ｔ１からＴ４で、加熱駆動される第１の組が一周する際、通電順序を変化させても良い。例えば、区間Ｔ１での第１の組が、図４（Ｂ）に示すように副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ２であり、区間Ｔ２での組み合わせが図４（Ｃ）に示すようにＳＣ２，ＳＣ４であり、区間Ｔ５での組み合わせが再び図４（Ｂ）に示すように副加熱コイルＳＣ１，ＳＣ２の組み合わせになる場合、加熱駆動される第１の組は時計周りに順次変移したことになるが、これを反時計周りにしても良い。その場合、通電区間Ｔ１〜Ｔ４、更にＴ５〜Ｔ８の２回転は図４に示したように時計周りに駆動対象副加熱コイルを変化させ、区間Ｔ４から３周目に入った段階から逆に反時計周りになるようにしても良い。副加熱コイルによる加熱部分を移動させる速度、即ち通電の切り替え間隔（前記した通電区間Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３〜Ｔ８など）も周回を重ねる毎に変化させても良い。このような変化形態は後述する第２、第３の対流促進制御にも適用できる。
【００９５】（副加熱コイルの変形例）  図７に示したように４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を２個にしても良い。すなわち、図７に示した右側の副加熱コイルＳＣＲは、図１〜図４に示した２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２を連結したようなものであり、主加熱コイルＭＣの右側外周縁の略全体に沿うよう、全体が湾曲している。左側副加熱コイルＳＣＬは、主加熱コイルＭＣの左側外周縁の略全体に沿うよう、全体が湾曲した形状になっており、主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１を挟んで左右対称形状になっている。
【００９６】  右側副加熱コイルＳＣＲ、左側副加熱コイルＳＣＬは全く同一のものであり、向きを変えて設置するだけで共用できる。また２つの副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬは、その横幅は主加熱コイルＭＣの半径の半分程度であり、主加熱コイルＭＣが直径１８０〜２００ｍｍ程度である場合、副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬの横幅ＷＡは、それぞれ３０〜５０ｍｍ程度となる。偏平度を上げて更に細長い形状にするには集合線の巻き方など色々技術的制約がある。
【００９７】  この変形では、右側の副加熱コイルＳＣＲと左側副加熱コイルＳＣにそれぞれインバーター回路から交互に所定間隔（一定間隔ではなくとも良い）で高周波電流を印加すれば、被加熱物Ｎはその右側外周縁部と左側外周縁部が交互に集中して誘導加熱されるので、被調理物の中に左右から交互に対流が生まれる。この場合も、右側と左側の副加熱コイルＳＣＲ，ＳＣＬを同時にＯＮ状態にして誘導加熱する場合の最大火力時における、右側の副加熱コイルＳＣＲの火力、左側副加熱コイルＳＣＬの火力よりも、対流促進モードにおける右側の副加熱コイルＳＣＲ単独加熱時の火力、あるいは左側副加熱コイルＳＣＬ単独加熱時の火力を大きくすると効果的である。なお、主加熱コイルＭＣに矢印ＩＡで示したものは主加熱コイルＭＣの駆動時にそれに流れる高周波電流ＩＡの向きを示す。
【００９８】  主加熱コイルＭＣと、右側副加熱コイルＳＣＲ又は左側の副加熱コイルＳＣＬの何れか一方あるいは双方を同時に加熱駆動する場合、主加熱コイルＭＣに流れる高周波電流ＩＡと左右の副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬにそれぞれ流れる高周波電流ＩＢの向きは、図７に実線の矢印で示すように、隣接する側において同じ向きとなることが加熱効率の観点から好ましい（図７では主加熱コイルＭＣにおいて時計回り、左右の副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬは反時計回りの場合を示す）。これは、このように２個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流が流れる場合、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Ｎを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるからである。
【００９９】  右側副加熱コイルＳＣＲと左側副加熱コイルＳＣＬと主加熱コイルＭＣの３者で同時に一つの鍋を加熱している場合の火力が３０００Ｗであり、その場合、右側副加熱コイルＳＣＲは１ＫＷ、左側副加熱コイルＳＣＬも１０００Ｗ、主加熱コイルＭＣも１０００Ｗで加熱している場合、上記した対流促進モードでは、例えば右側副加熱コイルＳＣＲは１５００Ｗ、左側副加熱コイルＳＣＬも１５００Ｗで交互にＯＮ状態にする。なお、このように副加熱コイルを２つだけにした場合、駆動するインバーター回路の数を減らすことができ、回路構成の減少によるコストダウンや回路基板の面積減少による小型化などのメリットが期待できる。
【０１００】  図７の変形例から明らかなように第１の対流促進制御には、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルＭＣと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第１副加熱コイルＳＣＲ及び第２副加熱コイルＳＣＬと、前記主加熱コイルＭＣ及び第１、第２副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記第１副加熱コイルに誘導加熱電力を供給しない期間を設け、この期間中に前記第２副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記第２副加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止した期間を設け、この期間中に前記第１副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、前記制御部は第１、第２副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものが含まれている。
【０１０１】  以上説明したように、本実施の形態１によれば、加熱条件を表示する表示手段Ｅには、前記第１、第２、第３の選択部の選択用キーＥ１、Ｅ２、Ｅ３が使用者によって選択操作可能な状態に、静電容量式スイッチのキー等の形態で表示されるから、目的とする調理メニューを容易に選択できる。その選択によって適合する加熱駆動パターンが制御部により自動的に決定されるから、加熱時間重視や温度均一性重視などの使用者の目的、希望に応じた加熱コイルの駆動形態で加熱調理が実行できる。このように調理メニューの選択キーが表示部で操作できることにより使用者の誤使用解消や精神的な負担の軽減等もできるという利点がある。
【０１０２】  この変形例の応用として、中心部の主加熱コイルＭＣの通電と、右側副加熱コイルＳＣＲと左側副加熱コイルＳＣＬの通電時期を交互にすると、別の対流経路を発生させることができる。例えば最初に右側副加熱コイルＳＣＲを１ＫＷの火力で１５秒間駆動し、次に左側副加熱コイルＳＣＬを１ＫＷの火力で１５秒間駆動し、これを２回繰り返したあと、主加熱コイルＭＣだけを１ＫＷで１５秒間駆動する。こうすることで主加熱コイルＭＣの真上から上昇し、次に鍋の外周縁側に放射状に広がる対流を作ることができる。これによって左右の副加熱コイルＳＣＲ，ＳＣＬによる鍋底外周部からの加熱による、経路の長い対流と合わせて、２種類の対流が形成され、鍋内部の被調理物全体の攪拌効果や温度均一化、吹き零れ抑止などの効果が期待できる。
【０１０３】（第２の対流促進制御）  この制御は、主加熱コイルＭＣを駆動しない期間中において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う複数個以上の副加熱コイルの組（グループともいう）によって被加熱物Ｎを加熱するが、副加熱コイルの組の間で駆動電力に差を付けるものである。つまり、第１組の副加熱コイル群に供給している誘導加熱電力より大きな電力を第２組の副加熱コイル群に供給し、次に第１組の副加熱コイル群に供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を第２組の副加熱コイル群に対して供給し、これら動作を複数回繰り返すことを特徴とするものである。言い換えると、４つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルからなる組を同時に駆動する方式で、残りの副加熱コイル単体又はその組の間で駆動電力に差を付け、半数以上で全数未満の副加熱コイルからなる組の火力総和の方を、残りの副加熱コイル単体又はその組の火力操作より大きくするものである。
【０１０４】  以下具体的に説明する。  図４の（Ｂ）に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２に同時に高周波電流を各インバーター回路ＳＩＶ１、ＳＩＶ２から供給する。この場合、２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２には、それぞれ１．０ＫＷずつの火力（第２の火力）が設定される。この場合、２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２と中心点Ｘ１を挟んで対称的位置にある２つの副加熱コイルＳＣ４、ＳＣ３はそれぞれが火力５００Ｗ（第１の火力）で駆動される。
【０１０５】  次に同じく図４の（Ｃ）に示すように、前記した２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の内、ＳＣ１の火力は半減させて５００Ｗ（第１の火力）にし、ＳＣ２はそのままの火力を維持させた状態において、ＳＣ２と隣接する副加熱コイルＳＣ４を１０００Ｗ（第２の火力）で駆動する。ＳＣ３は５００Ｗ（第１の火力）のままとする。
【０１０６】  次に同じく図４の（Ｄ）に示すように、前記した２つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ４の内、ＳＣ２の火力は半減させて５００Ｗにし、ＳＣ４はそのままの火力を維持させた状態において、ＳＣ４と隣接する副加熱コイルＳＣ３を１０００Ｗで駆動する。ＳＣ１は５００Ｗのままとする。
【０１０７】  以上の説明から明らかなように、隣接する２つの副加熱コイルのグループを大火力で、残りの２つの副加熱コイルのグループをそれより小さい火力で駆動し、この大火力グループと小火力グループを切り替えることで強く加熱する部分を位置的に変化させることに特徴がある。
【０１０８】  この制御によれば、フライパンなどの中心部を加熱しながらも、鍋肌（鍋の側面）を効果的に余熱するといった調理方法、加熱方法も実現可能となる。また鍋は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で加熱される中心部位が、主加熱コイルＭＣの周囲において変化するので、特にとろみのある粘性の高い調理液体の加熱時、局部的に焦げるということも抑止できる。
【０１０９】  このように第２の対流促進制御は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う２つの副加熱コイルの組によって主要な加熱をする方式である。言い換えると、４つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルを同時に駆動し、残りの１つ又は複数個の副加熱コイルの組との間に駆動火力の差を付ける方式である。この第２の対流促進制御は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４だけの場合に実現するものではなく、例えば６個の副加熱コイルを用いる場合は、３個又は４個の副加熱コイルを同時駆動すれば良い。なお、第２の火力は、第１の火力の２倍以上が望ましいが、１．５倍以上でも良い。また４個以上の副加熱コイルを、隣り合う２つの副加熱コイルの第１組と他の組（第２組）に分けて駆動する方式においては、前記第１組の副加熱コイルの第２の火力総和は、第２の火力総和の２倍以上が望ましいが、１．５倍以上でも良い。
【０１１０】  また、副加熱コイルの変形例として図７に示したように４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を２個にしたものを前述したが、その変形例はこの第２の対流促進制御にも適用できる。すなわち、調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、このトッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第１副加熱コイルＳＣＲ及び第２副加熱コイルＳＣＬと、主加熱コイルＭＣ及び第１、第２副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記インバーター回路から前記第１副加熱コイルＳＣＲに供給している誘導加熱電力より大きな電力を前記第２副加熱コイルＳＣＬに供給し、この後前記前記第２副加熱コイＳＣＬルに供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を前記インバーター回路から前記第１副加熱コイルＳＣＲに対して供給し、前記制御部は第１、第２副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すという構成で実現できる。
【０１１１】（第３の対流促進制御）  この制御は、主加熱コイルＭＣを駆動しながら、その駆動期間と同時に、あるいは駆動休止している期間において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４によって被加熱物Ｎを加熱するものである。つまり、主加熱コイルの両側に配置された、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の複数個の副加熱コイルを、第１の組と第２の組に分け、それら組を主加熱コイルの両側にそれぞれ配置し、前記主加熱コイルに第１の火力で誘導加熱電力を連続して又は断続的に供給している期間中において、前記第１の組への誘導加熱電力を停止している状態で、前記第２の組に前記インバーター回路から前記第１の火力より大きい第２の火力を供給し、次に前記第１の組への誘導加熱電力を停止し、前記第２の組に前記インバーター回路から前記第１の火力より大きい第３の火力を供給し、これら動作を複数回繰り返すことで前記被加熱物内の被調理物に長い経路の対流を発生させることを特徴とするものである。これにより対流が発生しない場合でも、鍋は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で加熱される中心部位が、主加熱コイルよりも外側において変化するので、特にとろみのある粘性の高い調理液体の加熱時、局部的に焦げるということも抑止できる。
【０１１２】  図８は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流のタイミングを示した図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されているＯＮ状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。
【０１１３】  この図８に破線に示すように、主加熱コイルＭＣは最初の区間Ｔ１〜Ｔ４までは連続して通電されているが、次の４区間は非通電期間となる。この通電及び非通電期間中に、半数以上、全数未満（この例では２個）の副加熱コイルの組によって誘導加熱される。この誘導加熱時の火力の総和は、「非対流促進制御用の駆動時」の主加熱コイルの火力（第１の火力）よりも大きい火力にしたことが特徴である。  ここで、「非対流促進制御用の駆動時」とは、次に掲げる２つのケース、それぞれをいう。但し、制御を行う場合、下記の２つのケース双方を満足させる条件で第１の火力を決定せず、どちらか一方のケースで第１の火力を設定しても良い。  （１）主加熱コイルＭＣと全ての副加熱コイルを同時に駆動し、最大加熱量を発揮させるような通常運転をして調理するとき。例えば主加熱コイルＭＣと全ての副加熱コイルを同時に駆動し、最大火力設定は３ＫＷであり、その３ＫＷ加熱時、主加熱コイルに配分される火力割合は１ＫＷである場合、この１ＫＷが「非対流促進制御用の駆動時」の主加熱コイルの火力になる。  （２）主加熱コイルＭＣを単独で普通に加熱駆動して調理する場合、最も大きな火力設定で運転をするとき。例えば主加熱コイルＭＣ単体での最大火力は１．２ＫＷである場合、この１．２ＫＷが「非対流促進制御用の駆動時」の主加熱コイルの火力になる。
【０１１４】  図８から明らかなように、全ての区間に亘り、半数以上、全数未満の副加熱コイルの組（第１の組）は副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の２者で構成し、第２の組はＳＣ３、ＳＣ４の２者で構成している。最初の区間Ｔ１では第１の組がＯＮであり、第２の組はＯＦＦである。次の区間Ｔ２では、第１の組はＯＦＦになり、第２の組がＯＮする。
【０１１５】  次の区間Ｔ３では、第１の組は再びＯＮになり、第２の組はＯＦＦとなる。この図で示す区間Ｔ１〜Ｔ４は例えば１０〜１５秒程度で良い。以後このように所定の間隔で第１の組と第２の組の副加熱コイル群に流れる電流が交互にＯＮ、ＯＦＦされる。
【０１１６】（第３の対流促進制御の変形例）  図９は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流のタイミングを示した図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されているＯＮ状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。副加熱コイルは、その半数以上、全数未満で副加熱コイルの組（第１の組）を構成しており、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の２者で構成されている。一方、第２の組は残りのＳＣ３、ＳＣ４の２者で構成している。この組の構成は加熱調理中、変更されず、第１組は常に副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の２者となるように固定されている。
【０１１７】  この図９に破線に示すように、主加熱コイルＭＣは最初の区間Ｔ１〜Ｔ２までは連続して（第１の火力で）通電されているが、次の４区間（Ｔ３〜Ｔ６）は非通電期間となる。この最初の２区間における主コイルＭＣの（第１の火力での）誘導加熱期間中には、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は全て駆動休止している。次に区間Ｔ３になると主加熱コイルＭＣの通電は休止する。代わりにこの区間Ｔ３に入ると、副加熱コイルの第１の組が、誘導加熱される。この誘導加熱時の火力の総和は、前記主加熱コイルの第１の火力（例えば１０００Ｗ）よりも大きい（第２の）火力（例えば１５００Ｗ又は２０００Ｗ）である。副加熱コイルの第２の組は加熱駆動されない。
【０１１８】  次に区間Ｔ４になると主加熱コイルＭＣの通電は休止したままであるが、この区間Ｔ４では副加熱コイルの第１の組が、加熱休止される。代わりに第２の組の副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ４が加熱駆動される。この誘導加熱時の火力の総和は、前記主加熱コイルの第１火力（１０００Ｗ）よりも大きい（第３の）火力（例えば１５００Ｗ又は２０００Ｗ）である。なお、第３の火力と第２の火力は同じ火力であるが、第１の火力（１０００Ｗ）よりも大きければ、同じでなくとも良い。
【０１１９】  次に区間Ｔ５になると主加熱コイルＭＣの通電は休止したままであるが、この区間Ｔ５では再び副加熱コイルの第１の組が、加熱駆動される。この場合の２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の駆動火力の総和は第１の火力より大きい前記第２の火力（例えば１５００Ｗ又は２０００Ｗ）である。この区間Ｖでは第２の組の副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ４は加熱休止される。
【０１２０】  次に区間Ｔ６になると主加熱コイルＭＣの通電は休止したままであるが、この区間Ｔ６では再び副加熱コイルの第１の組が、加熱休止し、代わりに第２の組が加熱駆動される。この場合の第２の組の２つの副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ４の駆動火力の総和は第１の火力より大きい第３の火力である。
【０１２１】  次に区間Ｔ７になると主加熱コイルＭＣの通電は再開される。その時の火力は第１の火力である。またこの区間Ｔ７では再び副加熱コイルの第１の組が、加熱駆動され、この場合の第１の組の２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の駆動火力の総和は第１の火力より大きい火力２である。第２の組は加熱休止する。
【０１２２】  次に区間Ｔ８になると主加熱コイルＭＣの通電は火力１で維持されたままであるが、副加熱コイルの第１の組のＳＣ１、ＳＣ２が加熱休止される。代わりに再び副加熱コイルの第２の組が加熱駆動され、この場合の火力レベルは第３の火力である。
【０１２３】  以上のように、主加熱コイルＭＣは２つの区間で加熱駆動され、４つの区間で加熱休止する。以後この繰り返しである。一方、副加熱コイルの第１、第２の組は、４つの区間で加熱休止したのち、一区間毎に交互に加熱駆動されるというパターンである。なお、図９の区間Ｔ１に（Ａ）、区間Ｔ３に（Ｂ）、区間Ｔ４に（Ｃ）、区間Ｔ７に（Ｄ）という符号を付けたが、この（Ａ）、（Ｂ），（Ｃ）、（Ｄ）の区間は、図１０の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）と対応しており、図１０で駆動時期が順次切り替わる様子が理解される。このようにして通電パターンは合計５種類ある。
【０１２４】  なお、通電の切り替えの好ましいタイミング、つまり各区間（Ｔ１〜Ｔ９等）は、被調理物によって一様ではないが、少なくとも被調理物の温度が沸騰したあと、又は沸騰直前の１００℃近い状態から開始され、以後は例えば１０〜１５秒間隔で切り替えが行われる。あるいは、３０分間の煮込み調理が設定されていた場合、調理が終了する前の５分前から開始され、終了までの５分間に亘り実施されるものでも良い。
【０１２５】  実際に主加熱コイルＭＣと副加熱コイルを第１、第２の火力で加熱駆動しても、第１、第２、第３の火力の差や、第１、２、３の火力の各絶対値によって発生する対流の強さは被調理物の液体の粘性に大きく影響受けるので、色々な調理の実験結果から火力値や通電間隔、順番などを選定することが望ましい。
【０１２６】  以下、実際の調理メニューに適用された場合の具体例で説明する。例えば２０００Ｗで「茹で」の調理メニューを行った場合について説明する。最初に、図示していない火力設定部で最初２０００Ｗを入力しなくとも上述したようにデフォルト値は２０００Ｗであるので、最初から２０００Ｗで加熱開始される。この場合、主副火力比は自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定しなくとも良く、例えば主加熱コイルＭＣの火力は８００Ｗ、副加熱コイル４つの内の合計火力は（前記「第１の火力」より大きな）１２００Ｗに設定される。
【０１２７】  そして２０００Ｗで加熱され、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、通電制御回路２００は報知信号を出し、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇにて文字や光で表示し、使用者にその旨を知らせる。このときに、火力を再度設定しない場合は、自動的に火力を下げる旨報知する。
【０１２８】  使用者が何の操作もしない場合、沸騰状態になると通電制御回路２００は火力を下げる指令信号を主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に出力し、例えば主加熱コイルＭＣの火力は３００Ｗ、副加熱コイル４つの合計火力は３００Ｗに設定される。
【０１２９】  この状態は最長で３０分間継続し、その間に何の操作も行われないと自動的に全ての誘導加熱源は駆動停止する。この沸騰までの工程では、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。
【０１３０】  一方、沸騰後において使用者が再度火力を設定した場合、自動的に第３の対流促進制御が実施される。例えば、沸騰後にデフォルト値（６００Ｗ）のままではなく、使用者が火力を２０００Ｗに上げた場合、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣの火力（第１の火力）を５００Ｗ（第１の火力）、互いに隣接する二つの副加熱コイルの合計火力を１５００Ｗと、もう一つの副加熱コイルの組の合計火力（第３の火力）を１５００Ｗに設定する。
【０１３１】  主加熱コイルＭＣを５００Ｗで連続駆動している期間中、隣接する４つの副加熱コイルを、例えばＳＣ１、ＳＣ２の２個の組と、ＳＣ３、ＳＣ４の２個の組に分け、これら２つのグループを交互に１５秒ずつ、それぞれ合計１５００Ｗずつで加熱駆動する（一つの副加熱コイルは７５０Ｗの火力が投入される）。
【０１３２】また使用者が沸騰直後に、火力を２０００Ｗではなく、最大火力である３０００Ｗに上げた場合、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣの火力（第１の火力）を１０００Ｗ（第１の火力）、互いに隣接する二つの副加熱コイルの合計火力を２０００Ｗと、もう一つの副加熱コイルの組の口径火力（第３の火力）を２０００Ｗに設定する。
【０１３３】  前記沸騰工程までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させ、強い火力が出るよう制御されていたが、沸騰後は電流の向きは反対に切換えられ、例えば主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１との隣接領域及び、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ２との隣接領域では高周波電流が反対向きとなるように流す。
【０１３４】  なお、上記説明では、沸騰後火力を２０００Ｗにした場合、主加熱コイルＭＣを５００Ｗで間欠的に駆動する方式であったが、連続的に駆動しても良い。何れにしても、少なくとも隣接する２個の副加熱コイルによってより多くの対流を発生させるものである。つまり、被加熱物Ｎの周縁部にできるだけ近い場所で２組の副加熱コイル群によって交互に誘導加熱されるから、被調理物の外周縁部では比重が軽くなり、被調理物の中に自然に上昇する流れが作られる。なお本発明は、上記したような主加熱コイルＭＣの火力と副加熱コイル側の合計火力の例には何ら限定されない。
【０１３５】  また、対流促進効果を上げるため、被加熱物Ｎの外周縁部での加熱を、中心部より強くすることが望ましいので、仮に前記主加熱コイルＭＣに第１の火力として１５００Ｗ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中の隣接する複数個の副加熱コイル合計で（第２の火力として）１．５ＫＷにした場合でも、主加熱コイルＭＣを常に通電率制御し、例えば沸騰以後の時間における通電率を５０％にすれば実質７５０Ｗ相当の火力になるので、このようなものでも本発明の対流促進効果が得られる。
【０１３６】  図４に示したような副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の「時間選択的」な通電切替え制御は、煮物や茹で物をする場合の吹き零れの抑制にもなる。すなわち、前記した「湯沸し＋保温モード」のように、加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで沸騰後の茹での段階になった際、図４に示したような副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電切替制御を行えば、鍋の中央や特定の一箇所だけが強く加熱されるという状態を回避でき、鍋の底部に対する誘導加熱部を順次移動させるような形になる。
【０１３７】  通電している副加熱コイル部では鍋を加熱し、一方それと離れた個所にある非通電状態の副加熱コイル部分の鍋底では加熱を行わないものの、加熱部からの熱が鍋を伝わり予熱されている形になり、これらによって鍋内部の非調理物全体に熱を均一に行き渡らせる効果が期待できる。ここで「時間選択的」という意味は、一定の周期（例えば３０秒ごと）とうだけではなく。同じ調理メニューの中で最初と次の切替え周期を変化させたり、あるいは調理メニューや被調理物の種類によって周期と繰り返し回数を変えたりしても良いという意味である。
【０１３８】  このように第３の対流促進制御は、主加熱コイルによって中心部を加熱しながら、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う２つの副加熱コイルの組によって周辺部の加熱をする方式である。言い換えると、４つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルを同時に駆動し、残りの１つ又は複数個の副加熱コイルの組との間に駆動火力の差を付ける方式である。この第２の対流促進制御は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４だけの場合に実現するものではなく、例えば６個の副加熱コイルを用いる場合は、３個又は４個の副加熱コイルを同時駆動すれば良い。
【０１３９】（副加熱コイルの組の変形例）  なお、この実施の形態では、全ての区間（Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３等）を通じて副加熱コイルの組を構成する副加熱コイルを固定化し、ＳＣ１、ＳＣ２の組と、ＳＣ３、ＳＣ４の組に分けたが、これを所定時間間隔で変化させても良い。例えば図５に示したように、区間毎に変化させても良い。
【０１４０】  また、副加熱コイルの変形例として、第１の対流促進制御において、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を２個に統合したものを示した（図６参照）が、この変形例は、この第３の対流促進制御にも適用できる。
【０１４１】  すなわち、第１、第２副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬを用いた場合の第３の対流促進制御は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎと、この被加熱物を載置するトッププレートと、このトッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイルの片側にそれぞれ近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第１副加熱コイルＳＣＲ及び第２副加熱コイルＳＣＬと、主加熱コイルＭＣ及び前記第１、第２副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記主加熱コイルＭＣを第１の火力（例えば８００Ｗ）で誘導加熱電力を供給している期間中において、前記第１副加熱コイルＳＣＲに前記インバーター回路から前記第１の火力より大きい第２の火力（例えば１．２ＫＷ）で誘導加熱電力を供給し、その後前記第１副加熱コイルＳＣＲへの誘導加熱電力を停止し、前記第２副加熱コイルＳＣＬに前記インバーター回路から前記第１の火力より大きい第３の火力（例えば１２００Ｗ）で誘導加熱電力を供給し、前記制御部が、第１、第２副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返す、という構成で実現できる。
【０１４２】  また、主加熱コイルＭＣと、右側副加熱コイルＳＣＲ又は左側の副加熱コイルＳＣＬとが同時に加熱駆動される期間において、主加熱コイルＭＣに流れる高周波電流ＩＡと左右の副加熱コイルＳＣＲ、ＳＣＬにそれぞれ流れる高周波電流ＩＢの向きは、図７に実線の矢印で示すように、隣接する側において同じ向きにすると加熱効率の観点から好ましいことは前に述べた通りである。従って対流促進モードにおいては、このように２個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流を流すように制御すれば、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Ｎを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるため、対流を発生させるための加熱を効果的に行うことができる。
【０１４３】  以上説明した通り、実施の形態１に係る誘導加熱調理器は、第１の発明の構成を備えている。すなわち、実施の形態１に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置されるトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱源６Ｌ及び第２の誘導加熱源６Ｒ、これらの加熱源の各誘導加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する通電制御回路２００と、この通電制御回路２００に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部Ｅと、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２の誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの各誘導加熱コイルを収容する横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の誘導加熱源６Ｌは円形な中央コイル（主加熱コイル）ＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の誘導加熱源６Ｒには前記側部コイルを包含する円の直径（Ｒ３の２倍。２０８ｍｍ）より小さく、かつその中央コイルＭＣの外径（Ｒ１の２倍。１２８ｍｍ）よりも大径（Ｒ２の２倍。約１８０ｍｍ又は２００ｍｍ）な円形コイル６ＲＣを具備し、前記第１の誘導加熱源６Ｌは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレート２１の上で、中央コイルＭＣ単独、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱及び第２の誘導加熱源６Ｒ単独加熱、という３つの加熱手段を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。
【０１４４】実施の形態２．  図１１〜３７は本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器を示すものである。  図１１は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体を一部分解して示す斜視図である。  図１２は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の天板部を取り外した状態での本体部全体を示す斜視図である。  図１３は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の本体部全体の平面図である。  図１４は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の上下仕切り板などの主要な構成部品を取り外した状態の分解斜視図である。  図１５は、図１１のＤ１−Ｄ１線縦断面図である。  図１６は、図１１のＤ２−Ｄ２線縦断面図である。  図１７は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の部品ケースと冷却ダクトの一部を破断して示す主要部斜視図である。  図１８は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の加熱コイルの配置説明用平面図である。  図１９は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を示す平面図である。  図２０は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルの配線説明図である。  図２１は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を拡大して示す部分平面図である。  図２２は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイル用コイル支持体の平面図である。  図２３は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路全体図である。  図２４は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路主要部となるフル・ブリッジ方式回路図である。  図２５は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路主要部となるフル・ブリッジ方式回路の簡略図である。  図２６は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源上方に大径鍋を置いて加熱動作している場合の縦断面図である。  図２７は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源部分を示す縦断面図である。  図２８は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の統合表示手段を示す平面図である。  図２９は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。  図３０は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である  図３１は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左ＩＨ加熱源で高速加熱調理をしている場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である  図３２は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。  図３３は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート１である。  図３４は、本発明の実施の形態２に係るビル���イン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート２である。  図３５は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の火力変更する場合の制御動作を示すフローチャート３である。  図３６は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、火力３０００と１５００Ｗの場合の主加熱コイルと副加熱コイル火力値（加熱電力）の値を示す図である。  図３７は、本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、火力５００Ｗの場合の主加熱コイルＭＣと副加熱コイル火力値（加熱電力）の値を示す図である。  なお、前記実施の形態１の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。また特に明示しない限り、実施の形態１において用いられた用語は、本実施の形態２でも同じ意味で使用する。
【０１４５】（加熱調理器本体）  この実施の形態２における加熱調理器も、１つの矩形の本体部Ａと、本体部Ａの上面を構成する天板部Ｂと、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃと、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄと、使用者により操作される操作手段Ｅと、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇとをそれぞれ備えている。また、加熱手段Ｄの一部として、以下に説明するように、グリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される電気加熱手段を備えている。
【０１４６】この実施の形態２における誘導加熱調理器の特徴は、通常の大きさの鍋等は従前からの主加熱コイルＭＣで加熱し、通常の鍋よりも遥かに直径の大きい円形鍋や長方形の大形鍋（大径鍋ともいう）などが誘導加熱部上に置かれた場合、その置かれた位置に近い（主加熱コイルＭＣの周囲に設けた複数個の）副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と主加熱コイルとの連携によって協同加熱を行われるようにしたものであり、そのような協同加熱動作を実行中の副加熱コイルＳＣを特定できるように当該副加熱コイルＳＣの外側位置に対応してトッププレートの下方にある個別発光部だけを発光、点灯させるようにしたものである。また主加熱コイルＭＣと全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱を可能とする広域加熱部を囲むように、その広域加熱域の境界を示す広域発行部をトッププレートの下方に配置した点が前述した実施の形態１と大きく異なっている。また実施の形態１で具備していた輻射式電気加熱源７に変えて３つ目の誘導加熱源６Ｍを具備している。
【０１４７】（本体部Ａ）  本体部Ａは図１１に示すように、上面全体を後述する天板部Ｂで覆われたものであり、この本体部Ａは、外形形状が流し台等の厨房家具ＫＴに形成した設置口Ｋ１を覆う大きさ、スペースに合わせている所定の大きさで、略正方形又は長方形に形成されている。
【０１４８】  図１２に示す本体ケース２はこの筐体部Ｃの外郭面を形成するものであり、１枚の平板状の金属板をプレス成形機械で複数回折り曲げ加工して形成した胴部２Ａと、この胴部の端部に、溶接又はリベット、ネジ等の固定手段で継ぎ合わせた金属板製の前部フランジ板２Ｂとから構成されており、これら前部フランジ板２Ｂと胴部２Ａとを固定手段で結合した状態では、上面が開放した箱形になる。その箱形の胴部２Ａの背面部下部が傾斜部２Ｓで、これより上方が垂直な背面壁２Ｕになっている。
【０１４９】  本体ケース２の上面開口の後端部、右端部及び左端部の三個所には、それぞれ外側へＬ字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ３Ｂ、左側のフランジ３Ｌ、右側のフランジ３Ｒと前部フランジ板２Ｂが厨房家具ＫＴの設置部上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。
【０１５０】  そして、加熱調理器が厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１に完全に収容された状態では、厨房家具の前方に形成した開口部ＫＴＫから加熱調理器の前面部が露出するようになり、厨房家具の前面側から加熱調理器の前面（左右）操作部６０（図１２参照）が操作可能となる。 
【０１５１】  傾斜部２Ｓは、胴部２Ａの背面と底面を結ぶものであり（図１２、図１６参照）、加熱調理器を厨房家具ＫＴに嵌め込んで設置する場合には、厨房家具の設置口Ｋ１後縁部に衝突したり干渉したりしないようにカットしてある。つまり、この種の加熱調理器は厨房家具ＫＴに嵌め込んで設置する際、加熱調理器の本体部Ａの手前側が下になるように傾け、その状態で手前側から先に厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１に落とし込む。その後に遅れて後ろ側を、弧を描くようにして設置口Ｋ１に落とし込む。このような設置方法のために、前部フランジ板２Ｂは、加熱調理器を厨房家具に設置する際に、厨房家具の設置口Ｋ１の設置口前縁部（図１６参照）との間に十分なスペースＳＰが確保されるような大きさになっている。
【０１５２】  本体ケース２の内部には、３つの誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ、６Ｍと、該加熱手段の調理条件を制御する後記する制御手段Ｆと、該制御手段に前記調理条件を入力する操作手段Ｅと、該操作手段により入力された加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇとを備えている。以下、それぞれについて詳細に説明する。
【０１５３】なお、この実施の形態２では、被加熱物Ｎの鍋としては、直径が１２ｃｍ以上の鍋の使用を想定したものであり、鍋（片手鍋、両手鍋など）では直径が１６ｃｍ、１８ｃｍ、２０ｃｍ、２４ｃｍ、フライパンとして直径２０ｃｍ、天ぷら鍋として直径２２ｃｍ、中華鍋として直径２９ｃｍ等、各種のものを使用可能である。
【０１５４】  筐体部Ｃの内部は、図１１に示すように大きく分けて前後方向に長く伸びた右側冷却室８Ｒ、同じく前後方向に長く伸びた左側冷却室８Ｌ、箱形のグリル（又はロースター）加熱室９、上部部品室１０（前記実施の形態１でいう「部品収納室」と同じ）、後部排気室１２が区画形成されているが、各部屋は互いに完全に隔絶されている訳ではない。例えば右側冷却室８Ｒ及び左側冷却室８Ｌは、後部排気室１２に対し、それぞれ上部部品室１０を経由して連通している。
【０１５５】  グリル加熱室９は、その前面開口９Ａ部が後述するドア１３が閉じられた状態では、略独立した密閉空間になっているが、排気ダクト１４を介して筐体部Ｃの外部空間、つまり台所などの室内空間に連通している（図１６参照）。
【０１５６】（天板部Ｂ）  天板部Ｂは以下述べるように、上枠（枠体ともいう）２０とトッププレート（上板、トップガラス、天板とも称する）２１の２つの大きな部品から構成されている。上枠２０は、全体が非磁性ステンレス板又はアルミ板などの金属製板から額縁状に形成され、本体ケース２の上面開口を塞ぐような大きさを有している（図１１、図１３、図１５参照）。
【０１５７】  トッププレート２１は、額縁形状の上枠２０の中央に設けられた大きな開口部を隙間無く完全に覆うような横幅寸法Ｗ２を有し（図１８参照）、本体ケース２上方に重ね合わせて設置されている。このトッププレート２１は、赤外線及びＬＥＤからの可視光線を透過させ、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等のような透明又は半透明な材料から構成されている。そして上枠２０の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。なお、トッププレート２１が透明な場合、その上方から使用者に加熱コイル等の内蔵部品が全て見えてしまい、見栄えを損なうことがあるので、トッププレート２１の表面や裏面には遮蔽用の塗装を施したり、あるいは細かい斑点状や格子上に可視光線を通さない部分を印刷したり、塗装したりすることがある。
【０１５８】  さらにトッププレート２１の前後左右側縁は、上枠２０の開口部との間にゴム製パッキンやシール材（図示せず）を介在させて水密状態に固定されている。したがって、トッププレート２１の上面から水滴などが上枠２０とトッププレート２１との対面部分に形成される間隙を通じて本体部Ａの内部に侵入しないようにしてある。
【０１５９】  図１１において、右通風口２０Ｂは、上枠２０の形成時にプレス機械で同時に打ち抜き形成されたものであり、後述する送風機３０の吸気通路となる。中央通風口２０Ｃは同じく上枠２０の形成時に打ち抜き形成されたものであり、左通風口２０Ｄは同じく上枠２０の形成時に打ち抜き形成されたものである。なお、図１１では上枠２０の後部部分しか示していないが、上方から見た場合、本体ケース２の上面全体を額縁状に覆っている。
【０１６０】  トッププレート２１は、実際の調理の段階では後で詳しく述べる右側誘導加熱源６Ｒ、左側誘導加熱源６Ｌによって誘導加熱され、高温になった鍋等の被加熱物Ｎからの熱を受けて３００度以上にもなることがある。
【０１６１】  トッププレート２１の上面には、図１０及び図１２に示すように後記する右側誘導加熱源６Ｒ、左側誘導加熱源６Ｌ、中央誘導加熱源６Ｍのおおまかな設置位置を示す円形の案内マーク６ＲＭ、６ＬＭ、７ＭＭが、それぞれ印刷などの方法で表示されている。左右案内マーク６ＲＭ、６ＬＭの直径は、各加熱コイルの外径寸法に対し、それぞれプラス４０ｍｍである（但し、コイルの外径に対し変化するから、４０ｍｍは一例である）。この案内マークは被加熱物Ｎを置く位置の目安にすることが本来の目的である。
【０１６２】（加熱手段Ｄ）  この発明の実施の形態２では加熱手段Ｄとして、本体部Ａの上部右側位置にある右側誘導加熱源６Ｒ、反対に左側にある左側誘導加熱源６Ｌ、本体部Ａの左右中心線上で後部寄りにある中央誘導加熱源６Ｍ及びグリル加熱室９の内部にロースター用の上下１対の輻射式電気加熱源２２、２３を備えている。これら加熱源は制御手段Ｆにより互いに独立して通電が制御されるように構成されているが、詳細は後で図面を参照しながら述べる。
【０１６３】（右側誘導加熱源）  右側誘導加熱源６Ｒは、本体ケース２の内部に区画形成された前記上部部品室１０内部に設置されている。そして前記トッププレート２１の右側の下面側に、加熱コイル６ＲＣを配置している。このコイル６ＲＣの上端部がトッププレート２１の下面に微小間隙を置いて近接しており、誘導加熱源となる。この実施の形態では例えば、最大消費電力（最大火力）３ｋＷの能力を備えたものが使用されている。右ＩＨ加熱コイル６ＲＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を２０本又は３０本程度の束にして、この束（集合線）を１本又は複数本撚りながら巻き、図１８に示すように中心点Ｘ２を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に中空円盤形（ドーナッツ状ともいう）に成形されている。図１３で右側の破線の円が、大体右側の加熱コイル６ＲＣの最外周位置を示す。加熱コイル６ＲＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ程度である。
【０１６４】（左側誘導加熱源）  左側誘導加熱源６Ｌは、本体部Ａの左右中心線ＣＬ１（図１８参照）を挟んで右側誘導加熱源６Ｒと略線対称な位置に設置されている。この実施の形態では例えば、最大消費電力（最大火力）３０００Ｗの能力を備えたものが使用されている。左側誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣは、図１８、図１９に示すように中心点Ｘ１を基点として半径Ｒ１とする環状の外形形状を有している。後述する外側コイル６ＬＣ１と内側６ＬＣ２の内、その外側コイル６ＬＣ１の最大外径寸法は約１３０ｍｍである。図１９ではＤＡに相当する。後述する副コイルＳＣとの差異を示すため、左側加熱コイル６ＬＣを構成する外側コイル６ＬＣ１と内側コイル６ＬＣ２の両者を「主加熱コイルＭＣ」と称する（図２０参照）。  この左側誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣは、図１８に示すように、前記右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣとの対向間隔Ｗ５は１００ｍｍ以上を確保するように配置している。これは左右誘導加熱源６Ｌによって一つの被加熱物Ｎを加熱しているときに、その速報にある右側誘導加熱源６Ｒで別の被加熱物Ｎを加熱するような「同時使用」の場合に、お互いが磁気的に干渉して不快な異音を発するなどの問題を回避するための工夫である。加熱コイル６ＬＣの最大外径ＤＢは約２００ｍｍである（図１９参照）。なお、加熱コイル６ＬＣの最大外径ＤＢとは、特に明記しない限り、後述する副コイルＳＣを包含した円形の範囲の直径をいう。
【０１６５】（中央誘導加熱源）  中央誘導加熱源６Ｍは、前記右側誘導加熱源６Ｒと同様な構成であるが、大きさや最大火力等が異なっている。すなわち、中央誘導加熱源６Ｍは、本体ケース２の内部に区画形成された前記上部部品室１０内部の後部位置に設置されている。そしてこの誘導加熱源には前記トッププレート２１に、微小間隙を置いて近接する平らな環状の加熱コイル６ＭＣを配置している。この実施の形態２では中央誘導加熱源６Ｍは、例えば最大消費電力（最大火力）が１５００Ｗの能力を備えたものが使用されている。この中央の加熱コイル６ＭＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を２０本又は３０本程度の束にして、この束（集合線）を１本又は複数本撚りながら円形になるように巻いて、最終的に中空円盤形（ドーナッツ状ともいう）に成形されている。図１３で破線の円が、大体中央加熱コイル６ＭＣの最外周位置を示す。その加熱コイル６ＭＣの直径（最大外径寸法）は約１３０ｍｍ程度である。
【０１６６】  この中央電気加熱源６Ｍは、前記左側誘導加熱源６Ｌの側部コイルＳＣ３との対向間隔Ｗ１２を５０ｍｍ程度、右誘導加熱源６Ｒの加熱コイルとの対向間隔Ｗ１１を６０ｍｍ程度確保する位置に設置されている。
【０１６７】  ここで、前記３つの加熱コイル６ＲＬ、６ＲＣ、６ＭＣの相互位置関係と、長方形の上部収納室（部品収納室ともいうが、以下の説明では「部品収納室」に統一する）１０との位置関係について説明する。図１８に示すように、本体ケース２を構成する前壁１０Ｆと、後述する上部部品室１０と後部排気室１２とを仕切る後部仕切り板２８と、鉛直に設置されている（図１２、図１４参照）右側の上下仕切り板２４Ｒと、同じく左側の上下仕切り板２４Ｌとの４部品によって囲まれているのが部品収納室１０である。
【０１６８】  図１８において、Ｗ５は、隣接する２つの左右加熱コイル６ＲＣ、６ＲＣの間隔を示し、前記したように約１００ｍｍである。言い換えると、半径Ｒ３の円形加熱域を有する左側誘導加熱部と、半径Ｒ２の円形加熱域を有する右側誘導加熱部６Ｒとの対向間隔である。  Ｗ６：部品収納室１０の左側内側面から左側誘導加熱部６Ｌの中心点Ｘ１までの距離をいい、１８０ｍｍ。  Ｗ７：部品収納室１０の前側内側面から左側誘導加熱部６Ｌの最も前端部までの距離をいい、５０ｍｍ以下。望ましくは４４ｍｍ。  Ｗ８：部品収納室１０の左側内側面と左側誘導加熱部６Ｌの最も左端部までの距離をいい、３０ｍｍ以下。望ましくは２２ｍｍ。  Ｗ９：部品収納室１０の前側内側面から右側誘導加熱部６Ｒの最も前端部までの距離をいい、８０ｍｍ以下。望ましくは４７ｍｍ。  Ｗ１０：部品収納室１０の右側内側面（右側の上下仕切り板２４Ｒの左側面）と右側誘導加熱部６Ｒの最も左端部までの距離をいい、３０ｍｍ以下。望ましくは１７ｍｍ。  Ｗ１１：右側誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣと中央誘導加熱部６Ｍの加熱コイル６ＭＣとの最短距離をいい、５０ｍｍ以下。望ましくは４０ｍｍ。  Ｗ１２：左側誘導加熱部６Ｒの副加熱コイルと中央誘導加熱部６Ｍの加熱コイル６ＭＣとの最短距離をいい、４０ｍｍ程度。  Ｗ２１：中央誘導加熱部６Ｍの加熱コイル６ＲＭと部品収納室１０の後部内側面（後部仕切り板２８の前面）との最短距離で、３０ｍｍ
【０１６９】  Ｗ２０は前記したように、冷却ユニットＣＵを設置する空間で、少なくとも５０ｍｍである。しかしこの空間は狭い方が良い。部品収納室１０の有効面積が増え、複数の誘導加熱コイルの設置に制約が少なくなるからである。この横幅Ｗ２０の実際の上限寸法は１００ｍｍであるが、冷却ユニットＣＵを左右で可能な限り共通化する観点では、左右で同じ寸法にすることが望ましい。  なお、各種寸法Ｗ５〜Ｗ２１はあくまでも一例であり、加熱調理器の機能確保する上で絶対的なものではないため、これら寸法を適宜変更することは可能である。
【０１７０】  トッププレート２１に表示された円形の案内マークＥＭは後述する主加熱コイルＭＣと、その前後左右位置に略等間隔に配置された全ての副加熱コイルＳＣ（合計４個）を包含する広い円形のエリア（以下、「協同加熱エリアマーク」という）を示すものである。またこの協同加熱エリアマークＥＭの位置は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣの協同加熱時における好ましい被加熱物載置場所の外側限界を、前記トッププレート２１の下から光を放射して示すための、後述する「広域発光部」の位置と大体一致している。
【０１７１】  左側加熱コイル６ＬＣの内側空間には赤外線式の温度検出素子（以下、赤外線センサーという）３１Ｌが設置されている（図１９、図２６、図２７参照）。この詳細は後で詳しく述べる。
【０１７２】  前記左側誘導加熱源６Ｌ６の加熱コイル６ＬＣは、半径方向に２分割された外側コイル６ＬＣ１と内側コイル６ＬＣ２で構成されている。この２つのコイルは図２０に示すように、直列に接続された一連のものである。なお、２つのコイルにすることなく、全体が単一のコイルであっても良い。
【０１７３】  左右加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの下面（裏面）には、図２２、図２７に示すように、それら加熱コイルからの磁束漏洩防止材７３として、高透磁材料、例えばフェライトで形成された断面方形の棒が配置されている。例えば左側の加熱コイル６ＬＣでは、その中心点Ｘ１から放射状に４本、６本又は８本配置してある（必ずしも偶数本である必要はない）。
【０１７４】  つまり、磁束漏洩防止材７３は、左右加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの下面全体を覆う必要はなく、断面が例えば正方形又は長方形等で棒状に成形した磁束漏洩防止材７３を右側加熱コイル６ＲＣのコイル線と交差するように所定間隔で複数個設ければ良い。従ってこの実施の形態２では左側加熱コイルの中心点Ｘ１から放射状に複数個設けている。このような磁束漏洩防止材７３により、加熱コイルから発生する磁力線をトッププレート２１上の被加熱物Ｎに集中させることができる。
【０１７５】  前記右側加熱コイル６ＲＣと左側加熱コイル６ＬＣは、独立して通電されるように複数部分に分けたものでもよい。例えば内側に渦巻き状に加熱コイルを巻き、その加熱コイルの外周側にはそれと同心円上でかつ略同一平面上に別の大径の渦巻き状に加熱コイルを置き、内側の加熱コイル通電、外側の加熱コイル通電、及び内側と外側の加熱コイル共に通電、という３つの通電パターンで被加熱物Ｎを加熱するようにしても良い。
【０１７６】  このように２個の加熱コイルに流す高周波電力の出力レベル、デューティ比、出力時間間隔の少なくとも一つ又はこれらを組み合わせることにより、小型から大形（大径寸法）の被加熱物（鍋）Ｎまで効率良く加熱するようにしても良い（このような独立通電できる複数の加熱コイルを使用した技術文献として代表的なものとしては、特許第２９７８０６９号公報が知られている）。
【０１７７】  温度検出素子３１Ｒは、右側加熱コイル６ＲＣの中央部に設けた空間内部に設置された赤外線式の温度検出素子であり、上端部にある赤外線受光部をトッププレート５の下面に向けている（図２６参照）。  また、左側加熱コイル６ＬＣにも同様に、その中央部に設けた空間内部には赤外線式の温度検出素子３１Ｌが設置されている（図１９、図２７参照）が、あとで詳しく説明する。
【０１７８】  赤外線式の温度検出素子３１Ｒ、３１Ｌ（以下、赤外線センサーという）は、鍋等の被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されている。なお、前記温度検出素子３１Ｒ（温度検出素子３１Ｌも同様であるため、以下では双方に共通な場合には、温度検出素子３１Ｒのみを代表させて説明する）は伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーでも良い。
【０１７９】  このように被加熱物からその温度に応じて発せられる赤外線を、赤外線センサーによってトッププレート５の下方から迅速に検出することは例えば特開２００４−９５３１４４号公報（特許第３９７５８６５号公報）、特開２００６−３１０１１５号公報や特開２００７−１８７８７号公報等により知られている。
【０１８０】  温度検出素子３１Ｒが赤外線センサーである場合は、被加熱物Ｎから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで（時間差が殆んどなく）受信してその赤外線量から温度を検知できることで（サーミスタ式よりも）優れている。この温度センサーは、被加熱物Ｎの手前にある耐熱ガラスやセラミックス製等のトッププレート２１の温度と被加熱物Ｎとの温度が同じでなくても、またトッププレート２１の温度に拘わらず、被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線がトッププレート２１に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。
【０１８１】  例えばトッププレート２１は４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度センサー３１Ｒは４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。
【０１８２】  一方、温度検出素子３１Ｒが、サーミスタ等の伝熱式のものである場合には、前記した赤外線式温度センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート２１や被加熱物Ｎからの輻射熱を受け、被加熱物Ｎの底部やその直下にあるトッププレート２１の温度を確実に検出できる。また被加熱物Ｎが無い場合でもトッププレート２１の温度を検出できるものである。
【０１８３】  なお、温度検出素子がサーミスタ等の伝熱式の場合には、その温度感知部をトッププレート２１の下面に直接接触させ、あるいは伝熱性樹脂等のような部材を介在させて、トッププレート２１自身の温度を出来るだけ正確に把握させるようにしても良い。温度感知部とトッププレート２１の下面との間に空隙があると、温度の伝達に遅れが生ずるからである。
【０１８４】  以下の説明において、左右に共通に配置された部材について共有する内容については、名称における「左、右」および符号における「Ｌ、Ｒ」の記載を省略する場合がある。
【０１８５】（冷却室）  右側の上下仕切り板２４Ｒは、鉛直に設置されており（図１２、図１４参照）、筐体部Ｃの内部で右側冷却室８Ｒとグリル加熱室９間を隔絶している仕切り壁の役割を果たしている。左側の上下仕切り板２４Ｌは、同じく鉛直に設置されており（図１２参照）、筐体部Ｃの内部で左側冷却室８Ｌとグリル加熱室９間を隔絶している仕切り壁の役割を果たしている。なお、上下仕切り板２４Ｒ、２４Ｌは、本体ケース２左右側壁面との間に前記した間隔Ｗ２０を保つように設置されている。
【０１８６】  水平仕切り板２５（図１２、図１５参照）は、左右の上下仕切り板２４Ｌ、２４Ｒの間全体を上下２つの空間に区画する大きさを有しており、この仕切り板２５の上方が前記上部部品室１０である。またこの水平仕切り板２５はグリル加熱室９の天井面と数ｍｍから１０ｍｍ程度の所定の空隙１１６（図１６参照）を持って設置されている。  切欠き部２４Ａは左右の上下仕切り板２４Ｌ、２４Ｒにそれぞれ形成され、後述する冷却ダクト４２を水平に設置する際にそれと衝突しないように設けている（図１２参照）。
【０１８７】  矩形箱状に形成されたグリル加熱室９は、ステンレスや鋼板等の金属板により左右、上下及び背面側の壁面が形成され、上部天井付近および底部付近には輻射式の電気ヒーター、例えばシーズヒーターによる上下１対の輻射式電気加熱源２２、２３（図１６参照）が略水平に広がるように設置されている。ここで「広がる」とは、シーズヒーターの途中が水平面において複数回屈曲して、できるだけ平面的に広い範囲の面積を占めるように蛇行している状態をいい、平面形状がＷ字形になっているものが代表的な例である。
【０１８８】  この上下二つの輻射式電気加熱源２２、２３を同時又は個別に通電してロースト調理（例えば焼き魚）、グリル調理（例えばピザやグラタン）やグリル加熱室９内の雰囲気温度を設定して調理するオーブン調理（例えば、ケーキや焼き野菜）が行えるようになっている。例えば、グリル加熱室９の上部天井付近の輻射式電気加熱源２２は最大消費電力（最大火力）１２００Ｗ、底部付近の輻射式電気加熱源２３は最大消費電力８００Ｗのものが使用されている。
【０１８９】  空隙２６（図１６参照）は、水平仕切り板２５とグリル加熱室９の外枠９Ｄとの間に形成された間隙で（前記した空隙１１６と同じものである）、これは最終的に後部排気室１２と連通しており、空隙２６内の空気が後部排気室１２を通じて本体部Ａの外に誘引されて排出されるようになっている。
【０１９０】  図１２において、後部仕切り板２８は上部部品室１０と後部排気室１２とを仕切るものであり、下端部は前記水平仕切り板２５に、また上端部は上枠２０に達する高さ寸法を有している。排気口２８Ａは後部仕切り板２８に２箇所形成されており、上部部品室１０に入った冷却風を排気するためのものである。
【０１９１】（冷却用送風機）  この実施の形態でいう送風機３０は、遠心型多翼式送風機（代表的なものとしてシロッコファンがある）を使用しており（図１４、図１５参照）、駆動モータ３００の回転軸３２の先端に翼部３０Ｆを固定したものを用いている。また送風機３０は、前記右側冷却室８Ｒと左側冷却室８Ｌのそれぞれに設置され、左右の左ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣ用の回路基板とそれら加熱コイル自体を冷却するようになっており、詳しくは以下で説明する。
【０１９２】  冷却ユニットＣＵは、図１４、図１５に示す通り、前記冷却室８Ｒ、８Ｌに上方から挿入されて固定され、インバーター回路を構成する回路基板４１を収容した部品ケース３４と、この部品ケース３４に結合され内部に送風機３０の送風室３９を形成しているファンケース３７とを備えている。
【０１９３】  前記送風機３０は、その駆動用モータ３００の回転軸３２が水平になっている、いわゆる横軸型であり、右側冷却室８Ｒの中に設置されたファンケース３７の内部に収容されている。その送風機３０の多数の翼３０Ｆを囲むようにファンケース３７内部には円形の送風空間が形成され送風室３９が形成されている。ファンケース３７の吸い込み筒３７Ａの最上位には吸い込み口３７Ｂが形成されている。排気口（出口）３７Ｃはファンケース３７の一端部に形成されている。
【０１９４】  ファンケース３７は、２つのプラスチック製ケース３７Ｄ、３７Ｅを組み合わせてネジ等の固定具で結合されることで一体構造物として形成されている。この結合状態で冷却空間８Ｒ、８Ｌにその上方から挿入され、適当な固定手段で移動しないように固定される。
【０１９５】  前記部品ケース３４は、前記ファンケース３７の空気吐き出し用の排気口３７Ｃから排出される冷却風が導入されるように、前記ファンケース３７に密着状態に接続されており、全体が横長長方形形状を有しているとともに、排気口３７Ｃに連通する導入口（図示せず）、後述する第１の排気口３４Ａ及び第２の排気口３４Ｂの３箇所の部分だけを除いた他の部分全体が密閉されている。
【０１９６】  プリント配線基板（以下、回路基板という）４１は、前記右側誘導加熱源６Ｒ、左側誘導加熱源６Ｌ、中央誘導加熱源６Ｍのそれぞれに対し、所定の高周波電力を供給するインバーター回路（２１０Ｒ、２１０Ｌ、２１０Ｍ）が実装されたものであり、部品ケース３４の内部空間形状にほぼ匹敵する外形寸法を有し、部品ケース３４の中においてグリル加熱室９から遠い側、逆にいうと本体部Ａの外郭を構成する本体ケース２に、わずか数ｍｍ以下の近くまで接近して設置されている。なお、この回路基板４１には、インバーター回路の部分と離して前記送風機３０の駆動モータ３００駆動用の電源及び制御回路部を一緒に実装している。
【０１９７】  この回路基板４１でいうインバーター回路２１０Ｒ、２１０Ｌ、２１０Ｍとは、図２３に示した、商用電源の母線に入力側が接続された整流ブリッジ回路２２１を除き（含めても良いが）、その直流側出力端子に接続されたコイル２２２及び平滑化コンデンサー２２３からなる直流回路と、共振コンデンサー２２４と、スイッチング手段となる電力制御用半導体であるＩＧＢＴ２２５と、駆動回路２２８と、フライホイールダイオード２２６とを具備した回路をいい、機械的構造物である加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣ、６ＭＣは含んではいない。
【０１９８】  前記部品ケース３４の上面部には、送風機３０からの冷却風の流れる方向に沿って前記第１の排気口３４Ａと第２の排気口３４Ｂを２個、離して形成している。第２の排気口３４Ｂは、部品ケース３４において冷却風の流れの最も下流側位置にあり、また第１の排気口３４Ａよりも数倍大きな開口面積を有している。なお、図１５においてＹ１〜Ｙ５は送風機３０により吸い込まれる空気と排出される空気の流れを示すものであり、Ｙ１、Ｙ２、・・Ｙ５と順次冷却風は流れていく。
【０１９９】  冷却ダクト４２は全体がプラスチックで成型されたものであり、プラスチックの一体成形品である上ケース４２Ａと、同じくプラスチックの一体成形品である平板状の蓋（以下、「下ケース」という）４２Ｂとを重ねてネジで固定することで、その両者の間の内部に後述する３つの通風空間４２Ｆ、４２Ｇ、４２Ｈが形成される（図１５参照）。
【０２００】  噴き出し孔４２Ｃは上ケース４２Ａの上面の全体に亘りその壁面を貫通するよう多数形成されており、送風機３０からの冷却風を噴き出すためのものであり、各噴き出し孔４２Ｃの口径は同じにしてある。  仕切り壁４２Ｄは、上ケース４２Ａの中に一体成型で直線又は曲線状に形成したリブ（凸条）形状であり、これにより部品ケース３４の第１の排気口３４Ａに一端が連通した通風空間４２Ｆが区画形成される（図１５参照）。
【０２０１】  仕切り壁４２Ｅは、同様に上ケース４２Ａの中に一体に形成した平面形状がコ字状凸条形状であり、これにより部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂに一端が連通した通風空間４２Ｈが区画形成される。この通風空間４２Ｈは仕切り壁４２Ｅの一側部（図１４では部品ケース３４に近い側）に形成した連通口（穴）４２Ｊ（図１７参照）を介して最も広い通風空間４２Ｇに連通している（図１５参照）。
【０２０２】  さらに通風空間４２Ｈの一側部（図１４では部品ケース３４に近い側）は、前記部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂの真上になるように冷却ダクト４２が設置される。これにより部品ケース３４から吐き出される冷却風は、冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈに入り、ここから通風空間４２Ｇに展開して各噴き出し孔４２Ｃから噴出される。通風口４２Ｋは上ケース４２Ａの通風空間４２Ｈに対応して形成した四角形の通風口で、これは後述する液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌを冷却する風を出すものである。
【０２０３】  図１５において、４３Ａ、４３Ｂはアルミ製の放熱フィンである。この放熱フィンは、前記右側誘導加熱源６Ｒ、左側誘導加熱源６Ｌ、中央誘導加熱源６Ｍ用のインバーター回路（図２３で詳しく述べる）２１０Ｒ、２１０Ｌ、２１０Ｍが実装された回路基板４１の中にあるＩＧＢＴ２２５などの電力制御用半導体スイッチング素子やその他発熱性部品が取り付けられており、全体に亘り多数の薄いフィンが規則正しく並べて形成されている。
【０２０４】  なお、図１５に示す２つの放熱フィン４３Ａ、４３Ｂは、本体ケース２内部の右側の冷却室８Ｒに設置された部品ケース３４用のものである。つまり、右側誘導加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと、中央誘導加熱源６Ｍ用のインバーター回路２１０Ｍ用のものである。左側誘導加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌは、本体ケース２内部の左側の冷却室８Ｌに設置された部品ケース３４内部に配置され、その部品ケースには、前記放熱フィン４３Ａ、４３Ｂと同様な放熱フィン（図示せず）が設置されている。
【０２０５】  この放熱フィン４３Ａ、４３Ｂ、図１５に示すように部品ケース３４の中で底部よりも天井部に近い側に設置され、下方は十分な空間を確保し、その空間内を冷却風Ｙ４が流れるようになっている。つまり送風機３０の特性上、吐き出し能力（吹出し能力）が吐き出し口（排気口３７Ｃ）の全域に亘り均一ではなく、吐き出し能力の最高部分はその排気口３７Ｃの上下中心点より下方にあるが、この位置の延長線上の位置とならないよう、前記放熱フィン４３Ａ、４３Ｂの位置を上方へ設定している。また回路基板４１の表面に実装された各種の小型電子部品や印刷配線パターン部分に向けて冷却風が吹きつけられることはない。
【０２０６】  左側誘導加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌは、主加熱コイルＭＣを駆動する専用のインバーター回路ＭＩＶと、複数の副加熱コイルＳＣを個別に駆動する専用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から構成されている（図２５参照）。
【０２０７】  グリル加熱室９は、本体部Ａの左右誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの下方に内蔵されるとともに、本体Ａの内側後壁面との間に所定の空間ＳＸ（図１６参照）が形成されている。つまりグリル加熱室９は、後述する排気ダクト１４を設置するため及び排気室１２を形成するため、本体ケース２の胴部背面壁２Ｕとの間に１０ｃｍ以上の前記空間ＳＸが形成されている。
【０２０８】  前記２つの独立した冷却ユニットＣＵは、前記冷却室８Ｒ、８Ｌに上方から挿入されて固定された状態では、図１５に示すファンケース３７の一部で横幅の大きな部分が前記空間ＳＸ（図１６参照）に一部突出し、また回路基板４１を収容した部品ケース３４は、グリル加熱室９の左右側壁面と所定の空隙が形成される。なお、ここでいう空隙とは、グリル加熱室９の左右の外壁面と部品ケース３４との間の空隙を意味しており、この実施の形態でいう左右の上下仕切り板２４Ｌ、２４Ｒと部品ケース３４の外側表面との間の対向間隙をいうものではない。
【０２０９】  このように冷却ユニットＣＵのファンケース３７の部分は、グリル加熱室９があってもその空間ＳＸに配置され、前方から投影した形で見た場合、冷却ユニットＣＵのファンケース３７の部分がグリル加熱室９と一部重なる状態になっていることで、本体部Ａの横幅寸法を増大させることを防止できている。
【０２１０】（操作手段Ｅ）  この実施の形態２における加熱調理器の操作手段Ｅは、前面操作部６０と上面操作部６１とからなっている（図１１〜図１３参照）。
【０２１１】（前面操作部）  本体ケース２の左右両側の前面にプラスチック製の前面操作枠６２Ｒ、６２Ｌが取り付けられており、この操作枠前面が前面操作部６０となっている。この前面操作部６０には、左側誘導加熱源６Ｌ、右側誘導加熱源６Ｒ、中央誘導加熱源６Ｍ及びグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３の全ての電源を一斉に投入・遮断する主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図１２参照）と、右側誘導加熱源６Ｒの通電とその通電量（火力）を制御する右電源スイッチ（図示せず）の電気接点を開閉する右操作ダイアル６４Ｒと、同じく左ＩＨ加熱源６Ｌの通電とその通電量（火力）を制御する左制御スイッチ（図示せず）の左操作ダイアル６４Ｌと、がそれぞれ設けられている。主電源スイッチ６３を経由して図２３に示す全ての電気回路構成部品へ電源が供給される。
【０２１２】  前面操作部６０には、左操作ダイアル６４Ｌによって左ＩＨ加熱源６Ｌに通電が行われている状態でのみ点灯する左表示灯６６Ｌと、右操作ダイアル６４Ｒによって右ＩＨ加熱源６Ｒに通電が行われている状態でのみ点灯する右表示灯６６Ｒとが設けられている。
【０２１３】  なお、左操作ダイアル６４Ｌと右操作ダイアル６４Ｒは、使用しない状態では、図１１に示されるように、前面操作部６０の前方表面から突出しないように内側へ押し込まれており、使用する場合には、使用者が指で一度押してから指を離すと、前面操作枠６２に内蔵しているバネ（図示せず）の力によって突出し（図１２参照）、使用者が周囲を掴んで回せる状態になるものである。そして、この段階で１段階右か左に回せば、初めて左側誘導加熱源６Ｌおよび右側誘導加熱源６Ｒにはそれぞれ（最小設定火力１５０Ｗでの）通電が開始される。
【０２１４】  そこで、突出している左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒの何れかをさらに同じ方向に回せば、その回動の量に応じて内蔵したロータリエンコーダー（図示せず）より発生する所定の電気的パルスを前記制御手段Ｆが読み取り、当該加熱源の通電量が決まり、火力設定が行えるようになっている。なお、左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒの何れも、初期の状態であるか途中で左右に回した状態であるかに関係なく、使用者が指で一度押して前面操作部１０の前方表面から突出しないような所定の位置に押し込む（押し戻すと、その位置で保持され、かつ左側誘導加熱源６Ｌ、右側誘導加熱源６Ｒの何れも通電を瞬時に停止できる（例えば、調理中であっても、右操作ダイアル６４Ｒを押し込めば、右側誘導加熱源６Ｒは直ちに通電停止される）。
【０２１５】  なお、前記主電源スイッチ６３（図１１参照）の操作ボタン６３Ａを開成操作すれば、それ以後、右操作ダイアル６４Ｒおよび左操作ダイアル６４Ｌの操作は一斉に無効となる。同様に中央誘導加熱源６Ｍとグリル加熱室９に設置された輻射式電気加熱源２２、２３の通電も全て遮断される。
【０２１６】  また、前面操作枠６２の前面下部には、図示していないが３つの独立したタイマーダイアルが設けられている。これらタイマーダイアルは、それぞれ左側誘導加熱源６Ｌ、右側誘導加熱源６Ｒ、中央誘導加熱源６Ｍを通電開始から所望の時間（タイマーセット時間）だけ通電し、その設定時間を経過した後は自動的に電源を切るタイマースイッチ（タイマーカウンターともいう。図示せず）を操作するためのものである。
【０２１７】（上面操作部）  上面操作部６１は、図１３に示すように右火力設定用操作部７０、左火力設定用操作部７１及び中央操作部７２とからなっている。すなわちトッププレート２１の上面前部において、本体部Ａの左右中心線を挟んで、右側には右側誘導加熱源６Ｒの右火力設定用操作部７０が、中央部には中央誘導加熱源６Ｍ及びグリル加熱室９に設置された輻射式電気加熱源２２、２３の中央操作部７２が、左側には左側誘導加熱源６Ｌの左火力設定用操作部７１が、それぞれ配置されている。なお、右火力設定用操作部７０を「右操作部」、左火力設定用操作部７１を「左操作部」、中央操作部７２を「中央操作部」と呼ぶ場合もある。
【０２１８】  この上面操作部には、ステンレス製又は鉄製の調理容器（図示せず）を使用する場合の各種キーが設けてあり、その中にはパン専用キー２５０が設けてある。なお特定の調理（例えばパン）の専用キーではなく、調理容器使用のための専用の共通キーを１個設け、それを押すたびに、後述する統合表示装置１００の中に所望の調理名（例えばパン）が表示された操作可能なキー（後述する入力キー１４１〜１４５など）を表示させ、当該キーのエリアを使用者が指で触れてその所望の調理開始指令を入力するような形態にしても良い。なお、前記調理容器は、グリル加熱室９の内部にその前面開口９Ａから挿入され、焼き網１０９の上に置かれても使用可能である。
【０２１９】  さらに上面操作部６１には、前記調理容器を誘導加熱源６Ｒ、６Ｌ、６Ｍと輻射式電気加熱源２２、２３の両方で使用して調理する場合（以下、「複合加熱調理」又は「複合調理」という）のための複合調理キー２５１が設けてある。この実施の形態１では右側誘導加熱源６Ｒとグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３との複合加熱ができるようにしたものであり、前記複合調理キー２５１は、後述する右火力設定用操作部７０寄りに設けてある（図１３参照）。
【０２２０】  なお前記複合調理キー２５１は、固定式のキーやボタン、摘み等ではなく、後述する統合表示手段１００の表示画面（液晶画面など）の中に所望のキーを表示させ、当該キーのエリアを使用者が指で触れることで、複合調理の入力を可能にする形態であっても良い。つまり統合表示手段１００の表示画面中にソフトウエアによって適時に入力可能なキー形状を表示し、それをタッチして入力操作する方法でも良い。
【０２２１】（右火力設定用操作部）  図１３、図２８において、右火力設定用操作部７０には、使用者が１度押圧するだけで右側誘導加熱源６Ｒの火力を簡単に設定することができる各火力のワンタッチ設定用キー部９０が設けられている。具体的には弱火力キー９１、中火力キー９２、および強火力キー９３の３つのワンタッチキーを備えており、弱火力キー９１は右側誘導加熱源６Ｒの火力を３００Ｗに設定し、中火力キー９２は７５０Ｗに設定し、強火力キー９３は２５００Ｗに設定する。さらに、右ワンタッチキー部の右端部に最強火力キー９４が設けられ、右側誘導加熱源６Ｒの火力を３０００Ｗにしたい場合には、これを押圧操作する。
【０２２２】（左火力設定用操作部）  同様に左側誘導加熱源６Ｌの火力設定のための左火力設定用操作部７１にも右火力設定用操作部７０と同様なワンタッチキー群が設置されている。
【０２２３】（中央操作部）  図１３及び図２８において、中央操作部７２には、グリル（ロースト）調理およびオーブン調理に用いられるグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３の通電を開始する操作スイッチの操作ボタン９５と、その通電を停止する操作スイッチの操作ボタン９６が並べて設けられている。
【０２２４】  中央操作部７２には、輻射式電気加熱源２２、２３によるグリル調理や中央誘導加熱源６Ｍによる電磁調理における制御温度を、１度ずつ加算的又は減算的に設定する温度調節スイッチの操作ボタン９７Ａ、９７Ｂが横一列に設けられている。また、中央誘導加熱源６Ｍ７の電源入り・切りスイッチボタン９８及び火力を１段階ずつ加算的又は減算的に設定する設定スイッチ９９Ａ、９９Ｂもここに設けてある。
【０２２５】  さらに図２８に示すように、中央操作部７２には便利メニューキー１３０が設けられている。それを操作すると揚げ物調理（左側誘導加熱源６Ｌか右側加熱源６Ｒを使用）、揚げ物予熱状態表示（左側誘導加熱源６Ｌか右側加熱源６Ｒを使用し、油を所定の予熱温度まで加熱）、タイマー調理（左側誘導加熱源６Ｌ、右側加熱源６Ｒ、中央誘導加熱源６Ｍ又はグリル加熱室９の内部に設けた輻射式電気加熱源２２、２３を、タイマースイッチにて設定した時間中だけ通電して調理）を設定する際に押圧すれば、後述する統合表示手段１００に所望の入力画面や状態表示画面を簡単に読み出せる。
【０２２６】  パン専用キー２５０の右側には、ハードボタンからなる右ＩＨ便利メニューボタン１３１Ｒが設けられており、これは右側誘導加熱源６Ｒについての各種の設定をするための設定ボタンである。同様な設定ボタンは左側誘導加熱源６Ｌについても設けられている（図示省略）。
【０２２７】  左側又は右側の導加熱源６Ｒ、６Ｌを使用すべく、前記したタイマーカウンター（図示せず）を操作・スタートさせるスタートスイッチを操作すると、前記した液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌに、そのスタート時点からの経過時間が計測されて数字で表示される。なお、液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌの表示光はトッププレート２１を透過し、経過時間が「分」と「秒」単位で明瞭に使用者に表示される。
【０２２８】  左側の左火力設定用操作部７１にも、右火力設定用操作部７０と同様に、左タイマースイッチ（図示せず）と、左液晶表示部４５Ｌが設けられ、これらは本体１の左右中心線ＣＬ１を挟んで左右対象的位置に設けられている。
【０２２９】（火力表示ランプ）  トッププレート２１の右前側で、右側誘導加熱源６Ｒと右火力設定用操作部７０との間の位置に、右側誘導加熱源６Ｒの火力の大きさを表示する右火力表示ランプ１０１Ｒが設けられている。右火力表示ランプ１０１Ｒはトッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。
【０２３０】  同様に、左側誘導加熱源６Ｌの火力の大きさを表示する左火力表示ランプ１０１Ｌが、トッププレート２１の左前側で、左側誘導加熱源６Ｌと左火力設定用操作部７１との間の位置に設けられ、トッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。なお、これら表示ランプ１０１Ｒ、１０１Ｌは図２３の回路構成図には表示を省略している。
【０２３１】（表示手段Ｇ）  この実施の形態における加熱調理器の表示手段Ｇは、統合表示手段１００からなっている。  図１２、図１３、図１８及び図２８に示すように、統合表示手段１００が、トッププレート２１の左右方向の中央部で、前後方向の前側に設けられている。この統合表示手段１００は液晶表示パネルを主体に構成され、トッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。
【０２３２】  統合表示手段１００は、左側誘導加熱源６Ｌ、右側誘導加熱源６Ｒ、中央誘導加熱源６Ｍ及びグリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３等の通電状態（火力や時間等）を入力したり、確認したりすることができるものである。すなわち、  （１）左右誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの機能（調理動作中であるかどうか等）  （２）中央誘導加熱源６Ｍの機能（調理動作中であるかどうか等）  （３）グリル加熱室９での調理の場合には、その加熱調理を行う場合の操作手順や機能（  例えば、現在ロースター、グリル、オーブンの調理の何れが行われているかどうか）の３つの場面に対応して、動作状況や火力等の加熱条件が、文字やイラスト、グラフなどによって明瞭に表示されるものである。
【０２３３】  この統合表示手段１００で使用されている液晶画面は、周知のドットマトリックス型液晶画面である。また高精細（３２０×２４０ピクセルの解像度を備えているＱＶＧＡや６４０×４８０ドット、１６色の表示が可能なＶＧＡ相当）の画面を実現でき、文字を表示する場合でも多数の文字を表示することができる。液晶画面は１層だけではなく、表示情報を増やすために上下２層以上で表示するものを使用しても良い。液晶画面の表示領域の大きさは縦（前後方向）約４ｃｍ、横約１０ｃｍとなっている長方形である。
【０２３４】  また情報を表示する画面区域を加熱源毎に複数個に分割している（図２８参照）。例えば画面を合計１０個のエリアに割り当ててあり、次のように定義されている。  （１）左側誘導加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ（火力用１００Ｌ１と時間及び調理メニュー用１００Ｌ２の計２個）。  （２）中央誘導加熱源６Ｍの対応エリア１００Ｍ（火力用１００Ｍ１と時間用１００Ｍ２の計２個）。  （３）右側誘導加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒ（火力用１００Ｒ１と時間用１００Ｒ２の計２個）。  （４）グリル加熱室９の調理用エリア１００Ｇ。  （５）各種調理における参考情報を随時又は使用者の操作で表示するとともに、異常運転検知時又は不適正操作使用時に使用者に報知するガイドエリア（１００ＧＤ）。  （６）各種調理条件等を直接入力可能な機能を有する、互いに独立した６つの入力キー１４１、１４２、１４３、１４４、１４５、１４６を表示するキー表示エリア１００Ｆと、  （７）一つの任意表示エリア１００Ｎと、をそれぞれ備えている。
【０２３５】  図２８と図２９に示したように、左側誘導加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ、具体的には時間及び調理メニュー用１００Ｌ２には、調理メニュー選択用として、高速加熱用の選択キーＥ１Ａ、湯沸し用選択キーＥ１Ｂ、茹で選択キーＥ１Ｃ、予熱用選択キーＥ２Ａ、炊飯選択キーＥ２Ｂ、揚げ物選択キーＥ３Ａ、湯沸し＋保温の選択キーＥ３Ｂの７つのキーがある場面で一斉に（一覧状態に）表示される。図２９がその状態を示す図である。
【０２３６】  図３１は高速加熱を選択した場合を示すものである。前記選択キーＥ１Ａはそのまま表示が残り、他の選択キーは全て消えることで、Ｅ１Ａの意味する「高速加熱」という調理メニューが選択され、現在加熱動作実行中であることを表示する。
【０２３７】  被加熱物Ｎの底部直径が通常鍋程度であって、主加熱コイルＭＣの上方にはその被加熱物があり、しかも４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上にも跨るような大きさではないと被加熱物載置判断部２８０で判断された場合、調理メニュー選択用の７つのキーＥ１Ａ、Ｅ１Ｂ、Ｅ１Ｃ、Ｅ２Ａ、Ｅ２Ｂ、Ｅ３Ａ、キーＥ３Ｂは表示されない。つまり副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の何れの上にも跨るような大きな被加熱物Ｎの場合に初めて調理メニュー選択用の７つのキーＥ１Ａ、Ｅ１Ｂ、Ｅ１Ｃ、Ｅ２Ａ、Ｅ２Ｂ、Ｅ３Ａ、キーＥ３Ｂを選択できる。
【０２３８】  任意表示エリアのキー１００Ｎを押せば、調理に役立つ詳しい情報などを文字で統合表示手段１００のガイドエリア１００ＧＤに表示させることができるものである。  また前記表示エリアの背景色は、通常では全体が統一された色彩（例えば白）で表示されるようになっているが、表示エリア１００Ｒと１００Ｇは、前記した「複合調理」の場合は、同じ色でしかも他の加熱源の表示エリア１００Ｌ、１００Ｍとは異なる色（例えば黄色や青色など）に変化するようになっている。このような色変化は表示画面が液晶の場合は、そのバックライトの動作切り替えで可能になるが、詳細な説明は省略する。
【０２３９】  上記の合計１０個の各エリア（表示領域）は、統合表示手段１００の液晶画面の上に実現されたものではあるが、画面自体に物理的に個別に形成され、又は区画されているものではない。すなわち、画面表示のソフトウエア（マイコンのプログラム）により確立されたものであるので、そのソフトウエアによりその都度面積や形、位置を変えることは可能であるが、使用者の使い勝手を考え、左側誘導加熱源６Ｌ、中央誘導加熱源６Ｍ、右側誘導加熱源６Ｒなど各加熱源の左右の並び順序に合わせて常に同じ並び順序にしている。
【０２４０】  つまり、画面上では左側に左側誘導加熱源６Ｌ、真中に中央誘導加熱源７、右側に右側誘導加熱源６Ｒについての情報が表示される。またグリル加熱室９の調理用表示エリア１００Ｇは、必ず上記対応エリア１００Ｌ、１００Ｍ、１００Ｒよりも手前側に表示される。さらに入力キーの表示エリア１００Ｆがいかなる場面でも必ず最も手前に表示される。
【０２４１】  また前記入力キー１４１〜１４６は、使用者が指などを触れることで静電容量が変化する接触式キーを採用しており、使用者がキー表面に対応した位置の、統合表示手段１００の上面を覆うガラス板の上面に軽く触れることで通電制御回路２００に対する有効な入力信号が発生するものである。
【０２４２】  前記入力キー１４１〜１４６の部分（区域）を構成する前記ガラス板上には、キーの入力機能を示す文字や図形、記号（図２８のキー１４３、１４５の矢印を含む）を印刷や刻印等で何ら表示していないが、これらキーの下方の液晶画面（キー表示エリアＦ）には、それら入力キーの操作場面毎にキーの入力機能を示す文字や図形、記号を表示する構成になっている。
【０２４３】  全ての入力キー１４１〜１４６が常に同時に表示されている訳ではない。操作しても無効なキー（操作する必要が無い入力キー）については、図２８の入力キー１４４のように、入力機能文字や図形を液晶画面上で表示しないようにして、非アクティブ状態にしている。アクティブ状態の入力キー１４１〜１４６が操作されれば、通電制御回路２００の動作を定める制御プログラムに対し、有効な操作指令信号になることになる。
【０２４４】  また入力キー１４６は、調理条件を決定したい場合及び調理をスタートしたい場合に操作されるためのキーである。これを一度操作して調理動作がスタートすると、「停止」という表示の入力キーに変更される（図２８、図２９参照）。その他の入力キー１４１〜１４５も、その都度入力命令が変化することがあり、有効な入力機能はその都度表示される文字や図形、記号などで用意に識別できる。
【０２４５】  なお、複数の加熱源を使用中に特定の加熱源を停止したい場合は、例えば図２８の場面において入力キー１４３を押すと、中央誘導加熱源６Ｍの対応エリア１００Ｍから、左側誘導加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ、右側誘導加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒの順に、各対応エリア全体が色変化又は点滅して選択されていることを表示するので、その所望の対応エリアを呼び出して（選択して）おいて停止キー１４６を押せば良い。逆に入力キー１４５を押すと、逆方向回りで選択でき、中央誘導加熱源７の対応エリア１００Ｍから、対応エリア１００Ｒ、対応エリア１００Ｌへと順次選択でき、その所望の対応エリアを呼び出しておいて停止キー１４６を押せば良い。
【０２４６】  ＡＭは加熱調理動作を実行中の加熱源の名称の横に表示されるアクティブマークで、これが表示されている場合、その加熱源がその時点で駆動されていることを意味し、このアクティブマークの表示の有無で使用者は加熱源の動作を認識できる。
【０２４７】（グリル加熱室９）  グリル加熱室９の前面開口９Ａは、図１１と図１６に示すように、ドア１３によって開閉自在に覆われ、ドア１３は使用者の操作によって前後方向に移動自在になるよう前記グリル加熱室９にレール、コロ等の支持機構（図示せず）によって保持されている。また、ドア１３の中央開口部１３Ａには耐熱ガラス製の窓板が設置され、グリル加熱室９の内部が外側から視認できるようになっている。１３Ｂはドア１３を開閉操作するために前方に突出した取っ手である。なお、グリル加熱室９は、前述したように本体の内側後壁面との間に所定の空間ＳＸ（図１６参照）が形成され、この空間を利用して後述する排気ダクト１４が設置され、また排気室１２が形成されている。
【０２４８】  ドア１３には加熱室９の左右両側位置で前後に延びる金属製レールの前端部が連結されており、油の多い調理をする場合は通常そのレールの上に、金属製の受皿１０８（図１６参照）を載せる。受皿１０８の上には金属製の焼き網１０９が置かれて使用される。これによりドアを前方に水平に引き出した場合、その引出し動作に伴って受皿１０８（焼網１０９が載っている場合はその焼網）も一緒にグリル加熱室９の前方へ水平に引き出される。なお、受皿１０８は、金属製レールの上に左右両端部を単に載せることで支持させているだけであるため、受皿１０８をレールの上から単独で取り外すことが出来るようになっている。
【０２４９】  また焼網１０９の形状と受皿１０８の位置、形状等は、受皿１０８を前方に引き出す際に下部のヒーター２３に当たって引き出せないことがないように工夫してある。このようにこのグリル加熱室９では、焼網１０９の上に肉や魚、その他食品を載せて輻射式電気加熱源２２、２３を（同時又は時分割等で）通電すれば、それら食品を上下両面から加熱する「両面焼き機能」を有するものである。またこのグリル加熱室９には、この室内温度を検出する庫内温度センサー２４２（図２３参照）が設けられており、庫内温度を所望の温度に維持させて調理をすることも可能になっている。
【０２５０】  グリル加熱室９は、図１６に示すように、後方（背面）側全体に開口９Ｂを有し、前方側に開口９Ａを有した筒状の金属製内枠９Ｃと、この内枠の外側全体を所定の（下方）間隙１１３、（上方）間隙１１４および左右両側方間隙（１１５。図示せず）を保って覆う外枠９Ｄとから構成されている。なお、図１６において、３０７はグリル加熱室９の外枠９Ｄと本体ケース２の底壁面との間に形成された空隙である。
【０２５１】  外枠９Ｄは、左右両側壁面、上面、底面及び背面の５つの面を有し、全体が鋼板などで形成されている。これら内枠９Ｃと外枠９Ｄの内側表面は、ホーロー等の清掃性の良い被覆を形成するか又は耐熱塗装膜を塗ったり、あるいは赤外線放射皮膜を形成したりしている。赤外線放射皮膜を形成した場合、食品などの被加熱物Ｎに対する赤外線放射量を増大させ、加熱効率を高め、また焼きむらの改善にもなる。９Ｅは外枠９Ｄの背壁面上部に形成した排気口である。
【０２５２】  金属製排気ダクト１４はその排気口９Ｅの外側に連続するように設置したものであり、この金属製排気ダクト１４の流路断面は正方形又は長方形であり、図１６に示すように途中から下流側に行くに従って斜め上方に傾斜し、その後垂直方向に曲がり、最終的には上端部開口１４Ａが上枠２０に形成した中央通風口２０Ｃ近傍まで連通している。  １２１は排気ダクト１４の内部で、排気口９Ｅの下流側位置に設置された脱臭用触媒で、触媒用電気ヒーター（１２１Ｈ）により加熱されることで活性化し、排気ダクト１４を通るグリル加熱室９内部の熱い排気から臭気成分を除去する働きをする。
【０２５３】（排気構造・吸気構造）  前記した通り、上枠２０の後部には横に長く右通風口（吸気口になる）２０Ｂ、中央通風口（排気口になる）２０Ｃ、左通風口２０Ｄがそれぞれ形成されている。これら３つの後部通風口の上には、上方全体を覆うように全体に亘り無数の小さな連通孔が形成された金属製平板状のカバー１３２（図１１参照）が着脱自在に載せられている。カバー１３２は金属板に連通孔用の小孔をプレス加工で形成したもの（パンチングメタルとも言う）の他に、金網や細かい格子状のものでも良い。何れにしても上方から使用者の指や異物等が各通風口２０Ｂ、２０Ｃ、２０Ｄに入らないようなものであれば良い。
【０２５４】  前記ファンケース３７の吸い込み筒３７Ａ最上位にある吸い込み口３７Ｂは、前記カバー１３２の右端部の直下に臨んでおり、カバー１３２の連通孔を通して台所などの外部の室内空気を本体部Ａの中の左右冷却室８Ｒ、８Ｌに導入できるようになっている。
【０２５５】  前記後部排気室１２の中には図１２に示すように、前記排気ダクト１４の上端部が位置した状態である。言い換えると排気ダクト１４の左右両側には、前記グリル加熱室９の周囲に形成されている空隙１１６（図１６参照）と連通している後部排気室１２が確保されている。グリル加熱室９は、前記した水平仕切り板２５との間に所定の空隙１１６を持って設置されているが（図１６参照）、この空隙１１６は最終的には後部排気室１２に連通している。前記したように後部仕切り板２８に形成した１対の排気口２８Ａを通じて上部部品室１０の内部は後部排気室１２と連通しているから、上部部品室１０の中を流れる冷却風（図１５の矢印Ｙ５）が本体１の外部へ図１２の矢印Ｙ９のように排出されるが、この際、これに誘引されて前記空隙１１６内部の空気も一緒に排出される。
【０２５６】（補助冷却構造）  図１４、図１５において、前部部品ケース４６は前記上面操作部６１の各種電気・電子部品５７や誘導加熱調理時の火力を光で表示する発光素子（ＬＥＤ）などを取り付けて固定した取付基板５６を内部に収容するものであり、上面が開放した透明プラスチック製の下ダクト４６Ａと、この下ダクト４６Ａの上面開口を塞ぐように密閉する蓋となる透明プラスチック製の上ダクト４６Ｂとから構成されている。下ダクト４６Ａの右端部と左端部にはそれぞれ通風口４６Ｒ、４６Ｌが開口しており、また中央の後部には通風を許容する切欠き４６Ｃが形成されている。
【０２５７】  上ダクト４６Ｂの天井面には、中央に前記統合表示手段１００が、また左右には液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌがそれぞれ設置されている（図１５参照）。前記送風機３０の冷却風は、前記部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂから冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈに入り、ここから通風空間４２Ｈに対応して形成した通風口４２Ｋを通して液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌの下方から前部部品ケース４６に入り、切欠き４６Ｃから上部部品室１０に排出されるものである。これにより液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ、統合表示手段１００はそれぞれ常に送風機３０からの冷却風で冷却される。
【０２５８】  特にこの部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂからの冷却風は、誘導加熱動作時に高温になる左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを冷却した風でないから、その温度は低く、液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ及び統合表示手段１００ともに、冷却風の風量が少ないながらも効果的に温度上昇が抑制される。特に、冷却風の流れ（図１５の矢印Ｙ５）で下流側になる左右ＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの後部位置が冷えにくいため、この実施の形態では、通風空間４２Ｆに第１の排気口３４Ａからの低温の風が直接供給されて、この風で当該部分を冷やすようにしている。
【０２５９】（補助排気構造）  図１６に示すように、排気ダクト１４の脱臭用触媒１２１より下流側に、一段階下方へ凹ませた形状の筒状底部１４Ｂが形成されている。通気孔１４Ｃはこの筒状底部１４Ｂに形成されている。送風機１０６はこの通気孔１４Ｃに臨ませた補助排気用の軸流形送風機で、１０６Ａはその回転翼、１０６Ｂはその回転翼１０６Ａを回転させる駆動モータであり、排気ダクト１４に支持されている。グリル加熱室９で調理中、そのグリル加熱室９は高温になるから自然と内部気圧が上昇し、それに伴って高温の雰囲気が排出され、排気ダクト１４を上昇してくるが、その送風機１０６を運転して矢印Ｙ７で示すように本体部Ａの内部の空気を排気ダクト１４に取り入れることにより、その新鮮な空気にグリル加熱室９の高温空気は誘引され、温度が下がりながら排気ダクト１４の上端部開口１４Ａから矢印Ｙ８で示すように排気される。
【０２６０】  補助排気用の軸流形送風機１０６は、調理器の運転中に常に運転されている訳ではなく、運転されるのはグリル加熱室９で加熱調理が行われる場合である。この場合にはグリル加熱室９から排気ダクト１４に高温の熱気が排出されるからである。また、この図１６におけるＹ７、Ｙ８の空気の流れと、図１５におけるＹ１〜Ｙ５の空気の流れとは全く関連しておらず、また連続した流れでもない。
【０２６１】（制御手段Ｆ）  この実施の形態における加熱調理器の制御手段（制御部）Ｆは、通電制御回路２００を主体に構成されている。  図２３は加熱調理器の制御回路全体を示す構成要素図であり、該制御回路は、１つ又は複数のマイクロコンピュータを内蔵して構成されている通電制御回路２００によって形成されている。通電制御回路２００は、入力部２０１と、出力部２０２と、記憶部２０３と、演算制御部（ＣＰＵ）２０４と、の４つの部分から構成され、定電圧回路（図示せず）を介して直流電源が供給されて、全ての加熱源と表示手段Ｇを制御する中心的な制御手段の役目を果たすものである。図２３において、１００Ｖ又は２００Ｖ電圧の商用電源に対し、整流回路（整流ブリッジ回路ともいう）２２１を介して右ＩＨ加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒが接続されている。
【０２６２】  同様に、この右側誘導加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと並列に、図２３に示した右側加熱コイル６ＲＣ（誘導加熱コイル）の基本構成と同様な左側誘導加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌが、前記整流ブリッジ回路２２１を介して前記商用電源に接続されている。つまり、左側加熱コイル６ＬＣは、商用電源の母線に入力側が接続された整流ブリッジ回路２２１と、この直流側出力端子に接続されたコイル２２２及び平滑化コンデンサー２２３からなる直流回路と、コイル２２２と平滑化コンデンサー２２３の接続点に１端が接続された右側の加熱コイル６ＲＣ及び共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５とを備えている。
【０２６３】  左側誘導加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌが右側誘導加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと大きく異なるところは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣを有するところである。このため、左側誘導加熱源６Ｌ用のインバーター回路２１０Ｌは、内側コイルＬＣ２と外側コイルＬＣ１の両者、すなわち主加熱コイルＭＣに対して電力を供給する主加熱コイル用のインバーター回路ＭＩＶと、後述する４つの独立した副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対してそれぞれ個別に電力を供給する副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４とから構成されている。そして４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電タイミングや通電量は全て通電制御回路２００によって決定されるようになっている。
【０２６４】  主加熱コイル用のインバーター回路ＭＩＶは、可変周波数出力制御方式を採用しているため、その周波数を変化させることでインバーター電力、すなわち得られる火力を可変とすることができる。インバーター回路ＭＩＶの駆動周波数を高く設定していくと、インバーター電力は低下していき、スイッチング手段（ＩＧＢＴ）２２５や共振コンデンサー２２４等の回路構成電気・電子素子の損失が増加し、発熱量も多くなって好ましくないので、所定の上限周波数を決め、それ以下で変化させるように制御している。上限周波数で連続的に制御できるときの電力が最低電力となるが、これ未満の電力を投入する場合は通電を断続的に行う、通電率制御を併用して最終的な小火力を得ることができる。副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４も同様にして火力制御できる。
【０２６５】  またインバーター回路ＭＩＶの駆動に用いる駆動周波数は、副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の駆動周波数と基本的に同じにしている。変える場合は、両者の駆動周波数の差が可聴周波数域とならないよう、駆動周波数の差が１５〜２０ｋＨｚの範囲から外れるように通電制御回路２００が制御する。これは２つ以上の誘導加熱コイルを同時に駆動した場合、その周波数の差によってビート音又は干渉音と呼ばれるような、不快な音の原因になるからである。  
【０２６６】  なお、主インバーター回路ＭＩＶと、副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４とは、常に同時に駆動する必要はなく、例えば、通電制御回路２００が指令する火力によっては、短い時間間隔で交互に加熱動作を行うように切り替えても良い。ここで「同時」とは、通電開始のタイミングと通電休止のタイミングが全く同時である場合をいう。
【０２６７】  ２１２はグリル加熱室９の庫内加熱用輻射式電気加熱源２２を駆動するヒーター駆動回路、２１３は同じくグリル加熱室９の庫内加熱用輻射式電気加熱源２３を駆動するヒーター駆動回路、２１４は前記排気ダクト１４の途中に設けた触媒ヒーター１２１Ｈを駆動するヒーター駆動回路、２１５は統合表示手段１００の液晶画面を駆動する駆動回路である。
【０２６８】  前記ＩＧＢＴ２２５のエミッタは、平滑化コンデンサー２２３と整流ブリッジ回路２２１の共通接続点に接続されている。フライホイールダイオード２２６のアノードがエミッタ側になるようＩＧＢＴ２２５のエミッタとコレクタ間に接続されている。
【０２６９】  電流検出センサー２２７は右側加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサー２２４Ｒの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出する。電流検出センサー２２７の検出出力は後述する被加熱物載置判断部２８０に入力され、これを介して通電制御回路２００の入力部に被加熱物Ｎがあるかどうかという判定情報が供給され、被加熱物Ｎの存在判定が行われる。また誘導加熱に不適当な鍋（被加熱物Ｎ）などが用いられた場合や、何らかの事故などによって正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路２００により駆動回路２２８を介してＩＧＢＴ２２５が制御され、瞬時に誘導加熱コイル２２０の通電を停止するようになっている。
【０２７０】  同様に主加熱コイル用のインバーター回路ＭＩＶと、４つの独立した副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対してそれぞれ個別に電力を供給する副加熱コイル用のインバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、右側誘導加熱源６Ｒのインバーター回路２１０Ｒと同等の回路構成であるので説明は省略するが、それらの共通的な回路構成を纏めて図２３では左側誘導加熱源６Ｌのインバーター回路２１０Ｌとして示している。
【０２７１】  図２３において、６ＬＣは左側加熱コイル、２２４Ｌは共振コンデンサーである。主加熱コイルＭＣのインバーター回路ＭＩＶでも、前記した整流ブリッジ回路２２１、コイル２２２と平滑化コンデンサー２２３とからなる直流回路、コイル２２２と平滑化コンデンサー２２３の接続点に１端が接続された主加熱コイルＭＣ及び共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５などが接続されている。
【０２７２】  電流検出センサー２２７は、図示していないが、左側誘導加熱源６Ｌと中央誘導加熱源６Ｍのインバーター回路２１０Ｌ、２１０Ｍにも同様に設けられている。なお電流検出センサー２２７としては抵抗器を用いて電流を計測する分流器や、カレントトランスを用いて構成する方法がある。
【０２７３】  駆動回路２６０は前記主加熱コイル用インバーター回路ＭＩＶを駆動するものであり、前記駆動回路２２８と同様な役目を果たす。同じく駆動回路２６１〜２６４は、前記副加熱コイル用インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４をそれぞれ駆動するものである。
【０２７４】  電流検出センサー２６６は前記主加熱コイルＭＣと共振コンデンサー（図示せず）の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出するものであり、同じく電流検出センサー２６７Ａ、２６７Ｂ、２６７Ｃ（図示せず）、２６７Ｄ（図示せず）は副加熱コイルＳＣと共振コンデンサー（図示せず）の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出するものである。これらの電流センサー２６６、２６７Ａ、２６７Ｂ、２６７Ｃ及び２６７Ｄは前記電流検出センサー２２７と同様な役割を果たす。なお上記のような共振回路側の電流センサーは出力側電流センサーと呼ばれるが、これに対し後述する直流電源部８０の整流回路７６より商用電源（交流電源）７５側に、入力側電流センサーと呼ぶ電流センサーを設けており、これら入力側と出力側双方の電流センサーによって電流値を監視し、共振回路の動作や異常状態監視をしている。
【０２７５】  本発明のような誘導加熱方式で被加熱物Ｎを加熱する加熱調理器においては、左右の誘導加熱源６Ｌ、６Ｒと中央誘導加熱源６Ｍに高周波電力を流すための電力制御回路は、いわゆる共振型インバーターと呼ばれている。被加熱物Ｎ（金属物）を含めた左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣ、６ＭＣのインダクタンスと、共振コンデンサー（図２３の２２４Ｌ、２２４Ｒ）を接続した回路に、スイッチング回路素子（ＩＧＢＴ、図２３の２２５）を２０〜４０ＫＨｚ程度の駆動周波数でオン・オフ制御する構成である。なお、中央誘導加熱源６ＭＣのインバーター回路２１０Ｍは、右側誘導加熱源６Ｒのインバーター回路２１０Ｒと同様な構成である。すなわち、中央誘導加熱源６Ｍのインバーター回路２１０Ｍは、前記右側誘導加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと並列に、前記整流ブリッジ回路２２１と同様な整流ブリッジ回路（図示せず）を介して前記商用電源に接続されている。
【０２７６】  また共振型インバーターには、２００Ｖ電源に適すると言われている電流共振型と、１００Ｖ電源に適すると言われている電圧共振型とがある。このような共振型インバーター回路の構成には、左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣと共振コンデンサー２２４Ｌ、２２４Ｒの接続先をリレー回路でどのように切り替えるかによって、いわゆるハーフ・ブリッジ回路とフル・ブリッジ回路と呼ばれる方式に分かれる。
【０２７７】  共振型インバーター回路を使用して被加熱物を誘導加熱する場合、被加熱物Ｎが鉄や磁性ステンレス等の磁性材である場合は加熱に寄与する抵抗分（等価抵抗）が大きく、電力が投入しやすいから加熱しやすいが、被加熱物Ｎがアルミ等の被磁性材の場合は等価抵抗が小さくなるため被加熱物Ｎに誘起される渦電流がジュ-ル熱に変わりにくい。このため被加熱物Ｎの材質が磁性材であると判定されると自動的にインバーター回路構成をハーフ・ブリッジ方式に変え、また磁性体が使用された被加熱物Ｎの場合は、フル・ブリッジ方式に切り替えるという制御を行うことが知られている（例えば、特開平５−２５１１７２、特開平９−１８５９８６、特開２００７−８０７５１号公報）。本発明は特に明示しない限り、インバーター回路２１０Ｒ、２１０Ｌは、ハーフ・ブリッジ回路でもフル・ブリッジ回路で構成しても良い。
【０２７８】  図２３は説明を簡単にするために、ハーフ・ブリッジ共振型のインバーター回路を用いていたが、本発明を実際に実施するには図２４、図２５のようなフル・ブリッジ回路のものが望ましい。
【０２７９】  図２４、図２５を参照して更に具体的に説明すると、加熱調理器は、電源部（電源回路）７４を有する。電源部７４は、直流電源部８０と、主インバーター回路ＭＩＶ、４つの副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を有する。なお、図２４では主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路ＳＩＶ１の２つしか記載していないが、接続点ＣＰ１、ＣＰ２を有したインバーター回路ＳＩＶと同様構成の、３つの副インバーター回路ＳＩＶ２〜ＳＩＶ４が、図２５に示すように通電制御回路２００に対してそれぞれ並列に接続されている。つまり副インバーター回路ＳＩＶ１と同様に、他の３つの副インバーター回路ＳＩＶ２、ＳＩＶ３、ＳＩＶ４の両端部になる接続点ＣＰ３，ＣＰ４、ＣＰ５，ＣＰ６、ＣＰ７が、それぞれ接続点ＣＰ１、ＣＰ２の回路に接続されている。なお、３つの副インバーター回路ＳＩＶ２〜ＳＩＶ４には、図２４に示している駆動回路２２８，２２８Ｂと同様な機能を有する駆動回路を接続してある。駆動回路２２８Ａ，２２８Ｂについては後で詳しく述べる。
【０２８０】  以上の説明から明らかなように、４つの副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、直流電源部８０と通電制御回路２００に対してそれぞれ並列に接続された構成になっている。
【０２８１】  直流電源部８０は、交流電源７５に接続されている。交流電源７５は、単相又は三相の商用交流電源である。交流電源７５は、この交流電源７５から出力される交流電流を全波整流する整流回路７６に接続されている。整流回路７６は、この整流回路で全波整流された直流電圧を平滑化する平滑コンデンサー８６に接続されている。 主インバーター回路ＭＩＶと、４つの副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、交流を直流に変換したのち、更にこの直流を高周波の交流に変換する、フルブリッジインバータである。各インバー回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、電源部７４の直流電源部８０に接続されている。 
【０２８２】  主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路ＳＩＶ１はそれぞれ、２組のスイッチング素子の対（ペア、組ともいう）７７Ａ，７８Ａ、７７Ｂ、７８Ｂを有する。図示するように、主インバーター回路ＭＣのスイッチング素子の対７７Ａと７８Ａはそれぞれ、直列接続された２つのスイッチング素子７９Ａ，８１Ａと８８Ａ、８９Ａを有する。副インバーター回路ＳＩＶ１のスイッチング素子の対７７Ｂと７８Ｂはそれぞれ、直列接続された２つのスイッチング素子１０２Ｂ，１０３Ｂと１０４Ｂ，１０５Ｂを有する。図示していないが、図２５に示す副インバーター回路ＳＩＶ２、ＳＩＶ３、ＳＩＶ４にも、前記したような２組のスイッチング素子をそれぞれ備えている。なお、主インバーター回路ＭＩＶの２組のスイッチング素子の対７７Ａ，７８Ａの駆動タイミングを、駆動回路２２８、２２８Ｂで制御し、位相差を制御することで主加熱コイルＭＣに流れる電流の量を調節できる。
【０２８３】  そして、スイッチング素子７９Ａ，８１Ａの出力点間とスイッチング素子８８Ａ，８９Ａの出力点間に、主加熱コイルＭＣと、共振コンデンサー１１０Ａを含む直列共振回路とが接続されている。また、スイッチング素子１０２Ｂ、１０３Ｂの出力点間とスイッチング素子１０４Ｂ，１０５Ｂの出力点間に、副加熱コイルＳＣ１と共振コンデンサー１１０Ｂを含む直列共振回路とが接続されている。同様に図示していないが、他の３つの副インバーター回路ＳＩＶ２、ＳＩＶ３、ＳＩＶ４にも、それぞれ同様に副加熱コイルＳＣ２〜ＳＣ４と共振コンデンサー（図示せず）１１０Ａを含む直列共振回路が接続されている。
【０２８４】  主インバーター回路ＭＩＶの２組のスイッチング素子の対７７Ａ，７８Ａには、それぞれ駆動回路２２８Ａ、２２８Ｂが接続されている。副インバーター回路１の２組のスイッチング素子の対７７Ｂ、７８Ｂには、駆動回路２２８Ｃ，２２８Ｄが接続されている。残りの３つの副インバーター回路ＳＩＶ２〜ＳＩＶ４にも、それぞれ駆動回路２２８Ｅ、２２８Ｆ、２２８Ｇ、２２８Ｈ、２２８Ｉ、２２８Ｊ（いずれも図示せず）が１個ずつ接続されている。そして、これら全ての駆動回路２２８Ａ〜２２８Ｊが通電制御回路２００を介して被加熱物載置判断部２８０に接続されている。 
【０２８５】  この実施の形態では各種スイッチング回路素子、例えば図２３に示すＩＧＢＴ２２５、図２４に示すスイッチング素子７７Ａ，８１Ａ，８８Ａ，８９Ａ、１０２Ｂ，１０３Ｂ，１０４Ｂ，１０５Ｂを珪素によって形成されたものを示したが、珪素に比べてバンドギャップが大きいワイドバンドギャップ半導体によって形成してもよい。ワイドバンドギャップ半導体としては、例えば、炭化珪素、窒化ガリウム系材料、ダイヤモンド、ガリウムナイトライド（ＧａＮ）などがある。このようなワイドバンドギャップ半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子は、耐電圧性が高く、許容電流密度も高いため、スイッチング素子やダイオード素子の小型化が可能であり、これら小型化されたスイッチング素子やダイオード素子を用いることにより、これらの素子を組み込んだ半導体モジュールの小型化が可能となる。
【０２８６】  また耐熱性も高いため、ヒートシンクの放熱フィンの小型化や、水冷部の空冷化が可能であるので、半導体モジュールの一層の小型化が可能になる。
【０２８７】  更に電力損失が低いため、スイッチング素子やダイオード素子の高効率化が可能であり、延いては半導体モジュールの高効率化が可能になる。
【０２８８】  図１５に示したように、本体ケース２内部の右側の冷却室８Ｒに設置された一つの部品ケース３４内部に、右側誘導加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと、中央誘導加熱源６Ｍ用のインバーター回路２１０Ｍを実装した回路基板４１を設置しているが、これは前記したように、ワイドバンドギャップ半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子を用いることで従来よりも簡単に実現できる。すなわち、ワイドバンドギャップ半導体は耐熱性も高いため、前記放熱フィン４３Ａ、４３Ｂの小型化が可能となり、結果として回路基板４１の設置空間も小さくでき、本体ケース２の一方の冷却室８Ｒに右側の冷却ユニットＣＵを設置できることになる。仮に、右側誘導加熱源６Ｒ用のインバーター回路２１０Ｒと、中央誘導加熱源６Ｍ用のインバーター回路２１０Ｍを、一枚の回路基板４１に実装できず、二枚の回路基板４１で構成することになったとしても、それら回路基板を収納する部品ケース３４を大きくしなくて済むから、冷却室６Ｒの空間を大きくする必要がなく、結果として上部部品室（部品収納室）１０のスペースを確保でき、左側誘導加熱源６Ｌのような大きな外径の加熱コイルを含む、複数個の誘導加熱コイルを並べて設置することが可能になる。
【０２８９】  なお、スイッチング素子及びダイオード素子の両方がワイドバンドギャップ半導体によって形成されていることが望ましいが、いずれか一方の素子がワイドバンドギャップ半導体よって形成されていてもよく、上記したような効果を得ることができる。
【０２９０】  通電制御回路２００は、主インバーター回路ＭＩＶと全ての副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に出力するスイッチ駆動信号の周波数を同一にする機能を有する。
【０２９１】  以上の構成であるので、使用者が前面操作部６０を通じて主電源を投入したあと、上面操作部６１や前面操作部６０を通じて通電制御回路２００に加熱駆動開始を指令すると、交流電源７５の出力が直流電源部８０で直流に変換された後、通電制御回路２００から出される指令信号（スイッチ駆動信号）に基き、各駆動回路２２８Ａ、２２８Ｂ、２２８Ｃ、２２８Ｃ（この他の駆動回路の動作説明は省略する）から駆動信号が出される。するとスイッチング素子７９Ａ，８９Ａと８１Ａ、８８Ａ、スイッチング素子１０２Ｂ，１０５Ｂと１０３Ｂ、１０４Ｂがそれぞれ交互にオン・オフして、前記直流が高周波の交流に再び変換され、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１に高周波電流が印加される。これにより誘導加熱動作が開始される。なお、通電制御回路２００から主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１に出力される前記スイッチ駆動信号の周波数は等しくなるように自動的に設定されている。
【０２９２】  以上の構成であるので、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣに時計回り方向の高周波電流を流す場合、互いに隣接する領域（主加熱コイルの外周領域）において、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に印加された高周波電流ＩＢと、主コイルＭＣに流れる高周波電流ＩＡとが同一方向（反時計回り方向）に流れるよう主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を制御する機能を有する。 逆に、主加熱コイルＭＣに反時計回り方向の高周波電流ＩＡを流す場合、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に印加された高周波電流ＩＢが、互いの隣接領域において同一方向（時計回り方向）に流れるよう、主インバーター回路ＭＩＶと全ての副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を制御するものである。 これは前記したように周波数の差に起因する異音の発生を抑止できる。
【０２９３】  上記したように被加熱物Ｎを左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの通電により誘導加熱する際、被加熱物Ｎが鉄等の磁性材料で作られている場合は、加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣにそれぞれ共振コンデンサー（図２３では２２４Ｌ、２２４Ｒ、図２４では１１０Ａと１１０Ｂ）を接続した共振回路に、スイッチング回路素子（ＩＧＢＴ、図２３では２２５。図２４ではスイッチング素子７７Ａ，８１Ａ，８８Ａ，８９Ａ、１０２Ｂ，１０３Ｂ，１０４Ｂ，１０５Ｂ）を２０〜４０ｋＨｚ程度の駆動周波数でオン・オフ制御して、２０〜４０ｋＨｚ程度の周波数の電流を流せば良い。
【０２９４】  一方、被加熱物Ｎがアルミや銅などの高電気導電率の材料で作られている場合には、所望の加熱出力を得るために左右のＩＨ加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣに大電流を流して被加熱物Ｎの底面に大きな電流を誘起させる必要がある。そのため高電気導電率の材料で作られている被加熱物Ｎの場合は、６０〜７０ｋＨｚの駆動周波数でオン・オフ制御している。
【０２９５】  図２３において、モータ駆動回路３３は、図１１の本体部Ａの内部空間を一定の温度範囲に保つための前記送風機３０の駆動モータ３００の駆動回路であり、モータ駆動回路２３１は排気ダクト１４に設置した送風機１０６の駆動モータ１０６Ｂの駆動回路である。
【０２９６】（温度検出回路）  図２３において、温度検出回路２４０には以下の各温度検出素子からの温度検出情報が入力される。  （１）右側の加熱コイル６ＲＣの略中央に設けた温度検出素子３１Ｒ。  （２）左側の加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた温度検出素子３１Ｌ。  （３）中央の誘導加熱源６Ｍの加熱コイル近傍に設けた温度検出素子２４１。  （４）グリル加熱室９の庫内温度検出用の温度検出素子２４２。  （５）統合表示手段１００の近傍に設置した温度検出素子２４３。  （６）部品ケース３４の内部の２つの放熱フィン４３Ａ、４３Ｂに密着して取り付けられ、それら２つの放熱フィンの温度を個別に検出する温度検出素子２４４、２４５。
【０２９７】  なお、温度検出素子を温度検出対象物に対して２箇所以上設けても良い。例えば右側誘導加熱源６Ｒの温度センサー３１Ｒを、その加熱コイル６ＲＣの中央部と、外周部分に設け、より正確に温度制御を実現しようとするものでも良い。また温度検出素子を異なる原理を利用したもので構成しても良い。例えば右側の加熱コイル６ＲＣの中央部の温度検出素子は赤外線方式で、外周部分に設けたものはサーミスタ式としても良い。
【０２９８】  制御回路２００は、温度検出回路２４０からの温度測定状況に応じ、それぞれの温度測定部分が所定温度以上高温にならないように常に送風機３０の駆動モータ３００のモータ駆動回路３３を制御して送風機３０を運転させることで、風で冷却する。
【０２９９】  前記左側加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた前記温度検出素子３１Ｌは、５つの温度検出素子３１Ｌ１〜３１Ｌ５から構成されているが、これについては後で詳しく述べる。
【０３００】（副加熱コイル）  図１９及び図２１において、左側加熱コイル６ＬＣの外側コイル６ＬＣ１は中心点Ｘ１を有した最大外径がＤＡ（＝半径Ｒ１の２倍）の環状のコイルであり、内側コイル６ＬＣ２は外側コイル６ＬＣ１の内側に空間２７０を置いて環状に巻かれたコイルであり、同じ中心点Ｘ１を有している。このような同心円上にある二つの環状コイルから主加熱コイルＭＣを構成している。
【０３０１】  ４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、前記主加熱コイルＭＣの外周面に所定の空間２７１を保って配置され、図２１に示すように前記中心点Ｘ１を中心とする半径Ｒ２の同一円周上に沿って湾曲し、かつ相互が略等間隔に点在するように配置されており、その外形形状は図１９、図２１に示すように湾曲した長円形もしくは小判型である。この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４も、集合線を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように、部分的に絶縁性テープなどの結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで所定の形状を維持するように形成されている。
【０３０２】  図２１に示すように、中心点Ｘ１から半径ＲＹの円周線が各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると、一つの閉回路を構成している環状の主加熱コイルＭＣの周囲には、その主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１から半径ＲＸで描く円弧が内側（主加熱コイルＭＣの外周と対面する側）に形成されるように、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個配置されている。各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、曲率半径ＲＸで湾曲し、電気的に閉回路を構成している。なお、半径ＲＹの２倍（円の直径）は、図３に示した実施の形態１における寸法ＣＷ１に相当する。
【０３０３】  主加熱コイルＭＣの高さ寸法（厚さ）と各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の高さ寸法（厚さ）は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレート２１の下面との対向間隔は同一寸法になるように後述するコイル支持体２９０の上に水平に設置、固定されている。
【０３０４】  図１９に示した直線Ｑ１は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、内側の湾曲縁、言い換えると湾曲した円弧の一方の端ＲＡ（言い換えると、始点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。同じく、直線Ｑ２は、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、円弧の他方の端ＲＢ（言い換えると、終点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。この２つの端ＲＡと端ＲＢの間（始点と終点の間）の長さ、つまり主加熱コイルＭＣの外周面に沿って半径ＲＸで湾曲する（副加熱コイルＳＣの）円弧の長さが大きいことが加熱効率の観点から望ましい。それは後述するように、主加熱コイルＭＣの外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流が同じ向きで流れ、磁気的干渉を低減するように工夫しているからである。
【０３０５】  しかしながら現実的には、隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間では高周波電流の向きが反対になるため、これによる影響が問題になる。この影響を抑制するため、一定距離（後述する空間２７３）を離している。このため、円弧の長さには一定の限界がある。
【０３０６】  次に図１９、図２１に示した左側誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣの寸法関係を説明する。  主加熱コイルＭＣの外径ＤＡ（Ｒ１の２倍）：約１３０ｍｍ  主加熱コイルＭＣの半径Ｒ１：約６５ｍｍ  副加熱コイルＳＣの内側の曲率半径ＲＸ：約５０ｍｍ  空間２７１の幅：５ｍｍ  空間２７２の幅：１０ｍｍ  副加熱コイルＳＣの外側の集合線全体の平均的横幅Ｗ３１：１０ｍｍ  円の半径ＲＸ：７０ｍｍ  加熱コイル６ＬＣの最大外径ＤＢ：約２００ｍｍ  空間２７３の幅：１５（空間２７１が１０ｍｍの場合は、３０ｍｍ）
【０３０７】  具体的には図１９、図２１に示したものにおいて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間の電気絶縁距離となる空間２７１が仮に５ｍｍであった場合、次の寸法が計算で求められる。  主加熱コイルＭＣの外径ＤＡ：約１３０ｍｍ（Ｒ１の２倍相当）  ＲＸの円周の長さ：約４４０ｍｍ（＝ＲＸ×円周率３．１４）  従って副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個均等に（角度９０度ずつ）配置されている場合、前記円周の４分の１の長さは約１１０ｍｍになる。
【０３０８】  図２０で示すＱ１とＱ２で構成される角度は９０度ではなく、例えば６０度〜７５度である。そこで７０度の場合は、前記約１１０ｍｍは、７０度÷９０度の比率（約０．７７８）×１１０ｍｍの式から約８６ｍｍになる。つまり、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の最も内側の円弧の長さは約８６ｍｍである。
【０３０９】  この実施の形態２のように副加熱コイルＳＣが４個の場合、主加熱コイルＭＣの周囲３６０度の内、２８０度（＝前記した７０度の４倍）の範囲が主加熱コイルＭＣの外周面に沿って（曲率半径ＲＸで）湾曲した（副加熱コイルＳＣの）円弧であるから、約７７．８％（＝２８０度÷３６０度）（この率を、以下の説明で「合致率」という）の範囲において主加熱コイルＭＣ外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４内周縁の向きが合致（並行）していると言える。これは主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流ＩＡ，ＩＢを同じ向きに流すことが可能となる度合いが大きいことを意味し、磁気的干渉を低減して被加熱物Ｎに対する磁束密度高め、加熱効率を高める上で貢献している。
【０３１０】  図１９、図２１は説明を分かり易くするため、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４など各構成部分の大きさを比例尺で描いていない。合致率が大きい程、高周波電流が同じ向きに流れて、２つの加熱コイルの隣接する領域で磁束密度高め合う長さが大きく加熱効率の観点で望ましいが、実際には前記空間２７３を確保するため限界があり、合致率は１００％にはできない。
【０３１１】  なお、図２１において、中心点Ｘ１を中心とし、かつ前記４つの副加熱コイルＳＣの中央を通る真円の半径ＲＹは、ＲＸとＷ３１と空間２７２の幅から求められ、約８５ｍｍである。この場合、４つの副加熱コイル４個ＳＣ１〜ＳＣ４を包含する円の直径、言い換えると左側誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣの最大外径ＤＢは約２００ｍｍになる。
【０３１２】  空間２７１は前記した最小寸法の５ｍｍではなく、例えば１０ｍｍでも良い。この場合ＲＹは約９０ｍｍになる。空間２７１は、別のインバーター回路からそれぞれ高周波電流が供給される主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４という二つの物体間の絶縁性を保つために必要な絶縁空間であるが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間を遮るように、磁器や耐熱性プラスチック等の電気絶縁物を例えば薄い板状にして介在させれば、空間２７１の電気絶縁性が向上し、空間２７１の寸法を更に小さくすることができる。
【０３１３】  各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、真円形でないため製造を容易にするには例えば上下２層に分けること、つまり渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の直径を有する細い線（素線）を２０本〜３０本程束にした集合線を１本又は複数本撚りながら、全く平面形状が同じ形で２個を巻いて長円形や小判形に巻き、それを結線して直列に接続し、電気的には単一のコイルとするようにしても良い。なお、主コイルＭＣよりも同じ単位平面積あたりの磁気駆動力を向上させ、平面積が小さくとも高い出力を出すため主加熱コイルＭＣの素線よりも、一段と細い素線を用いても良い。
【０３１４】  空間（空洞）２７２は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を形成したときに自然とできるものである。つまり集合線を一方方向に巻いていくと必然的に形成される。この空間２７２は、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４自体を空冷する場合に利用され、前記送風機３０から供給された空冷用空気がこの空間２７２を通って上昇する。コイル支持体２９０は耐熱性プラスチック等のような非金属材で一体に成形されたものであり、中心点Ｘ１から放射状に８本の腕２９０Ｂが伸び、また最外周縁部２９０Ｃが連結された円形形状になっている。
【０３１５】  赤外線センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５をそれぞれ保持させる場合、５個の支持部２９０Ｄ１〜２９０Ｄ５を腕２９０Ｂの上面又は側面に一体又は別部品にして取り付ける（図２２参照）。支持用突起部２９０Ａは放射状に伸びた８本の腕２９０Ｂの内、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中央部分に対面することになる４本の腕２９０Ｂに一体に形成されるものであり、４箇所において３個ずつ点在するように設けられており、その内の１個は前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の空間２７２の中に入り、残りの２個の内一方は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４より中心点Ｘ１寄りに、また他方は逆に外側に配置されている。
【０３１６】  支持舌部２９０Ｅは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の両端部に対面することになる４本の腕２９０Ｂに、２個ずつ一体に形成されたものであり、この上に副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の両端部が載せられ、また他の２本の腕２９０Ｂの上面に副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の中央部が載せられている。
【０３１７】  円柱状固定部２９０Ｆは、前記した支持舌部２９０Ｅの全ての上面に１個ずつ一体に突出形成されたものであり、この固定部２９０Ｆは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を設置したとき、その空間２７２の両端位置に対応した位置に位置付けられる。この固定部２９０Ｆと前記支持用突起部２９０Ａにより、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、その中心部の空間２７２と内側及び外側位置の３箇所が位置規制されるから、不用意な横移動や加熱に伴う膨張の力（代表的なものとして、図２２に一点鎖線で示す矢印ＦＵとＦＩ）などによって変形しない。
【０３１８】  なお、支持用突起部２９０Ａと固定部２９０Ｆによって、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側と周囲に部分的に当接させて位置を規制し、そのコイルの全周に亘って囲むような壁（リブともいう）を形成していないのは、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側や周囲を出来るだけ開放し、冷却用空気の通路となるようにしたためである。
【０３１９】  コイル支持体２９０は、図２２と図２７に示すように冷却ダクト４２の上ケース４２Ａの上面に載置されており、冷却ダクト４２の噴き出し孔４２Ｃから上方へ噴き出される冷却風によって冷却され、その上方にある主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が発熱によって異常に高温度にならないように冷却される。そのため、前記コイル支持体２９０はその略全体が通気性を確保できる格子状（図２２参照）になっており、中心点Ｘ１から放射状に配置された前記磁束漏洩防止材７３がその風の通路を部分的に横切る形になっている。また副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の底面も腕２９０Ｂや支持舌部２９０Ｅの対向部分という一部分を除き、露出した状態であるので、その露出部分の存在によって放熱効果が向上している。
【０３２０】  前記磁束漏洩防止材７３は、前記中心点Ｘ１から放射状になるように前記コイル支持体２９０の下面に取り付けられている。空間２７３は図２１に示すように隣り合う副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４同士が同時に通電されたとき、それに流れる高周波電流ＩＢが同じ方向であった場合、隣り合う副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の端部同士が磁気的に干渉しないために設けられている。すなわち、環状の主加熱コイルＭＣに対して、例えば上面から見て反時計回り方向に駆動電流を流したとき、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対して時計回り方向に駆動電流を流すと、主加熱コイルＭＣを流れる高周波電流ＩＡの向きと、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の主加熱コイルＭＣに近い側、つまり隣接する側を流れる電流ＩＢの向きは図２０に示すように同じになるが、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う同士の端部間では高周波電流ＩＢの向きが互いに反対になるため、これによる磁気的干渉を低減するようにした工夫である。
【０３２１】  なお、主加熱コイルＭＣに対して、例えば上面から見て時計回り方向に駆動電流を流している期間中、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対して反時計回り方向に駆動電流を流し、その後時計回りに駆動電流を流すというように、所定時間間隔で交互に、反対方向に電流の方向を切り替えても良い。
【０３２２】  この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の端部相互間の空間２７３の寸法は、前記空間２７１よりも大きくすることが望ましい。前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４における空間（空洞）２７２の、中心点Ｘ１を通る直線上の横断寸法、すなわち図２１に矢印で示すような横幅寸法は、前記空間２７１よりも大きくすることが望ましい。それは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を流れる電流同士が互いに反対向きになるため、それで生ずる磁気的干渉を少なくするためである。これに比較して空間２７１は磁気的結合をさせて協同加熱させるため、間隔が狭くても良い。なお、この実施の形態では空間２７３と空間２７１との大きさの比は、３：１に設定してある。従って空間２７１が前述したように５ｍｍの場合、空間２７３は１５ｍｍである。
【０３２３】（個別発光部）  図１９、図２１、図２２及び図２７において個別発光部２７６は、前記主加熱コイルＭＣと同じ同心円上に点在するように４箇所設置された発光体である。この個別発光部２７６は、電球や有機ＥＬ、ＬＥＤ（発光ダイオード）などを用いた光源（図示せず）と、この光源から入射した光を導光する導光体とを備えており、図２３に示す駆動回路２７８によって駆動される。
【０３２４】  導光体としてはアクリル樹脂、ポリカーボネイト、ポリアミド、ポリイミドなどの合成樹脂、またはガラスなどの透明な材料で良い。導光体の上端面は図２７に示すように、トッププレート２１の下面に向けられており、導光体の上端面から図２７に一点鎖線で示すように光源からの光が放射される。なお、このような上方向に対して線条に発光させる発光体については、例えば特許第３９４１８１２号により提案されている。この個別発光部２７６が発光、点灯することによって前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が誘導加熱動作をしているかどうかを知ることができる。
【０３２５】（広域発光部）  再び図１９、図２１、図２２及び図２７において、広域発光部２７７は前記個別発光部２７６と同心円上に存在するように、個別発光部２７６の外側を所定の空間２７５を置いて囲んでおり、最大外径寸法がＤＣである環状の発光体である。この広域発光部２７７は、前記個別発光部２７６と同様に光源（図示せず）と、この光源から入射した光を導光する導光体とを備えており、図２３に示すように駆動回路２７８によって駆動される。
【０３２６】  この広域発光部２７７の導光体上端面は図２７に示すように、トッププレート２１の下面に向けられており、導光体の上端面から図２７に一点鎖線で示すように光源からの光が放射されるので、この広域発光部２７７が発光、点灯することによって前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と主加熱コイルＭＣとのグループ外縁部が判別できる。
【０３２７】  トッププレート２１に表示された円である案内マーク６ＬＭの位置と、前記個別発光部２７６の位置とは一致しているものではない。  案内マーク６ＬＭの位置は主加熱コイルＭＣの外径寸法ＤＡに略対応しているが、個別発光部２７６は副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外側を一定の余裕寸法（例えば２０ｍｍ）を持って包囲するような大きさであるからである。
【０３２８】  また、トッププレート２１に表示された円形の協同加熱エリアマークＥＭの位置と、広域発光部２７７の位置とは大体一致しているが、協同加熱エリアマークＥＭは通常印刷等によってトッププレート２１の上面に形成されるので、その印刷や塗装の皮膜（可視光線を殆ど透過しない材質が用いられている）を考慮し、その僅か数ｍｍ程度外側位置に、広域発光部２７７の上端面が近接対向するように設定されている。なお、協同加熱エリアマークＥＭの透光性が確保されれば、完全に一致させても良い。例えば、前記右側誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣの外径が２４０ｍｍであった場合、前記した防磁リング２９１の外径は、２４４ｍｍ程度、協同加熱エリアマークＥＭの位置は直径２８０ｍｍ〜２９０ｍｍ程度の円の上になる。
【０３２９】（赤外線センサー配置）  前記赤外線センサー３１Ｌは、図１９に示すように３１Ｌ１〜３１Ｌ５の５個から構成されており、この内、赤外線センサー３１Ｌ１の感熱部は前記空間２７０に設置されている。この温度センサー３１Ｌ１は主加熱コイルＭＣの上に置かれる鍋等の被加熱物Ｎの温度を検知するものである。この主加熱コイルＭＣの外側には、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のための赤外線センサー３１Ｌ２〜３１Ｌ５の感熱部がそれぞれ配置され、これら赤外線センサーは全て前記コイル支持体２９０に形成された突起状の支持用突起部２９０Ａの中に設置されている。
【０３３０】  なお、被加熱物載置判断部２８０の機能、すなわち被加熱物Ｎが載置されているかどうかを判定する機能を発揮するために前記した赤外線センサー３１Ｌ２〜３１Ｌ５を使用しないことも可能であり、代わりの手段として光検出部（光センサー）がある。これはトッププレート２１の上方から室内の照明の光や太陽光線などの自然界の光が届くかどうかを判別できるからである。被加熱物Ｎが置かれていない場合、その被加熱物Ｎの下方にある光検出部は、室内照明等の外乱光を検出するから鍋等の物体が載置されていないという判断情報にできる。
【０３３１】  各温度センサー３１Ｒ、３１Ｌ、２４１、２４２、２４４、２４５からの温度データは、温度検出回路２４０を経由して通電制御回路２００に送られるが、加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣに関する赤外線センサー（３１Ｌ１〜３１Ｌ５の５つ全てを指す）の温度検出データは、前記被加熱物載置判断部２８０に入力される。
【０３３２】  金属製防磁リング２９１（図２７参照）はコイル支持体２９０の最も外側に取り付けられて設置されたリング状のものである。この防磁リング２９１は、３つの誘導加熱源６Ｒ、６Ｍ、６Ｌの各加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣ、６ＭＣにそれぞれ設置されており、各加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣ、６ＭＣの外径寸法よりも４〜５ｍｍ大きな直径を有している。またそれを上方から見た場合の幅は１ｍｍ程度である。つまり各加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣ、６ＭＣの最外周縁から外側に１ｍｍ程度離れている。例えば図２７において、左側加熱コイル６ＬＣの最大外径ＤＢが約２００ｍｍの場合、それを囲む防磁リング２９１の内径は２０２ｍｍ、外径は２０４ｍｍ程度である。
【０３３３】  図２２に示すスピーカー３１６は音声合成装置３１５からの信号で駆動される。この音声合成装置３１５は、前記統合表示手段１００に表示される各種情報を音声でも報知するものであり、火力や加熱動作を実行中の加熱源の名称（例えば、左ＩＨ加熱源６Ｌ）、調理開始からの経過時間、タイマーで設定した残り時間、各種の検出温度、ガイドエリア（１００ＧＤ）に表示される、各種調理における参考情報、異常運転検知したこと及び不適正操作が使用時によって行われたこと等の情報を報知でき、各種調理をできるだけ好ましい状態や加熱位置（被加熱物Ｎの位置含む）で行えるような情報も含まれる。後述する主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣのどれが実際に加熱動作を実行しているのかという情報も含まれている。
【０３３４】（加熱調理器の動作）  次に、上記の構成からなる加熱調理器の動作の概要を、図２３を中心に説明する。  電源投入から調理準備開始までの基本動作プログラムが、通電制御回路２００の内部にある記憶部２０３（図２３参照）に格納されている。  使用者は、まず電源プラグを２００Ｖの商用電源に接続し、主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図１２参照）を押して電源を投入する。
【０３３５】  すると定電圧回路（図示せず）を介して所定の低い電源電圧が通電制御回路２００に供給され、通電制御回路２００は起動される。通電制御回路２００自身の制御プログラムにより自己診断し、異常がない場合には送風機３０の駆動モータ３００を駆動するためのモータ駆動回路３３が予備駆動される。また、左ＩＨ加熱源６Ｌおよび右ＩＨ加熱源６Ｒ、統合表示手段１００の液晶表示部の駆動回路２１５もそれぞれ予備起動する。
【０３３６】  図２３の温度検出回路２４０は各温度検出素子（温度センサー）３１Ｒ，３１Ｌ（特に明示しない限り、以下説明では、３１Ｌ１〜３１Ｌ５の５つ全てを含んだものを指す）、温度検出素子２４１、２４２、２４４、２４５によって検出された温度データを読み込み、そのデータを通電制御回路２００に送る。
【０３３７】  以上のようにして通電制御回路２００には、主要な構成部分の回路電流や電圧、温度などのデータが集まるので、通電制御回路２００は、調理前の異常監視制御として、異常加熱判定を行う。例えば、統合表示手段１００の液晶基板周辺の温度がその液晶表示基板の耐熱温度（例えば７０℃）よりも高い場合、通電制御回路２００は異常高温と判定する。
【０３３８】  また図２３の電流検出センサー２２７は、右側加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路２２５に流れる電流を検出し、この検出出力は通電制御回路２００の入力部２０１に供給される。通電制御回路２００は、取得した電流検出センサーの検出電流を記憶部２０３に記憶されている判定基準データの正規の電流値と比較して、過少電流や過大電流が検出された場合には、通電制御回路２００は何らかの事故や導通不良などによる異常と判定する。
【０３３９】  以上の自己診断ステップによって異常判定が無かった場合は「調理開始準備完了」となる。しかし、異常判定が行われた場合には、所定の異常時処理が行われ、調理開始ができないようになる（左側加熱コイル６ＬＣでも同様に異常検知が行われる）。
【０３４０】  異常判定がなかった場合、統合表示手段１００の各加熱源対応エリア１００Ｌ１、１００Ｌ２、１００Ｍ１、１００Ｍ２、１００Ｒ１、１００Ｒ２、１００Ｇには加熱動作できる旨の表示が出て、希望の加熱源を選択し、誘導加熱の場合は、鍋等の被加熱物Ｎをトッププレート２１に描かれた希望の加熱源の案内マーク６ＬＭ、６ＲＭ、７Ｍの上に置くように表示される（統合表示手段１００と連動するよう音声合成装置３１５は、同時に音声でそのような操作を使用者に促がす）。また同時に、全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７も所定の色（例えば黄色。以下「形態１」という）の光で発光、点灯するように通電制御回路２００で指令される。
【０３４１】  次に上記のように異常判定が完了して加熱調理準備完了するまでの全体の主要な制御動作について図３２を参照しながら説明する。まず主電源を投入して加熱準備動作を使用者が操作部（図示せず）で指令した場合、前記被加熱物載置判断部２８０によって、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かが推定され、この推定結果が制御部である通電制御回路２００に伝達され、大径鍋に適する加熱処理にするか通常鍋に適する加熱処理にするか等が決定される（ステップＭＳ１１）。適合鍋であるが通常サイズの鍋や小鍋、あるいは加熱不適合等の場合は、大径鍋とは別の処理になる。
【０３４２】  通電制御回路２００は操作部Ｅ近傍に設置されている統合表示手段１００の液晶表示画面に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をする（ＭＳ１２）。
【０３４３】  使用者が調理メニューや火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合（ＭＳ１３）、本格的に誘導加熱動作が開始される（ＭＳ１４）。表示手段Ｇに表示される調理メニューとしては、実施の形態１と同様に「高速加熱」、「揚げ物」、「湯沸し」、「予熱」、「炊飯」、「茹で」、「湯沸し＋保温」という７つである。
【０３４４】  使用者がこれら７つの調理メニューの中の何れか一つを選択した場合、それらメニューに対応した制御モードが通電制御回路２００の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のそれぞれの通電可否や通電量（火力）、通電時間などが設定される。調理メニューによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示を表示部に行う（ＭＳ１５）。
【０３４５】  以上によって大径鍋を対象にした調理工程に移行する準備完了となり、調理メニュー選択後、速やかに誘導加熱動作が開始される。なお、「通常鍋」や「小型鍋」の場合も基本的には上記ステップＭＳ１２〜ＭＳ１５と同様である。「通常鍋」や「小型鍋」の場合も調理メニューとして図２８のような７つの調理メニューが統合表示手段１００に表示されるが、「通常鍋」や「小型鍋」の場合は、この実施の形態２では中心部の主加熱コイルＭＣだけでしか加熱しないので、制御内容（火力や通電パターンなど）は大きくことなる。当然、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の全部やその一部だけを個別に加熱駆動できないので、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を利用した加熱パターンはない。すなわち、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を利用した対流促進制御は実施されない。
【０３４６】（調理工程）  次に、調理工程に移行した場合について、右側誘導加熱源６Ｒを「通常鍋や小型鍋」で使用した場合を例にして説明する。なお小型鍋とはこの実施の形態２では直径１０ｃｍ未満のものをいう。  右側誘導加熱源６Ｒを使用する方法には、前面操作部６０を使用する場合と、上面操作部６１を使用する場合の２つがある。
【０３４７】（前面操作部での調理開始）  まず、前面操作部６０を使用する場合について説明する。  使用者は、最初に前面操作部６０の右操作ダイアル６４Ｒを右か左へ回す（回した量に応じて火力が設定される）。
【０３４８】  前面操作部６０の前面操作枠６２の前面下部には、図示していないが３つの独立したタイマーダイアルが設けられているため、使用者は、その中の右側誘導加熱源６Ｒのタイマーを所定時間にセットする。これにより、このような操作信号が通電制御回路２００に入力され、通電制御回路２００によって火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。
【０３４９】  次に、通電制御回路２００が駆動回路２２８を駆動し、右側加熱源回路２１０Ｒを駆動する（図２３参照）。また統合表示手段１００が駆動回路２１５によって駆動されるので、その表示エリアには火力や調理時間などの調理条件が表示される。駆動回路２２８はＩＧＢＴ２２５のゲートに駆動電圧を印加するので、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣに高周波電流が流れる。但し、最初から高火力通電加熱はせず、鍋等の被加熱物Ｎの適否検知が以下のように行われる。
【０３５０】  電流検出センサー２２７は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサー２２４の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、検出出力は通電制御回路２００の入力部に供給される。そして、何らかの事故や導通不良などによって正規の電流値に比較して過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路２００は異常と判定する。通電制御回路２００は上記のような種類の異常判定機能に加え、使用される鍋（被加熱物Ｎ）の大きさが適当かどうか判定する機能を有している。
【０３５１】  具体的には、共振回路２２５に、最初の数秒間は使用者が設定した火力（電力）ではなく、所定電力（例えば１０００Ｗ）を流し、その時の入力電流値を電流検出センサー２２７で検出するように構成している。
【０３５２】  すなわち、通電制御回路２００が所定の電力により同じ導通比率で駆動信号を出してスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５を駆動した際、右側加熱コイル６ＲＣの面積に比べて小さい直径の鍋（被加熱物Ｎ）がトッププレート２１上に載置されていると、電流検出センサー２２７の部分を流れる電流は、加熱コイル２２０（６ＲＣ）の面積に比べて大きな直径の鍋（被加熱物Ｎ）がトッププレート２１上に載置されている場合に電流検出センサー２２７の部分を流れる電流とに比較して、小さくなることが既に知られている。
【０３５３】  従って、事前に実験結果などから過剰に小さい鍋（被加熱物Ｎ）を載置した場合の電流検出センサー２２７の部分を流れる電流の値を判定基準データとして用意しておく。そうすると、電流検出センサー２２７において小さ過ぎる電流が検出された時は、異常な使用形態であることが通電制御回路２００側で推定できるため、異常処理の処理ルートに移行する。
【０３５４】  なお、スイッチング手段２２５に対する通電率を通電制御回路２００が自ら変更し、例えば使用者が設定した火力でも、導通比率を許容範囲まで下げることで正常な加熱状態を維持確保できる場合は、自動的に電力適応制御処理が実行されるものであり、小さい電流値が検出された場合、全て一律で無条件に異常処理に行くのではないようになっている。
【０３５５】  上記のような鍋（被加熱物Ｎ）の判定を行っている状態では、右側誘導加熱源６Ｒの表示エリア１００Ｒ２には最初に「鍋適否判定中」との文字が表示される。そして、数秒後には上記異常電流検出監視処理の判定結果により、小さ過ぎる鍋（被加熱物Ｎ）の場合は表示エリア１００Ｒ２には「使用する鍋が小さすぎます」、「もっと大きな鍋（直径１０ｃｍ以上）を使用して下さい」というような注意喚起文字が表示される。
【０３５６】  この鍋適否判定結果が出された場合、右側誘導加熱源６Ｒの表示エリア１００Ｒ１、１００Ｒ２は、その面積が図２７の状態から数倍大きく拡大され、その表示エリアに鍋（被加熱物Ｎ）が適当ではないことが表示される。左側誘導加熱源６Ｌと中央誘導加熱源６Ｍの両方とも使用されていない場合は、例えば図２８に示すように、右側誘導加熱源６Ｒの表示エリア１００Ｒ１、１００Ｒ２は、それら左側誘導加熱源６Ｌと中央誘導加熱源６Ｍの表示エリア１００Ｌ１、１００Ｌ２、１００Ｍ１、１００Ｍ２を包含するほどの大きさまで拡大される。なお、図２８は右側誘導加熱源６Ｒと中央誘導加熱源６Ｍが使用されておらず、左側誘導加熱源６Ｌだけが使用されている場合である。
【０３５７】  その後、鍋（被加熱物Ｎ）の交換などの措置を使用者が行わなかった場合、通電制御回路２００を停止せずに、表示エリアＥに鍋（被加熱物Ｎ）が小さすぎると表示した時点から一定時間後に、一旦右ＩＨ加熱源６Ｒによる加熱動作を自動停止する。  使用者が鍋（被加熱物Ｎ）を大きいものに変更し、再度調理開始の操作を行えば再度調理を再開することができる。前記したように直径１０ｃｍ未満の小型鍋は、鍋適否判定処理によって不適合な鍋として検知され、その使用が禁止される。
【０３５８】  以上のような鍋（被加熱物Ｎ）検知動作を行って、適合する鍋（被加熱物Ｎ）であると判定された場合、通電制御回路２００は右ＩＨ加熱源６Ｒが本来の設定火力を発揮するように、自動的に適応する通電制御処理を実行する。これにより右側の加熱コイル６ＲＣからの高周波磁束により鍋等の被加熱物Ｎが高温になり、電磁誘導加熱調理動作（調理モード）に入る。
【０３５９】  整流ブリッジ回路２２１と平滑化コンデンサー２２３によって得られた直流電流はスイッチング素子であるＩＧＢＴ２２５のコレクタに入力される。ＩＧＢＴ２２５のベースには駆動回路２２８からの駆動信号が入力されることでＩＧＢＴ２２５のオン・オフ制御を行う。ＩＧＢＴ２２５のオン・オフ制御と共振コンデンサー２２４を組み合わせることで右側の加熱コイル６ＲＣに高周波電流を発生させ、この高周波電流がもたらす電磁誘導作用により右側の加熱コイル６ＲＣ上方のトッププレート２１上に載置された鍋等の被加熱物Ｎに渦電流が発生する。こうして、被加熱物Ｎに生じた渦電流はジュール熱となって被加熱物Ｎが発熱し、調理に用いることが可能となる。
【０３６０】  駆動回路２２８は発振回路を有しており、この発振回路が発生する駆動信号がＩＧＢＴ２２５のベースに供給されてＩＧＢＴ２２５をオン・オフ制御する。駆動回路２２８の発振回路の発振周波数や発振タイミングを調整することで、右側加熱コイル６ＲＣの導通比や導通タイミング、電流周波数等が調整されて、右側加熱コイル６ＲＣの火力調節が可能となる。なお、主加熱コイルＭＣの駆動回路にフル・ブリッジ回路を用いた場合は、図２３に示した各駆動回路２２８Ａ，２２８Ｂが前記駆動回路２２８と同様の働きをする。
【０３６１】  なお、右側誘導加熱源６Ｒの通電停止指令が出された場合には、その加熱源６Ｒの通電は停止されるが、送風機３０は、前記通電停止後も２分間〜５分間運転継続する。これにより、送風機３０からの送風停止直後から右側誘導加熱源６Ｒの右側加熱コイル６ＲＣ周辺に熱気が滞留したままになり、温度が急激に上昇するというオーバーシュート問題も未然に防ぐことができる。また、統合表示手段１００の温度が高くなるという弊害も防ぐことができる。この運転継続時間は、通電停止までの温度上昇の様子や室内気温、加熱源の運転火力大小等の条件に対応して通電制御回路２００が予め決められた算式や数値テーブルから決定する。
【０３６２】  但し、送風機３０からの異常電流が検出される等、冷却用ファン自体の故障であることが判明した場合（例えば、冷却フィン４３Ａ、４３Ｂの温度だけが上昇している場合）は、その送風機３０への通電も同時に停止する。
【０３６３】  統合表示手段１００の液晶表示基板は、左右誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの加熱調理時に加熱された被加熱物Ｎの底部からの反射熱やトッププレート２１からの輻射熱で加熱される。  また、使用した高温のてんぷら用鍋（被加熱物Ｎ）がそのままトッププレート２１の中央部上に置かれている場合もその高温（２００℃近くある）の鍋（被加熱物Ｎ）からの熱を受ける。  そこで、この実施の形態１では、統合表示手段１００の温度上昇を抑制するため送風機３０により左右両側から空冷している。
【０３６４】  このように正常な運転環境下で送風機３０が駆動された場合には、本体１の外部の空気が図１５、図１７に示すように、ファンケース３７の吸い込み筒３７Ａの吸い込み口３７Ｂからファンケース３７の内部に吸引される。吸引された空気はファンケース３７の内部で高速回転している翼部３０Ｆにより排気口（出口）３７Ｃから水平方向で前方に吐き出される。
【０３６５】  排気口３７Ｃの前方位置にはファンケース３７に密着状態に接続される部品ケース３４があり、空気導入口をその排気口３７Ｃに密着状態で連通させているから、排気口３７Ｃから部品ケース３４の内部は、その内部気圧（静圧）を上昇させるように送風機３０から空気が送り込まれる。その送り込まれた冷却風の一部は、部品ケース３４の上面部で排気口３７Ｃに近い側にある第１の排気口３４Ａから空気が放出される。  この放出された空気の温度は、途中で高温の発熱体や発熱性電気部品などを冷却していないから、排気口３７Ｃから出た直後の温度と殆ど同じであり、新鮮な空気のままである。
【０３６６】  そして第１の排気口３４Ａから冷却ダクトの通風空間４２Ｆに送りこまれた冷却用空気は、噴き出し孔４２Ｃから図１５、図１７の矢印Ｙ３で示すように上方へ噴出し、真上にある右側加熱コイル６ＲＣの下面に衝突してそのコイルを効果的に冷却する。なお、右側加熱コイル６ＲＣの形状が、上記のような空冷用空気を一部で貫通させる空隙を有している場合はその空隙にも第１の排気口３４Ａからの冷却風が貫通するように流れて冷却する。
【０３６７】  一方、部品ケース３４の内部に送風機３０から圧力を持って送り込まれた冷却風は、回路基板４１の表面に向けられず、また表面近くを流れる訳ではない。冷却風は回路基板４１の表面（一側面）に突出した構造物となっている放熱フィン４３Ａ、４３Ｂの部分を中心に多数の熱交換フィン素子間を通るから、放熱フィン４３Ａ、４３Ｂが主に冷却される。
【０３６８】  さらに、排気口３７Ｃから押し込まれた冷却風（図１５の矢印Ｙ２）の中で、最も速度が速い部分である本流は、矢印Ｙ４で示すように排気口３７Ｃから前方に一直線状に流れ、部品ケース３４において冷却風の流れの最も下流側位置にある第２の排気口３４Ｂから噴出される。この第２の排気口３４Ｂは第１の排気口３４Ａよりも数倍大きな開口面積を有しているため、排気口３７Ｃから部品ケース３４に押し込まれた冷却風の大部分は、この第２の排気口３４Ｂから噴出するものである。また冷却風が矢印Ｙ４で示すように第２の排気口３４Ｂから部品ケース３４の外部に噴出される前に、放熱フィン４３Ａ、４３Ｂを主に冷却するから、放熱フィン４３Ａ、４３Ｂに取り付けられた２つのインバーター回路２１０Ｒ、２１０Ｍの電力制御用スイッチング素子などの発熱部品が冷却される。
【０３６９】  そして噴出した冷却風は冷却ダクト４２の通風空間４２Ｇ、４２Ｈの中に案内され、その大部分の冷却風は上ケース４２Ａの上面に多数形成した噴き出し孔４２Ｃから図１７に矢印Ｙ４、Ｙ５で示すように噴き出し、その真上にある右側加熱コイル６ＲＣの下面に衝突してそのコイルを効果的に冷却する。
【０３７０】  冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈの中に案内された冷却風の一部は、各種電気・電子部品５６や誘導加熱調理時の火力を光で表示する、右火力表示ランプ１０１Ｒと左火力表示ランプ１０１Ｌのそれぞれの発光素子（ＬＥＤ）などが収容された前部部品ケース４６の中に導かれる。具体的には、前記送風機３０の冷却風は、前記部品ケース３４の第２の排気口３４Ｂから冷却ダクト４２の通風空間４２Ｈに入り、ここから通風空間４２Ｈに対応して形成した冷却ダクト４２の通風口４２Ｋを通り、その通風口４２Ｋの真上に密着するように位置している下ダクト４６Ａの通風口４６Ｒ、４６Ｌ（図１５参照）に入る。
【０３７１】  これにより前部部品ケース４６に入った冷却風でまず液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌが下方から冷却されるとともに、その後前部部品ケース４６内を流れて最後に切欠き４６Ｃから上部部品室１０に排出される過程で、順次内蔵部品等を冷却して行くことにより液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ、統合表示手段１００、各種電気・電子部品を搭載する取付基板５６や誘導加熱調理時の火力を光で表示する右火力表示ランプ１０１Ｒと左火力表示ランプ１０１Ｌ用の発光素子等は順次冷却風で冷却される。
【０３７２】  特に、この前部部品ケース４６の中に案内された冷却風は、誘導加熱動作時に高温になる左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを冷却した風でないから、その温度は低く、液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌ及び統合表示手段１００などは、冷却風の風量が少ないながらも効果的に温度上昇が抑制されるように冷却され続ける。
【０３７３】  冷却ダクト４２の多数の噴き出し孔４２Ｃから噴出された冷却風は、図１２、図１５及び図１６に示すように、上部部品室１０を後方に向かって矢印Ｙ５、Ｙ６のように流れる。この冷却風の流れに、切欠き４６Ｃから上部部品室１０に排出された冷却風も合流し、本体部Ａで外部に開放している後部排気室１２に流れることで最終的に後部排気室１２から矢印Ｙ９のように排出される（図１２参照）。
【０３７４】（上面操作部での調理開始）  次に、上面操作部６１（図１３参照）を使用する場合について説明する。  既に通電制御回路２００は起動され、統合表示手段１００の液晶表示部の駆動回路２１５（図２３参照）も予備起動されているから、統合表示手段１００の液晶表示部には全ての加熱源を選択する入力キーが表示されている。そこで、その中の右側誘導加熱源６Ｒを選択する入力キー（図２８に示す１４３〜１４５の何れかが当該キーになる）を押せば、液晶表示部の右側誘導加熱源６Ｒの対応エリア１００Ｒ（火力用１００Ｒ１と時間用１００Ｒ２の計２個）の面積が自動的に拡大され、さらにその状態で各入力キー１４２〜１４５は場面毎に入力機能が切り替えられて表示されるので、その表示された入力キーを次々に操作すれば、調理の種類（調理メニューとも言う。例えば、湯沸し、煮込み、保温など）と、火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。
【０３７５】  そして所望の調理条件が設定できた段階では、図２８に示すように入力キー１４６は「決定」という文字が表示されるので、これに触れれば調理条件の入力が確定する。なお、図２７は右側誘導加熱源６Ｒを選択した場合である。  そして次に前記したように通電制御回路２００は鍋適否判定処理を実施し、適合する鍋（被加熱物Ｎ）であると判定した場合、通電制御回路２００は右側誘導加熱源６Ｒに、使用者が設定した所定の設定火力を発揮するように、自動的に適応する通電制御処理を実行する。これにより右側加熱コイル６ＲＣからの高周波磁束により被加熱物Ｎの鍋が高温になり、電磁誘導加熱調理動作（調理工程）に入る。
【０３７６】（ワンタッチ設定調理）  右火力設定用操作部７０には、使用者が１度押圧するだけで右側誘導加熱源６Ｒの火力を簡単に設定することができる各火力のワンタッチ設定用キー部９０が設けられており、弱火力キー９１、中火力キー９２、および強火力キー９３の３つのワンタッチキーを備えているから、前記統合表示手段１００の入力キー操作による少なくとも１つのメニュー画面を経由することなく、弱火力キー９１、中火力キー９２、強火力キー９３または３ｋＷ用キー９４を押せば、その１回の操作で火力を入力できる。なお、左ＩＨ加熱源６Ｌを使用した調理も以上と同じ操作で開始できる。
【０３７７】（グリル加熱室での調理開始）  次に、グリル加熱室９の輻射式電気加熱源２２、２３（図１６参照）に通電した場合について説明する。この調理は右側誘導加熱源６Ｒや左側誘導加熱源６Ｌ、中央誘導加熱源６Ｍの加熱調理中にも行えるが、所定の定格最大電力量を超えた使用は同時に行えないようにインターロック機能を組み込んだ制限プログラムが通電制御回路２００に内蔵されており、調理器全体の定格電力の制限を超えないようになっている。
【０３７８】  グリル加熱室９内部で各種調理を開始する方法には、上面操作部６１の中で統合表示手段１００の液晶表示部に表示される入力キーを使う方法と、輻射式電気加熱源２２、２３用操作ボタン９５（図２８参照）を押す方法の２つがある。
【０３７９】  これら何れの方法でも、輻射式電気加熱源２２、２３を同時又は個別に通電することでグリル加熱室９内部において各種調理ができる。通電制御回路２００は、温度センサー２４２、温度制御回路２４０からの情報を受けて、グリル加熱室９の内部雰囲気温度が予め通電制御回路２００で設定している目標温度になるように、前記輻射式電気加熱源２２、２３の通電を制御し、調理開始から所定時間を経過した段階でその旨を報知し（統合表示手段１００による表示や音声合成装置３１５による報知もある）、調理は終了する。
【０３８０】  輻射式電気加熱源２２、２３による加熱調理に伴ってグリル加熱室９の内部には高温の熱気が発生する。このためグリル加熱室９の内部圧力は自然と高まり、後部の排気口９Ｅから排気ダクト１４の中を自然と上昇していく。その過程で駆動用ヒーター駆動回路２１４により触媒用電気ヒーター１２１Ｈに通電され高温になっている脱臭用触媒１２１によって排気中の臭い成分が分解される。
【０３８１】  一方、排気ダクト１４の途中には補助排気用の軸流形送風機１０６が設けてあるため、排気ダクト１４を上昇してくる熱気に対し、その送風機１０６を運転して矢印Ｙ７（図１６参照）で示すように本体部Ａの内部の空気を排気ダクト１４に取り入れることにより、その新鮮な空気にグリル加熱室９の高温空気は誘引され、温度が下がりながら排気ダクト１４の上端部開口１４Ａから矢印Ｙ８で示すように排気される。
【０３８２】  このように排気ダクト１４の上端部開口１４Ａ（図１６参照）からの排気流により、その上端部開口１４Ａと隣り合っている後部排気室１２の中の空気も誘引されて外部へ排出される。つまり、本体内部のグリル加熱室９と水平仕切り板２５との間の空隙２６の空気や上部部品室１０内部の空気も一緒に後部排気室１２を経由して排出される。
【０３８３】  次に、左側誘導加熱源６Ｌを用いた加熱調理を行う場合の動作について説明する。なお、左側誘導加熱源６Ｒも右側誘導加熱源６Ｒと同様に調理前異常監視処理を終えた後に調理モードに移行し、また左側誘導加熱源６Ｌを使用する方法には、前面操作部６０（図１２参照）を使用する場合と、上面操作部６１（図１３参照）を使用する場合の２つがあるが、以下の説明では大径鍋が被加熱物Ｎとして使用された場合において、左側加熱コイル６ＬＣに通電が開始されて調理開始された段階から説明する。
【０３８４】  鍋底径が主加熱コイルＭＣの最大外径ＤＡ（図１９参照）よりも遥かに大きな１つの楕円形や長方形の鍋（被加熱物Ｎ）を使用する場合、本実施の形態２の加熱調理器では、その楕円状の被加熱物Ｎを主加熱コイルＭＣで加熱するとともに、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で協同加熱することができることが出来るというメリットがある。
【０３８５】  例えば、主加熱コイルＭＣと、その右側にある１つの副加熱コイルＳＣ１の双方の上に跨るような楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）であった場合を想定する。  そのような楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されて加熱調理が開始されると、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が温度上昇していくが、主加熱コイルＭＣの赤外線センサー３１Ｌ１（図１９参照）と、副加熱コイルＳＣ１の赤外線センサー３１Ｌ２の双方は、他の赤外線センサー３１Ｌ３、３１Ｌ４、３１Ｌ５の受光量との比較では外乱光（室内照明の光や太陽光など）の入力が少なく、温度上昇傾向にあるという現象を示すので、このような情報を基にして前記被加熱物載置判断部２８０が、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が存在しているという判定を行う。
【０３８６】  また、主加熱コイルＭＣの電流センサー２２７と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の各電流センサー２６７Ａ〜２６７Ｄ（図２３参照）によっても、上方に同一の被加熱物Ｎが載置されているか否かを判断する基礎情報が前記被加熱物載置判断部２８０（図２３、図２６参照）に入力される。電流変化を検出することで、前記被加熱物載置判断部２８０は主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣのインピーダンスの変化を検出し、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されている主加熱コイルＭＣのインバーター回路ＭＩＶ及び副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の各インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を駆動し、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されているもの（少なくとも１つ）に高周波電流を流し、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていない他の副加熱コイルに対しては、高周波電流を抑制又は停止するように前記通電制御回路２００が指令信号を発する。
【０３８７】  例えば、被加熱物載置判断部２８０が主加熱コイルＭＣと、１つの副加熱コイルＳＣ１の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断したときに、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルにそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給する（この火力配分については、後で詳しく説明する）。
【０３８８】ここで「火力割合」とは、例えば使用者が左ＩＨ加熱源６Ｌで３０００Ｗの火力で調理しようと調理開始している場合、通電制御回路２００が、主加熱コイルＭＣを２４００Ｗ、副加熱コイルＳＣ１を６００Ｗというように配分した場合、その２．４ＫＷと６００Ｗの比のことをいう。この例の場合では４：１である。また、その副加熱コイルＳＣ１の外側位置にある個別発光部２７６（図１９、図２７参照）だけが黄色の発光状態（形態１）から赤色発光状態（以下、「形態２」という）に変化する、駆動回路２７８（図２３参照）が個別発光部２７６を駆動し、個別発光部２７６にある所定の光源（赤色ランプやＬＥＤ等）が発光、点灯し、ここまで発光、点灯していた黄色用光源は消灯する。従って実行中の副加熱コイルＳＣ１だけが赤い光の帯でトッププレート２１の上方から視認できるように表示される。他の副加熱コイルに対応した個別発光部２７６は発光を停止する。
【０３８９】  この副加熱コイルＳＣ１単体を駆動して誘導加熱調理することはできず、また他の３つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の各単体及びそれらを組み合わせても誘導加熱調理することはできないようになっている。言い換えると主加熱コイルＭＣが駆動される場合に初めてその周辺にある４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の何れか１つ又は複数が同時に加熱駆動されることが特徴である。但し、４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の全ての上方を覆うような大きな外径の被加熱物Ｎが置かれた場合、対流促進のモードを実施する場合には、次のように４つの副加熱コイルが駆動される制御パターンが、通電制御回路２００の制御プログラムの中に用意されている。主加熱コイルＭＣが加熱駆動されている場合に、同時に副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の全部又は一部が、所定の順序や火力で加熱駆動される。主加熱コイルＭＣが加熱駆動している期間中、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の全部又は一部が、所定の順序や火力で加熱駆動される。主加熱コイルＭＣの加熱駆動が（例えば調理の終盤で）終了する前の所定時間、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の全部又は一部が、所定の順序や火力で加熱駆動される。
【０３９０】  また、このような協同加熱が行われている場合、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけに、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルを専用のインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給して加熱動作を実行しているから、この情報に基づいて通電制御回路２００は、駆動回路２７８（図２３参照）に駆動指令を発し、また個別発光部２７６は、前記したように協同加熱動作の開始時点から、実行中の副加熱コイルＳＣ１を特定できるように発光する。
【０３９１】  また、協同加熱を表示する一手段として、本実施の形態２では個別発光部２７６が発光、点灯して表示している。すなわち、個別発光部２７６が、最初の黄色の発光状態（形態１）から赤色発光状態（「形態２」）に変化した段階で協同加熱状態に入ったことが使用者には認識できる。  尚、このような表示形態ではなく、統合表示手段１００の液晶表示画面にて文字で直接表示するものでも良い。
【０３９２】  なお、広域発光部２７７（図１９、図２１、図２７参照）は、使用者が主電源スイッチ６３の操作ボタン６３Ａ（図１２参照）を押して電源を投入し、異常判定が済んだ段階から駆動回路２７８（図２３参照）によって駆動され、最初は黄色に発光、点灯しているので、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を左ＩＨ加熱源６Ｌの上方に置く段階から、その載置場所を使用者に案内することができる。主加熱コイルＭＣに加熱用高周波電力が供給されて加熱動作が開始された段階で、通電制御回路２００は広域発光部２７７の発光色を変更（例えば黄色であったものを赤色に）する。例えば広域発光部２７７にある黄色光源（ランプやＬＥＤ等）の発光、点灯を止め、代わりにその光源の隣に設置している赤色光源（ランプやＬＥＤ等）の発光、点灯を開始するようにしても良いし、多色光源（３色発光ＬＥＤ等）を使用し発光色を変更するようにしても良い。
【０３９３】  また、所定の時間ｔ（数秒〜１０秒程度）楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を一時的に持ち上げたままにしたり、左右に移動したりしても、通電制御回路２００は加熱動作を維持するとともに、この広域発光部２７７の発光、点灯状態を変化させず、使用者に対して楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を載置するのに好ましい場所を表示し続ける。ここで、前記所定の時間ｔを超えて楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を持ち上げたままにすると、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が無いという判定を被加熱物載置判断部２８０が行い、通電制御回路２００にその旨を出力する。通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて再度楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が置かれるまでの期間、一時的に誘導加熱の火力を下げたり、停止したりする指令を発する。この場合、使用者に対して楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を載置するのに好ましい場所の表示はそのまま維持するが、広域発光部２７７の発光、点灯状態（点灯色など）を火力の状態に合わせて変更しても良い。例えば火力が下がった状態では、オレンジ色に発光、点灯させたり火力が停止したら黄色に発光、点灯させたりすると、載置するのに好ましい場所の表示と併せて火力の状態を使用者に報知することが可能となる。
【０３９４】  さらに、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）を例えば左に移動させると、被加熱物載置判断部２８０が主加熱コイルＭＣと、左側の副加熱コイルＳＣ２の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断し、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて主加熱コイルＭＣ及びその左側にある特定の副加熱コイルＳＣ２の２者だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルに対してそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ２から高周波電力を供給する。そして左側の副加熱コイルＳＣ２への通電は停止され、既に実行中の「火力」（例えば３ＫＷ）と所定の火力配分（例えば、左ＩＨ加熱源６Ｌで３０００Ｗの火力で調理しようと調理している場合、主加熱コイルＭＣは２.４ＫＷ、副加熱コイルＳＣ１は６００Ｗであるから、４：１）が維持されてそのまま調理が継続される。この３０００Ｗという火力はそのまま統合表示装置１００によって数字と文字で表示され続ける。
【０３９５】  また、副加熱コイルＳＣ１が協同加熱に寄与しなくなり、代わりに別の副加熱コイルＳＣ２が協同加熱動作に加わったことで専用のインバーターＳＩＶ２に高周波電力が供給される。即ち、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて副加熱コイルがＳＣ１からＳＣ２へ切り替えられたことを検知すると、駆動回路２７８に駆動指令を発し、個別発光部２７６が協同加熱動作を実行中の副加熱コイルＳＣ２を特定できるように指令する。つまり、通電制御回路２００は、その副加熱コイルＳＣ２の外側（図１９では左側）位置にある個別発光部２７６だけが発光、点灯するように駆動回路２７８が個別発光部２７６を駆動する。そのため、個別発光部２７６にある所定の光源（赤色ランプやＬＥＤ等）が（形態２で）発光、点灯し、ここまで副加熱コイルＳＣ２に近接した位置で発光、点灯していた赤色の光源は消える。
【０３９６】  なお、主加熱コイルＭＣに流れる高周波電流ＩＡと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる高周波電流ＩＢの向きは、図２１に実線の矢印で示すように、隣接する側において同じ向きとなることが加熱効率の観点から好ましい（図２１では主加熱コイルＭＣにおいて反時計回り、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は時計回りで一致している場合を示す）。これは、このように２個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流が流れる場合、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Ｎを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるからである。図２２に破線で示すループは、図２１で示した高周波電流ＩＡ、ＩＢの流れる方向と逆の方向でそれら高周波電流を流した場合における磁束ループを示す。
【０３９７】  この磁束ループで被加熱物Ｎの底壁面には、前記高周波電流とは逆の向きに流れる渦電流が生成され、ジュール熱を発生させる。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が接近して設置されている場合で電流が互いに逆方向に流れると、両者にて生成される交流磁場がその近接しているある領域範囲において干渉しあい、結果的にそれら主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４にて生成される鍋電流（被加熱物Ｎに流れる電流）を大きくできず、この鍋電流の二乗に比例して大きくなる発熱量を大きくできない。しかしながら、このことは逆に別の利点を生む。すなわち、前記したような磁束密度が高くなる隣接領域で、磁束密度が低く抑えられるため、主加熱コイルＭＣと、協同加熱動作する一つ又は複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを平面的に包含するような広い領域においては、被加熱物Ｎを鎖交する磁束の分布を平均化、つまり均一化でき、そのような広い加熱領域で調理をする場合に温度分布を平均化できるという利点がある。
【０３９８】  従ってこの実施の形態では、加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との隣接する領域において、互いに同一方向に電流を流すという方式を特定の調理メニューの場合には採用し、別の調理メニューによっては電流の向きを逆に反対方向にするという切り替え動作を採用している。なお、図２７に示したような磁気ループは、加熱コイルに流れる高周波電流ＩＡ、ＩＢの方向に応じて、生成される方向が決まる。
【０３９９】  次に、図３２〜図３５に示すものは本発明の実施の形態２における加熱調理動作のフローチャートである。  このフローチャートの制御プログラムは、通電制御回路２００の内部にある記憶部２０３（図２３参照）に格納されている。
【０４００】  図３２は前に説明したので、図３３を説明する。まず調理を開始する場合、まず図１１に示す調理器本体部Ａの前面操作部６０に設けた主電源スイッチ６３の操作ボタンを押してＯＮにする（ステップ１。以下、ステップは「ＳＴ」と省略する）。すると通電制御回路２００には所定の電圧の電源が供給され、通電制御回路２００は自ら調理器全体の異常有無チェックを実行する（ＳＴ２）。通電制御回路２００自身の制御プログラムにより自己診断し、異常がない場合には送風機３０の駆動モータ３００を駆動するためのモータ駆動回路３３（図２２参照）が予備駆動される。また、左ＩＨ加熱源６Ｌ、統合表示手段１００の液晶表示部の駆動回路２１５もそれぞれ予備起動する（ＳＴ３）。
【０４０１】  そして異常があるかどうかは判定処理（ＳＴ２）の結果、異常が発見されなかった場合はＳＴ３に進む。一方、異常が発見された場合は所定の異常処理に進み、最終的には通電回路２００自身が自ら電源を切って停止する。  ＳＴ３に進むと、通電回路２００は、駆動回路２７８を制御して、全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７を一斉に発光、点灯させる（黄色の光、形態１）。なお、個別発光部２７６又は広域発光部２７７の何れかが先に１つずつ発光、点灯し、次に別の発光部が発光、点灯し、次第に発光部の数が増えるという方法で全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７が発光、点灯をすることでも良い。そしてこのように全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７が（形態１で）発光、点灯したままの状態で使用者からの次の指令を待つ状態になる。なお、ここで全ての個別発光部２７６と広域発光部２７７は、例えば黄色の光を連続的に発している状態である（ＳＴ３Ａ）。
【０４０２】  次に前記したように左右誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ（図１２参照）があるから、そのどちらかを使用者が前面操作部６０や上面操作部６１で選択する（ＳＴ４）。ここで左側誘導加熱源６Ｌを選択すると、この選択結果は統合表示手段１００における対応エリア１００Ｌ１に表示される。図３０に示すように、対応エリア１００Ｌ１、１００Ｌ２の面積は自動的に拡大され、その面積が一定時間維持される（右側誘導加熱源６Ｒなどの他の加熱源が運転されていない場合は、調理完了まで、この拡大された１００Ｌ１、１００Ｌ２の面積がそのまま維持される）。そして選択された加熱コイル６ＬＣの上に鍋（被加熱物Ｎ）があるかどうかが検知される。この検知は被加熱物載置判断部２８０によって行われる。
【０４０３】  通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの検知情報に基づいて鍋（被加熱物Ｎ）が置いてあると判定すると（ＳＴ５）、その鍋（被加熱物Ｎ）が誘導加熱に適するものかどうかを判定する（ＳＴ６）。この判定は被加熱物載置判断部２８０からの判別情報によって行われる。被加熱物載置判断部２８０は、直径が数ｃｍ等のように余りにも小さい鍋（被加熱物Ｎ）や底面が大きく変形、湾曲等しているような鍋（被加熱物Ｎ）は電気的特性の違いで被加熱物Ｎを判別し、判別結果を判別情報として出力する。
【０４０４】  そして、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいて鍋（被加熱物Ｎ）が適正であるかどうかの判定処理をＳＴ６で行い、適正であると判定した場合は加熱動作開始のステップＳＴ７に進む。統合表示手段１００における左側誘導加熱源６Ｌの対応エリア１００Ｌ１に、設定された火力（例えば、最小火力の「火力１」の１５０Ｗ〜「火力８」の２５００Ｗ。「最大火力」の３０００Ｗの９段階の何れか一つ）が表示される。例えば１０００Ｗである。なお、最初に火力が所定の火力、例えば中火（例えば火力５で、１０００Ｗ）にデフォルト設定されていて、使用者が火力設定を行わずともその初期設定火力で調理開始できるようにしたものでも良い。
【０４０５】  また不適正であった場合、前記した統合表示手段１００のような表示手段がこの段階で既に動作しているので、通電制御回路２００は、その統合表示手段１００に鍋（被加熱物Ｎ）が不適当である旨を表示させ、また同時に音声合成装置３１５にその旨のメッセージ情報を出力してスピーカー３１６より音声で報知出力させる。  このように左右誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの何れかを選択した場合、予め定められた火力（前記したように例えば１０００Ｗ）に基づいて自動的に調理開始を行うので、新たに調理開始指令を入力キーやダイアル、操作ボタンなどで行わなくて良い。もちろん、使用者は誘導加熱開始後に随時火力を任意に変更できる。
【０４０６】  ＳＴ７Ａで左側誘導加熱源６Ｌにて誘導加熱動作が開始されると、その加熱源を構成する主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４による誘導加熱が行われるが、ＳＴ５において鍋（被加熱物Ｎ）が主加熱コイルＭＣだけの上にあるのか、又はそれに加えてどの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上にあるのかが検知されているので、主加熱コイルＭＣだけの上にある場合は、その主加熱コイルＭＣ単独での誘導加熱になり、また少なくとも１つの副加熱コイルＳＣの上にも同じ鍋（被加熱物Ｎ）が置かれている場合は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣによる協同加熱になる。ＳＴ８ではこのような判定処理が行われる。
【０４０７】  協同加熱の場合、それに関与する副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と主加熱コイルＭＣに対し、通電制御回路２００の制御の下に、インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から高周波電流がそれぞれ供給され、協同加熱が開始される（ＳＴ９）。そして通電制御回路２００からの制御指令により広域発光部２７７は黄色の発光、点灯状態（形態１）から赤色の発光、点灯状態（形態２）に発光形態を変化させる（ＳＴ１０）。なおＳＴ３Ａと同じ黄色を発光、点灯させたまま、発光、点灯を間欠的にして使用者には点滅しているように見えるようにすること、又は発光、点灯の明るさを増すことなどの変化にしても良く、何れもこの発明でいう形態の変化、切り替えになる。
【０４０８】  また、通電制御回路２００は、統合表示手段１００に対して、例えば主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１による協同加熱動作中である旨の情報を火力情報と共に出力する。これにより、加熱動作開始している副加熱コイルがＳＣ１であることが前記統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１やＬ２に文字や図形などで表示される。図３０では「主コイルと左側の副コイル同時加熱中」という文字での表示例を示す。なお、その表示部分は、対応エリアＬ１の中であるため、火力情報「火力：３ＫＷ」という表示と隣接している。つまり火力表示と協同加熱動作を示す情報の表示の位置は隣接している。ここでＣＭは、協同加熱動作であることを示す情報に該当するものである。また、通電制御回路２００は、同様側の副コイルも加熱しています」等という音声情報を作成してスピーカー３１６に出力し、スピーカー３１６から上記メッセージが表示と同時に音声で報知される。
【０４０９】  なお、広域発光部２７７の発光、点灯状態継続とは別に、協同加熱に関与している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を使用者が視覚的に特定できるように、例えば図２１に示したように、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４毎に設けた個別発光部２７６を同時に発光、点灯させても良い。
【０４１０】  そして使用者からの加熱調理停止指令が来るまでＳＴ８〜ＳＴ１０の処理が数秒間隔の短い周期で繰り返される。一旦、右側の副加熱コイルＳＣ１が協同加熱に関与していたとしても、使用者が調理の途中で鍋（被加熱物Ｎ）を無意識に、又は意識して前後左右に少し移動させる場合があるため、その移動後には鍋（被加熱物Ｎ）の載置場所が変わってしまう。そこで、常に協同加熱の判断ステップＳＴ８では、前記被加熱物載置判断部２８０の情報を音声合成装置３１５にも出力する。これにより、音声合成装置３１５では、被加熱物載置判断部２８０や温度センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５の情報から通電制御回路２００加熱駆動すべき副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を特定した処理を行った場合、その結果をリアルタイムで報知する。
【０４１１】  一方、ＳＴ８で協同加熱ではないとの判断がされた場合（図３２でいうステップＭＳ１１に相当する）、通電制御回路２００が主インバーター回路ＭＩＶを制御して主加熱コイルＭＣのみを駆動させる。これにより、主加熱コイルＭＣに対し、インバーター回路ＭＩＶから高周波電流が供給され、個別加熱が開始される（ＳＴ１１）。そしてその個別加熱に関与している主加熱コイルＭＣに対応してその加熱域の外周縁部に光を放射する個別発光部２７６を、黄色の発光、点灯状態（形態１）から赤色の発光、点灯状態（形態２）に発光形態を変化させる（ＳＴ１２）。
【０４１２】  なお、ＳＴ３と同じ色を発光、点灯させたまま、発光、点灯を間欠的にして使用者には点滅しているように見えるようにすること、又は発光の明るさを増すことなどの変化にしても良く、何れも形態の変化、切り替えの一種である。なお、個別発光部２７６の発光、点灯状態継続とは別に、広域発光部２７７の発光、点灯をそのまま継続しても良いが、消灯しても良い。そしてステップ１３に進む。
【０４１３】  そして使用者からの加熱調理停止指令が来た場合、あるいはタイマー調理を行っていて所定の設定時間が経過した（タイムアップ）ことが通電制御回路２００で判定された場合、通電制御回路２００は主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を制御して、主加熱コイルＭＣと、その時点で加熱駆動されていた全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電を停止させる。また通電制御回路２００はトッププレート２１の温度が高温であるという注意喚起を行うため、全ての広域発光部２７７と個別発光部２７６を赤色で点滅させる等の方法で高温報知動作を開始させる（ＳＴ１４）。
【０４１４】  高温報知動作は、主加熱コイルＭＣと、全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電が停止されてから予め定められていた所定時間（例えば２０分間）経過するまで、または温度検出回路２４０からの温度検出データによってトッププレート２１の温度が例えば５０℃に下がるまで（自然放熱のため通常２０分間以上要する）継続する。このような温度低下又は時間経過の判断がＳＴ１５で行われ、高温報知条件を満たした場合、通電制御回路２００は高温報知を終了させ、加熱調理器の動作を終了する（この後、自動的に電源スイッチもＯＦＦになる。即ち、電源スイッチがＯＮされたときに、図示しない電源スイッチＯＮ保持用のリレーへの電源供給が絶たれることにより、このリレーがＯＦＦすることで、電源スイッチも自動的にＯＦＦになる。）。
【０４１５】  なお、通電制御回路２００は、高温報知動作開始ＳＴ１４と同期して、前記統合表示手段１００の液晶画面に「トッププレートがまだ高温であるから手を触れないように」という注意文やそのようなことが分かる図形などを表示する。なお統合表示手段１００の周囲でその近傍に、ＬＥＤによって「高温注意」という文字がトッププレート２１の上に浮かび上がって表示されるような表示部を別に設けてそれで高温報知を更にしても良い。
【０４１６】  以上のような構成であるから、この実施の形態２においては、従来加熱できなかったような大径の鍋も誘導加熱でき、しかも加熱コイルに通電が開始されて実質的な誘導加熱動作が始まる前に、全ての加熱領域を個別発光部２７６と広域発光部２７７の発光、点灯によって使用者に知らせることができる。その上で使用者が加熱源を選択して加熱動作が開始された後で、個別発光部２７６と広域発光部２７７の発光、点灯状態が使用者には視認できるから、鍋（被加熱物Ｎ）を置く前の準備段階でも鍋（被加熱物Ｎ）を載置する最適な場所が分かり、使用者には使い勝手が良い。  また高温報知もその個別発光部２７６と広域発光部２７７を利用して行うので、部品点数を増やすことなく、安全性の高い調理器を提供できる。
【０４１７】  次に、広域発光部２７７が、黄色の発光、点灯状態（形態１）から赤色の発光、点灯状態（形態２）に発光形態が変化（ＳＴ１０）した後、協同加熱動作をする副加熱コイルがＳＣ１からＳＣ２へ切り替わった場合の動作について図３４用いて説明する。
【０４１８】  前記したように、使用者が楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）をトッププレート２１上で例えば左に移動させると、被加熱物載置判断部２８０が主加熱コイルＭＣと、左側の副加熱コイルＳＣ２の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断し、この旨の判別情報を通電制御回路２００に出力する。
【０４１９】  図３４において、通電制御回路２００は、被加熱物載置判断部２８０からの判別情報に基づいてこのことを検知すると（ＳＴ１０Ａ）、副加熱コイルＳＣ１に対応する副インバーター回路ＳＩＶ１の制御を停止して、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ２を制御して、主加熱コイルＭＣとその左側にある特定の副加熱コイルＳＣ２だけを連動して動作させる。これにより、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルＭＣとＳＣ２に対してそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ２から高周波電力が供給される。そして右側の副加熱コイルＳＣ１への通電は停止され、既に実行中の「火力」（例えば３０００Ｗ）と所定の火力配分（例えば、左ＩＨ加熱源６Ｌで３ＫＷの火力で調理しようと調理している場合、主加熱コイルＭＣは２.４ｋＷ、副加熱コイルＳＣ１は６００Ｗであるから、４：１）が維持されてそのまま調理が継続される。この３０００Ｗという火力はそのまま統合表示装置１００によって数字と文字で表示され続ける（ＳＴ１０Ｂ）。
【０４２０】  さらに加熱動作している副加熱コイルがＳＣ１からＳＣ２へ切り替わったことが前記統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に文字や図形などで表示される。なお対応エリア１００Ｌ２に表示しても良い。
【０４２１】  そして次のステップＳＴ１０Ｃで使用者が火力設定を変えない限り、使用者からの加熱調理停止指令が来るまでＳＴ８〜ＳＴ１０の処理が繰り返され、使用者からの加熱調理停止指令が来た場合、あるいはタイマー調理を行っていて所定の設定時間が経過した（タイムアップ）ことが通電制御回路２００で判定された場合、図３３のＳＴ１４へ飛び、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと、その時点で加熱駆動されていた全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の通電を停止し処理を終了する（ＳＴ１４〜ＳＴ１６）。
【０４２２】  この加熱動作終了が前記統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に表示される。また使用者が音声合成装置３１５をスイッチ（図示せず）で切っていない限り、ＳＴ１０と同様に、音声でも同時に運転終了が報知される。なお、図３２〜図３５では、制御プログラムを一連のフローチャートで説明したが、異常があるかどうかの判定処理（ＳＴ２）や、鍋の載置有無判定処理（ＳＴ５）、鍋適正判定処理（ＳＴ６）などはサブルーチンとして用意されている。そして加熱制御動作を決めるメインルーチンに対して適宜のタイミングでサブルーチンが割り込み処理されるようになっており、実際の誘導加熱調理実行中には、異常検知や鍋有無検知などが何度も実行されている。
【０４２３】  一方、ステップＳＴ１０Ｃで使用者が「大径鍋」加熱時の火力設定を変えた場合について説明する。  この実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、トッププレート２１上に載置された被加熱物Ｎを加熱する主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４からなる副加熱コイル群ＳＣと、主加熱コイルＭＣに高周波電流を供給する主インバーター回路ＭＩＶと、副加熱コイル群の個々の副加熱コイルにそれぞれ高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４と、主加熱コイルと第１及び又は副加熱コイル上に同じ被加熱物Ｎが載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部２８０、使用者によって操作される誘導加熱時の火力を設定する入力部６４Ｒ、６４Ｌ、７０、７１，７２、９０、９４、１４２〜１４５と、この入力部の設定情報が表示される統合表示手段１００と、前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の出力を独立して制御するとともに前記統合表示手段１００を制御する通電制御回路２００と、を備え、通電制御回路２００は、前記被加熱物載置判断部２８０からの情報に基き前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣとによる協同加熱動作が開始された場合、使用者の設定した所定火力となるように、主インバーター回路ＭＩＶの出力と副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の出力とを所定の配分に制御し、その後協同加熱動作する副加熱コイルＳＣの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった状態では、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段１００は、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増加、減少又は他の副加熱コイルへの切り替えに拘らず、前記所定の火力が目視できる表示をする構成にしてある。
【０４２４】  図３４のＳＴ１０Ｃにおいて、火力の変更指令があったと判断された場合は、図３５のＳＴ１７に進む。ＳＴ１７ではその変更後の火力が所定の火力レベル（例えば５０１Ｗ）よりも大きいか小さいかの判断がされ、所定火力よりも大きい火力に変更される場合はＳＴ１８に進み、通電制御回路２００の制御によって所定の火力配分が維持される。つまり、前記した３０００Ｗの例では、実行中の火力が３０００Ｗの場合、所定の火力配分とは、主加熱コイルＭＣは２４００Ｗ、副加熱コイルＳＣ２は６００Ｗで、４：１であったので、この配分が維持される。そして通電制御回路２００によって変更後の設定火力が統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に「火力中  １ＫＷ」のように表示される。
【０４２５】  一方、所定の火力レベル（５０１Ｗ）より小さい火力（１５０Ｗ、３００Ｗと５００Ｗの３つがある）に変更される場合、ステップ１７の処理でステップ１９に進むようになり、別の火力配分になるように通電制御回路２００が制御指令信号を主インバーター回路ＭＩＶと、副インバーター回路群ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に出力する。このため、協同加熱する副加熱コイルＳＣが１つの場合でも２個以上の場合でも、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣとの火力の差は一定の率に維持される。またこの変更後の火力は、そして変更後の設定火力が統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に「火力：小  ５００Ｗ」のように表示される。
【０４２６】  具体的に代表的な火力と主副火力比の例を、図３６と図３７に示す。  図３６（Ａ）は、最大火力３ＫＷの場合の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値（Ｗ）で、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比４：１固定の場合である。 
【０４２７】  図３６（Ｂ）は、火力６（１．５ＫＷ）の場合の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値（Ｗ）を示し、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比４：１固定の場合である。
【０４２８】  図３７（Ａ）は火力３（５００Ｗ）の場合の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値（Ｗ）を示し、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比３：２に変化した場合である。
【０４２９】  一方、所定の火力レベル（５０１Ｗ）より小さい火力（１５０Ｗ、３００Ｗと５００Ｗの３つ）に変更される場合、火力比が４：１では、副加熱コイルＳＣの最小駆動火力を５０Ｗ以下で駆動することになり、問題である。例えば図３７（Ｂ）に示すように、５００Ｗの火力を、火力比４：１で得ようとすると、副加熱コイルＳＣを２５Ｗや３３Ｗという小火力にて駆動することになるからである。
【０４３０】  すなわち、現実の製品では被加熱物Ｎとなる金属鍋の個々のインピーダンスが異なるため、所定値以上の大きさ高周波電力を印加しても鍋に投入され熱に変換される割合は一定ではないことから、本実施の形態で説明したように電流検出センサー２２７で、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣと共振コンデンサー２２４Ｌの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、被加熱物Ｎがあるかどうかという判定や誘導加熱に不適当な鍋（被加熱物Ｎ）であるかどうかの判定、さらには正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出されていないかどうか等の判定に利用している。これにより指定された火力を発揮するように誘導加熱コイルに印加する電流を細かく制御している。従って、火力設定を小さくした場合、流れる電流も微小で、その検知が正確にできなくなる問題が生ずる。言い換えると、火力が大きい場合は共振回路に流れる電流成分の検知が比較的容易であるが、火力が小さい場合は、電流センサーの感度上げるなどの対策を実施しない限り火力変化に正確に対応できないことがあり、目的とするような正確な火力制限動作を実行できないからである。
【０４３１】  図示していないが、前述したように、実際にはインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に対する電源の入力電流値も検知する入力側の電流センサーを設けているので、この電流値と、前記した（出力側の）電流センサーによるコイルの出力側の電流値の両方を併用して適切な制御をするものでも良い。
【０４３２】  なお、副加熱コイルＳＣも、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの主加熱コイルと同様に、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線からなる集合線で形成されているが、誘導加熱を生じさせる電流が流れる断面積自体が小さいから、主加熱コイルＭＣに比較して大きな駆動電力を投入できず、最大加熱能力も相対的に小さい。但し、前記したようにコイル単体の細い線の線径を更に細くし、かつより多く巻いてコイル導線の表面積を増やせば、インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の駆動周波数を上昇させても表皮抵抗を減らすことができ、損失を抑制して温度上昇も抑制しながら更に小さな火力を連続的に制御できる。
【０４３３】  図３７（Ｂ）は、火力３（５００Ｗ）の場合の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値（Ｗ）を示し、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比４：１固定の場合である。
【０４３４】  そこで、この実施の形態２では火力配分を３：２に変更する制御を行っている。  なお、火力１２０Ｗや３００Ｗの場合、火力配分３：２でも最小駆動火力５０Ｗ以上が維持できない場合があるので、その場合は、統合表示手段１００の対応エリア１００Ｌ１に「設定された火力が小さすぎて加熱調理できません。火力を５００Ｗ以上に設定して下さい」のように火力変更を促す表示がされるか、または主加熱コイルＭＣだけの加熱に制限するなどの制御が行われる。実際に主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣの両方に跨るような大きな鍋を１２０Ｗや３００Ｗで加熱する場面は想定しにくいので、上記のような制御をしても実際の使い勝手を損なう懸念はない。
【０４３５】  協同加熱動作時に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４の火力比、すなわち主副火力比が略一定の範囲となるように、それぞれに供給する電力量を通電制御回路２００にて制御しているが、上記したように小さな火力設定の場合に印加する電力量を低く抑えることが難しいから、実際の電力供給時間を制限することによって単位時間当たりの電力量を下げるような制御にしても良い。例えば副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対して電力印加時間を通電率制御によって例えば５０％に減らせば、実際に加熱に寄与する単位時間あたりの電力量を５０％にすることが可能である。つまり印加する電力の周波数を制限するだけでは火力を減らすことが困難な場合は、通電率制御により電力を供給する時間と供給しない時間との割合を減らすことで更に実質的に作用する電力を、より小さな値まで絞ることができるので、このような制御を採用しても良い。
【０４３６】  なお、この発明の実態形態２において協同加熱時に、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４との火力比を略一定に維持するとしているが、協同加熱中のあらゆる場面において常に火力比を「所定の比」に維持することが保証されたものではない。例えば、加熱駆動中には常にインバーター回路の入力側と出力側に流れる電流との差を検知し、その結果を通電制御回路２００にフィードバックする制御が行なわれているため、火力設定を使用者が変えた場合に、その変更直後は過渡的に制御が安定しない場合があり、目標とする火力比から一時的に外れることがある。また鍋を協同加熱中に横に移動させたり、短時間だけ持ち上げたりした場合、そのような挙動を電流センサー２２７、２６７Ａ〜２６７Ｄが検知して誤った使用方法でないかどうか等を識別することが必要であり、適当な制御方法を選択する時間が必要となる。
【０４３７】  この識別や適応制御の実行が確定するまでの間、目標とする火力比から一時的に外れることがあっても良い。使用者は瞬間的な印加電流の変化などを知るよりも、自分が設定した火力が意図に反して変更されていないことを確認できれば、調理の過程で不安感を抱くことがない。
【０４３８】  なお、火力設定を使用者が変えない場合であっても、別の調理を使用者が選択した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４との火力比は変わる場合がある。例えば外形が長方形の大型のフライパンを用い、それを前後方向に長くなるように、かつ中心点Ｘ１より少し左側位置でトッププレート２１の上に置いてハンバーグを数個焼いている場合は、図１９に示した主加熱コイルＭＣ並びに左斜め前の第２の副加熱コイルＳＣ２と左斜め後部の第４の副加熱コイルＳＣ４で加熱することになる。
【０４３９】  そのフライパン底面全体が平均的に温度上昇するよう、例えば火力１．５ＫＷ又は２ＫＷが推奨され、所定の火力比で主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ４に対する供給電力量の制御目標値が設定されるが、同じ位置に同じフライパンを置いて２ＫＷ又は１．５ＫＷで今度は数個以上の卵を使った卵焼きをする場合、フライパン底面全体に調理の具材（卵を溶いたもの）が薄く広がるので、フライパンの底面中央部より周辺部の温度上昇を早め、周辺部の火力を少し強めた方が調理の出来映えが良い場合がある。
【０４４０】  そこでこのような調理の場合は、２つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ４全体の火力の方を、主加熱コイルＭＣの火力よりも大きくする。このように実際の調理内容によっては、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４との火力比を（同じ火力レベルであっても）変えることが望ましい。
【０４４１】  また実施の形態１でも説明したように、このような温度均一性が重視される調理メニューの場合、例えば加熱開始から所定時間の間は、中央にある主加熱コイルＭＣを最終火力で駆動しておき、同時に協同加熱に参加する副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４をそれよりも大きな火力で駆動する（ＯＮ状態とする）ことにより、フライパンなどの鍋肌（鍋の側面）だけを余熱するといった調理が実現できる。
【０４４２】  なお、この実施の形態２では、主加熱コイルＭＣ側の方が副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４全体の火力よりも大きな火力を発揮するように設定されているが、本発明はこれに何ら限定されるものではない。主加熱コイルＭＣ側と個々の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の構造や大きさ、あるいは副加熱コイルＳＣの設置数などの条件によって、色々な変更が可能であり、例えば、副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４全体の火力の方を主加熱コイルＭＣの火力よりも大きくしたり、両者を同じにしたりしても良い。
【０４４３】  但し、一般家庭での使用を考えた場合、通常は円形の普通サイズの鍋、例えば直径２０ｃｍ〜２４ｃｍ程度の鍋を使用する頻度が高いので、そのような一般的な鍋を使用した場合、主加熱コイルＭＣ単独で誘導加熱することになるから、このような調理に必要な最低火力を発揮できる配慮をすることが望ましい。一般家庭で使用される場合は通常サイズの鍋の使用頻度が大きく、大径鍋の使用頻度は小さいと考え、それを前提にすれば、一般家庭で使用されるのは主に主加熱コイルであると考え、中央の加熱コイルを主加熱コイルＭＣと呼んでいる。
【０４４４】  また協同加熱時、つまりある時間内において２つ以上の独立した誘導加熱コイルを共に駆動して磁気的に連携させる場合は、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の動作タイミングを合わせることが安定した確実な制御の観点から望ましい。例えば、主インバーター回路ＭＩＶと第１の副インバーター回路ＳＩＶ１による加熱の開始タイミング、加熱の停止タイミング、火力の変更タイミングの少なくとも何れか１つを合わせることが望ましい。この一例としては、主インバーター回路ＭＩＶと第１の副インバーター回路ＳＩＶＩが同時に動作している状態から、第２の副インバーター回路ＳＩＶ２に動作が切り替わる際、主インバーター回路ＭＩＶと第１の副インバーター回路ＳＩＶＩの動作を同期させて停止し、その後、主インバーター回路ＭＩＶと第２の副インバーター回路ＳＩＶ２の２つを同時に駆動開始させるようにすることが考えられる。
【０４４５】  なお、主インバーター回路ＭＩＶと各副インバーター回路ＳＩＶは、駆動直後の所定時間（例えば１０秒間）だけは所定の低火力に制限され、この所定時間内に実施の形態１において図３３で示したような、異常があるかどうかの判定処理（ＳＴ２）や、鍋の載置有無判定処理（ＳＴ５）、鍋適正判定処理（ＳＴ６）などの一部又は全部を割り込み処理し、問題なければ、その後自動的に使用者が設定されている火力まで増加させて調理続行するという制御にしても良い。
【０４４６】  なお、上記の例では、加熱コイルと共振コンデンサーの並列回路から成る共振回路を例に挙げて説明したが、加熱コイルと共振コンデンサーの直列回路から成る共振回路を用いても良い。
【０４４７】  また、この実施の形態２では、左側加熱コイル６ＬＣが誘導加熱中である場合には左冷却室８Ｌの送風機３０のみを運転し、右冷却室８Ｒの送風機３０は運転しない、という前提で説明したが、加熱調理器の使用状態（例えば左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを同時に駆動して直前まで別の調理をしていたとか、あるいは中央誘導加熱源６Ｍやグリル加熱室９を使用するとかのケースをいう）や、上部部品収納室１０の温度等の環境によっては、左右の冷却室８Ｌ、８Ｒの各送風機３０を同時に運転しても良く、また左右それぞれの送風機３０の運転速度（送風能力）は常に同じではなく、一方又は両方を調理装置使用状態に応じて適宜変化させるようにしても良い。
【０４４８】  また、左右の冷却ユニットＣＵの外形寸法は必ずしも同じでなくともよく、送風機３０や回転する翼部３０Ｆ、モータ３００、ファンケース３７、部品ケース３４の各部寸法も、冷却される対象物（誘導加熱コイル等）の発熱量や大きさ等に応じて適宜変更できるが、左右の誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの最大火力が同等の場合には、２つの冷却ユニットＣＵの構成部品の寸法や仕様を可能な限り共通化し、生産コスト低減や組立性向上を図ることが望ましい。冷却ユニットＣＵを左右何れか片側に設置することなど変更することは本発明の趣旨とは何ら関係しない。
【０４４９】  また、以上の実施の形態２では、統合表示手段１００は、左側誘導加熱源６Ｌ、右側誘導加熱源６Ｒ、中央誘導加熱源６Ｍ、輻射式電気加熱源（ヒーター）２２、２３の４つの熱源の動作条件を個別又は複数同時に表示できる上、入力キー１４１〜１４５をタッチ操作することで加熱動作の開始や停止を指令し、また通電条件を設定することが出来たが、このような通電制御回路２００に対する入力機能を備えず、単なる表示機能だけに限定したものであっても良い。
【０４５０】  さらに前記主加熱コイルＭＣ及び副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上方に同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部２８０は、上記実施の形態で説明した赤外線センサー３１のように温度を検出するものや、電流検出センサー２２７のように加熱コイルに流れる電流を検出するものの他に、センサーの上方に鍋（被加熱物Ｎ）があるかどうかを光学的に検知する手段を用いても良い。例えば、トッププレート２１の上方に鍋（被加熱物Ｎ）がある場合は、台所の天井の照明器具や太陽光などが入射されないが、鍋（被加熱物Ｎ）が無い場合はそれら照明光や太陽光などの外乱光が入射するので、これらの変化を検知するものであっても良い。
【０４５１】  また加熱コイルに流れる電流とインバーター回路に流れる入力電流とに基づいて鍋（被加熱物Ｎ）の材質を判定する方法以外としては、例えば加熱コイルに流れる電圧とインバーター回路に流れる入力電流とに基づいて鍋（被加熱物Ｎ）の材質を判定する方法など、他の電気的特性を利用する方法が考えられる。例えば、特開２００７−２９４４３９号公報には、そのようにインバーター回路への入力電流値と加熱コイルに流れる電流値とに基づいて被加熱体の材質と大きさを判別する技術が紹介されている。
【０４５２】  なお、この発明の実態形態２で、主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上に、同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っていることを被加熱物載置判断部２８０が「判断する」と説明しているが、実際に鍋が１つであること自体は判断していない。つまり現実に置かれた鍋の数をカウントする処理は採用していない。この種の誘導加熱調理器においては、一つの誘導加熱コイルの上に複数個の被加熱物Ｎが同時に載せられた状態で調理されるということは想定しにくいので、本発明者らは、前記した電流センサー２２７、２６７Ａ〜２６７Ｄによって主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のインピーダンスの大きさを検知し、そのインピーダンスに大きな差がない場合を「同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っていること」とみなすことにしたものである。
【０４５３】  言い換えると、被加熱物載置判断部２８０は図２３に示すように、主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流の大きさが分かるから、それぞれのインピーダンスの大きさが分かる。そこでこのインピーダンスの値が所定の範囲に入っている場合には、同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っているという判断信号を通電制御回路２００に送信する。同じように赤外線センサー３１で温度を検知する場合も、複数個の加熱コイルに対応した各赤外線センサー３１の検出温度が同等であるかどうかという比較結果から同一の鍋（被加熱物Ｎ）が載っていると被加熱物載置判断部２８０が判断するものであり、前記した鍋の有無によって受光量が変化することを利用した光センサーという手段を用いる場合も、光の受光量の大小比較から主加熱コイルＭＣと１つ以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上に鍋が載っていると処理することが現実的である。
【０４５４】  前記したように、被加熱物載置判断部２８０が、主加熱コイルＭＣの上方とその周辺にある４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の上にも跨るような大きさの被加熱物Ｎが載置されていると判断した場合、誘導加熱を開始する前の最初の段階（異常検知処理を終えたあと）、図３０に示すように、統合表示手段１００には、選択できる調理メニューとしては、実施の形態１と同様に「高速加熱」、「揚げ物」、「湯沸し」、「予熱」、「炊飯」、「茹で」、「湯沸し＋保温」という７つが表示される。
【０４５５】  そこでこれら調理メニュー選択用の７つのキーＥ１Ａ、Ｅ１Ｂ、Ｅ１Ｃ、Ｅ２Ａ、Ｅ２Ｂ、Ｅ３Ａ、キーＥ３Ｂの部分の内、例えば高速加熱のキー部分にタッチすると、図２６に示すように、高速加熱の調理メニューが選択され、「高速加熱」が選択されたことが文字で表示される。図３０では選択キーＥ１Ａ自体がそのまま表示され続けることで高速加熱の実行を示している。
【０４５６】  この実施の形態２においても、この高速加熱を選定した場合、被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定でき、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、実施の形態１と同様に１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲での中から使用者が任意で選定できる。
【０４５７】  主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。また主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。
【０４５８】また、調理メニュー選択用の７つのキーの内、「茹で」の選択キーＥ１Ｃをタッチすれば、  「茹で」の調理メニューを行なえる。例えば主にパスタを茹でる目的で使用される大径で深い「パスタ鍋」という深鍋を用いる場合でも、この実施の形態２では高速度で湯を沸かし、茹で調理に移行できる。
【０４５９】  例えば火力のフォルト値は２０００Ｗであるが、使用者は最初から火力を３０００Ｗに設定して加熱開始すると良い。この場合、主副火力比は自動的に制御部１００で決定され、使用者が任意に設定しなくとも良く、例えば主加熱コイルＭＣの火力は１０００Ｗ、副加熱コイル４つの内の合計火力は２０００Ｗに設定される。水が沸騰した際に、通電制御回路２００は報知信号を出し、統合表示手段１００の所定のガイドエリア１００ＧＤに、パスタや麺の投入を促す表示を行い、同時に音声合成装置３１５で使用者にその旨報知する。このときに、火力を再度設定しない場合は、自動的に火力を下げる旨報知する。
【０４６０】  使用者が何の操作もしない場合、実施の形態１のように、沸騰状態になると通電制御回路２００は火力を下げる指令信号を主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に出力する。使用者が再度火力を設定した場合、あるいは統合表示手段１００の所定の表示エリア１００Ｌ２に現れる「茹で開始」という入力キーをタッチすると、再度３０００Ｗ加熱が開始されが、この場合、隣接する４つの副加熱コイルを、例えばＳＣ１、ＳＣ２の２個の組と、ＳＣ３、ＳＣ４の２個の組に分け、これら２つの組を交互に１５秒ずつ、それぞれの組の火力総和は１５００Ｗずつに設定されて加熱駆動する。
【０４６１】  このようにして沸騰以後はお湯の対流を促進する制御が自動的に行われる。なお、また使用者が沸騰直後に、火力を３．０ＫＷ未満、例えば２。０ＫＷや１．０ＫＷに下げても、その火力量の総和を超えない範囲で、同様な対流促進制御による加熱動作が実行される。
【０４６２】  以上のように、本実施の形態２においては、加熱条件を表示する統合表示手段１００には前記した７つの調理メニューＥ１Ａ、Ｅ１Ｂ、Ｅ１Ｃ、Ｅ２Ａ、Ｅ２Ｂ、Ｅ３Ａ、キーＥ３Ｂ選択用キーが、使用者によって選択操作可能な状態に表示される。このため、目的とする調理メニューの選択によって適合する加熱駆動パターンが制御部により自動的に決定されるから、加熱時間重視や温度均一性重視などの使用者の目的、希望に応じた加熱コイルの駆動形態になることに加え、その調理メニューの選択キーが表示部で操作できることにより使用者の誤使用解消や精神的な負担の軽減等ができるという利点がある。
【０４６３】  以上説明した通り、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、第１の発明の構成を備えている。すなわち、実施の形態１に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置されるトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱源６Ｌ及び第２の誘導加熱源６Ｒ、これらの加熱源の各誘導加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する通電制御回路２００と、この通電制御回路２００に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部Ｅと、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２の誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの各誘導加熱コイルを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の誘導加熱源６Ｌは円形な中央コイル（主加熱コイル）ＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の誘導加熱源６Ｒの円形加熱コイル６ＲＣは、前記側部コイルを包含する円の直径（Ｒ３の２倍。ＤＢ：約２００ｍｍ）より小さく、かつその中央コイルＭＣの外径（Ｒ１の２倍。約１３０ｍｍ）よりも大径（Ｒ２の２倍。約１８０ｍｍ）であり、前記第１の誘導加熱源６Ｌは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレート２１の上で、中央コイルＭＣ単独加熱、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱及び第２の誘導加熱源６Ｒ単独加熱、という３つの加熱手段を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱物Ｎに対応することができ、使い勝手を向上させることができる。
【０４６４】  また、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、第２の発明の構成を備えている。すなわち、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置されるトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び第３の誘導加熱部６Ｍと、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部２００と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２、第３の加熱部６Ｌ、６Ｒ、６Ｍの各誘導加熱コイルを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の誘導加熱部６Ｒは円形な中央コイルＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の加熱部６Ｒの円形加熱コイル６ＲＣは、前記第１の誘導加熱部６Ｌの直径（Ｒ３の２倍。ＤＢ：約２００ｍｍ）より小さく、かつ前記中央コイル６ＭＣの外径（約１３０ｍｍ）よりも大径（１８０ｍｍ）であり、前記第３の加熱部には前記第２の加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣの外径（１８０ｍｍ）よりも小径（約１３０ｍｍ）な円形コイル６ＭＣを具備し、前記第１の誘導加熱部６Ｒは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレート２１の上で、第１の誘導加熱部６Ｌの中央コイルＭＣ単独加熱、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱、第２の加熱部６Ｒ単独加熱及び第３の加熱部６Ｍ単独加熱、という４つの加熱手段を選択でき、単に３種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱物Ｎに対応することができ、使い勝手を向上させることができる。
【０４６５】  また、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、第３の発明の構成を備えている。すなわち、実施の形態３に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置されるトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に横方向に並べて隣接して配置された第１の誘導加熱部６Ｌ及び第２の誘導加熱部６Ｒ、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部２００と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２の加熱部６Ｌ、６Ｒの各誘導加熱コイル６ＲＬ、６ＲＭを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の誘導加熱部６Ｒは、円形な中央コイルＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の加熱部６Ｒの円形加熱コイル６ＲＣは、前記前記第１の誘導加熱部６Ｒの直径（Ｒ３の２倍。ＤＢ：約２００ｍｍ）より小さく、かつ前記中央コイルＭＣの外径（約１３０ｍｍ）よりも大径（約１８０ｍｍ）であり、前記第１の誘導加熱部６Ｒは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記収納空間１０の左右両壁面と前記第１及び第２の加熱部の各加熱コイルとの対向間隔Ｗ８（３０ｍｍ以下。望ましくは２２ｍｍ）、Ｗ１０（３０ｍｍ）に比較して、第１及び第２の対向間隔Ｗ５（１００ｍｍ）を大きくしたものである。これにより限られた面積のトッププレート２１の上で、中央コイルＭＣ単独加熱、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱及び第２の加熱部６Ｒ単独加熱、という３つの加熱手段を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱物Ｎに対応することができ、使い勝手を向上させることができる。また第１、第２の加熱部を同時に駆動した場合でも、両加熱部の間の空間距離を大きくしているため干渉音が発生することを抑制することが期待できる。
【０４６６】  また、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、第４の発明の構成を備えている。すなわち、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置されるトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び第３の誘導加熱部６Ｍと、これらの加熱部の各誘導加熱コイル６ＬＣ，６ＲＣ、６ＭＣに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部２００と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体の内部には前記第１、第２、第３の誘導加熱部の各誘導加熱コイルを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の加熱部６Ｒは円形な中央コイルＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣは、前記第１の誘導加熱部６Ｒの直径（約２００ｍｍ）より小さく、かつ前記中央コイルＭＣの外径（約１３０ｍｍ）よりも大径（１８０ｍｍ）であり、前記第３の加熱部６Ｍには前記第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣの外径（１８０ｍｍ）よりも小径（約１３０ｍｍ）な円形コイル６ＭＣを具備し、前記第１の誘導加熱部６Ｒは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルと側部コイルの協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記第３の加熱部６Ｍの最大火力）を前記第１及び第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒの最大火力（３０００Ｗ）よりも小さく、１５００Ｗに設定し、この第３の誘導加熱部６Ｍの加熱コイル６ＭＣと前記第１及び第２の誘導加熱部の加熱コイルとの対向間隔Ｗ１１，Ｗ１２よりも、前記第１及び第２の誘導加熱部の加熱コイル相互間の間隔Ｗ５を大きくしたものである。これにより限られた面積のトッププレートの上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱、第２の加熱部単独及び第３の加熱部単独の４つの加熱を選択でき、単に３種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱物Ｎに対応することができ、使い勝手を向上させることができる。また第３の誘導加熱部に比較して大きな火力が第１、第２の誘導加熱部に投入されて同時に加熱駆動された場合でも、第１、第２の誘導加熱部の間の空間距離を大きくしているため干渉音が発生することを抑制することが期待できる。
【０４６７】  また、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、第５の発明の構成を備えている。すなわち、実施の形態２に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置される所定の横幅寸法Ｗ２を有するトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部６Ｌ及び第２の誘導加熱部６Ｒ、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部２００と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒの各誘導加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の誘導加熱部は円形な中央コイルと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部コイルとを備え、前記第２の誘導加熱部６Ｒの円形加熱コイルは、前記第１の誘導加熱部の直径（約２００ｍｍ）より小さく、かつ前記中央コイルＭＣの外径（約１３０ｍｍ）よりも大径であり、前記第１の誘導加熱部６Ｒは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記収納空間１０は、前記トッププレート２１の横幅寸法Ｗ２を前記収納空間１０の最大横幅寸法Ｗ３より大きく設定し左右に張り出す形状にしたものである。これにより限られた横幅寸法Ｗ３の収納空間でありながら、それよりも左右両側に大きく張り出したトッププレート２１の上で、中央コイルＭＣ単独、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱及び第２の誘導加熱部６Ｒ単独の３つの加熱を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱物Ｎに対応することができ、使い勝手を向上させることができる。
【０４６８】実施の形態３  図３８〜４２は、本発明の実施の形態３に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図３８は、トッププレート２１の下方にある誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ、６Ｍの位置と大きさが分るように、透視状態で記載した平面図である。  図３９は、トッププレート２１を取り外し、誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ、６Ｍが収容された部品収納室１０全体を記載した平面図である。  図４０は、図３８のＤ３ーＤ３線断面図である。図４１は、本体部Ａの左側誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣを示す寸法説明図であり、図４２はその側部加熱コイル（副加熱コイル）ＳＣの拡大寸法説明図である。
【０４６９】  この実施の形態３の特徴点は、第２の誘導加熱部に相当する右側誘導加熱源６Ｒの設置位置を前記実施の形態１，２に比較して手前側に移動させ、真横に並ばないようにした点にある。また、本体部Ａの左右両側に冷却ユニットＣＵをそれぞれ収納せず、右側にのみに設置した点にある。
【０４７０】  調理器の外殻を構成している金属板製の本体ケース２は、その上面開口全体がトッププレート２１で塞がれている。２Ｒは本体ケース２の上端部を右に水平に折り曲げて形成した平坦なフランジ部である。２０はトッププレート２１の周囲を覆う額縁形状の枠体で、トッププレート２１を本体ケース２に固定している。  本体ケース２の内部は、金属製の水平仕切り板２５によって上下に区画されており、水平仕切り板２５とトッププレート２１との間を部品収納室１０にしている。水平仕切り板２５の下方には、金属製の箱状グリル加熱室９が設置されている。１３３はグリル庫９と水平仕切り板２５との間を遮るように設置された断熱性の仕切り板である。
【０４７１】  本体ケース２の内部は、仕切り板１３３の右側が冷却空間１３４になっている。この冷却空間は図１２に示す右側冷却室８Ｒに相当するものである。ＣＵはこの冷却空間に上方から挿入して設置された冷却ユニットである。
【０４７２】  冷却ユニットＣＵは、図３８に示すように縦断面形状が長方形又は正方形を有する筒状の部品ケース３４と、このケースの後方開口部に収納された送風機３０（図示せず）とを備えている。このケース３４の前方開口部は閉鎖されている。  冷却ユニットＣＵは、本体部Ａの外部から室内の冷たい空気を前記送風機３０で吸引し、その空気によって、前記右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣ、左側の誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣ、及び中央誘導加熱源６Ｍの加熱コイル６ＭＣを冷却するものである。
【０４７３】  前記水平仕切り板２５には、右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣの真下に、通気口１３５が形成されている。また部品ケース３４の天井面には、前記通気口１３５に対応した位置に排気口３４Ａが形成されている。この通気口は図１７の第１の排気口３４Ａに相当しているなお、排気口３４Ａから通気口１３５からまで間の風路には、空気が途中で外部へ漏れないようにパッキン（図示せず）が設けてある。４１Ａ、４１Ｂ、４１Ｃは、前記部品ケース３４の内部に互いに所定の間隔を置いて縦に設置された３枚の回路基板であり、左側の誘導加熱源６Ｌのインバーター回路２１０Ｌ専用、右側誘導加熱源６Ｒのインバーター回路２１０Ｒ専用、中央誘導加熱源６Ｍのインバーター回路２１０Ｍ専用として、それぞれ設けてある。
【０４７４】  前記３つの回路基板４１Ａ、４１Ｂ、４１Ｃの表面には、インバーター回路を構成する電力用半導体スイッチング素子等の発熱性電子部品・電気部品類を取り付けた放熱フィン４３Ａ、４３Ｂ、４３Ｃがそれぞれ取り付けてある。これらの放熱フィンは、部品ケース３４の中から前記排気口３４Ａに向かって流れる冷却風によって冷却される。  ２９０は、右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣを取り付けた耐熱樹脂製の円形支持体（コイル支持体）である。この支持体は、加熱コイル６ＲＣの下面が所々で露出するように多数の通気孔が形成されており、全体が所定の通気性を有するように、格子状に形成されている。
【０４７５】  加熱コイル６ＲＣの最外周面と本体ケース２の部品収納室１０の右側面との間には、３０ｍｍ以上の空間Ｗ１０が確保されている。この空間は、加熱コイル６ＬＣと本体ケース２との間の電気絶縁性確保や、本体ケース２が異常加熱されないためのものである。
【０４７６】  図４０は、右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣの上方に、使用できる最も大きな被加熱物Ｎを置いた状態を示している。ＤＲ１は加熱コイル６ＲＣの外形寸法を示し、ＤＲ２は被加熱物Ｎとなる金属鍋の平坦な底の直径寸法、ＤＲ３はその同じく金属鍋の胴部の直径寸法である。前記加熱コイル６ＲＣの直径寸法ＤＲ１が例えば１８０ｍｍである場合、金属鍋の平坦な底の直径寸法ＤＲ２は２２０ｍｍ以下が望ましい。
【０４７７】  図４０は、底面の直径寸法ＤＲ２が２２０ｍｍ、胴部の直径寸法ＤＲ３が２４０ｍｍの金属鍋が使用されている状態であり、これがこの加熱調理器では、誘導加熱時に適正に使用できる最も大きな被加熱物Ｎであると想定している。前記トッププレート２１の上面には、実施の形態２で説明したような、案内マーク６ＲＭが各加熱コイル６ＲＣと同心円状に表示されている。右側の加熱コイル６ＲＣは外径寸法ＤＲ１が１８０ｍｍであるので、案内マーク６ＲＭの直径は前記胴部の直径寸法ＤＲ３と大体同じで、２４０ｍｍになっている。
【０４７８】  このような最も大きな被加熱物Ｎを使用した場合でも、枠体２０まで所定の距離Ｗ２２が確保されるように、前記トッププレート２１は前記フランジ２Ｒの上方で右側に張り出している。言い換えると、部品収納室１０の右壁よりも右側方向に９０〜９５ｍｍ程度、前記トッププレート２１が広がっているので、最も大きな被加熱物Ｎを使用した場合でも、その被加熱物Ｎが枠体２０の上に乗り上げることはない。仮に、高温の被加熱物Ｎが枠体２０の上に乗り上げ、又はそれに近接した状態になると、例えば被加熱物Ｎが高温のてんぷら油を入れた鍋であった場合、被加熱物Ｎが枠体２０を高温度に加熱し、その下方にある流し台等の厨房家具（図示せず）を過度に加熱し、その変形を招くなどの不具合を誘発する懸念がある。
【０４７９】  なお、冷却ユニットＣＵから、加熱コイル６ＲＣに向かった冷却風の一部はそのコイル６ＲＣの手前で分岐して左側の誘導加熱源６Ｌにダクト（図示せず）によって案内される構成になっている。また中央の誘導加熱源６Ｍの加熱コイル６ＭＣには、右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣを通った風が別のダクト（図示せず）によって案内され、加熱コイル６ＭＣも冷却される構成になっている。
【０４８０】  このように部品収納室１０の下方に冷却ユニットＣＵを配置した場合、前記第２の実施の形態（特に図１８参照）のように部品収納室１０の左右空間が、冷却ユニットＣＵの設置によって狭められることがないという利点がある。つまり部品収納室１０の左右両側面近くまで左右誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの加熱コイルを設置できるため、前記実施の形態２に比較して左側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＬＣの直径を大きくすることができる。
【０４８１】  また加熱コイル６ＬＣの直径を大きくしなくとも、部品収納室１０の大きさが第２の実施の形態と同じであった場合を想定すると、他の加熱コイル６ＭＣ、６ＲＣとの対向間隔Ｗ１２、Ｗ５や、あるいは部品収納室１０の壁面との対向間隔Ｗ７、Ｗ８、Ｗ９、Ｗ１０をさらに大きく確保することができる。仮にこのような対抗間隔を確保しておかないと、加熱コイル６ＬＣ、６ＭＣ、６ＲＣによって本体部Ａを構成する金属部分が不用意に加熱され、又は一方の加熱コイルが他の加熱コイルの動作に悪影響を及ぼす懸念がある。
【０４８２】  なお、実際の製品では加熱コイル６ＬＣ、６ＭＣ、６ＲＣの最外周縁部分には、実施の形態２に示したような防磁リング（図２７参照）が設置されたり、広域発光部２７７が設置されたりするので、加熱コイル６ＬＣ、６ＭＣ、６ＲＣと部品収納室１０の壁面との対向間隔Ｗ７、Ｗ８、Ｗ９、Ｗ１０を大きく確保することができることは調理器の設計上で余裕ができる利点となる。
【０４８３】  部品収納室１０の小型化については、ワイドバンドギャップ半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子を用いることで従来よりも簡単に実現できる。すなわち、ワイドバンドギャップ半導体は耐熱性も高いため、前記放熱フィン４３Ａ、４３Ｂ、４３Ｃの小型化が可能となり、結果として３枚の回路基板４１Ａ、４１Ｂ、４１Ｃの設置空間も小さくでき、本体ケース２の冷却空間１３４に冷却ユニットＣＵを設置できることになる。
【０４８４】  なお、回路基板４１Ａ、４１Ｂ、４１Ｃの中で、各種の半導体スイッチング素子及びダイオード素子の両方がワイドバンドギャップ半導体によって形成されていることが望ましいが、いずれか一方の素子がワイドバンドギャップ半導体よって形成されていてもよく、上記したような効果を得ることができる。
【０４８５】  図３８、３９においてＫＡは、中央誘導加熱源６Ｍの中心点と左側誘導加熱源６Ｌの中心点Ｘ１とを結ぶ直線と、前後方向の中心線ＣＬ２との角度を示し、約５５度である。ＫＢは、右側誘導加熱源６Ｒの中心点Ｘ２と左側誘導加熱源６Ｌの中心点Ｘ１とを結ぶ直線と、前後方向の中心線ＣＬ２との角度を示し、約８５度である。ＫＣ１は、左側誘導加熱源６Ｌの副加熱コイルＳＣ２の配置角度を示し、左右中心線ＣＬ４を基準に４５度になっている。ＫＣ２は同じくＳＣ４の配置角度であり、４５度である。他の２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ３も左右中心線ＣＬ４から４５度ずつ離れた位置にあり、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は９０度間隔で主加熱コイルＭＣの周囲に配置されている。
【０４８６】  Ｗ３２は中央誘導加熱部６Ｍの中心点から右側誘導加熱源６Ｒの中心点Ｘ２までの間隔であり、約１９３ｍｍである。  Ｗ３３は中央誘導加熱源６Ｍの中心点から左側誘導加熱源６Ｌの中心点Ｘ１までの間隔であり、約２２７〜２３０ｍｍの範囲から選択されている。なお、中央誘導加熱部６Ｍの加熱コイル６ＭＣの直径は１２８ｍｍ〜１３０ｍｍの範囲から１つの直径が選択されている。
【０４８７】  左側誘導加熱源６Ｌの４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、図４０に示す通り、横幅ＷＡは４８ｍｍであり、長径ＭＷの寸法は１３０ｍｍである。つまり長径と短径の比は２．７：１である。なおコイル幅Ｗ３１は１５ｍｍ、その中の空間部２７２の幅は１８ｍｍである。また左側誘導加熱コイル６ＬＣの主加熱コイル半径Ｒ１は６４ｍｍであるから、その外径ＤＡは１２８ｍｍ、空間２７１の幅は１０ｍｍ、最大外径ＤＢは２４４ｍｍである（図４０、４１参照）
【０４８８】  この実施の形態３の誘導加熱調理器においても第１の発明〜第４の発明に係る構成を備えている。このため実施の形態２の効果と同様の効果を奏することができる。さらに、この実施の形態３においては、部品収納室１０の下方に冷却ユニットＣＵを配置しているので、部品収納室１０の空間全体を加熱コイル６ＬＣ、６ＭＣ、６ＲＣの設置空間として最大限利用することができる。
【０４８９】実施の形態４  図４３〜４４は、本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図４３は、トッププレート２１を取り外した状態における本体部Ａの平面図、図４４は右誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣとインバーター回路の関係を示す説明図である。
【０４９０】  この実施の形態４の特徴点は、第１の誘導加熱部に相当する左側誘導加熱源６Ｌの副加熱コイルＳＣの配置角度を変化させたものであり、実施の形態１〜３の配置よりも時計回りに４５度移動させたものになっている。このため副加熱コイルＳＣ３は、図４２に示すように中心点Ｘ１から真っ直ぐ右位置になり、右側誘導加熱源６Ｒの左側面に向き合う位置になる。
【０４９１】  またこの実施の形態４の特徴点は、第２の誘導加熱部に相当する右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣを、主加熱コイルのように内側の環状コイル６ＲＣ１と、この外側を囲む外側の環状コイル６ＲＣ２との２つの部分から構成したことにある。但し、この加熱コイル６ＲＣは、実施の形態１〜３の主加熱コイルＭＣと異なり、２つの環状コイル６ＲＣ１、６ＲＣ２にはそれぞれ専用のインバーター回路２１０Ｒ１，２１０Ｒ２がそれぞれ接続され、２つの環状コイル６ＲＣ１、６ＲＣ２は互いに独立して加熱駆動される。このため、例えば内側の環状コイル６ＲＣ１だけを駆動して、小径（例えば８０ｍｍ〜１２０ｍｍ程度）の被加熱物Ｎを誘導加熱することができる。
【０４９２】  なお図示していないが、この実施の形態では、部品収納室１０の横幅Ｗ３は５４０ｍｍ程度、トッププレート２１の横幅Ｗ２は７３０ｍｍ程度である。このため、部品収納室１０の上方をトッププレート２１が覆った状態では、部品収納室１０の左右に前記トッププレート２１がそれぞれ９５ｍｍ程度張り出す。
【０４９３】  以下具体的に説明すると、右側の加熱コイル６ＲＣの最大外形ＤＧは、実施の形態３と同じく１８０ｍｍであり、これは外側の環状コイル６ＲＣ２の外径である。内側の環状コイル６ＲＣ１の最大外形ＤＦは約１００ｍｍである。この内側の環状コイル６ＲＣのコイル幅は約１０ｍｍである。左側誘導加熱源６Ｌにおいて、その加熱コイル６ＬＣの主加熱コイル半径Ｒ１は６５ｍｍであるから、その外径ＤＡは１３０ｍｍ、主加熱コイルＭＣとその周囲の４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間の空間２７１の幅は１０ｍｍ、最大外径ＤＢは約２４６ｍｍである。
【０４９４】  ３１Ｒは、実施の形態２で説明したような温度検出用の赤外線センサーであり、内側の環状コイル６ＲＣ１だけの上方を覆うような小径の被加熱物Ｎを誘導加熱する場合はもちろん、外側の環状コイル６ＲＣ２の上方までも覆うような大きな径の被加熱物Ｎを誘導加熱する場合でもそれら被加熱物Ｎの底部温度を検知し、温度検出データを温度検知回路（図示せず）に送る。このため赤外線センサー３１Ｒの温度検知データは、誘導加熱時の火力増減や停止などの制御動作に利用される。
【０４９５】この実施の形態４では、左側誘導加熱源６Ｌの構成や大きさは実施の形態３と同じであり、また３つの誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ、６Ｍの相互間隔や部品収納室１０内部での位置についても実施の形態３と大体同じにしてある。
【０４９６】  中央誘導加熱源６Ｍの加熱コイル６ＭＣの最大外径は１３０ｍｍであり、これは主加熱コイルＭＣの最大外径１３０ｍｍと同じである。またその加熱コイル６ＭＣを構成する集合線の本数や太さ等も主加熱コイルＭＣと同じにしてある。このように中央誘導加熱源６Ｍの加熱コイル６ＭＣと、主加熱コイルＭＣの大きさや素材、構成などを同じにした場合、製造コストや管理の面で有利であるという利点がある。
【０４９７】  １００は統合表示手段であり、３つの誘導加熱源６Ｌ、６Ｒ、６Ｍの動作や使用者に設定された調理条件あるいは異常発生時の異常内容などが文字や記号、簡単な記号などで表示される液晶画面を備えている。その液晶画面は前後方向（縦）の幅と横幅の比が、４２ｍｍ：８０ｍｍ、４４ｍｍ：１２２ｍｍの何れかである。このような比較的大きな画面を設置するため、左右の誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの相互の間隔Ｗ５を最低でも１００ｍｍ以上確保した。さらに、左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの最も外側には防磁リング等の付属物があることを考慮し、液晶画面は、左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの間で、しかも手前側（上面操作部７２）に近い位置にある空間に設置した。
【０４９８】  なお、液晶画面の後端は、前記左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの前端同士を結ぶ直線よりも後方にある。図４２に示すように液晶画面の大体半分から後ろの部分が、左右の加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣの前端同士を結ぶ直線よりも後方に入っている。
【０４９９】  従ってこの実施の形態４では、統合表示手段１００の大きな液晶画面を、２つの誘導加熱源６Ｌ、６Ｒの間でかつ手前側位置に配置し、使用者が上面操作部７０，７１，７２を操作する場合に、調理条件や異常内容などを視覚で確認しやすいという効果がある。
【０５００】  １２２はトッププレート２１の温度が所定温度以上であることをＬＥＤなどの複数個の発光素子で表示する高温報知部、１２３は実施の形態２における前部部品ケース４６と同じようなプラスチック製の部品支持板であり、この支持板の上に前記統合表示手段１００の液晶画面と前記高温報知部１２２の発光素子等の電子部品類が取り付けられている。
【０５０１】  ３Ｒ、３Ｌは実施の形態１（図２）と実施の形態２（図１２）で示したように、本体部Ａの外殻を構成する本体ケース２のフランジ部で、左右にそれぞれ数センチメートルずつ大きく張り出して、この部分で調理器の本体部Ａを厨房家具ＫＴに支えている。
【０５０２】  この実施の形態４の誘導加熱調理器においても第１の発明〜第４の発明に係る構成を備えている。このため実施の形態２、３の効果と同様の効果を奏することができる。
【０５０３】  また、この実施の形態４の誘導加熱調理器は、第５の発明に係る構成を備えている。すなわち、この実施の形態４の誘導加熱調理器、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置される所定の横幅寸法Ｗ２を有するトッププレート２１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部６Ｌ及び第２の誘導加熱部６Ｒ、これらの加熱部の各誘導加熱コイル６ＬＣ，６ＲＣに誘導加熱電力を供給するインバーター回路２１０Ｌ、２１０Ｒと、このインバーター回路の出力を制御する制御部２００と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部Ｅ、６１と、を有し、前記トッププレート２１下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２の加熱部６Ｌ、６Ｒの各誘導加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の加熱部６Ｌは円形な中央（主加熱）コイルＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部（副加熱）コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の加熱部６Ｒには前記第１の加熱部６Ｌの直径ＤＢ（２００ｍｍ）より小さく、かつ前記中央コイルの外径（１３０ｍｍ）よりも大径（１８０ｍｍ）な円形コイル６ＲＣ２を具備し、前記第１の加熱部６Ｌは、中央（主加熱）コイル単独での誘導加熱と、中央（主加熱）コイルと側部（副加熱）コイルの協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にし、前記収納空間１０の横幅寸法よりも左右方向に（約９５ｍｍ）張り出すように前記トッププレート２１の横幅寸法Ｗ２を前記収納空間の最大横幅寸法Ｗ３より大きく設定したものである。これにより限られた横幅寸法の収納空間１０でありながら、それよりも左右両側に張り出したトッププレート２１の上で、中央コイル単独、中央コイルと側部コイルの協同加熱及び第２の加熱部単独の３つの加熱を選択でき、単に２種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。
【０５０４】  さらに、この実施の形態４の誘導加熱調理器は、第６の発明に係る構成を備えている。すなわち、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Ｎが載置されるトッププレート１を上面に備えた本体部Ａと、前記トッププレート２１の下方に隣接して配置された第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び第３の誘導加熱部６Ｍと、これらの加熱部の各誘導加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路２１０Ｌ、２１０Ｒ、２１０Ｍと、このインバーター回路の出力を制御する制御部２００と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部Ｅ、６１と、を有し、前記トッププレート下方の前記本体部Ａの内部には前記第１、第２、第３の加熱部の各誘導加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣ、６ＭＣを収容する平面視が横長方形の収納空間１０を備え、前記第１の加熱部６Ｒは円形な中央コイル（主加熱コイル）ＭＣと、この周囲に配置した細長形状の複数個の側部（副加熱）コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備え、前記第２の加熱部６Ｒには前記第１の加熱部６Ｌの直径ＤＢ（約２００ｍｍ）より小さく、かつ前記中央コイルの外径ＤＡ（１３０ｍｍ）よりも大径（ＤＧ：１８０ｍｍ）な円形コイル６ＲＣ２を具備し、前記第３の加熱部の加熱コイル６ＭＣは前記第１の加熱部の中央コイルＭＣと外径寸法が（１３０ｍｍでＤＡと）同等であり、その加熱コイル６ＭＣは、前記第２の加熱部の加熱コイルの外径ＤＧ（１８０ｍｍ）よりも小径（１３０ｍｍ）であり、前記第１の加熱部６Ｌは、中央コイルＭＣ単独での誘導加熱と、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱とを被加熱物Ｎの大きさに応じて自動的に又は手動にて切り替え可能な構成にしたものである。これにより限られた面積のトッププレート２１の上で、中央コイルＭＣ単独、中央コイルＭＣと側部コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協同加熱、第２の誘導加熱部６Ｒ単独及び第３の誘導加熱部６Ｍ単独の４つの加熱を選択でき、単に３種類の円形加熱コイルを有する従来の２口タイプの調理器よりも幅広い大きさの被加熱部に対応することができ、使い勝手を向上させることができる。また前記第３の加熱部６Ｍの加熱コイル６ＭＣの大きさ（直径）を、前記第１の加熱部６Ｒの中央コイルＭＣと同等の１３０ｍｍにしてあるので、外径の異なるコイルを徒に増やす必要がなく、製造コストや管理の面で有利であり、製造コストを抑制できるという利点がある。
【０５０５】  また、この実施の形態４によれば、第２の誘導加熱部に相当する右側誘導加熱源６Ｒの加熱コイル６ＲＣを、外径１００ｍｍの内側環状コイル６ＲＣ１と、この外側を囲む外径１８０ｍｍの外側環状コイル６ＲＣ２との２つの部分から構成し、かつ、この加熱コイル６ＲＣには、それぞれ個別にインバーター回路２１０Ｒ１，２１０Ｒ２から高周波電流が供給され、２つの環状コイル６ＲＣ１、６ＲＣ２は互いに独立して加熱駆動される。このため、例えば内側の環状コイル６ＲＣ１だけを駆動して、小径（例えば８０ｍｍ〜１２０ｍｍ程度）の被加熱物Ｎを誘導加熱することができる一方、外側環状コイル６ＲＣ２と内側環状コイル６ＲＣ１を同時に駆動して（又は短時間に交互通電して）、より大きな直径、例えば２００ｍｍ程度のものも加熱できる。
【０５０６】  さらに、左側誘導加熱源６Ｒでは、その主加熱コイルＭＣ単独と、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の何れか一部又は全部との協同加熱によって、誘導加熱でき、しかも左側誘導加熱源６Ｌは前記右側加熱コイル６ＲＣの外側環状コイル６ＲＣ２よりも大きな最大外径を有しているので、左側誘導加熱源６Ｒでは、右側加熱コイル６ＲＣでは対応できないような大きな直径（例えば２４０ｍｍ）の被加熱物Ｎにも対応でき、直径が異なる二つ以上の被加熱物Ｎを加熱できることから、左側誘導加熱源６Ｒと右側誘導加熱源６Ｒの選択的使用により、直径や形状が異なる多種類の鍋に対応する誘導加熱調理器を提供できる。
【０５０７】実施の形態５  図４５〜４９は、本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器を示すものであり、「アイランド型キッチン」とも呼ばれるタイプの調理器に関する。  図４５は、調理器全体の簡略的透視図、図４６はトッププレート全体を上方向から見た平面図である。  図４７は誘導加熱動作例を示す平面図である。  図４８は別の誘導加熱動作例を示す平面図である。  図４９は操作部と表示部の変形例を示すもので、トッププレート全体を上方向から見た平面図である。なお、アイランド型キッチンの中には、蛇口を備えた流し台などの厨房家具を併設したタイプもあるが、この実施の形態５では誘導加熱調理器だけ具備した例を示している。
【０５０８】  この実施の形態５の特徴点は、第１の誘導加熱部に相当する左側誘導加熱源６Ｌのように、他の誘導加熱部も隣接した二つ以上の加熱コイルを協同加熱駆動できるようにしたものである。
【０５０９】  図４６〜４８において明らかなように、この実施の形態５においては、アイランド型のキッチンとも呼ばれる誘導加熱調理器であり、誘導加熱部は全部で５個所あり、５口の誘導加熱調理器である。
【０５１０】  この種のタイプの調理器は、台所の中央などに文字通り「島」のように独立して設置され、調理器の手前側だけでなく反対の側面からもトッププレート２１に臨めるような調理器であり、その本体ケース２は実施の形態１〜４に示したようなビルトイン式に比較的して更に横に長いので、３口以上の加熱部を設置できる。本体ケース２の横幅は７００ｍｍ〜８００ｍｍ、前後の幅（奥行）は５００ｍｍ程度あるが、トップテーブル２１の幅を大きくし、鍋などを一時的に置くスペースを確保する目的でもっと奥行寸法を大きくしても良い。
【０５１１】  図４６〜４８において、２１は本体ケース２の上面全体を覆っているトッププレートであり、その下方には左側から右へ順次直径が小さくなるように５つの誘導加熱源６Ｌ、６ＭＬ、６ＭＲ、６ＲＢ、６ＲＦを備えている。５つの誘導加熱源の加熱コイルは、最も左側の誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣ、この加熱コイルの外径より小さな外径の２つの中型加熱コイル６ＭＬＣと６ＭＲＣ、これら２つの加熱コイルの外径より更に小さな外径の２つの小型加熱コイル６ＲＢＣと６ＲＦＣである。左側誘導加熱源６Ｌは、主加熱コイルＭＣ単独と、この主加熱コイルＭＣの周囲に所定間隔に配置された４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを備えており、主加熱コイルＭＣ単独加熱と協同加熱とができる。  図４５でＷ４０は、左側誘導加熱源６Ｌとその右隣りにある中型加熱コイル６ＭＬの対向間隔である。
【０５１２】  ２つの中型加熱コイル６ＭＬＣ、６ＭＲＣは、互いに独立して加熱駆動できるとともに、１つの被加熱物Ｎを同時に協同加熱できる構成になっている。そのためこれら２つの加熱コイル６ＭＬＣ、６ＭＲＣはできるだけ接近した位置に並んでいる。図４６でＷ４１は２つの加熱コイル６ＭＬＣ、６ＭＲＣの対向間隔である。
【０５１３】  また最も右側にある２つの誘導加熱源６Ｒの小型加熱コイル６ＲＢＣ、６ＲＦＣも、互いに独立して加熱駆動できるとともに、１つの被加熱物Ｎを同時に協同加熱できる構成になっている。そのためこれら２つの加熱コイル６ＲＢＣ、６ＲＦＣはできるだけ接近した位置に並んでいる。図４６でＷ４２は２つの加熱コイル６ＲＢＣ、６ＲＦＣの対向間隔である。各加熱コイルの直径と対向間隔は次の通り。  左側誘導加熱源６Ｌの加熱コイル６ＬＣの直径ＤＢ：２６０ｍｍ  主加熱コイルＭＣの直径ＤＡ：１５０ｍｍ  中央左側の誘導加熱部６ＭＬの中型加熱コイル６ＭＬＣの直径ＤＣ１：１８０ｍｍ  中央右側の誘導加熱部６ＭＲの中型加熱コイル６ＭＲＣの直径ＤＣ２：１８０ｍｍ  手前側の誘導加熱部６ＲＦの小型加熱コイル６ＲＦＣの直径ＤＤ１：１００ｍｍ  奥側の誘導加熱部６ＲＢの小型加熱コイル６ＭＢＣの直径ＤＤ２：１００ｍｍ  Ｗ４０：１００ｍｍ  Ｗ４１：３０ｍｍ  Ｗ４２：２０ｍｍ
【０５１４】  ６３は主電源スイッチ、７０，７１，７２は上面操作部で、７０Ｆは右側誘導加熱コイル６ＲＣＦの操作部、７０Ｂは右側誘導加熱コイル６ＲＣＢの操作部（右操作部）、７１は左側誘導加熱コイル６ＬＣの操作部（左操作部）、７２Ｌは中型加熱コイル６ＭＬＣの操作部（中央操作部）、７２Ｒは中型加熱コイル６ＭＲＣの操作部（中央操作部）である。
【０５１５】  １２４は、右側誘導加熱コイル６ＲＦＣの操作部７０Ｂと７０Ｆ共用の表示部で、液晶画面で構成されている。  １２５は、左側誘導加熱コイル６ＬＣの操作部７１用の表示部で、液晶画面で構成されている。１２６Ｌは中型加熱コイル６ＭＬＣの操作部７２Ｌ用の表示部で、液晶画面で構成されている。１２６Ｒは中型加熱コイル６ＭＲＣの操作部７２Ｒ用の表示部で、液晶画面で構成されている。
【０５１６】  １２７は本体ケース２の右側面に設けた吸気口、１２８はトッププレート２１の左端部に設けた排気口である、本体ケース２の内部空間には、前記吸気口１２７から室内の空気を導入する送風機（図示せず）が設置されており、導入された空気によって５つの誘導加熱源６Ｌ、６ＭＬ、６ＭＲ、６ＲＢ、６ＲＦ及びそれらのインバーター回路基板を冷却して前記排気口から排出するようになっている。
【０５１７】  このような構成の誘導加熱調理器であるため、図４６〜４８に示すように誘導加熱原６Ｌ、６ＭＬ、６ＭＲ、６ＲＢ、６ＲＦの何れかを使用するため、最初に主電源スイッチ６３をＯＮにすると、全ての操作部７０Ｂ，７０Ｆ、７１、７２Ｒ，７２Ｌがトッププレート２１の下方にある光源（図示せず）によって照らされ、操作キー群が表示される。そこで所望の操作キーをタッチ操作すると、その操作によってその特定の操作キーに隣接した位置にある表示部１２４、１２５、１２６Ｒ、１２６Ｌの中の何れか１つがバックライトに照らされて表示動作が開始される。例えば操作部７２Ｒを操作すると、表示部１２６のバックライトだけが点灯する。そこで更に操作を続けると、その操作結果がそのつど表示部に表示され、必要な情報を表示する。そして加熱開始の指令を使用者が与えると、通電制御回路２００が特定の誘導加熱源を加熱駆動する。なお、図４６〜４８においてハッチングを施した部分が加熱駆動、又は表示動作を行っている状態を示している。表示部１２４、１２５、１２６Ｒ、１２６Ｌは、対応する加熱源が加熱駆動されない場合は、最初にバックライトが点灯してから一定の時間を経過すると自動的に消灯し、何も表示しない状態に自動的に戻る。
【０５１８】  また底部の形状が長方径や楕円形などの鍋（被加熱物）Ｎが大きなものであった場合は、実施の形態１〜４に示した誘導加熱部６Ｌと同様、この実施の形態５においても左側の誘導加熱部６Ｌにおいて、主加熱コイルＭＣと１つ又は複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を組み合わせ、それらの協同加熱によって加熱調理できる。さらにこの実施の形態５では、図４８に示したように、左側の誘導加熱部６Ｌの直径よりも大きな異形の被加熱物Ｎの場合は、隣接する２つの中型加熱コイル６ＭＬＣ、６ＭＲＣを協同加熱駆動することで対応できる。逆に主加熱コイルＭＣの直径よりも小さな外径の被加熱物Ｎを使用する場合には、隣接する２つの小型加熱コイル６ＲＢＣ、６ＲＦＣを協同加熱駆動することで対応できる。もちろん、底面が円形の被加熱物Ｎであれば、その大きさによって２つの中型加熱コイル６ＭＬＣ、６ＭＲＣの何れかを単独で加熱駆動することで対応できるし、２つの小型加熱コイル６ＲＢＣ、６ＲＦＣの何れかを単独で加熱駆動することで対応できる。  つまりこの実施の形態５においては、前記した実施の形態１〜４に比較して更に多種の大きさ、形状の被加熱物Ｎにも対応して加熱調理でき、利便性が更に向上したものである。
【０５１９】  図４９は、本発明の実施の形態５に係る誘導加熱調理器の操作部と表示部の変形例を示すものである。この図４９においては上面操作部を、手前側の上面操作部６１Ｆと、反対側（背後側）の上面操作部６１Ｂから構成している。またそのような操作部は全体が可視光線を通さないガラス板（トッププレート２１自体でも良い）で表面を覆っており、その表面に静電容量式のタッチ式入力キーを複数個配置している。使用者が主電源スイッチ６３をＯＮにしたあと、所望の誘導加熱源の手前をタッチすると、その近傍に次の入力操作に必要な入力キーが光によって照らされ目視できる形で表示される。これと同時にその近傍に液晶表示画面１００Ｂも現れる。これにより使用する場合に最初から入力キーの位置を確かめて操作するという感覚は不要になり、より気軽に操作できることになる。また反対側にも同様の操作部と表示部が現れるので、アイランドタイプの調理器として更に利便性が向上する。
【０５２０】  なお、液晶表示画面１００Ｂは、縦５０ｍｍ横１００ｍｍ〜１２０ｍｍ程度のものが上面操作部６１Ｆと後方の上面操作部６１Ｂに横に４個直列状態に所定間隔で並んでいる。これは同じ仕様の液晶画面を４個使用していることであり、４個の液晶画面を共通化、モジュール化することでコスト低減を図っている。
【０５２１】  なお、図４９の変形例においては、小型の加熱コイルを４個設置し、被加熱物Ｎを横長において協同加熱する場合（図４９に示したもの）や、縦長において協同加熱すること、さらには４つを同時に加熱駆動して１つの鍋等を加熱することができるように構成している。
【０５２２】  以上のように、この実施の形態５の誘導加熱調理器においても、第１の発明に係る構成を備えている。このため実施の形態１の効果と同様の効果を奏することができる。さらに、この実施の形態５においては、更に多種の大きさ、形状の被加熱物Ｎにも対応して加熱調理でき、利便性を更に向上させることができる。
【０５２３】  また上述した実施の形態１〜５においては、副加熱コイル群ＳＣ１〜ＳＣ４を構成する副加熱コイルの総数と、それらに対して高周波電流を供給する副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４の総数は共に４個で、同数であったが、本発明はこれに限定されたものではない。  また、第１の副インバーター回路ＳＩＶ１は、第１の加熱コイルＳＣ１と第４の副加熱コイルＳＣ４を駆動するようにし、また第２の副インバーター回路ＳＩＶ２は、第３の加熱コイルＳＣ３と第２の副加熱コイルＳＣ２を駆動するようにしても良い。
【０５２４】  この場合、第１の副インバーター回路ＳＩＶ１は、第１の加熱コイルＳＣ１と第４の副加熱コイルＳＣ４を同時に駆動するのではなく、どちらか一方のみを駆動するようにし、また第２の副インバーター回路ＳＩＶ２も、第３の加熱コイルＳＣ３と第２の副加熱コイルＳＣ２を同時に駆動するのではなく、どちらか一方のみを駆動するようにすることが不要な磁気漏洩を減らし、加熱効率を高める観点で好ましい。
【０５２５】  このような構成によれば高価なインバーター回路の数を減らせることからコストを低減でき、また回路基板設置容積を小さくできるという効果がある。実際に図１９の例のように４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を配置した場合、使用者が長円形や楕円形などの非円形鍋を使用して調理する場合には、手前に横長に置けば中心点Ｘ１を境にして、その前方側にある第１の加熱コイルＳＣ１と第２の副加熱コイルＳＣ２を駆動することで対応でき、また中心点Ｘ１から左側に前後方向に長くなるように置かれた場合は、第２の加熱コイルＳＣ２と後方の第４の副加熱コイルＳＣ４を駆動することで対応でき、中心点Ｘ１から右側に前後方向に長くなるように置かれた場合は、第１の加熱コイルＳＣ１と第３の副加熱コイルＳＣ３を駆動することで対応できるから、これら３つのパターンの何れでも一つの副インバーター回路を切り替え、１組（２個）の副加熱コイルの内、何れか一方だけを選択して使用することで何ら支障はない。
【０５２６】  なおこのように一つの共通の副インバーター回路で二つの副加熱コイルを切り替えて使用する場合、一つの共通の副インバーター回路を時間的条件、例えば短時間間隔で一つの副加熱コイルと他方の副加熱コイルに交互に接続を切り替えれば、結果的に二つの副加熱コイルを駆動することができ、例えば、二つの副インバーター回路で副加熱コイル各２個ずつ駆動すれば合計４個の副加熱コイルを加熱調理に利用できる。従って４個を超える数の副加熱コイルを設ける場合もこの考え方で副インバーター回路の数を最小限度に抑制できる。
【０５２７】  このように一つの共通の副インバーター回路で二つの副加熱コイルを同時に兼用して使用する場合、例えばフル・ブリッジ回路では図２４に示したように、副加熱コイルＳＣ１と共振コンデンサー１１０Ｂとの直列共振回路内に、副加熱コイルＳＣ３を（ＳＣ１と直列又は並列に）接続すれば良い。こうすれば、ＳＣ１とＳＣ３とが同時に駆動されても、駆動周波数には実質的な差が発生しないので、うなり音が発生しない。
【０５２８】  また一つの共通の副インバーター回路を時間的条件、例えば短時間間隔で一つの副加熱コイルと他方の副加熱コイルに交互に接続を切り替えれば、結果的に二つの副加熱コイルを駆動することができ、例えば、二つの副インバーター回路で副加熱コイル各２個ずつ駆動すれば合計４個の副加熱コイルを加熱調理に利用できる。従って４個を超える数の副加熱コイルを設ける場合もこの考え方で副インバーター回路の数を最小限度に抑制できる。
【０５２９】  さらに、実施の形態１で詳しく説明したように、隣接する二つの副加熱コイルを同時に加熱駆動するという制御方法は、上記したように隣り合わない二つの副加熱コイルを一つのインバーター回路で駆動する方式にしても実現できる。つまり実施の形態１で示した対流促進モードも実行できる。
【０５３０】  また前記第１の副加熱コイルや第２副の加熱コイルに対する通電を順次切替えたり、間欠的に駆動したりするという制御を実施した場合、使用者にはどのような誘導加熱が行われているのか分からず、使用時に不安感を抱く可能性もあるので、上記したような対流促進機能が発揮されている場合、前記したような統合表示手段１００や液晶表示画面４５Ｒ、４５Ｌなどに、文字や記号等によってリアルタイムで表示すると更に良い。
【０５３１】  さらに、上記実施の形態２においては高速加熱用の選択キーＥ１Ａ、湯沸し用選択キーＥ１Ｂ、茹で選択キーＥ１Ｃ、予熱用選択キーＥ２Ａ、炊飯選択キーＥ２Ｂ等、７つの調理メニューキーを設けたが、それら調理メニューキーを選択しても、適当なタイミングで自動的に対流促進制御が実施されるとは限らない場合が想定される。そこで対流促進制御が必要となる調理レシピの選択キーを用意しておき、そのキーを使用者に選択してもらうことが良い。例えば、調理レシピの一つとしてカレーのキーでは、とろみのある液体のため対流が起こりにくく、鍋底で焦げ付きやすかった。そしてカレーのルーは野菜が十分に煮えてから加えるようにし、カレールーを入れた後は誘導加熱を止めるか、誘導加熱コイルを最小火力で駆動して煮込むという方法で従来は調理されていた。
【０５３２】  そこで「カレー」という選択キーを使用者が調理の開始前や開始直後、あるいは途中で操作した場合、カレーのルーを入れる時に本発明の対流促進制御を実施するように使用者に報知することが望ましい。具体的には実施の形態２の図２８に示したように、各種調理における参考情報を随時使用者に報知する統合表示手段１００のガイドエリア１００ＧＤを利用し、対流促進制御選択スイッチ３５０を押すように促す表示をしたり、音声合成装置３１５でアナウンスしたりするという方法が考えられる。対流促進制御選択スイッチ３５０が選択されれば、副加熱コイルＳＣや主加熱コイルＭＣに対する通電条件の変更などが通電制御回路２００で自動的に行われ、沸騰後などの適当なタイミングであるかどうかの判断が通電制御回路２００で自動的に行われ、適当なタイミングである場合、引き続き対流促進の加熱が行われる。
【０５３３】  なお、実施の形態１で説明した加熱調理器では、左側誘導加熱源６Ｌと右側誘導加熱源６Ｒの定格最小火力は、ともに１５０Ｗであったが、このように誘導加熱源が複数ある場合、最小火力を揃えておくことは調理器の使い勝手を向上させる上でメリットがある。例えば、左側誘導加熱源６Ｌと右側誘導加熱源６Ｒの双方とも、定格最大火力を実施の形態１のように３０００Ｗにした場合、湯沸し等を迅速にでき、煮物なども沸騰させるまで短時間で済むというメリットがあるが、調理液の中に野菜や肉等の具材があって、じっくりと煮込んだ方が美味しい調理になる場合、火力を下げて長時間加熱をするが、その場合、その加熱部にそのまま鍋を置いておくと次の調理に支障がある場合、隣の誘導加熱部に鍋を移動させることが必要になる。この場合、移動した先の加熱部で火加減が変わってしまうと、結局期待した調理ができない場合があるので、実施の形態１のように火力を複数段階に設定できる場合にはその火力の段階を二つの加熱源で同じにし、更に望ましくは最小火力を同等にしておくと使用者が鍋を移動した後で火力設定に困らないというメリットがある。
【０５３４】  本発明に係る誘導加熱調理器は、トップレートの下方空間に、第１の誘導加熱部と第２の誘導加熱部とを並べて配置した複数加熱部を有する調理器において、３つ以上の直径の異なる鍋を加熱できるものであり、据置型やビルトイン型、その他タイプの誘導加熱式加熱源専用調理器及び他の輻射式加熱源との複合型誘導加熱調理器等に広く利用することができる。
【符号の説明】
【０５３５】  Ａ  本体部、Ｂ  天板部、Ｃ  筐体部、Ｄ  加熱手段、Ｅ  操作手段、Ｆ  制御手段、Ｇ  表示手段、Ｗ１  本体部Ａの横幅寸法、Ｗ２  トッププレートの横幅寸法、Ｗ３  部品収納室の横幅寸法、ＡＭ  アクティブマーク、ＣＬ，ＣＬ１  本体部Ａの左右中心線、ＣＬ２  左側誘導加熱源の左右中心線、ＣＬ３  右側誘導加熱源の左右中心線、ＣＬ４  本体部Ａの前後中心線、ＣＵ  冷却ユニット、ＤＡ  左側加熱コイル外径寸法、ＤＢ  副加熱コイルの配置外径寸法、ＤＣ  広域表示体の最大外径寸法、ＤＦ  右側誘導加熱部の内側加熱コイルの外径、ＤＧ  右側誘導加熱部の外側加熱コイルの外径、ＤＲ１  加熱コイルの直径、ＤＲ２  金属鍋の底面直径、ＤＲ３  金属鍋の胴部直径、Ｒ１  左側誘導加熱部の主加熱コイルの半径、Ｒ２  右側誘導加熱部の加熱コイルの半径、Ｒ３  左側誘導加熱部の加熱コイル全体の半径、Ｅ１Ａ  高速加熱用の選択キー、Ｅ１Ｂ  湯沸し用選択キー、Ｅ１Ｃ  茹で選択キー、Ｅ２Ａ  予熱用選択キー、Ｅ２Ｂ  炊飯選択キー、Ｅ３Ａ  揚げ物選択キー、Ｅ３Ｂ  湯沸し＋保温の選択キー、ＦＨ１  本体ケースの左フランジ部張り出し寸法、ＦＨ２  本体ケースの右フランジ部張り出し寸法、ＫＡ  配置角度、ＫＢ  配置角度、ＫＣ、配置角度、ＫＣ１  配置角度、ＫＣ２  配置角度、ＫＴ  厨房家具、Ｋ１  設置口、ＫＴＫ  開口部、Ｎ  被加熱物（鍋）、ＳＣ  副加熱コイル（群）、ＳＣ１〜ＳＣ４  副加熱コイル、ＭＣ  主加熱コイル、ＭＩＶ  主加熱コイル用インバーター回路、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４  副加熱コイル用インバーター回路、ＳＸ  空間、ＳＴＣ  中央発光部（主加熱コイル発光部）、Ｗ５  左右誘導加熱部の加熱コイルの対向間隔、Ｗ７〜Ｗ１０  加熱コイルから部品収納室内壁面までの空間距離、Ｗ１２  左側誘導加熱部の加熱コイルと中央誘導加熱部の加熱コイルとの対向間隔、Ｘ１  中心点、Ｘ２  中心点、２  本体ケース、２Ａ  胴部、２Ｂ  前部フランジ板、２Ｓ  傾斜部、２Ｕ  胴部背面壁、３Ｂ  後方フランジ、３Ｌ  左側フランジ、３Ｒ  右側フランジ、６Ｌ  左側誘導加熱源、６ＬＣ  左側誘導加熱コイル、６ＬＭ  案内マーク、６Ｍ  中央誘導加熱源、６Ｒ  右側誘導加熱源、６ＲＣ  右側加熱コイル、６ＲＣ１  内側環状コイル、６ＲＣ２  外側環状コイル、６ＲＭ  案内マーク、７  輻射式中央電気加熱源（ヒーター）、７Ｍ  案内マーク、８Ｌ  左側冷却室、８Ｒ  右側冷却室、９  グリル加熱室、９Ａ  前面開口、９Ｂ  後方開口、９Ｃ  内枠、９Ｄ  外枠、９Ｅ  排気口、１０  上部部品室（収納空間、部品収納室）、１２  後部排気室、１３  ドア、１３Ａ  中央開口部、１３Ｂ  取っ手、１４  排気ダクト、１４Ａ  上端部開口、１４Ｂ  筒状底部、１４Ｃ  通気孔、２０  上枠（枠体）、２０Ｂ  右通風口、２０Ｃ  中央通風口、２０Ｄ  左通風口、２１  トッププレート、２２  輻射式電気加熱源（ヒーター）、２３  輻射式電気加熱源（ヒーター）、２４Ａ  切欠き部、２４Ｌ  左側の上下仕切り板、２４Ｒ  右側の上下仕切り板、２５  水平仕切り板、２６  空隙、２８  後部仕切り板、２８Ａ  排気口、３０  送風機、３０Ｆ  翼部、３１Ｒ  赤外線センサー、３１Ｌ、３１Ｌ１〜３１Ｌ５  赤外線センサー、３２  回転軸、３３  モータ駆動回路、３４  部品ケース、３４Ａ  第１の排気���、３４Ｂ  第２の排気口、３７  ファンケース、３７Ａ  吸い込み筒、３７Ｂ  吸い込み口、３７Ｃ  排気口（出口）、３７Ｄ  ケース、３７Ｅ  ケース、３９  送風室、４１  回路基板、４２  冷却ダクト、４２Ａ  上ケース、４２Ｂ  下ケース、４２Ｃ  噴き出し孔、４２Ｄ  仕切り壁、４２Ｅ  仕切り壁、４２Ｆ  通風空間、４２Ｇ  通風空間、４２Ｈ  通風空間、４２Ｊ  連通口（穴）、４２Ｋ  通風口、４３Ａ  放熱フィン、４３Ｂ  放熱フィン、４５Ｒ  液晶表示画面、４５Ｌ  液晶表示画面、４６  前部部品ケース、４６Ａ  下ダクト、４６Ｂ  上ダクト、４６Ｃ  切欠き、５０  容器状カバー、５６  取付基板、５７  電気・電子部品、６０  前面操作部、６１  上面操作部、６２Ｌ  左側前面操作枠、６２Ｒ  右側前面操作枠、６３  主電源スイッチ、６３Ａ  操作ボタン、６４Ｒ  右操作ダイアル、６４Ｌ  左操作ダイアル、６６Ｒ  右表示灯、６６Ｌ  左表示灯、７０  右火力設定用操作部、７１  左火力設定用操作部、７２  中央操作部、７３  磁束漏洩防止材、７５  交流電源、７６  整流回路、７７Ａ  スイッチング素子、７７Ｂ  スイッチング素子、７８Ａ  スイッチング素子、７８Ｂ  スイッチング素子、７９Ａ  スイッチング素子、７９Ｂ  スイッチング素子、８０  直流電源部、８１Ａ  スイッチング素子、８２Ｂ  スイッチング素子、８６  平滑用コンデンサー、８８Ａ  スイッチング素子、８９Ａ  スイッチング素子、９０  ワンタッチ設定用キー部、９１  弱火力キー、９２  中火力キー、９３  強火力キー、９４  ３ｋＷ用キー、９５  輻射式電気加熱源２２、２３用操作ボタン、９６  停止操作スイッチ用の操作ボタン、９７Ａ  温度調節スイッチの操作ボタン、９７Ｂ  温度調節スイッチの操作ボタン、９８  電源入り・切りスイッチボタン、９９Ａ  設定スイッチ、９９Ｂ  設定スイッチ、１００  統合表示手段、１００Ｌ１  左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア、１００Ｌ２  左ＩＨ加熱源６Ｌの対応エリア、１００Ｍ１  輻射式中央電気加熱源７の対応エリア、１００Ｍ２  輻射式中央電気加熱源７の対応エリア、１００Ｒ１  右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア、１００Ｒ２  右ＩＨ加熱源６Ｒの対応エリア、１００Ｇ  グリル加熱室９の調理用エリア、１００ＧＤ  ガイドエリア、１００Ｆ  キー表示エリア、１００Ｎ  任意表示エリア、１００ＬＸ  表示部、１０１Ｒ  右火力表示ランプ、１０１Ｌ  左火力表示ランプ、１０２Ｂ  スイッチング素子、１０３Ｂ  スイッチング素子、１０４Ｂ  スイッチング素子、１０５Ｂ  スイッチング素子、１０６  送風機、１０６Ａ  回転翼、１０６Ｂ  駆動モータ、１０８  受け皿、１０９  焼き網、１１０Ａ  共振コンデンサー、１１０Ｂ  共振コンデンサー、１１３  間隙、１１４  間隙、１１５  間隙、１１６  空隙、１２１  脱臭用触媒、１２１Ｈ  触媒用電気ヒーター、１２４  共用の表示部、１２５  左操作部用の表示部、１２６Ｌ  中型加熱コイルの左操作部用の表示部、１２６Ｒ  中型加熱コイルの右操作部用の表示部、１３０  便利メニューキー、１３１Ｒ  右ＩＨ便利メニューボタン、１３２  カバー、１３３  仕切り板、１３４  冷却空間、１３５  通気口、１４１  入力キー、１４２  入力キー、１４３  入力キー、１４４  入力キー、１４５  入力キー、１４６  入力キー、２００  通電制御回路、２０１  入力部、２０２  出力部、２０３  記憶部、２０４  演算制御部（ＣＰＵ）、２１０Ｒ  右ＩＨ加熱源のインバーター回路、２１０Ｌ  左ＩＨ加熱源のインバーター回路、２１０Ｍ  中央誘導加熱源６Ｍのインバーター回路、２１２  グリル加熱室９の加熱用輻射式電気加熱源を駆動するヒーター駆動回路、２１３  グリル加熱室９の庫内加熱用輻射式電気加熱源２３を駆動するヒーター駆動回路、２１４  触媒ヒーター１２１Ｈの駆動用ヒーター駆動回路、２１５  統合表示手段１００の液晶画面駆動回路、２２１  整流ブリッジ回路、２２２  コイル、２２３  平滑化コンデンサー、２２４  共振コンデンサー、２２５  スイッチング手段（ＩＧＢＴ）、２２６  フライホイールダイオード、２２７  電流検出センサー、２２８  駆動回路、２２８Ａ  駆動回路、２２８Ｂ  駆動回路、２３１  駆動回路、２４０  温度検出回路、２４１  温度検出素子（温度センサー）、２４２  温度検出素子（庫内温度センサー）、２４３  温度検出素子（温度センサー）、２４４  温度検出素子（温度センサー）、２４５  温度検出素子（温度センサー）、２５０  パン専用キー、２５１  複合調理キー、２６０〜２６４  駆動回路、２６７Ａ  電流センサー、２６７Ｂ  電流センサー、２６７Ｃ  電流センサー、２６７Ｄ  電流センサー、２７０〜２７５  空間、２７６  個別発光部、２７７  広域発光部、２７８  駆動回路、２８０  被加熱物載置判断部、２９０  コイル支持体、２９０Ａ  支持用突起部、２９０Ｙ  コイル支持体、２９１  防磁リング、３００  駆動モータ、３０７  空隙、３１０  貫通孔、３１１  主加熱コイル図形、３１２  副加熱コイル図形、３１３Ｌ  左側表示部、３１３Ｍ  中央表示部、３１３Ｒ  右側表示部、３１４  表示窓、３１５  音声合成装置、３１６  スピーカー。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【国際調査報告】
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