(57)【要約】  送信装置からの第１の信号およびノイズの両方もしくは前記ノイズを受信する第１のアンテナと、前記ノイズを受信する第２のアンテナと、前記第２のアンテナで受信した前記ノイズをパラメータを用いて調整し、調整したノイズを前記第１のアンテナで受信した信号に加算して前記第１のアンテナで受信された前記ノイズをキャンセルするノイズキャンセル部と、前記ノイズがキャンセルされた第２の信号を処理し、前記第２の信号の受信強度を出力する無線モジュールと、前記第１の信号が前記第１のアンテナで受信可能か否か判定する受信状況判定部と、受信状況判定部が前記第１の信号を前記第１のアンテナで受信可能でないと判定したとき、前記パラメータと前記受信強度とを対応付けて前記パラメータテーブルに書き込む設定部と、前記パラメータと前記受信強度が前記パラメータテーブルに書き込まれるごとに、前記ノイズキャンセル部が用いる前記パラメータを変更するパラメータ変更部と、を備える情報処理装置。
2012127594.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
送信装置からの第１の信号およびノイズの両方もしくは前記ノイズを受信する第１のアンテナと、
前記ノイズを受信する第２のアンテナと、
パラメータテーブルを記憶する記憶部と、
前記第２のアンテナで受信した前記ノイズをパラメータを用いて調整し、調整したノイズを前記第１のアンテナで受信した信号に加算して前記第１のアンテナで受信された前記ノイズをキャンセルするノイズキャンセル部と、
前記ノイズがキャンセルされた第２の信号を処理し、前記第２の信号の受信強度を出力する無線モジュールと、
前記第１の信号が前記第１のアンテナで受信可能か否か判定する受信状況判定部と、
受信状況判定部が前記第１の信号を前記第１のアンテナで受信可能でないと判定したとき、前記パラメータと前記受信強度とを対応付けて前記パラメータテーブルに書き込む設定部と、
前記パラメータテーブルに前記パラメータと前記受信強度が書き込まれるごとに、前記ノイズキャンセル部が用いる前記パラメータを変更するパラメータ変更部と、
を備える情報処理装置。
【請求項２】
受信状況判定部が前記第１の信号を前記第１のアンテナで受信可能であると判定したとき、
前記パラメータ変更部は、前記パラメータテーブルに記述された前記受信強度のうちで、最小の受信強度に対応するパラメータを前記キャンセル部に設定することを特徴とする請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記情報処理装置の位置を算出する位置算出部を更に備え、
前記第１の信号は、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）電波であり、
前記記憶部は、無線ＬＡＮのアクセスポイントの識別情報と該アクセスポイントの設置位置が記述された位置テーブルを更に格納し、
前記位置算出部は、前記情報処理装置の周囲の前記アクセスポイントを検索し、見つかったアクセスポイントの識別情報と前記位置テーブルに基づいて、前記情報処理装置の設置位置を算出し、
前記受信状況判定部は、算出した前記情報処理装置の設置位置に基づいて、前記ＧＰＳ電波が前記第１のアンテナで受信可能か否か判定することを特徴とする請求項１または２記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記情報処理装置の位置を算出する位置算出部を更に備え、
前記記憶部は、位置を示す位置情報と該位置において第１の信号を受信可能か否かが記述されたカバーエリアテーブルを更に格納し、
前記受信状況判定部は、算出された前記情報処理装置の位置と前記カバーエリアテーブルに基づいて、前記第１のアンテナが前記第１の信号を受信可能か否か判定することを特徴とする請求項１または２記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記情報処理装置の位置を算出する位置算出部を更に備え、
前記記憶部は、
位置を示す位置情報と前記第１のアンテナで受信可能な信号が記述されたデータテーブルを更に格納し、
前記パラメータテーブルは前記複数の信号ごとに対応付けられて格納され、
受信状況判定部は、算出された前記情報処理装置の位置と前記データテーブルに基づいて、前記第１のアンテナが受信可能な信号を特定し、前記複数の信号の内、特定した前記第１のアンテナが受信可能な信号以外の信号を前記第１のアンテナが受信していない信号と判定することを特徴とする請求項１または２記載の情報処理装置。
【請求項６】
送信装置からの第１の信号およびノイズの両方もしくは前記ノイズを受信する第１のアンテナと、
前記ノイズを受信する第２のアンテナと、
パラメータテーブルを記憶する記憶部と、
を有するコンピュータに、
前記第２のアンテナで受信した前記ノイズをパラメータを用いて調整し、調整したノイズを前記第１のアンテナで受信した信号に加算して前記第１のアンテナで受信された前記ノイズをキャンセルし、
前記第１の信号が前記第１のアンテナで受信可能か否か判定し、
前記第１の信号が前記第１のアンテナで受信可能でないと判定したとき、
前記パラメータと前記ノイズがキャンセルされた信号の受信強度とを対応付けて前記パラメータテーブルに書き込み、
前記パラメータテーブルに前記パラメータと前記受信強度が書き込まれるごとに、前記キャンセル処理において用いられる前記パラメータを変更する
処理を実行させるノイズキャンセルパラメータ設定プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ノイズキャンセルパラメータの設定を行う情報処理装置およびノイズキャンセルパラメータ設定プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線通信モジュールが搭載された電子機器が数多く製品化されている。例えば、無線ＬＡＮ、Worldwide Interoperability for Microwave Access（WiMAX）または地上波デジタル放送等に利用するための無線通信モジュールが、ノート型パーソナルコンピュータ、Personal Digital Assistant（ＰＤＡ）、または携帯電話等の各種電子機器に搭載されてきている。【０００３】
このような電子機器の内部において発生した電波ノイズが、無線通信モジュールに接続された受信アンテナにおいて受信されると、通信品質が劣化するという問題が生じる。
この問題に対処する技術として、ノイズ発生源の近傍で取得した電波ノイズに基づいてその逆相（逆位相）の信号を生成し、生成した信号を無線通信モジュールの受信アンテナで受信された信号に加算することにより、電波ノイズを打ち消す技術（ノイズキャンセル技術）が知られている。【０００４】
このようなノイズキャンセル技術において、ノイズ発生源の近傍で取得した電波ノイズに対して、振幅と位相を調整して逆位相の信号を生成している。振幅と位相の調整に使用するパラメータ、例えば、I値およびQ値（I/Q値）は、無線通信モジュールから出力される信号雑音比（ＳＮ比）等の通信品質情報を最良にするように設定されていた。【０００５】
ただし、I/Q値は、出荷後に変更しないことを前提に設定されており、専用の測定環境で、通信品質情報に基づいて、最適なI/Q値を求められ設定されていた。
I/Q値はユーザによって変更したほうが、通信品質が向上する場合がある。【０００６】
しかしながら、無線モジュールから通信品質情報を得ることが難しいユーザ環境の場合、I/Q値の調整が出来ないという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００９−１７１０５９号公報
【特許文献２】特開２００９−３３６２９号公報
【特許文献３】特開２００５−２７００４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の課題は、ノイズキャンセル時に用いるパラメータを調整することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
実施の形態の情報処理装置は、第１のアンテナ、第２のアンテナ、記憶部、ノイズキャンセル部、無線モジュール、受信状況判定部、設定部、およびパラメータ変更部を備える。【００１０】
第１のアンテナは、送信装置からの第１の信号およびノイズの両方もしくは前記ノイズを受信する。
第２のアンテナは、前記ノイズを受信する。【００１１】
記憶部は、パラメータテーブルを記憶する。
ノイズキャンセル部は、記第２のアンテナで受信した前記ノイズをパラメータを用いて調整し、調整したノイズを前記第１のアンテナで受信した信号に加算して前記第１のアンテナで受信された前記ノイズをキャンセルする。【００１２】
無線モジュールは、前記ノイズがキャンセルされた第２の信号を処理し、前記第２の信号の受信強度を出力する。
受信状況判定部は、前記第１の信号が前記第１のアンテナで受信可能か否か判定する。【００１３】
設定部は、前記第１の信号が前記第１のアンテナで受信されていないと判定されたとき、前記パラメータと該パラメータを用いて前記ノイズがキャンセルされた前記第３の信号の受信強度とを対応付けて前記パラメータテーブルに書き込む。【００１４】
パラメータ変更部は、前記パラメータテーブルに書き込まれるごとに、前記ノイズキャンセル部が用いる前記パラメータを変更する。
【発明の効果】
【００１５】
実施の形態の装置によれば、ノイズキャンセル時に用いるパラメータを調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
【図２】キャンセル効果テーブルの例である。
【図３】第１の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
【図４】I/Q最適値算出処理の他の詳細なフローチャートである。
【図５】第２の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
【図６】位置判定テーブルの例である。
【図７】第２の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
【図８】位置判定処理の詳細なフローチャートである。
【図９】第３の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
【図１０】基地局カバーエリアテーブルの例である。
【図１１】第３の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
【図１２】第４の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
【図１３】地上波デジタル放送データテーブルの例である。
【図１４】第４の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
【図１５】情報処理装置のハードウェア構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら実施の形態を説明する。
（第１の実施の形態）
図１は、第１の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
【００１８】
情報処理装置１０１は、例えば、ノート型パソコンや携帯電話である。
情報処理装置１０１は、通信用アンテナ１０２、ノイズ採取用アンテナ１０３、Large Scale Integration（ＬＳＩ）１０４、記憶部１０５、無線モジュール１０６、受信強度監視部１０７、テーブル設定部１０８、I/Q最適値算出部１０９、位相振幅調整部１１０、位置判定部１１１、および受信状況判定部１１２を備える。
【００１９】
通信用アンテナ１０２は、無線モジュール１０６が処理し、他の装置からの信号の受信に用いられるアンテナである。また、通信用アンテナ１０２は、ノイズ源であるＬＳＩ１０４が発するノイズも受信する。なお、ノイズ源から通信用アンテナ１０２に入力されるノイズは引き込みノイズと呼ばれる。
【００２０】
ノイズ採取用アンテナ１０３は、ＬＳＩ１０３が発するノイズを受信するアンテナである。
ＬＳＩ１０４は、情報処理装置１０１に搭載されている集積回路である。ＬＳＩは、ノイズを発生するノイズ源である。ＬＳＩ１０４で発生したノイズは通信用アンテナ１０２およびノイズ採取用アンテナ１０３に入力される。
【００２１】
記憶部１０５は、キャンセル効果テーブル１２１を格納する。キャンセル効果テーブル１２１には、チャンネルごとのノイズキャンセルに用いるパラメータであるI/Q値、受信強度情報、パラメータの最終更新時刻などが記述されている。
【００２２】
尚、キャンセル効果テーブル１２１の詳細については後述する。
無線モジュール１０６は、設定されたチャンネルの信号を通信用アンテナ２０１を介して他の装置から受信する。また、無線モジュール１０６は、入力された信号の受信強度を算出し、算出した受信強度を受信強度情報として、受信強度監視部１０７に出力する。第１の実施の形態において、受信強度は、Received Signal Strength Indication（ＲＳＳＩ）を用いる。また、RSSIの単位は、dBmである。尚、受信強度はRSSIとは限らず、無線モジュール１０６の仕様により受信強度監視部１０７は異なっており、他の値や信号が出力される場合がある。
【００２３】
受信強度監視部１０７は、無線モジュール１０６から入力された受信強度情報をテーブル設定部１０８に出力する。
テーブル設定部１０８は、I/Q最適値算出部１０９から入力されたI/Q値と受信強度監視部１０７から入力された受信強度情報をキャンセル効果テーブルに書き込む。
【００２４】
I/Q最適値算出部１０９は、ノイズキャンセルで使用するチャンネルごとのI/Q値を位相振幅調整部１１０に設定する。また、I/Q最適値算出部１０９は、I/Q値を順次変更して、変更したI/Q値をテーブル設定部１０８に出力する。それにより、ノイズのキャンセルに最適なI/Q値（I/Q最適値）を算出する。
【００２５】
最適なI/Q値の算出方法については、後述する。また、I/Q最適値算出部１０９は、キャンセル効果テーブル１２１からI/Q最適値を読み出して、I/Q最適値を位相振幅調整部１１０に設定する。
【００２６】
位相振幅調整部１１０は、チャンネルごとに設定されたI/Q値を用いて、通信用アンテナ１０２が受信した信号からノイズ信号を減衰させる。詳細には、位相振幅調整部１１０は、ノイズ採取用アンテナ１０３で採取したノイズ信号をI/Q値を用いて位相と振幅を調整し、通信用アンテナ１０２が受信したノイズ信号を打ち消すようにして出力する。それにより、通信用アンテナ１０２に入力された信号と調整されたノイズ信号とが加算され、ノイズは減衰する。尚、このようにノイズを減衰させることをノイズキャンセルと呼ぶ。ノイズが減衰された信号は、無線モジュール１０６に入力される。
【００２７】
位置判定部１１１は、情報処理装置１０１の位置を判定し、位置情報を受信状況判定部１１２に出力する。
受信状況判定部１１２は、入力された位置情報に基づいて、所定のチャンネルの信号の受信状況、すなわち所定のチャンネルの信号を通信用アンテナ１０２で受信可能か否かを判定し、判定した受信状況をI/Q最適値算出部１０９および受信強度監視部１０７に出力する。所定のチャンネルとしては、例えば、Global Positioning System （GPS）、WiMAX、地上波デジタル放送の各チャンネルがある。
【００２８】
図２は、キャンセル効果テーブルの例である。
図２では、チャンネルごとの複数のキャンセル効果テーブル１２１−ｉ（ｉ＝１〜６２）を示している。図２では、地上波デジタル放送の１チャンネルから６２チャンネルの各チャンネルに対応するキャンセル効果テーブル１２１を示している。
【００２９】
キャンセル効果テーブル１２１は、項目として、チャンネル、最終更新時刻、I、Q、RSSIを有し、これらが関連付けられて格納されている。
チャンネルは、通信用アンテナ１０２が受信する信号のチャンネルを示す。チャンネルとしては、例えば、地上波デジタル放送のチャンネル番号、周波数帯域、GPS、WiMAXなどがある。
【００３０】
最終更新時刻は、キャンセル効果テーブル１２１の最新の更新時刻を示す。
Iは、ノイズキャンセルに用いるI値である。
Qは、ノイズキャンセルに用いるQ値である。
【００３１】
RSSIは、対応するI値およびQ値を用いてノイズキャンセルを行ったときの信号の受信強度を示す。
キャンセル効果テーブル１２１の最終行には、最小のRSSIと最小のRSSIに対応するI、Qが記述されている。最小のRSSIに対応するI、Qは、I/Q最適値となる。
例えば、キャンセル効果テーブル１２１−１のチャンネルはCh.1、最終更新時刻は２０１１年２月２日１５時１０分である。また、I/Q最適値は、In1、Qm1である。
【００３２】
図３は、第１の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
ステップＳ５０１において、I/Q最適値算出部１０９は、I/Q値をI=0、Q=0と設定し、設定したI/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００３３】
ステップＳ５０２において、位置判定部１１１は、情報処理装置１０１の位置を判定し、位置情報を受信状況判定部１１２に出力する。
ステップＳ５０３において、受信状況判定部１１２は、位置情報に基づいて、信号の受信状況、すなわち通信用アンテナ１０２が他の装置からの信号を受信可能であるかを判定する。該信号が受信可能である場合、制御はステップＳ５０４へ進み、該信号が受信可能でない場合、制御はステップＳ５０５へ進む。
【００３４】
ステップＳ５０４において、I/Q最適値設定部１０９は、通信用アンテナ１０２が受信する信号に対応するキャンセル効果テーブル１２１から、I/Q最適値を読み出し、I/Q最適値を位相振幅調整部１１０に設定する。位相振幅調整部１１０は、I/Q最適値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００３５】
ステップＳ５０５において、I/Q最適値設定部１０９は、通信用アンテナ１０２が受信する信号のノイズキャンセルに用いるI/Q値の調整が完了しているか否か判定する。I/Q値の調整が完了している場合、制御はステップＳ５０２へ戻り、I/Q値の調整が完了していない場合、制御はステップＳ５０６へ進む。
I/Q値の調整が完了したか否の判定について、I/Q最適値設定部１０９は、例えば、キャンセル効果テーブル１２１にI/Q最適値が記述されている否かによって判定する。また、I/Q最適値設定部１０９は、キャンセル効果テーブル１２１の最終更新時刻から一定時間経過したか否かで判定する。
【００３６】
ステップＳ５０６において、受信強度監視部１０７、テーブル設定部１０８、およびI/Q最適値設定部１０９は、I/Q最適値の算出を行う。
ここで、ステップＳ５０６のI/Q最適値算出処理の詳細について述べる。
【００３７】
ステップＳ５０７において、受信強度監視部１０７は、RSSIを取得し、RSSIをテーブル設定部１０８に出力する。
ステップＳ５０８において、テーブル設定部１０８は、入力されたI/Q値とRSSIを対応付けてキャンセル効果テーブル１２１に書き込む。
【００３８】
ステップＳ５０９において、I/Q最適値設定部１０９は、I=IMAXであるか判定し、I= IMAXの場合、制御はステップＳ５１１へ進み、I≠IMAXの場合、制御はステップＳ５１０へ進む。ここでIMAXは、予め定められたI値の最大値であり、例えば１０２４を用いる。
【００３９】
ステップＳ５１０において、I/Q最適値設定部１０９は、Iに１を加算する。さらにI/Q最適値設定部１０９は、I/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００４０】
ステップＳ５１１において、I/Q最適値設定部１０９は、Q=QMAXであるか判定し、Q= QMAXの場合、制御はステップＳ５１３へ進み、Q≠QMAXの場合、制御はステップＳ５１２へ進む。ここでQMAXは、予め定められたQ値の最大値であり、例えば１０２４を用いる。
【００４１】
ステップＳ５１２において、I/Q最適値設定部１０９は、Iを０とし、Qに１を加算する。さらにI/Q最適値設定部１０９は、I/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００４２】
ステップＳ５１３において、I/Q最適値設定部１０９は、キャンセル効果テーブル１２１に記述されたRSSIの値をチェックし、最小のRSSIと最小のRSSIに対応するIおよびQを取得する。I/Q最適値設定部１０９は、取得した最小のRSSIと最小のRSSIに対応するIおよびQをI/Q最適値として、キャンセル効果テーブルの最終行に記述する。
【００４３】
ステップＳ５１４において、I/Q最適値設定部１０９は、I/Q値の調整を完了する。
尚、ステップＳ５０６のI/Q最適値算出処理は、下記のような方法でもよい。
図４は、I/Q最適値算出処理の他の詳細なフローチャートである。
【００４４】
ステップＳ５２１において、I/Q最適値設定部１０９は、I/Q値をI=0、Q=0と設定し、設定したI/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００４５】
ステップＳ５２２において、受信強度監視部１０７は、RSSIを取得し、RSSIをテーブル設定部１０８に出力する。そして、テーブル設定部１０８は、入力されたI/Q値とRSSIを対応付けてキャンセル効果テーブル１２１に書き込む。
【００４６】
ステップＳ５２３において、I/Q最適値設定部１０９は、QがQMAX以上であるか判定し、QがQMAX以上である場合、制御はステップＳ５２５へ進み、QがQMAX未満の場合、制御はステップＳ５２４へ進む。
【００４７】
ステップＳ５２４において、I/Q最適値設定部１０９は、Qに１を加算する。さらにI/Q最適値設定部１０９は、I/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００４８】
ステップＳ５２５において、I/Q最適値設定部１０９は、キャンセル効果テーブル１２１をチェックし、RSSIが最小となるQ値（ここでは、Qnとする）をI/Q最適値のQ値とする。また、I/Q最適値設定部１０９は、QをQnと設定する。さらにI/Q最適値設定部１０９は、I/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００４９】
ステップＳ５２６において、受信強度監視部１０７は、RSSIを取得し、RSSIをテーブル設定部１０８に出力する。そして、テーブル設定部１０８は、入力されたI/Q値とRSSIを対応付けてキャンセル効果テーブル１２１に書き込む。
【００５０】
ステップＳ５２７において、I/Q最適値設定部１０９は、IがIMAX以上であるか判定し、IがIMAX以上である場合、制御はステップＳ５２９へ進み、IがIMAX未満の場合、制御はステップＳ５２８へ進む。
【００５１】
ステップＳ５２８において、I/Q最適値設定部１０９は、Iに１を加算する。さらにI/Q最適値設定部１０９は、I/Q値を位相振幅調整部１１０に設定し、テーブル設定部１０８に出力する。また、位相振幅調整部１１０は、設定されたI/Q値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００５２】
ステップＳ５２９において、I/Q最適値設定部１０９は、キャンセル効果テーブル１２１をチェックし、最小のRSSIを求め、最小のRSSIに対応するI値（ここでは、Imとする）をI/Q最適値のI値とする。
【００５３】
ステップＳ５３０において、I/Q最適値設定部１０９は、ステップＳ５２９で求めた最小のRSSI、Im、QnをI/Q最適値としてキャンセル効果テーブル１２１の最終行に対応付けて記録する。
【００５４】
第１の実施の形態の情報処理装置によれば、ノイズキャンセルに用いるパラメータの調整を行うことができる。それにより、情報処理装置にとって最適なノイズキャンセルパラメータを得ることができ、高品質な信号を受信できる。
【００５５】
また、第１の実施の形態の情報処理装置によれば、受信強度情報を用いることで、通信品質情報を得ることが難しいユーザ環境においても、ノイズキャンセルパラメータの調整を行うことが出来る。
（第２の実施の形態）
第２の実施の形態では、ＧＰＳ信号に対するノイズキャンセルパラメータの調整について説明する。
【００５６】
図５は、第２の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
情報処理装置２０１は、例えば、ノート型パソコンや携帯電話である。
情報処理装置２０１は、ＧＰＳ用アンテナ２０２、ノイズ採取用アンテナ２０３、ＬＳＩ２０４、記憶部２０５、ＧＰＳモジュール２０６、受信強度監視部２０７、テーブル設定部２０８、I/Q最適値算出部２０９、位相振幅調整部２１０、位置判定部２１１、受信状況判定部２１２、ＷＬＡＮアンテナ２１３、およびＷＬＡＮモジュール２１４を備える。
【００５７】
ノイズ採取用アンテナ２０３、ＬＳＩ２０４、受信強度監視部２０７、テーブル設定部２０８、I/Q最適値算出部２０９、位相振幅調整部２１０は、第１の実施の形態のノイズ採取用アンテナ１０３、ＬＳＩ１０４、受信強度監視部１０７、テーブル設定部１０８、I/Q最適値算出部１０９、および位相振幅調整部１１０とそれぞれ機能は同様であるため説明は省略する。
【００５８】
ＧＰＳ用アンテナ２０２は、ＧＰＳモジュール２０６が処理するＧＰＳ電波の受信に用いられるアンテナである。また、ＧＰＳ用アンテナ２０２は、ノイズ源であるＬＳＩ２０４が発するノイズも受信する。
【００５９】
記憶部２０５は、キャンセル効果テーブル２２１および位置判定テーブル２２２を格納する。
キャンセル効果テーブル２２１には、ＧＰＳ電波に対応するI/Q値が記述されている。なおキャンセル効果テーブル２２１の構成は、第１の実施の形態のキャンセル効果テーブル１２１と同様であるため説明は省略する。
【００６０】
位置判定テーブル２２２は、アクセスポイント（ＡＰ）２３１の設置場所を示す情報が記述されている。尚、位置判定テーブル２２２の詳細については後述する。
ＧＰＳモジュール２０６は、ＧＰＳアンテナ２０２を介して衛星からのＧＰＳ電波を受信する。また、ＧＰＳモジュール２０６は、入力された信号の受信強度を算出し、算出した受信強度を受信強度情報として、受信強度監視部２０７に出力する。第２の実施の形態において、受信強度は、ＲＳＳＩを用いる。尚、受信強度はRSSIとは限らず、ＧＰＳモジュール２０６の仕様により受信強度監視部２０７は異なっており、他の値や信号が出力される場合がある。
【００６１】
位置判定部２１１は、ＷＬＡＮモジュール２１４から入力されたＳＳＩＤと受信強度、および位置判定テーブル２２２を用いて、情報処理装置２０１の場所、詳細には屋外か屋内かを判定する。位置判定部２１１は、情報処理装置２０１の場所を示す屋内外情報を受信状況判定部２１２に出力する。
【００６２】
受信状況判定部２１２は、屋内外情報用いて、情報処理装置２０１がＧＰＳ電波を受信可能か否か判定する。
ＷＬＡＮアンテナ２１３は、Wireless LAN（ＷＬＡＮ）の通信に用いるアンテナである。
【００６３】
ＷＬＡＮモジュール２１４は、ＷＬＡＮによる通信を行う。また、ＷＬＡＮモジュール２１４は、情報処理装置２０１の周囲のＡＰ２３１を探索し、ＡＰ２３１のＳＳＩＤおよびＡＰ２３１からの電波のＲＳＳＩを取得し、ＳＳＩＤおよび受信強度を位置判定部２１１に出力する。
【００６４】
図６は、位置判定テーブルの例である。
位置判定テーブル２２２は、項目としてＳＳＩＤ、設置位置、および閾値を有する。
ＳＳＩＤは、Service Set Identifier（ＳＳＩＤ）であり、ＡＰ２３１を識別する識別子である。
【００６５】
設置位置は、ＡＰ２３１の設置場所を示し、ＡＰの設置場所が屋内か屋外かを示す。
閾値は、情報処理装置２０１の位置の判定に用いる閾値である。
図７は、第２の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
【００６６】
ステップＳ６０１において、ＷＬＡＮモジュール２１４は、情報処理装置２０１の周囲のＡＰ２３１を探索し、ＡＰ２３１のＳＳＩＤおよびＡＰ２３１からの電波の受信強度を取得する。ＷＬＡＮモジュール２１４は、取得したＳＳＩＤおよび受信強度を位置判定部２１１に出力する。
【００６７】
ステップＳ６０２において、位置判定部２１１は、位置判定テーブル２２２を参照し、位置判定テーブル２２２のＳＳＩＤ，設置場所、および閾値とＷＬＡＮモジュールから受信したＳＳＩＤおよびＲＳＳＩを用いて、情報処理装置２０１が屋外にあるか屋内にあるか判定する。そして位置判定部２１１は、情報処理装置２０１が屋外にあるか屋内にあるかを示す屋内外情報を受信状況判定部２１２に出力する。尚、情報処理装置２０１が屋外にあるか屋内にあるか判定する位置判定処理の詳細については後述する。さらに、受信状況判定部２１２は、ＧＰＳ電波を受信可能であるか否か判定し、ＧＰＳ電波を受信可能である場合、制御はステップＳ６０３へ進み、ＧＰＳ電波を受信可能でない場合、制御はステップＳ６０４へ進む。ＧＰＳ電波を受信可能であるか否か判定において、受信状況判定部２１２は、位置判定部２１１からの屋内外情報が屋外の場合はＧＰＳ電波を受信可能であると判定し、屋内外情報が屋内の場合はＧＰＳ電波を受信可能でないと判定する。
【００６８】
ステップＳ６０３において、I/Q最適値設定部２０９は、ＧＰＳ電波に対応するキャンセル効果テーブル２２１から、I/Q最適値を読み出し、I/Q最適値を位相振幅調整部２１０に設定する。位相振幅調整部２１０は、I/Q最適値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００６９】
ステップＳ６０４において、I/Q最適値設定部２０９は、ＧＰＳ電波のノイズキャンセルに用いるI/Q値の調整が完了しているか否か判定する。I/Q値の調整が完了している場合、制御はステップＳ６０１へ戻り、I/Q値の調整が完了していない場合、制御はステップＳ６０５へ進む。
【００７０】
ステップＳ６０５において、受信強度監視部２０７、テーブル設定部２０８、およびI/Q最適値設定部２０９は、I/Q最適値の算出を行う。尚、ステップＳ６０５のI/Q最適値算出処理は、第１の実施の形態のステップＳ５０６または図４のI/Q最適値算出処理と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【００７１】
次にステップＳ６０２で行われる位置判定処理について説明する。
図８は、位置判定処理の詳細なフローチャートである。
ステップＳ６２１において、位置判定部２１１は、情報処理装置２０１の周囲にＡＰ２３１があるか否か判定し、ＡＰ２３１がある場合、制御はステップＳ６２３へ進み、ＡＰ２３１がない場合、制御はステップＳ６２２へ進む。例えば、位置判定部２１１は、ＷＬＡＮモジュール２１４の探索でＡＰ２３１が見つからなければ、ＡＰ２３１はないと判定する。
【００７２】
ステップＳ６２２において、位置判定部２１１は、情報処理装置２０１は、屋外にあると判定する。
ステップＳ６２３において、位置判定部２１１は、情報処理装置２０１の周囲のＡＰ２３１の数が１個であるか判定する。ＡＰ２３１の数が１個である場合、制御はステップＳ６２７へ進み、ＡＰ２３１の数が１個でない場合、制御はステップ６２４へ進む。
【００７３】
ステップＳ６２４において、位置判定部２１１は、位置判定テーブル２２２を参照し、情報処理装置２０１の周囲のＡＰ２３１の設置位置が全て屋内であるか否か判定する。全てのＡＰ２３１の設置位置が屋内である場合、制御はステップＳ６２６へ進み、少なくとも１つのＡＰ２３１の設置位置が屋内でない（すなわち屋外）場合、制御はステップＳ６２６へ進む。または、位置判定部２１１は、位置判定テーブル２２２を参照し、情報処理装置２０１の周囲のＡＰ２３１のうち、所定数（例えば２個）以上のＡＰ２３１の設置位置が屋内であるか判定するようにしても良い。所定数以上のＡＰ２３１の設置位置が屋内である場合、制御はステップＳ６２６へ進み、所定数未満のＡＰ２３１の設置位置が屋内でない場合、制御はステップＳ６２６へ進む。
【００７４】
ステップＳ６２５において、位置判定部２１１は、情報処理装置２０１は、屋内にあると判定する。
ステップＳ６２６において、位置判定部２１１は、情報処理装置２０１は、屋外にあると判定する。
【００７５】
ステップＳ６２７において、位置判定部２１１は、位置判定テーブル２２２を参照し、ＲＳＳＩが閾値より大きいか否か判定する。ＲＳＳＩが閾値より大きい場合、制御はステップＳ６２９へ進み、ＲＳＳＩが閾値以下の場合、制御はステップＳ６２８へ進む。
【００７６】
ステップＳ６２８において、位置判定部２１１は、位置判定部２１１は、情報処理装置２０１は、屋外にあると判定する。
ステップＳ６２９において、位置判定部２１１は、位置判定テーブル２２２を参照し、ＷＬＡＮモジュール２１５から受信したＳＳＩＤに対応する位置判定テーブル２２２の設置位置を情報処理装置２０１の設置位置として判定する。
【００７７】
第２の実施の形態の情報処理装置によれば、ＧＰＳ電波に対するノイズキャンセルパラメータの調整を行うことができる。それにより、情報処理装置にとって最適なノイズキャンセルパラメータを得ることができ、高品質な信号を受信できる。
【００７８】
また、第２の実施の形態の情報処理装置によれば、受信強度情報を用いることで、通信品質情報を得ることが難しいユーザ環境においても、ノイズキャンセルパラメータの調整を行うことが出来る。
（第３の実施の形態）
第３の実施の形態では、WiMAX信号に対するノイズキャンセルパラメータの調整について説明する。
【００７９】
図９は、第３の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
情報処理装置３０１は、例えば、ノート型パソコンや携帯電話である。
情報処理装置３０１は、通信用アンテナ３０２、ノイズ採取用アンテナ２０３、ＬＳＩ３０４、記憶部３０５、WiMAXモジュール３０６、受信強度監視部３０７、テーブル設定部３０８、I/Q最適値算出部３０９、位相振幅調整部３１０、受信状況判定部３１２、ＧＰＳアンテナ２１３、およびＧＰＳモジュール３１４を備える。
【００８０】
ノイズ採取用アンテナ３０３、ＬＳＩ３０４、受信強度監視部３０７、テーブル設定部３０８、I/Q最適値算出部３０９、位相振幅調整部３１０は、第１の実施の形態のノイズ採取用アンテナ１０３、ＬＳＩ１０４、受信強度監視部１０７、テーブル設定部１０８、I/Q最適値算出部１０９、および位相振幅調整部１１０とそれぞれ機能は同様であるため説明は省略する。
【００８１】
通信用アンテナ３０２は、WiMAXモジュール３０６が処理するWiMAXの電波の受信に用いられるアンテナである。また、通信用アンテナ３０２は、ノイズ源であるＬＳＩ３０４が発するノイズも受信する。
【００８２】
記憶部３０５は、キャンセル効果テーブル３２１および基地局カバーエリアテーブル３２２を格納する。
キャンセル効果テーブル３２１には、WiMAXに対応するI/Q値が記述されている。尚、キャンセル効果テーブル３２１の構成は、第１の実施の形態のキャンセル効果テーブル１２１と同様であるため説明は省略する。
【００８３】
基地局カバーエリアテーブル３２２は、位置情報とWiMAXの圏内か圏外かの情報が対応付けられて記述されている。尚、基地局カバーエリアテーブル３２２の詳細については後述する。
【００８４】
WiMAXモジュール３０６は、通信用アンテナ３０２を介してWiMAXの電波を受信する。また、WiMAXモジュール３０６は、入力された信号の受信強度を算出し、算出した受信強度を受信強度情報として、受信強度監視部３０７に出力する。第３の実施の形態において、受信強度は、ＲＳＳＩを用いる。尚、受信強度はRSSIとは限らず、WiMAXモジュール３０６の仕様により受信強度監視部３０７は異なっており、他の値や信号が出力される場合がある。
【００８５】
受信状況判定部３１２は、緯度経度情報と基地局カバーエリアテーブル３２２を用いて、情報処理装置３０１がWiMAXの電波を圏内また圏外であるか（すなわち、電波を受信できるか）否か判定する。
【００８６】
ＧＰＳアンテナ３１３は、ＧＰＳ電波の受信に用いるアンテナである。
ＧＰＳモジュール３１４は、ＧＰＳ電波の受信し、情報処理装置３０１の位置（緯度、経度）を算出する。算出した緯度、経度を緯度経度情報として受信状況判定部３１２に出力する。
【００８７】
図１０は、基地局カバーエリアテーブルの例である。
基地局カバーエリアテーブル３２２は、項目として、北緯、東経、および電波状況を有する。基地局カバーエリアテーブル３２２には、北緯、東経、および電波状況が対応付けられて記述されている。
【００８８】
北緯、東経は、位置を示す。ここでは、位置を示す緯度および経度として、それぞれ北緯および東経を用いている。
電波状況は、WiMAXの電波を受信できる圏内か、WiMAXの電波を受信できない圏外かを示す。
【００８９】
例えば、図１０の１行目には、北緯２５．０、東経１２０．０は、WiMAXの電波の圏外であることが示されている。
図１１は、第３の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
【００９０】
ステップＳ７０１において、ＧＰＳモジュール３１４は、情報処理装置３０１の現在位置を算出する。ＧＰＳモジュール３１４は、算出した情報処理装置３０１の緯度および経度を緯度経度情報として状況判定部３１２に出力する。
【００９１】
ステップＳ７０２において、受信状況判定部３１２は、基地局カバーエリアテーブル３２２を参照し、基地局カバーエリアテーブル３２２の北緯、東経、および電波状況とＧＰＳモジュール３１４から受信した緯度経度情報を用いて、情報処理装置２０１がWiMAXの電波の圏内または圏外であるか判定する。詳細には、受信状況判定部３１２は、緯度経度情報に含まれる経度と緯度に対応する基地局カバーエリアテーブル３２２の電波状況を参照して、圏内または圏外であるか判定する。すなわち、受信状況判定部３１２は、通信用アンテナ３０２がWiMAXの電波を受信可能であるか否かを判定している。WiMAXの電波の圏内である場合、制御はステップＳ７０３へ進み、WiMAXの電波の圏外である場合、制御はステップＳ７０４へ進む。
【００９２】
ステップＳ７０３において、I/Q最適値設定部３０９は、WiMAXに対応するキャンセル効果テーブル３２１から、I/Q最適値を読み出し、I/Q最適値を位相振幅調整部３１０に設定する。位相振幅調整部３１０は、I/Q最適値を用いてノイズキャンセルを行う。
【００９３】
ステップＳ７０４において、I/Q最適値設定部３０９は、WiMAXの信号のノイズキャンセルに用いるI/Q値の調整が完了しているか否か判定する。I/Q値の調整が完了している場合、制御はステップＳ７０１へ戻り、I/Q値の調整が完了していない場合、制御はステップＳ７０５へ進む。
【００９４】
ステップＳ７０５において、受信強度監視部３０７、テーブル設定部３０８、およびI/Q最適値設定部３０９は、I/Q最適値の算出を行う。尚、ステップＳ７０５のI/Q最適値算出処理は、第１の実施の形態のステップＳ５０６または図４のI/Q最適値算出処理と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【００９５】
第３の実施の形態の情報処理装置によれば、WiMAXの電波に対するノイズキャンセルパラメータの調整を行うことができる。それにより、情報処理装置にとって最適なノイズキャンセルパラメータを得ることができ、高品質な信号を受信できる。
【００９６】
また、第３の実施の形態の情報処理装置によれば、受信強度情報を用いることで、通信品質情報を得ることが難しいユーザ環境においても、ノイズキャンセルパラメータの調整を行うことが出来る。
（第４の実施の形態）
第４の実施の形態では、地上波デジタル放送に対するノイズキャンセルパラメータの調整について説明する。
【００９７】
図１２は、第４の実施の形態に係る情報処理装置の構成図である。
情報処理装置４０１は、例えば、ノート型パソコンや携帯電話である。
情報処理装置４０１は、ＴＶ用アンテナ４０２、ノイズ採取用アンテナ４０３、ＬＳＩ４０４、記憶部４０５、地上波デジタル放送（地デジ）モジュール４０６、受信強度監視部４０７、テーブル設定部４０８、I/Q最適値算出部４０９、位相振幅調整部４１０、一判定部４１１、キャンセル帯域判定部４１２、ＧＰＳアンテナ４１３、およびＧＰＳモジュール４１４を備える。
【００９８】
ノイズ採取用アンテナ４０３、ＬＳＩ４０４、受信強度監視部４０７、テーブル設定部４０８、I/Q最適値算出部４０９、位相振幅調整部４１０は、第１の実施の形態のノイズ採取用アンテナ１０３、ＬＳＩ１０４、受信強度監視部１０７、テーブル設定部１０８、I/Q最適値算出部１０９、および位相振幅調整部１１０とそれぞれ機能は同様であるため説明は省略する。
【００９９】
ＴＶ用アンテナ４０２は、地デジモジュール４０６が処理する地上波デジタル放送の電波の受信に用いられるアンテナである。また、ＴＶ用アンテナ４０２は、ノイズ源であるＬＳＩ４０４が発するノイズも受信する。
【０１００】
記憶部４０５は、キャンセル効果テーブル４２１および地上波デジタル放送（地デジ）データテーブル４２２を格納する。
キャンセル効果テーブル４２１には、地上波デジタル放送の各周波数（または各チャンネル）ごとに、各周波数に対応するI/Q値が記述されている。尚、キャンセル効果テーブル４２１の構成は、第１の実施の形態のキャンセル効果テーブル１２１と同様であるため説明は省略する。
【０１０１】
地デジデータテーブル４２２は、位置情報（北緯、東経）と周波数が対応付けられて記述されている。地デジデータテーブル４２２は、位置情報が示す場所おいて、受信可能な地上波デジタル放送の周波数を示している。尚、周波数の代わりにチャンネル番号を記述しても良い。
尚、地デジデータテーブル４２２の詳細については後述する。
【０１０２】
地デジモジュール４０６は、設定されたチャンネル（または周波数帯域）の地上波デジタル放送の信号をＴＶ用アンテナ４０２を介して受信する。また、地デジモジュール４０６は、入力された信号の受信強度を算出し、算出した受信強度を受信強度情報として、受信強度監視部４０７に出力する。第４の実施の形態において、受信強度は、ＲＳＳＩを用いる。尚、受信強度はRSSIとは限らず、地デジモジュール４０６の仕様により受信強度監視部４０７は異なっており、他の値や信号が出力される場合がある。
【０１０３】
キャンセル帯域判定部４１２は、緯度経度情報と地デジデータテーブル４２２を用いて、情報処理装置４０１が受信可能な地上波デジタル放送の周波数を特定する。また、キャンセル帯域判定部４１２は、情報処理装置４０１が受信不可能な地上波デジタル放送の周波数を特定する。
【０１０４】
ＧＰＳアンテナ４１３は、ＧＰＳ電波の受信に用いるアンテナである。
ＧＰＳモジュール４１４は、ＧＰＳ電波の受信し、情報処理装置４０１の位置（緯度、経度）を算出する。算出した緯度、経度を緯度経度情報としてキャンセル帯域判定部４１２に出力する。
【０１０５】
図１３は、地デジデータテーブルの例である。
地デジデータテーブル４２２は、項目として、北緯、東経、および周波数を有する。地デジデータテーブル４２２には、北緯、東経、および周波数が対応付けられて記述されている。
【０１０６】
北緯、東経は、位置を示す。ここでは、位置を示す緯度および経度として、それぞれ北緯および東経を用いている。
周波数は、地上波デジタル放送の周波数を示す。
【０１０７】
例えば、図１３の地デジデータテーブル４２２では、北緯３４．７度、東経１３４．９度の位置では、周波数が５１２−５６６ＭＨｚの地上波デジタル放送を受信可能であることを示している。
【０１０８】
図１４は、第４の実施の形態に係るパラメータ設定処理のフローチャートである。
ステップＳ８０１において、ＧＰＳモジュール４１４は、情報処理装置４０１の現在位置を算出する。ＧＰＳモジュール４１４は、算出した情報処理装置４０１の緯度および経度を緯度経度情報としてキャンセル帯域判定部４１２に出力する。
【０１０９】
ステップＳ８０２において、キャンセル帯域判定部４１２は、地デジデータテーブル４２２を読み出し、ＧＰＳモジュール４１４から入力された緯度経度情報と照らし合わせて、ＴＶ用アンテナ４０２が受信可能な周波数を特定する。また、キャンセル帯域判定部４１２は、ＴＶ用アンテナ４０２が受信可能な周波数以外の周波数を特定する。受信可能な周波数以外の周波数は、未使用帯域と呼ぶ。未使用帯域は、例えば、キャンセル効果テーブル４２１に記述された周波数の内で特定されたＴＶ用アンテナ４０２が受信可能な周波数以外の周波数を未使用帯域とする。
【０１１０】
ステップＳ８０３において、キャンセル帯域判定部４１２は、未使用帯域のキャンセルパラメータの設定が必要か否か判定し、キャンセルパラメータの設定が必要である場合、制御はステップＳ８０５へ進み、キャンセルパラメータの設定が必要でない場合、制御はステップＳ８０４へ進む。未使用帯域のキャンセルパラメータの設定が必要か否か判定は例えば、未使用帯域に対応するキャンセル効果テーブル４２１を参照して、未使用帯域に対応するキャンセル効果テーブル４２１にI/Q最適値が設定されているか否かで判定する。
【０１１１】
ステップＳ８０４において、I/Q最適値設定部４０９は、未使用の帯域に対応するキャンセル効果テーブル４２１から、I/Q最適値を読み出し、I/Q最適値を位相振幅調整部４１０に設定する。位相振幅調整部４１０は、I/Q最適値を用いてノイズキャンセルを行う。地デジモジュール４０６は、未使用の帯域の信号を処理する。
【０１１２】
ステップＳ８０５において、I/Q最適値設定部４０９は、未使用帯域の信号のノイズキャンセルに用いるI/Q値の調整が完了しているか否か判定する。I/Q値の調整が完了している場合、制御はステップＳ８０１へ戻り、I/Q値の調整が完了していない場合、制御はステップＳ８０６へ進む。
【０１１３】
ステップＳ８０６において、受信強度監視部４０７、テーブル設定部４０８、およびI/Q最適値設定部４０９は、I/Q最適値の算出を行う。尚、ステップＳ８０６のI/Q最適値算出処理は、第１の実施の形態のステップＳ５０６または図４のI/Q最適値算出処理と同様であるため、詳細な説明は省略する。
【０１１４】
第４の実施の形態の情報処理装置によれば、地上波デジタル放送の信号に対するノイズキャンセルパラメータの調整を行うことができる。それにより、情報処理装置にとって最適なノイズキャンセルパラメータを得ることができ、高品質な信号を受信できる。
【０１１５】
また、第４の実施の形態の情報処理装置によれば、受信強度情報を用いることで、通信品質情報を得ることが難しいユーザ環境においても、ノイズキャンセルパラメータの調整を行うことが出来る。
【０１１６】
図１５は、情報処理装置のハードウェア構成図である。
情報処理装置１０は、上述の各実施の形態の情報処理装置１０１、２０１、３０１、および４０１の一例である。
【０１１７】
情報処理装置１０は、Central Processing Unit（ＣＰＵ）１１、メモリ１２、Hard Disk Drive（ＨＤＤ）１３、ＧＰＳ１４、通信用アンテナ１５、無線モジュール１６、ＡＮＣ１７、ノイズ採取用アンテナ１８、およびI/Q設定部１９を備える。
【０１１８】
ＣＰＵ１１、メモリ１２、ＨＤＤ１３、ＧＰＳ１４、無線モジュール１６、ＡＮＣ１７、およびI/Q設定部１９は、バスを介して接続している。
通信用アンテナ１５は、無線モジュール１６に接続している。
【０１１９】
ノイズ採取用アンテナ１８は、ＡＮＣ１７に接続している。
ＣＰＵ１１は、メモリ１２に格納されたプログラムを読み出して、上述のノイズキャンセルパラメータ設定処理を行う。ＣＰＵ１１は、受信状況判定部１１２、２１２、３１２、キャンセル帯域判定部４１２、受信強度監視部１０７、２０７、３０７、４０７、テーブル設定部１０８、２０８、３０８、４０８に対応する。
【０１２０】
メモリ１２は、上述のノイズキャンセルパラメータ設定処理で使用する各種データやノイズキャンセルパラメータ設定処理を実行させるプログラムを格納する。
ＨＤＤ１３は、ノイズキャンセルパラメータ設定処理で用いるテーブル、例えばキャンセル効果テーブル１２１、位置判定テーブル２２２、基地局カバーエリアテーブル３２２、地デジデータテーブル４２２等を格納する。ＨＤＤ１３は、記憶部１０５、２０５、３０５、４０５に対応する。
【０１２１】
ＧＰＳ１４は、情報処理装置１０の位置を算出する。ＧＰＳ１４は、位置判定部１１１、２１１、ＧＰＳモジュール３１４、４１４に対応する。
通信用アンテナ１５は、無線モジュール１６が処理し、他の装置からの信号の受信に用いられるアンテナである。通信用アンテナ１５は、通信用アンテナ１０２、３０２、ＧＰＳ用アンテナ２０１、ＴＶ用アンテナ４０２に対応する。
【０１２２】
無線モジュール１６は、設定されたチャンネル（または周波数）の信号を通信用アンテナ１５を介して他の装置から受信する。無線モジュール１６は、無線モジュール１０６、ＧＰＳモジュール２０６、WiMAXモジュール３０６、地デジモジュール４０６に対応する。
【０１２３】
ＡＮＣ１７は、設定されたI/Q値を用いて、受信信号からノイズ信号を除去する。詳細には、ＡＮＣ１７は、ノイズ採取用アンテナ１８で採取したノイズ信号をI/Q値を用いて調整し、調整したノイズ信号を逆相にして出力する。ＡＮＣ１７は、位相調整振幅部１１０、２１０、３１０、４１０に対応する。
【０１２４】
ノイズ採取用アンテナ１８は、情報処理装置１０に搭載のＬＳＩ（不図示）からのノイズを受信する。ノイズ採取用アンテナ１８は、ノイズ採取用アンテナ１０３、２０３、３０３、４０３に対応する。
【０１２５】
I/Q設定部１９は、ＡＮＣ１７で用いるI/Q値を設定する。I/Q設定部１９は、I/Q最適値算出部１０９、２０９、３０９、４０９に対応する。
【図１】
2012127594.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2012127594.tif 000015
【図１４】
2012127594.tif 000016
【図１５】
2012127594.tif 000017
【国際調査報告】
2012127594.tif 000018
2012127594.tif 000019
2012127594.tif 000020
2012127594.tif 000021