(57)【要約】  医療チューブを圧迫閉止する操作を、迅速に且つ確実に行うことができる、新規な構造の医療チューブ用クランプの提供。  医療チューブ（１２）を閉止する圧迫用突部（２２，２４）を各対向面に備えた第１板状部（１４）と第２板状部（１６）とにおいて、一方から他方に向かって突出する両側壁部（４１，４１）を設けるとともに、他方から一方に向かって突出する中央案内突部（４８，４８）を設けた。さらに、中央案内突部（４８）の先端部両側面を中央に向かって突出する傾斜案内面（４６）とし、第１板状部（１４）と第２板状部（１６）を接近方向へ相対変位させて医療用チューブ（１２）をクランプする際、第１板状部（１４）と第２板状部（１６）の横ズレが両側壁部（４１，４１）と傾斜案内面（４６，４６）との滑りで修正されて、中央案内突部（４８，４８）が両側壁部（４１，４１）間に入り込むようにした。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
湾曲部で連結された第１板状部と第２板状部の各対向面に医療用チューブを圧迫して閉止する圧迫用突部が形成されていると共に、該湾曲部を弾性変形させて該第１板状部と該第２板状部を相互の接近位置で係止して該医療用チューブを閉止状態に保持する係止手段が設けられた医療チューブ用クランプにおいて、
前記第１板状部および前記第２板状部には、一方の板状部から他方の板状部に向かって突出して前記医療チューブの側方への位置ずれを防止する両側壁部と、該他方の板状部から該一方の板状部に向かって突出する中央案内突部とが形成されており、該中央案内突部の先端部両側面が中央に向かって突出して該第１板状部と該第２板状部の接近方向への相対変位に際して該両側壁部への引掛かりを防止しつつ該中央案内突部を該両側壁部間へ入り込ませる傾斜案内面とされていることを特徴とする医療チューブ用クランプ。
【請求項２】
前記両側壁部と前記中央案内突部とが何れも前記圧迫用突部よりも前記湾曲部と反対の開口部側に位置して形成されている請求項１に記載の医療チューブ用クランプ。
【請求項３】
前記中央案内突部の先端部分において、前記傾斜案内面の頂部から前記一方の板状部に向かって突出する噛込防止突片が形成されている請求項１又は２に記載の医療チューブ用クランプ。
【請求項４】
前記一方の板状部における前記湾曲部と反対の開口部側の端部から前記他方の板状部に向かって立ち上がる係止板部が設けられており、前記他方の板状部が該係止板部に対して係止可能とされて前記係止手段が構成されている請求項１〜３の何れか１項に記載の医療チューブ用クランプ。
【請求項５】
前記両側壁部が、前記圧迫用突部よりも前記湾曲部側と、前記圧迫用突部よりも、該湾曲部と反対の開口部側とに、それぞれ形成されている請求項１〜４の何れか１項に記載の医療チューブ用クランプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療分野で用いられる可撓性のチューブに適用されて、かかるチューブを連通状態と閉止状態とに切り換える医療チューブ用クランプに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、医療分野では、血液等の体液の体外循環回路や補助回路または薬液等の輸液ラインなどを構成する管体として可撓性の医療チューブが用いられている。また、医療チューブを、必要に応じて所望の位置で閉止可能とするために、樹脂成形品からなるクランプ装置が用いられている。【０００３】
かかるクランプ装置は、特開２００３−２３５９７１号公報（特許文献１）に示されているように、圧迫用突部を各対向面に備えた第１板状部と第２板状部が湾曲部で連結された構造となっている。そして、湾曲部を弾性変形させて第１板状部と第２板状部を相互の接近位置で係止させることで、医療チューブを圧迫用突部間で圧迫して閉止状態に保持するようになっている。【０００４】
ところで、医療現場において医療チューブを連通状態や閉止状態に切り換える作業には、迅速さと確実さが要求されることが多い。【０００５】
ところが、従来構造のクランプ装置では、医療チューブが圧迫用突部から側方にずれてしまって閉止が不完全となるおそれがあり、慎重な作業が必要とされていた。【０００６】
なお、医療チューブの側方へのずれを防止するために、一方の板状部の幅方向両側にずれ防止用の側壁部を形成することも考えられる。しかし、ずれ防止用の側壁部を形成すると、医療チューブの圧迫操作時に、他方の板状部の圧迫用突部等が側壁部の先端面に当たる等して第１板状部と第２板状部との接近方向への相対変位に障害となり、医療チューブの速やかな閉止操作に支障がでるおそれがあったのである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−２３５９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は上述の事情を背景として為されたものであり、その解決課題とするところは、第１板状部と第２板状部との側方への相対的な位置ずれと、それら両板状部に対する医療チューブの側方への位置ずれとを、何れも効果的に防止しつつ、第１板状部と第２板状部とを接近方向へ相対変位させて圧迫用突部間で医療チューブを圧迫閉止する操作を、迅速に且つ確実に行うことができる、新規な構造の医療チューブ用クランプを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の態様の特徴とするところは、湾曲部で連結された第１板状部と第２板状部の各対向面に医療用チューブを圧迫して閉止する圧迫用突部が形成されていると共に、該湾曲部を弾性変形させて該第１板状部と該第２板状部を相互の接近位置で係止して該医療用チューブを閉止状態に保持する係止手段が設けられた医療チューブ用クランプにおいて、前記第１板状部および前記第２板状部には、一方の板状部から他方の板状部に向かって突出して前記医療チューブの側方への位置ずれを防止する両側壁部と、該他方の板状部から該一方の板状部に向かって突出する中央案内突部とが形成されており、該中央案内突部の先端部両側面が中央に向かって突出して該第１板状部と該第２板状部の接近方向への相対変位に際して該両側壁部への引掛かりを防止しつつ該中央案内突部を該両側壁部間へ入り込ませる傾斜案内面とされている医療チューブ用クランプにある。【００１０】
本態様では、医療チューブを閉止操作するに際して、医療チューブの側方への位置ずれが両側壁部で防止されるから、両板状部の圧迫用突部間で医療チューブを確実に圧迫して閉止することが可能となる。しかも、両板状部が相対的に側方へずれても、傾斜案内面と両側壁部との打ち当りと滑りによる案内作用に基づいて相対的な側方へのずれが修正されて引っ掛かりが防止され、本来の対向状態で第１板状部と第２板状部とを相互に接近させることが出来る。その結果、両板状部の圧迫用突部間で医療チューブを確実に且つ迅速に圧迫して閉止することが可能となる。【００１１】
本発明の第２の態様は、前記第１の態様に係る医療チューブ用クランプであって、前記両側壁部と前記中央案内突部とが何れも前記圧迫用突部よりも前記湾曲部と反対の開口部側に位置して形成されているものである。【００１２】
本態様では、傾斜案内面と両側壁部との滑りによる案内作用に基づく第１板状部と第２板状部との側方への相対ずれの修正効果や引っ掛かりの防止効果が、一層効果的に発揮される。即ち、第１板状部と第２板状部とにおける側方への相対ずれは湾曲部側を中心に発生することから、湾曲部側よりも側方への相対ずれが大きくなる開口部側に傾斜案内面と両側壁部を設けることが有効である。【００１３】
本発明の第３の態様は、前記第１又は第２の態様に係る医療チューブ用クランプであって、前記中央案内突部の先端部分において、前記傾斜案内面の頂部から前記一方の板状部に向かって突出する噛込防止突片が形成されているものである。【００１４】
本態様では、第１板状部と第２板状部が、湾曲部と反対の開口部側の端部間で口を開いたように開放されているところに、噛込防止突片が位置して設けられることにより、かかる開口部への異物の入り込みが防止される。それ故、多数のクランプを箱等に収容した際に、第１板状部と第２板状部との開口部から他のクランプの板状部等が入って相互に噛み込むことで、複数のクランプが分離し難い状態になるという問題を、噛込防止突片で回避できる。【００１５】
本発明の第４の態様は、前記第１〜３の何れかの態様に係る医療チューブ用クランプであって、前記一方の板状部における前記湾曲部と反対の開口部側の端部から前記他方の板状部に向かって立ち上がる係止板部が設けられており、前記他方の板状部が該係止板部に対して係止可能とされて前記係止手段が構成されているものである。【００１６】
特に本態様は、前記第３の態様と組み合わせて好適に採用され、一方の板状部に設けられた係止板部と他方の板状部に設けられた噛込防止突片とによって、第１板状部と第２板状部との間の開口部側の開口寸法を一層小さくすることが出来る。【００１７】
本発明の第５の態様は、前記第１〜４の何れかの態様に係る医療チューブ用クランプであって、前記両側壁部が、前記圧迫用突部よりも前記湾曲部側と、前記圧迫用突部よりも、該湾曲部と反対の開口部側とに、それぞれ形成されているものである。【００１８】
本態様では、圧迫用突部の湾曲側と開口部側との両方に形成された両側壁部によって医療チューブの側方への位置ずれが一層効果的に防止されると共に、それら両側壁部が何れも圧迫用突部を外れて形成されていることから、圧迫用突部による医療用チューブの圧迫閉止状態を容易に目視確認することも可能である。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の医療チューブ用クランプでは、医療チューブを閉止操作するに際して、医療チューブの側方への位置ずれが両側壁部で防止されて医療チューブを圧迫用突部間で確実に圧迫して閉止することができる。また、傾斜案内面と両側壁部とによる案内作用で第１板状部と第２板状部との相互の横ずれによる引っ掛かりを防止しつつ両板状部を接近させて、医療チューブを圧迫用突部間で迅速に圧迫して閉止状態とすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態としての医療チューブ用クランプの斜視図。
【図２】図１に示した医療チューブ用クランプの側面図。
【図３】図１に示した医療チューブ用クランプの正面図。
【図４】図２におけるＩＶ−ＩＶ断面図。
【図５】図１に示した医療チューブ用クランプの医療チューブへの装着状態を示す側面図。
【図６】図５に示した医療チューブ用クランプによる医療チューブの閉止状態を示す側面図。
【図７】図６に示した医療チューブ用クランプによる医療チューブの閉止状態を示す正面図。
【図８】図６におけるＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図。
【図９】図７におけるＩＸ−ＩＸ断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図１〜４には、本発明の一実施形態としての医療チューブ用クランプ１０が示されている。このクランプ１０は、合成樹脂材料で一体成形されており、図５に示すように、血液や輸液の流通ラインを構成する可撓性の医療チューブ１２に装着されて用いられ、図６〜９に示すように、医療チューブ１２を必要に応じて圧迫して閉止状態に保持するものである。
【００２２】
より詳細には、クランプ１０は、それぞれ略平板形状とされた第１板状部１４と第２板状部１６を有しており、それら両板状部１４，１６が長さ方向（図２中の左右方向）の一方の端部で湾曲部１８により連結されている。湾曲部１８で連結された第１板状部１４と第２板状部１６は、長さ方向の他方の端部側に向かって僅かに広がる状態で、図２中の上下で所定距離を隔てて対向位置している。そして、第１板状部１４および第２板状部１６における長さ方向他方の端部側には、それら両板状部１４，１６の対向面間の領域を外部に向かって開放する開口部２０が設けられている。
【００２３】
また、第１板状部１４の長さ方向中間部分には、第２板状部１６への対向面に突出する第１圧迫用突部２２が形成されている。一方、第２板状部１６の長さ方向中間部分には、第１板状部１４への対向面に突出する第２圧迫用突部２４が形成されている。
【００２４】
第１圧迫用突部２２は、山形断面形状とされて、第１板状部１４の幅方向全体に延びており、先端部分が円弧状の押圧面２６とされている。第２圧迫用突部２４は、開口部２０側に傾斜して突出する板形状とされて、第２板状部１６の幅方向全体に延びており、先端部分が円弧状の押圧面２８とされている。これら第１圧迫用突部２２と第２圧迫用突部２４の各押圧面２６，２８が、図５に示されているように、所定の距離を隔てて対向位置している。
【００２５】
なお、第１圧迫用突部２２には、幅方向両端面に開口する肉抜穴３０，３０が形成されている。一方、第２圧迫用突部２４には、その幅方向中央部分から開口部２０側に向かって延びる三角板形状の補強リブ３２が設けられている。
【００２６】
さらに、第１板状部１４には、開口部２０側の先端部分から第２板状部１６に向かって立ち上がる係止板部３４が設けられている。この係止板部３４の先端部分には、内方に向かって突出する係止爪３５が形成されており、第２板状部１６の先端部分に対して所定距離の開口部２０を隔てて対向位置して係止手段を構成している。
【００２７】
すなわち、図６〜９に示されているように、湾曲部１８を弾性変形させて第１板状部１４と第２板状部１６を相互に接近方向へ変位させることで、第２板状部１６の先端縁部３６が、係止爪３５を乗り越えて係止板部３４の内面に位置させることが出来る。また、第２板状部１６の先端縁部３６が係止爪３５で係止されることにより、第１板状部１４と第２板状部１６の離隔方向への相対的な復元変位が阻止される。一方、係止板部３４を外方に変形させて係止爪３５の係止を解除することにより、湾曲部１８の弾性で第１板状部１４と第２板状部１６が、図５に示されるように相互に離隔した初期位置に戻るようになっている。
【００２８】
なお、係止板部３４は、第１板状部１４から立ち上がる基端部分３８が円弧板形状に湾曲されて弾性応力と歪みの分散が図られている。また、第１及び第２の板状部１４，１６の長さ方向で対向位置する湾曲部１８と係止板部３４の基端部分３８には、幅方向中央部分で内外に貫通する挿通孔３９，４０が形成されている。そして、これら挿通孔３９，４０に対して医療用チューブ１２が挿通されることにより、第１板状部１４と第２板状部１６の対向面間の領域を貫通して医療用チューブ１２が配されるようになっている。
【００２９】
しかも、湾曲部１８と係止板部３４の基端部分３８に挿通孔３９，４０が形成されることで、それら湾曲部１８や係止板部３４の基端部分３８が、第１及び第２の板状部１４，１６等に比して容易に弾性変形するようになっている。
【００３０】
また、本実施形態において、一方の板状部である第１板状部１４には、第１圧迫用突部２２よりも開口部２０側に位置して、幅方向両側で第２板状部１６に向かって突出する第１の両側壁部４１，４１が形成されている。この第１の両側壁部４１，４１は、第１圧迫用突部２２よりも大きな突出高さで、且つ、第１板状部１４と第２板状部１６との相互の接近位置において第２板状部１６にまで達しない突出高さで形成されている。なお、第１の両側壁部４１，４１は、略平板形状とされており、略平坦な突出先端面を有している。
【００３１】
一方、本実施形態において、他方の板状部である第２板状部１６には、第２圧迫用突部２４よりも湾曲部１８側に位置して、幅方向両側で第１板状部１４に向かって突出する第２の両側壁部４２，４２が形成されている。この第２の両側壁部４２，４２は、板形状で開口部２０側に向かって傾斜して突設された第２圧迫用突部２４の高さ方向中間部分の幅方向両端部から、湾曲部１８側に傾斜して、第１板状部１４に向かって突出している。この第２の両側壁部４２，４２は、第２圧迫用突部２４よりも大きな突出高さで、且つ、第１板状部１４と第２板状部１６との相互の接近位置において第１板状部１４にまで達しない突出高さで形成されている。なお、第２の両側壁部４２，４２は、略平板形状とされている。
【００３２】
さらに、第２板状部１６では、第２圧迫用突部２４の押圧面２８よりも開口部２０側において、補強リブ３２が、第２板状部１６の幅方向中央部分で第１板状部１４に向かって突出している。なお、補強リブ３２の突出先端部は、第２圧迫用突部２４の先端部から開口部２０側に向かって次第に高さが小さくなるように傾斜している。そして、この補強リブ３２の傾斜した突出先端部に対して、リブ厚方向の両側に向かってそれぞれ突出する傾斜板４４，４４が設けられている。
【００３３】
かかる傾斜板４４，４４は、第１板状部１４の第１の両側壁部４１，４１に達しない突出高さとされている。そして、図６〜９に示されているとおり、第１板状部１４と第２板状部１６が相互に接近方向へ変位された際に、第１板状部１４の第１の両側壁部４１，４１間に傾斜板４４，４４が入り込むようになっている。
【００３４】
また、傾斜板４４，４４における第１板状部１４への対向面は、補強リブ３２から両側外方に行くに従って次第に第２板状部１６に近づく方向に傾斜した傾斜案内面４６，４６とされている。換言すれば、これらの傾斜案内面４６，４６は、第２板状部１６の幅方向両側から中央に向かって突出する方向に傾斜している。
【００３５】
そして、本実施形態では、補強リブ３２と傾斜板４４，４４とによって中央案内突部４８が構成されており、第１板状部１４と第２板状部１６を相互に接近方向へ変位させた際、それら両板状部１４，１６が横方向へ相互に位置ずれしていた場合には、傾斜板４４の傾斜案内面４６に対して第１の側壁部４１の先端部が打ち当るようになっている。この打ち当りにより、第１の両側壁部４１，４１の先端部が、中央案内突部４８の先端部両側面としての傾斜案内面４６，４６の傾斜面に沿って案内されることとなり、第１の両側壁部４１，４１への引っ掛かりが防止されると共に、第１板状部１４と第２板状部１６を更に接近方向に相対変位させるに伴って、第１板状部１４と第２板状部１６の横方向の位置ずれが修正される。
【００３６】
その結果、最終的に図６〜９に示されているように、第１板状部１４の第１の両側壁部４１，４１間に第２板状部１６の傾斜板４４，４４が入り込んで、第１板状部１４と第２板状部１６が正規の本来あるべき位置に対峙した対向状態で、且つ相互に接近した状態で、係止板部３４の係止爪３５で第２板状部１６の先端縁部３６が係止されて保持されるようになっている。
【００３７】
更にまた、第２板状部１６における中央案内突部４８の突出先端部には、第１板状部１４に向かって突出する噛込防止突片５０が形成されている。この噛込防止突片５０は、平板形状とされており、両傾斜板４４，４４の傾斜案内面４６，４６の頂部から突出し、中央案内突部４８の先端部の稜線上に延びている。この噛込防止突片５０における第２板状部１６からの突出高さは、開口部２０側の端部において、第２板状部１６との先端部と係止板部３４との離隔寸法と略同じか僅かに大きくされていることが望ましい。
【００３８】
上述の構造とされたクランプ１０は、図１に示された状態で出荷されるが、取扱いに際して複数個が一つの袋や箱等の収容体に入れられた場合でも、その開口部２０に対して噛込防止突片５０が臨むように設けられているから、他のクランプ１０の第１及び第２の板状部１４，１６や係止板部３４等が開口部２０に嵌まり込んで容易に外れなくなってしまう問題が防止される。
【００３９】
そして、かかるクランプ１０は、図５に示されているように、医療現場において医療用チューブ１２への外挿状態で装着されて用いられるが、そのような状態下、医療用チューブ１２は、湾曲部１８と係止板部３４の各挿通孔３９，４０に挿通されると共に、各一対の第１及び第２の側壁部４１，４２によって側方への位置ずれが防止される。それ故、医療用チューブ１２が、第１板状部１４と第２板状部１６との対向面間の領域への挿通状態に安定して保持される。
【００４０】
さらに、そのような医療用チューブ１２への装着状態から、第１板状部１４と第２板状部１６の各外面を手指で挟んで相互に接近させる方向に押し付け、係止板部３４に対して第２板状部１６を係止させることにより、第１板状部１４と第２板状部１６とを相互の接近状態に保持させる。これにより、図６〜９に示されているように、医療用チューブ１２に対して、第１圧迫用突部２２と第２圧迫用突部２４とが両側から押し付けられる。これら第１圧迫用突部２２と第２圧迫用突部２４との対向間距離は、重ね合わされた医療用チューブ１２の肉厚寸法よりも小さくされており、それによって、両圧迫用突部２２，２４間で医療用チューブ１２が完全に押しつぶされて内部流通路が遮断された閉止状態に保持される。
【００４１】
このように第１圧迫用突部２２と第２圧迫用突部２４とを医療用チューブ１２に押し付けて、内部流通路を連通状態から閉止状態に変化させる際にも、医療用チューブ１２の側方への位置ずれが、湾曲部１８と係止板部３４の各挿通孔３９，４０に加えて各一対の第１及び第２の側壁部４１，４２によって防止されることから、医療用チューブ１２を確実に閉止状態とすることが出来る。
【００４２】
特に本実施形態では、第１圧迫用突部２２と第２圧迫用突部２４とが、医療用チューブ１２の長さ方向で僅かにずれて設けられており、これら両圧迫用突部２２、２４間で挟圧された医療用チューブ１２が、かかる挟圧部よりも湾曲部１８側では第２板状部１６側に変位する一方、挟圧部よりも開口部２０側では第１板状部１４側に変位するようになっている。それ故、挟圧部よりも湾曲部１８側では第２板状部１６に突設された第２の両側壁部４２，４２によるずれ防止効果が一層効果的に発揮されると共に、挟圧部よりも開口部２０側では第１板状部１４に突設された第１の両側壁部４１，４１によるずれ防止効果が一層効果的に発揮される。
【００４３】
また、第１の両側壁部４１，４１と第２の両側壁部４２，４２は、第１圧迫用突部２２及び第２圧迫用突部２４による医療用チューブ１２の挟圧部位を両側に外れて設けられていることから、医療用チューブ１２の挟圧状態を外部から容易に目視で確認することが出来る。
【００４４】
なお、本発明は上述の実施形態の具体的な記載によって限定されるものでない。例えば、前記実施形態では、クランプの全体が合成樹脂材料で一体成形されていたが、複数の部品を相互に固定した分割構造のクランプとして形成することも可能である。また、第１圧迫用突部２２及び第２圧迫用突部２４や、第１の側壁部４１及び第２の側壁部４２等の具体的形状は任意に設定可能である。更にまた、本実施形態では、医療用チューブ１２の側方への位置ずれを防止する両側壁部として、クランプの閉止操作に際して中央案内突部４８の傾斜案内面４６，４６によって案内される第１の両側壁部４１，４１を備えていれば良く、第２の両側壁部４２，４２は必須でない。更に、係止手段を設ける位置は、開口部２０側に限定されない。
【符号の説明】
【００４５】
１０：医療チューブ用クランプ、１２：医療チューブ、１４：第１板状部、１６：第２板状部、１８：湾曲部、２０：開口部、２２：第１圧迫用突部、２４：第２圧迫用突部、３４：係止板部、４１：第１の側壁部、４２：第２の側壁部、４６：傾斜案内面、４８：中央案内突部、５０：噛込防止突片
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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