(57)【要約】  下記式（２）：2012063843.tif 000038（式中、Ａｒ１は、フリル基、チエニル基、または炭素数６〜２０のアリール基を表す。Ｘ１は、ハロゲン原子を表す。＊は不斉点を表す）で表される光学活性ケトンは、下記式（１）：2012063843.tif 000039（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ）で表されるエノン化合物を立体選択的に還元することにより製造される。
2012063843.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2012063843.tif 000018
（式中、Ａｒ１は、フリル基、チエニル基、または炭素数６〜２０のアリール基を表す。Ｘ１は、ハロゲン原子を表す）で表されるエノン化合物を立体選択的に還元することを特徴とする下記式（２）：
【化２】
2012063843.tif 000019
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される光学活性ケトンの製造方法。
【請求項２】
エノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元する能力を有する酵素源を作用させることを特徴とする、請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
前記酵素源が旧黄色酵素（Ｏｌｄ  Ｙｅｌｌｏｗ  Ｅｎｚｙｍｅ）またはエノン還元酵素である請求項２に記載の製造方法。
【請求項４】
前記酵素源がサッカロマイセス（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属、クルイベロマイセス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ）属、バシラス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）属、エシェリヒア（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ）属、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属、エルシニア（Ｙｅｒｓｉｎｉａ）属、ザイモモナス（Ｚｙｍｏｍｏｎａｓ）属からなる群より選ばれた微生物の菌体、培養液、それらの処理物、及び微生物から得られる酵素のいずれかである、請求項２または３に記載の製造方法。
【請求項５】
前記酵素源が、サッカロマイセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）、クルイベロマイセス・ラクティス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ ｌａｃｔｉｓ）、バシラス・サブティリス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｓｕｂｔｉｌｉｓ）、エシェリヒア・コリ（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ ｃｏｌｉ）、シュードモナス・プチダ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ ｐｕｔｉｄａ）、エルシニア・ベルコビエリ（Ｙｅｒｓｉｎｉａ ｂｅｒｃｏｖｉｅｒｉ）、ザイモモナス・モビリス（Ｚｙｍｏｍｏｎａｓ ｍｏｂｉｌｉｓ）からなる群より選ばれた微生物由来のものである、請求項４記載の製造方法。
【請求項６】
不斉金属触媒を用いてエノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元することを特徴とする、請求項１に記載の製造方法。
【請求項７】
不斉金属触媒がＲｕ、Ｎｉ、Ｒｈ、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｉｒ、またはＣｕを含む金属触媒である、請求項６記載の製造方法。
【請求項８】
不斉金属触媒がＲｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、またはＣｕ触媒である、請求項７記載の製造方法。
【請求項９】
下記式（１）：
【化３】
2012063843.tif 000020
（式中、Ａｒ１は、フリル基、チエニル基、または炭素数６〜２０のアリール基を表す。Ｘ１は、ハロゲン原子を表す）で表されるエノン化合物のカルボニル基を立体選択的に還元し、下記式（３）：
【化４】
2012063843.tif 000021
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される化合物とした後、転位反応を行うことを特徴とする下記式（２）：
【化５】
2012063843.tif 000022
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）
で表される化合物の製造方法。
【請求項１０】
カルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する酵素源を作用させることを特徴とする、請求項９に記載の製造方法。
【請求項１１】
酵素源がキャンディダ（Ｃａｎｄｉｄａ）属、オガタエア（Ｏｇａｔａｅａ）属、バシラス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）属、およびブレブンディモナス（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ）属からなる群より選ばれる微生物の菌体、培養液、それらの処理物、並びに微生物から得られる酵素のいずれかである、請求項１０記載の製造方法。
【請求項１２】
酵素源が、キャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）、オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）、バシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）、およびブレブンディモナス・ディミヌータ（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ ｄｉｍｉｎｕｔａ）からなる群より選ばれる微生物由来のものである、請求項１１記載の製造方法。
【請求項１３】
不斉金属触媒を用いてカルボニル基を立体選択的に還元することを特徴とする、請求項９に記載の製造方法。
【請求項１４】
不斉金属触媒がＲｕ、Ｎｉ、Ｒｈ、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｉｒ、またはＣｕを含む金属触媒である、請求項１３記載の製造方法。
【請求項１５】
不斉金属触媒がＲｕ、Ｒｈ，ＩｒまたはＣｕ触媒である、請求項１４記載の製造方法。
【請求項１６】
不斉金属触媒として、下記式（４）：
【化６】
2012063843.tif 000023
（式中、Ｒ２、Ｒ３はそれぞれ同一または異なって、炭素数１〜２０のアルキル基または炭素数６〜１４のアリール基を表すか、または一緒になって環を形成する。Ｒ４は炭素数１〜２０のアルキル基または炭素数６〜１４のアリール基を表す。Ｒ５は炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜１４のアリール基、または水素をあらわす。Ａｒ２は芳香族化合物を表す。Ｍは遷移金属を表す。Ｘ３はハロゲン原子を表す。＊は不斉炭素であることを表す）で表される光学活性ジアミン錯体を用いて、水素供与性化合物存在下、水素移動型還元反応を行うことを特徴とする請求項９に記載の製造方法。
【請求項１７】
Ｒ２、Ｒ３が共にアリール基であるか、またはＲ２及びＲ３が一緒になって一つのテトラメチレン基を示すかのいずれかであり、ＭがＲｕである請求項１６に記載の製造方法。
【請求項１８】
請求項１〜１７のいずれかに記載の方法により前記式（２）で表される化合物を得た後、当該化合物のカルボニル基を立体選択的に還元することを特徴とする下記式（５）：
【化７】
2012063843.tif 000024
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される光学活性アルコールの製造方法。
【請求項１９】
ヒドリド還元剤を用いて、カルボニル基をジアステレオ選択的に還元することを特徴とする、請求項１８に記載の製造方法。
【請求項２０】
カルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する酵素源を作用させることを特徴とする、請求項１８に記載の製造方法。
【請求項２１】
酵素源がキャンディダ（Ｃａｎｄｉｄａ）属、オガタエア（Ｏｇａｔａｅａ）属、サッカロマイセス（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属、ブレブンディモナス（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ）、デボシア（Ｄｅｖｏｓｉａ）属、パエニバシラス（Ｐａｅｎｉｂａｃｉｌｌｕｓ）属、およびシュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属からなる群より選ばれる微生物の菌体、培養液、それらの処理物、並びに微生物から得られる酵素のいずれかである、請求項２０記載の製造方法。
【請求項２２】
酵素源がキャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）、キャンディダ・マルトーサ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｌｔｏｓａ）、キャンディダ・マリス（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｒｉｓ）、オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）、サッカロマイセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）、ブレブンディモナス・ディミヌータ（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ ｄｉｍｉｎｕｔａ）、デボシア・リボフラビナ（Ｄｅｖｏｓｉａ ｒｉｂｏｆｌａｖｉｎａ）、パエニバシラス・アルベイ（Ｐａｅｎｉｂａｃｉｌｌｕｓ ａｌｖｅｉ）、およびシュードモナス・スツッツェリ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ ｓｔｕｔｚｅｒｉ）からなる群より選ばれる微生物由来のものである、請求項２１記載の製造方法。
【請求項２３】
請求項１３〜１７のいずれかに記載の方法により前記式（２）で表される化合物を得た後、式（２）で表される化合物を単離することなく、当該式（２）で表される化合物のカルボニル基を立体選択的に還元することを特徴とする下記式（５）：
【化８】
2012063843.tif 000025
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される光学活性アルコールの製造方法。
【請求項２４】
不斉金属触媒を用いてカルボニル基をジアステレオ選択的に還元することを特徴とする、請求項１８又は２３に記載の製造方法。
【請求項２５】
不斉金属触媒がＲｕ、Ｎｉ、Ｒｈ、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｉｒ、またはＣｕ触媒である、請求項２４記載の製造方法。
【請求項２６】
不斉金属触媒がＲｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、またはＣｕ触媒である、請求項２５記載の製造方法。
【請求項２７】
不斉金属触媒として、下記式（４）：
【化９】
2012063843.tif 000026
（式中、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ同一または異なって、炭素数１〜２０のアルキル基または炭素数６〜１４のアリール基を表すか、または一緒になって環を形成する。Ｒ４は炭素数１〜２０のアルキル基または炭素数６〜１４のアリール基を表す。Ｒ５は炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜１４のアリール基または水素を表す。Ａｒ２は芳香族化合物を表す。Ｍは遷移金属を表す。Ｘ３はハロゲン原子を表す。＊は不斉炭素であることを表す）で表される光学活性ジアミン錯体を用いて、水素供与性化合物存在下、水素移動型還元反応を行うことを特徴とする請求項２４〜２６のいずれかに記載の製造方法。
【請求項２８】
Ｒ２およびＲ３が共にアリール基であるか、またはＲ２及びＲ３が一緒になって一つのテトラメチレン基を示すかのいずれかであり、ＭがＲｕである請求項２６に記載の製造方法。
【請求項２９】
エノン化合物のエノン部位の炭素−炭素間二重結合及びカルボニル基を還元しない酸化還元酵素を補酵素の再生に利用することを特徴とする、請求項２〜５及び１０〜１２のいずれかに記載の製造方法。
【請求項３０】
酸化還元酵素が、ＮＡＤＰ+に特異的に作用し、ＮＡＤＰＨを生成する活性を有するものである請求項２９に記載の製造方法。
【請求項３１】
酸化還元酵素が、乳酸菌由来のものである請求項２９に記載の製造方法。
【請求項３２】
下記式（６）：
【化１０】
2012063843.tif 000027
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ）
で表されるケトン化合物にハロゲン化剤を作用させ下記式（７）：
【化１１】
2012063843.tif 000028
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ。Ｘ２はハロゲン原子を表す）
で表される化合物とし、該化合物を塩基と反応させることを特徴とする下記式（１）：
【化１２】
2012063843.tif 000029
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ）
で表される化合物の製造方法。
【請求項３３】
前記式（１）で表されるエノン化合物が、
下記式（６）：
【化１３】
2012063843.tif 000030
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ）
で表されるケトン化合物にハロゲン化剤を作用させ下記式（７）：
【化１４】
2012063843.tif 000031
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ。Ｘ２はハロゲン原子を表す）
で表される化合物とし、該化合物を塩基と反応させることによって得られるものである請求項１〜３１に記載の製造方法。
【請求項３４】
ハロゲン化剤として臭素を用いることを特徴とする請求項３２又は３３に記載の製造方法。
【請求項３５】
塩基として、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、および水酸化カリウムのうちいずれか一種類以上を用いることを特徴とする請求項３２〜３４のいずれかに記載の方法。
【請求項３６】
下記式（１）：
【化１５】
2012063843.tif 000032
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ）で表される化合物。
【請求項３７】
Ａｒ１がクロロフェニル基、チエニル基、フリル基、またはフェニル基である請求項３６に記載の化合物。
【請求項３８】
Ｘ１がクロロ基である請求項３７に記載の化合物。
【請求項３９】
Ｘ１が６−クロロ基であり、Ａｒ１がフェニル基である請求項３８に記載の化合物。
【請求項４０】
下記式（１）：
【化１６】
2012063843.tif 000033
（式中、Ａｒ１は、フリル基、チエニル基、または炭素数６〜２０のアリール基を表す。Ｘ１はハロゲン原子を表す）で表されるエノン化合物に、カルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する不斉金属触媒、水素供与性化合物および塩基を作用させることを特徴とする下記式（５）：
【化１７】
2012063843.tif 000034
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される光学活性アルコールの製造法。
【請求項４１】
下記式（１）：
【化１８】
2012063843.tif 000035
（式中、Ａｒ１は、フリル基、チエニル基、または炭素数６〜２０のアリール基を表す。Ｘ１は、ハロゲン原子を表す）で表されるエノン化合物を立体選択的に還元して下記式（２）：
【化１９】
2012063843.tif 000036
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される光学活性ケトンに変換する工程を含むことを特徴とする下記式（８）：
【化２０】
2012063843.tif 000037
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ。Ｒ６、Ｒ７、およびＲ８はそれぞれ独立しており、水素、炭素数１〜１２のアルキル基、アルケニル基、炭素数６〜１４のアリール基、炭素数７〜１５のアラルキル基、シクロアルキル基、またはシクロアルキルアルキル基を表す。Ｒ６とＲ７は互いに結合して環を形成していても良い。Ｒ７とＲ８は互いに結合して環を形成していても良い。＊は不斉点を表す）で表される１−ピペラジノー１，２−ジヒドロインデン誘導体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学活性インダノン類、光学活性インダノール類（好ましくは光学活性アリールインダノン類、光学活性アリールインダノール類。これらは誘導体を含む）の製造技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
光学活性アリールインダノール誘導体のうち、例えば、光学活性６−クロロ−３−フェニルインダノールは、医薬品、特に統合失調症剤に用いられるトランス−４−（（１Ｒ、３Ｓ）−６−クロロ−３ーフェニルインダンー１−イル）−２，２，−ジメチルピペラジン塩の製造に有用な化合物である。【０００３】
光学活性６−クロロ−３−フェニルインダノールの合成法としては、例えば、以下の方法が知られている。
方法ｉ：ラセミ体の６−クロロ−３−フェニルインダノンから、キラルカラムを用いて一方の鏡像異性体を分取し、得られた６−クロロ−３−フェニルインダノンをジアステレオ選択的に還元する方法（特許文献１）
方法ｉｉ：ラセミ体の６−クロロ−３−フェニルインダノンをジアステレオ選択的に還元してラセミ体のシス−６−クロロ−３−フェニルインダノールとし、これから一方の光学異性体を除いて、望ましい光学活性６−クロロ−３−フェニルインダノールを得る方法（特許文献２）。一方の光学異性体を除く方法は、以下ａ）〜ｃ）の３通りがある。
ａ）キラルクロマトグラフィーを用いて分割する方法
ｂ）酵素を用いて水酸基をエナンチオ選択的にアシル化して分割する方法
ｃ）水酸基をアシル化した後に酵素を用いてエナンチオ選択的に脱アシル化して分割する方法
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ２００６／０８６９８４
【特許文献２】ＷＯ２００５／０１６９０１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記ｉ）ｉｉ）の方法は、光学活性体を得るために光学分割を行っており、効率的な製造方法とは言い難い。目的化合物と異なる立体構造を持つ化合物をラセミ化して再利用する方法もあるが、再利用には複数の工程を要し、必ずしも効率的とは言えない。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、光学活性アリールインダノール誘導体の製造に関して、上述の従来法の諸問題を鑑み鋭意検討を行った。その結果、ハロゲン化インデノン誘導体のエナンチオ選択的な還元反応を利用することで、効率的な光学活性インダノール誘導体の製造を可能とするに至った。また、従来、エナンチオ選択的な還元反応の原料であるアリールインデノン誘導体は、β−アリールエノンに対してパラジウム触媒を用いたＨｅｃｋ反応等により合成されている。しかしながら、６−クロロ−３−フェニルインデノンのように電子吸引性の置換基を持つ原料を用いると、Ｈｅｃｋ反応がうまく進行しないため、効率的な合成が難しかった（Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｅｔｔｅｒ，１９９９，１，１８３９参照）。本願では、電子吸引性の置換基を持つアリールインデノン誘導体であっても効率的に合成可能な方法を見出した。【０００７】
すなわち、本願第一の発明は、下記式（１）：【０００８】
【化１】
2012063843.tif 000003
【０００９】
（一般式（１）において、Ａｒ１は、フリル基、チエニル基、または炭素数６〜２０のアリール基を表す。Ｘ１はハロゲン原子を表す）で表されるエノン化合物を立体選択的に還元する下記式（２）：【００１０】
【化２】
2012063843.tif 000004
【００１１】
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）
で表される光学活性ケトンの製造方法に関する。【００１２】
また、本願第二の発明は、前記式（１）で表されるエノン化合物のカルボニル基を立体選択的に還元して下記式（３）：【００１３】
【化３】
2012063843.tif 000005
【００１４】
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ、＊は不斉点を表す）で表される化合物とした後、転位反応により当該化合物を前記式（２）で表される化合物とする製造方法に関する。【００１５】
また、本願第三の発明は、上記のようにして製造された前記式（２）で表される光学活性ケトンを立体選択的に還元することを特徴とする下記式（５）：【００１６】
【化４】
2012063843.tif 000006
【００１７】
（式中、Ａｒ１、Ｘ１、＊は前記に同じ）で表される光学活性アルコールの製造方法に関する。【００１８】
さらに、本願第四の発明は、下記式（６）：【００１９】
【化５】
2012063843.tif 000007
【００２０】
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ）で表されるケトン化合物にハロゲン化剤を作用させ下記式（７）：【００２１】
【化６】
2012063843.tif 000008
【００２２】
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ。Ｘ２はハロゲン原子を表す。）で表される化合物とし、当該化合物を塩基と反応させる前記式（１）で表される化合物の製造方法に関する。【００２３】
また、本願第五の発明は、前記式（１）で表される化合物に関する。【００２４】
また、本願第六の発明は、前記式（１）で表されるエノン化合物に、カルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する不斉金属触媒および塩基を作用させる前記式（５）で表される光学活性アルコールの製造法に関する。【００２５】
さらに、本願第七の発明は、前記式（１）で表されるエノン化合物を立体選択的に還元して前記式（２）で表される光学活性ケトンに変換する工程を含む下記式（８）：【００２６】
【化７】
2012063843.tif 000009
【００２７】
（式中、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じ。Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８はそれぞれ独立しており、水素、炭素数１〜１２のアルキル基、アルケニル基、炭素数６〜１４のアリール基、炭素数７〜１５のアラルキル基、シクロアルキル基、またはシクロアルキルアルキル基を表す。Ｒ６とＲ７は互いに結合して環を形成していても良い。Ｒ７とＲ８は互いに結合して環を形成していても良い。＊は不斉点を表す）で表される１−ピペラジノー１，２−ジヒドロインデン誘導体の製造方法に関する。
【発明の効果】
【００２８】
本発明では、ハロゲン化インデノン類をエナンチオ選択的還元反応させることによって、インデン又はインダン骨格が維持された光学活性化合物（光学活性インダノン類、光学活性インデノール類、光学活性インダノール類など）を製造でき、安価かつ高効率的に目的化合物を得ることが出来る。例えば、ハロゲン化インデノン誘導体から光学活性インダノール誘導体を製造する本願発明に係る方法によれば、安価かつ高効率的に目的化合物を得ることが出来る。特にエナンチオ選択的な還元を用いることにより、従来の方法と比較して生産性を向上させることが出来る。また、ハロゲン化インデノン誘導体をラセミ体のハロゲン化インダノンから製造することで、より効率的に光学活性インダノール誘導体を製造することが可能になる。従って、本願発明は、工業的に好適に使用することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本願発明について詳述する。
本願発明は、ハロゲン化インデノン類及びそれを用いたエナンチオ選択的還元反応に関する。この還元反応では、インデン又はインダン骨格が維持された光学活性化合物（光学活性インダノン類、光学活性インデノール類、光学活性インダノール類など）が製造される。
以下、この方法に含まれる例を、順に説明する。
【００３０】
１）第１の例
まず第１の例では、下記式（１）：
【００３１】
【化８】
2012063843.tif 000010
【００３２】
で表されるエノン化合物（以下、エノン化合物（１）とする。上記ハロゲン化インデノン類に相当する）を立体選択的に還元することにより下記式（２）：
【００３３】
【化９】
2012063843.tif 000011
【００３４】
で表される光学活性ケトン（以下、光学活性ケトン（２）とする。上記光学活性インダノン類に相当する）を製造する方法が挙げられる。
【００３５】
前記式（１）において、Ａｒ１は、芳香族環を示し、例えば、フリル基、チエニル基などのヘテロ芳香族環残基、または炭素数６〜２０のアリール基（フェニル基、ナフチル基など）を表す。これらは１または２以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、例えば、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基（特にメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基など）、炭素数６〜１０の芳香族環（フェニル基など）、ニトロ基、ニトロソ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシアミノ基、炭素数１〜２０のアルキルアミノ基、炭素数１〜２０のジアルキルアミノ基、炭素数７〜２０のアラルキルアミノ基、炭素数７〜２０のジアラルキルアミノ基、炭素数１〜２０のアルキルスルホニルアミノ基、スルホン酸基、スルホンアミド基、アジド基、トリフルオロメチル基、カルボキシル基、炭素数１〜２０のアシル基、炭素数７〜２０のアロイル基、ヒドロキシル基、炭素数１〜２０のアルキルオキシ基（特にメトキシ基など）、炭素数７〜２０のアラルキルオキシ基、炭素数６〜２０のアリールオキシ基、炭素数１〜２０のアシルオキシ基、炭素数７〜２０のアロイルオキシ基、炭素数３〜２０のシリルオキシ基、炭素数１〜２０のアルキルスルホニルオキシ基、又は炭素数１〜２０のアルキルチオ基等が挙げられる。
【００３６】
Ａｒ１としては、具体的には、フェニル基、４−クロロフェニル基、３−クロロフェニル基、２−クロロフェニル基、４−ヒドロキシフェニル基、３−ヒドロキシフェニル基、２−ヒドロキシフェニル基、４−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−ブロモフェニル基、３−ブロモフェニル基、２−ブロモフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、２−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、４−メチルフェニル基、３−メチルフェニル基、２−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、３−エチルフェニル基、２−エチルフェニル基、４−メトキシフェニル基、３−メトキシフェニル基、２−メトキシフェニル基、４−ニトロフェニル基、４−フェニルフェニル基、２、４、６−トリメチルフェニル基、２、４、６−トリイソプロピルフェニル、チエニル基、２−フルオロチエニル基、２−クロロチエニル基、２−ブロモチエニル基、２−ヨードチエニル基、３−フルオロチエニル基、３−クロロチエニル基、３−ブロモチエニル基、３−ヨードチエニル基、フリル基、２−フルオロフリル基、２―クロロフリル基、２−ブロモフリル基、２−ヨードフリル基、３−フルオロフリル基、３―クロロフリル基、３−ブロモフリル基、３−ヨードフリル基、２−メチルチエニル基、２−エチルチエニル基、２−プロピルエニル基、２−ブチルチエニル基、３−メチルチエニル基、３−エチルチエニル基、３−プロピルチエニル基、３−ブチルチエニル基、２−メチルフリル基、２―エチルフリル基、２−プロピルフリル基、２−ブチルフリル基、３−メチルフリル基、３―エチルフリル基、３−プロピルフリル基、３−ブチルフリル基が挙げられる。Ａｒ１として好ましくはフェニル基、フリル基、チエニル基であり、さらに好ましくはフェニル基である。
【００３７】
Ｘ１はハロゲン原子を表し、ベンゼン環のいずれに位置していても良い。Ｘ１としては、具体的には、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素が挙げられる。好ましくは塩素である。さらに好ましくは、インダン−１−オン（indan-1-one)骨格（後述する化合物（５）の場合はインダン−１−オール(indan-1-ol）骨格）の６位にＸ１が結合しており、このＸ１が塩素である。
【００３８】
前記式（２）において、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じである。＊は不斉炭素（不斉点、キラルセンター）を表す。
【００３９】
本第１の例では、エノン化合物（１）に
ａ）エノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元する能力を有する酵素源、または
ｂ）エノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元する能力を有する不斉金属触媒
を作用させることで、光学活性ケトン（２）を製造する。
【００４０】
まず、ａ）の酵素源を用いた還元について説明する。なお、後述する、エノン化合物（１）のカルボニル基を立体選択的に還元する反応及び光学活性ケトン（２）のカルボニル基を立体選択的に還元する反応についても、酵素源の由来となる微生物及び使用する基質を適宜変更することにより、同様に実施可能である。
【００４１】
使用する酵素源としては、エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元して、光学活性ケトン（２）を生成する能力を有するものであればいずれを用いても良い。
【００４２】
「酵素源」としては、目的とする還元活性を有する限りにおいては、酵素そのものだけでなく、当該酵素を生成する微生物の菌体そのもの、微生物の培養液、または菌体処理物であってもよい。また、当該微生物由来の還元活性を有する酵素をコードするＤＮＡが導入された形質転換体も含むものとする。
【００４３】
上記微生物の菌体処理物としては特に限定されず、例えば、アセトンや五酸化二リンによる脱水処理またはデシケーターや扇風機を利用した乾燥によって得られる乾燥菌体、界面活性剤処理物、溶菌酵素処理物、固定化菌体または菌体を破砕した無細胞抽出液などをあげることができる。更には、培養物より不斉還元反応を触媒する酵素を精製し、これを使用してもよい。
【００４４】
これらは、単独で用いても、２種以上組み合わせて用いても良い。また、これら微生物は周知の方法で固定化して用いてもよい。
【００４５】
エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元する能力を有する微生物は、例えば、以下に記載の方法によって見出すことができる。
【００４６】
グルコース４０ｇ、酵母エキス３ｇ、リン酸水素二アンモニウム６．５ｇ、リン酸二水素カリウム１ｇ、硫酸マグネシウム七水和物０．８ｇ、硫酸亜鉛七水和物６０ｍｇ、硫酸鉄七水和物９０ｍｇ、硫酸銅五水和物５ｍｇ、硫酸マンガン四水和物１０ｍｇ、塩化ナトリウム１００ｍｇ（いずれも１Ｌ当たり）の組成からなる液体培地（ｐＨ７）５ｍｌを試験管に入れて殺菌後、無菌的に微生物を接種し、３０℃で２〜３日間振とう培養する。
【００４７】
その後、菌体を遠心分離により集め、グルコース２〜１０％を含んだリン酸緩衝液１〜５ｍｌに懸濁し、あらかじめエノン化合物（１）を２．５〜２５ｍｇいれた試験管に加えて、２〜３日間３０℃で振とうする。この際、遠心分離により得た菌体をデシケーター中またはアセトンにより乾燥したものを用いることもできる。更に、これら微生物もしくはその処理物とエノン化合物（１）を反応させる際に、酸化型ニコチンアミド・アデニンジヌクレオチド（以降、ＮＡＤ+とする）及び／または酸化型ニコチンアミド・アデニンジヌクレオチドリン酸（以降、ＮＡＤＰ+とする）を加え、さらにグルコース脱水素酵素をグルコースと共に、またはギ酸脱水素酵素をギ酸と共に添加してもよい。また、反応系に有機溶媒を共存させてもかまわない。変換反応の後、適当な有機溶媒で抽出を行い、光学活性ケトン（２）が生成しているかどうかを高速液体クロマトグラフィーなどにより確認すればよい。
【００４８】
エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元して光学活性ケトン（２）を生成する能力を有する酵素源としては、例えば、旧黄色酵素（Ｏｌｄ  Ｙｅｌｌｏｗ  Ｅｎｚｙｍｅ）やエノン還元酵素が挙げられ、そのようなものとして、国際生化学・分子生物学連合の酵素分類法によりＥＣ １．６．９９に分類される酸化還元酵素がある。ＥＣ１．６．９９に分類される酸化還元酵素としては、ＥＣ１．６．９９．１：ＮＡＤＰＨデヒドロゲナーゼ、ＥＣ １．６．９９．２：ＮＡＤ(Ｐ)Ｈデヒドロゲナーゼ（キノン）、ＥＣ１．６．９９．３：ＮＡＤＨデヒドロゲナーゼ、ＥＣ１．６．９９．５：ＮＡＤＨデヒドロゲナーゼ（キノン）、またはＥＣ１．６．９９．６：ＮＡＤＰＨデヒドロゲナーゼ（キノン）に分類される酸化還元酵素が挙げられる。
【００４９】
上記ＥＣ １．６．９９ＮＡＤＰＨデヒドロゲナーゼとしては、具体的には、キャンディダ（Ｃａｎｄｉｄａ）属、クルイベロマイセス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ）属、サッカロマイセス（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属、又はシゾサッカロマイセス（Ｓｃｈｉｚｏｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属等の酵母由来のもの、バシラス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）属、エシェリヒア（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ）属、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属、エルシニア（Ｙｅｒｓｉｎｉａ）属、ザイモモナス（Ｚｙｍｏｍｏｎａｓ）属等の細菌由来のものが挙げられ、好ましくはサッカロマイセス（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属、クルイベロマイセス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ）属、バシラス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）属、エシェリヒア（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ）属、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属、エルシニア（Ｙｅｒｓｉｎｉａ）属、ザイモモナス（Ｚｙｍｏｍｏｎａｓ）属等の微生物に由来するものが挙げられ、最も好ましい例にはサッカロマイセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｌａｅ）、クルイベロマイセス・ラクティス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ ｌａｃｔｉｓ）、バシラス・サブティリス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｓｕｂｔｉｌｉｓ）、エシェリヒア・コリ（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ ｃｏｌｉ）、シュードモナス・プチダ、エルシニア・ベルコビエリ（Ｙｅｒｓｉｎｉａ ｂｅｒｃｏｖｉｅｒｉ）、ザイモモナス・モビリス（Ｚｙｍｏｍｏｎａｓ ｍｏｂｉｌｉｓ）が含まれる。
前記最も好ましい微生物が産生する酵素には、例えば、ＯＹＥ２、ＯＹＥ３（サッカロマイセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｌａｅ）由来。国際特許公報ＷＯ２００６／１２９６２８に記載）、ＫＹＥ（クルイベロマイセス・ラクティス（Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ ｌａｃｔｉｓ）由来。Ａｄｖ．Ｓｙｎｔｈ．Ｃａｔａｌ．，３４９，１５２１（２００７）に記載）、ＹｑｊＭ（バシラス・サブティリス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｓｕｂｔｉｌｉｓ）由来。Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２７８，１９８９１（２００３）に記載）、ＮｅｍＡ（エシェリヒア・コリ（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ ｃｏｌｉ）由来。Ｂｉｏｌ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ．２０，１１０（１９９７）に記載）、ＸｅａＡ、ＸｅｎＥなど（シュードモナス・プチダ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ ｐｕｔｉｄａ）由来。Ａｐｐｌ．Ｅｎｖｉｒｏｎ．Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ．，７４，６７０３（２００８）に記載）、ＹｅｒｓＥＲ（エルシニア・ベルコビエリ（Ｙｅｒｓｉｎｉａ ｂｅｒｃｏｖｉｅｒｉ）由来。Ａｄｖ．Ｓｙｎｔｈ．Ｃａｔａｌ．，３４９，１５２１（２００７）に記載）、ＮＣＲ−Ｒ（ザイモモナス・モビリス（Ｚｙｍｏｍｏｎａｓ ｍｏｂｉｌｉｓ）由来。Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．Ｂｉｏｅｎｇ．,９８，２２（２００７）に記載）などが含まれる。
【００５０】
これら微生物は、通常、入手または購入が容易な保存株から得ることができる。例えば、以下のカルチャーコレクションより入手可能である。
・独立行政法人製品評価技術基盤機構バイオテクノロジー本部  生物遺伝資源部門（ＮＢＲＣ）（〒292-0818  千葉県木更津市かずさ鎌足2-5-8）
・独立行政法人理化学研究所  バイオリソースセンター 微生物材料開発室（ＪＣＭ）（〒351-0198  埼玉県和光市広沢2-1）
・German Collection of Microorganisms and Cell Cultures GmbH（ＤＳＭＺ）（Marschroder Weg 1b, D-38124 Brunswick, Germany）
【００５１】
また、本発明に利用する還元酵素（例えば、ＯＹＥ２）は、目的の還元酵素活性を有している限りにおいては、そのアミノ酸配列（例えば、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６８，６０９７−６１０６（１９９３）に記載のＯＹＥ２のアミノ酸配列）において１若しくは複数個（例えば、４０個、好ましくは２０個、より好ましくは１５個、さらに好ましくは１０個、さらに好ましくは５個、４個、３個、または２個以下）のアミノ酸が置換、挿入、欠失及び／または付加されたポリペプチドであってもよい。また、目的の還元酵素活性を有する限り、本発明に利用する還元酵素のアミノ酸配列に、付加的なアミノ酸配列を結合してもよい。たとえば、ヒスチジンタグやＨＡタグのような、タグ配列を付加することができる。あるいは、他のタンパク質との融合タンパク質とすることもできる。また、目的の還元酵素活性を有する限り、ペプチド断片であってもよい。
【００５２】
本発明においては、エノン還元酵素をコードするＤＮＡを含む形質転換体を使用すると、より効率的に光学活性ケトン（２）を製造することができる。なお、本明細書において記述されている、ＤＮＡの単離、ベクターの調製、形質転換等の遺伝子操作は、特に明記しない限り、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ  ２ｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，１９８９）、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ（Ｇｒｅｅｎｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ  ａｎｄ  Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ）等の成書に記載されている方法により実施できる。
【００５３】
上記の形質転換体に用いるベクターとしては、適当な宿主生物内で本発明に利用する還元酵素をコードする遺伝子を発現できるものであれば、特に限定されない。このようなベクターとしては、例えば、プラスミドベクター、ファージベクター、コスミドベクターなどが挙げられ、さらに、他の宿主株との間での遺伝子交換が可能なシャトルベクターも使用できる。
【００５４】
このようなベクターは、例えば大腸菌の場合では、通常、ｌａｃＵＶ５プロモーター、ｔｒｐプロモーター、ｔｒｃプロモーター、ｔａｃプロモーター、ｌｐｐプロモーター、ｔｕｆＢプロモーター、ｒｅｃＡプロモーター、ｐＬプロモーター等の制御因子を含み、本発明のＤＮＡと作動可能に連結された発現単位を含む発現ベクターとして好適に使用できる。例えば、ｐＳＴＶ２８（タカラバイオ社製）、ｐＵＣＮＴ（国際特許公報ＷＯ９４／０３６１３）などが挙げられる。
【００５５】
なお、「制御因子」とは、機能的プロモーター、及び、任意の関連する転写要素（例えばエンハンサー、ＣＣＡＡＴボックス、ＴＡＴＡボックス、ＳＰＩ部位など）を有する塩基配列をいう。
【００５６】
また、「作動可能に連結」とは、遺伝子の発現を調節するプロモーター、エンハンサー等の種々の調節エレメントと遺伝子が、宿主細胞中で作動し得る状態で連結されることをいう。なお、制御因子のタイプ及び種類が宿主に応じて変わり得ることは、当業者に周知の事項である。
【００５７】
各種生物において利用可能なベクター、プロモーターなどについては、「微生物学基礎講座８遺伝子工学」（共立出版、１９８７）などに詳細に記述されている。
【００５８】
各酵素を発現させるために用いる宿主生物は、各酵素をコードするＤＮＡを含む酵素発現ベクターにより形質転換され、ＤＮＡを導入した酵素を発現することができる生物であれば、特に制限するものではない。利用可能な微生物としては、例えば、エシェリヒア(Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ)属、バシラス(Ｂａｃｉｌｌｕｓ)属、シュードモナス(Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ)属、セラチア(Ｓｅｒｒａｔｉａ)属、ブレビバクテリウム(Ｂｒｅｖｉｂａｃｔｅｒｉｕｍ)属、コリネバクテリウム(Ｃｏｒｙｎｅｂａｃｔｅｒｉｕｍ)属、ストレプトコッカス(Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ)属、及びラクトバシラス(Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ)属など宿主ベクター系の開発されている細菌、ロドコッカス(Ｒｈｏｄｏｃｏｃｃｕｓ)属及びストレプトマイセス(Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ)属など宿主ベクター系の開発されている放線菌、サッカロマイセス(Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ)属、クライベロマイセス(Ｋｌｕｙｖｅｒｏｍｙｃｅｓ)属、シゾサッカロマイセス(Ｓｃｈｉｚｏｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ)属、チゴサッカロマイセス(Ｚｙｇｏｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ)属、ヤロウイア(Ｙａｒｒｏｗｉａ)属、トリコスポロン(Ｔｒｉｃｈｏｓｐｏｒｏｎ)属、ロドスポリジウム(Ｒｈｏｄｏｓｐｏｒｉｄｉｕｍ)属、ピキア(Ｐｉｃｈｉａ)属、及びキャンディダ(Ｃａｎｄｉｄａ)属などの宿主ベクター系の開発されている酵母、ノイロスポラ(Ｎｅｕｒｏｓｐｏｒａ)属、アスペルギルス(Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ)属、セファロスポリウム(Ｃｅｐｈａｌｏｓｐｏｒｉｕｍ)属、及びトリコデルマ(Ｔｒｉｃｈｏｄｅｒｍａ)属などの宿主ベクター系の開発されているカビ、などが挙げられる。また、微生物以外でも、植物、動物において様々な宿主・ベクター系が開発されており、特に蚕を用いた昆虫（Ｎａｔｕｒｅ，３１５,５９２−５９４（１９８５））や菜種、トウモロコシ、ジャガイモなどの植物中に大量に異種タンパク質を発現させる系が開発されており、好適に利用できる。これらのうち、導入及び発現効率から細菌が好ましく、大腸菌（エシェリヒア・コリ（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ ｃｏｌｉ））が特に好ましい。
【００５９】
本発明に利用する還元酵素をコードするＤＮＡを含むベクターは、公知の方法により宿主微生物に導入することができる。例えば、宿主微生物として大腸菌を用いる場合は、市販のエシェリヒア・コリ（Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（以下、Ｅ．  ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１）コンピテントセル（タカラバイオ社製）を用いることにより、当該ベクターを宿主細胞に導入することができる。
【００６０】
エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を還元する酵素をコードするＤＮＡを含むベクターとしては、国際特許公報ＷＯ２００６／１２９６２８の実施例５に記載のｐＴＳＹＥ２が挙げられる。また、６−クロロ−３−フェニルインデノン還元酵素をコードするＤＮＡを含む形質転換体の例としては、ベクターｐＴＳＹＥ２でＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換して得られる、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）が挙げられる。なお形質転換体としては、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ３）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＫＹＥ）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＹｑｊＭ）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＮｅｍＡ）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＸｅｎＡ）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＸｅｎＥ）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＹｅｒｓＥＲ）、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＮＣＲ−Ｒ）なども挙げられる。
【００６１】
また、本発明においては、目的とする還元活性を有する酵素をコードするＤＮＡ、および、補酵素再生能を有するポリペプチドをコードするＤＮＡの両者を含む形質転換体を用いることにより、より効率的に本発明の光学活性化合物を製造することができる。例えば、エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を還元する酵素をコードするＤＮＡ、および、補酵素再生能を有するポリペプチドをコードするＤＮＡの両者を含む形質転換体は、エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を還元する酵素をコードするＤＮＡ、および、補酵素再生能を有するポリペプチドをコードするＤＮＡの両者を同一のベクターに組み込み、これを宿主細胞に導入することにより得られるほか、これら２種のＤＮＡを不和合性グループの異なる２種のベクターにそれぞれ組み込み、それら２種のベクターを同一の宿主細胞に導入することによっても得られる。また、酵素を細胞外へ放出する宿主細胞を用いる場合や、宿主細胞の破砕液などを反応に用いる場合には、エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合を還元する酵素をコードするＤＮＡと補酵素再生能を有するポリペプチドをコードするＤＮＡをそれぞれ別の宿主細胞へ導入し、これら宿主細胞を同一培養液内または異なる培養液を使って培養してもよい。
【００６２】
補酵素再生能を有するポリペプチドとしては、ＮＡＤ+もしくはＮＡＤＰ+をＮＡＤＨ、もしくはＮＡＤＰＨに変換する能力を有している酸化還元酵素が好ましい。
【００６３】
このような酵素としては、例えば、ヒドロゲナーゼ、ギ酸脱水素酵素、グルコース−６−リン酸脱水素酵素及びグルコース脱水素酵素などが挙げられる。好適には、ギ酸脱水素酵素、グルコース脱水素酵素が使用される。
【００６４】
ギ酸脱水素酵素としては、例えば、キャンディダ（Ｃａｎｄｉｄａ）属、クロイッケラ（Ｋｌｏｅｃｋｅｒａ）属、ピキア（Ｐｉｃｈｉａ）属、リポマイセス（Ｌｉｐｏｍｙｃｅｓ）属、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属、モラキセラ（Ｍｏｒａｘｅｌｌａ）属、ハイホマイクロビウム（Ｈｙｐｈｏｍｉｃｒｏｂｉｕｍ）属、パラコッカス（Ｐａｒａｃｏｃｃｕｓ）属、チオバシラス（Ｔｈｉｏｂａｃｉｌｌｕｓ）属、アンシロバクター（Ａｎｃｙｌｏｂａｃｔｅｒ）属、などの微生物、特にチオバシラス・エスピー（Ｔｈｉｏｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）から得られる酵素が挙げられる。
【００６５】
グルコース脱水素酵素としては、例えば、バシラス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）属やラクトバシラス（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ）属、ぺディオコッカス（Ｐｅｄｉｏｃｏｃｃｕｓ）属などの微生物、特にバシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）、ラクトバシラス・プランタラム（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ ｐｌａｎｔａｒｕｍ）、ラクトバシラス・ペントサス（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ ｐｅｎｔｏｓｕｓ）、ぺディオコッカス・パーブラス（Ｐｅｄｉｏｃｏｃｃｕｓ ｐａｒｖｕｌｕｓ）から得られる酵素が挙げられる。
【００６６】
好ましくは、エノン化合物（１）から光学活性ケトン（２）や下記式（３）：
【００６７】
【化１０】
2012063843.tif 000012
【００６８】
で表される光学活性アルコール（３）を生成せず、かつＮＡＤ+もしくはＮＡＤＰ+をＮＡＤＨ、もしくはＮＡＤＰＨに変換する能力を有している酸化還元酵素である。より好ましくは、ＮＡＤＰに特異的な酵素である。ＮＡＤＰに特異的な酵素としては、例えば、クリプトコッカス（Ｃｒｙｐｔｏｃｏｃｃｕｓ）属（特開２００６−２６２７６７公報）、グルコノバクター（Ｇｌｕｃｏｎｏｂａｃｔｅｒ）属（Ｊ．Ｂａｃｔｅｒｉｏｌ．，１８４，６７２−６７８，（２００２））、サッカロマイセス（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属（Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌ．， ８９，１５９−１６３，（１９８２））、ラクトバシラス（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ）属、ぺディオコッカス（Ｐｅｄｉｏｃｏｃｃｕｓ）属（国際特許公報ＷＯ２００９／０４１４１５）由来のグルコース脱水素酵素やクリプトコッカス（Ｃｒｙｐｔｏｃｏｃｃｕｓ）属、アスペルギルス（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ）属、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属由来のグルコース−６−リン酸脱水素酵素が知られている（Ａｒｃｈ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．，２２８，１１３−１１９（１９８４））。
【００６９】
さらに好ましくは、乳酸菌由来の酵素であり、最も好ましくは国際特許公報ＷＯ２００９／４１４１５に記載のラクトバシラス・ペントサス（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ ｐｅｎｔｏｓｕｓ）、ラクトバシラス・プランタラム（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ ｐｌａｎｔａｒｕｍ）、ぺディオコッカス・パーブラス（Ｐｅｄｉｏｃｏｃｃｕｓ ｐａｒｖｕｌｕｓ）由来のグルコース脱水素酵素である。
【００７０】
次にエノン化合物（１）から光学活性ケトン（２）や光学活性アルコール（３）を生成せず、かつＮＡＤ+もしくはＮＡＤＰ+をＮＡＤＨ、もしくはＮＡＤＰＨに変換する能力を有している酸化還元酵素が本発明の補酵素再生に好適な理由を説明する。
【００７１】
グルコース脱水素酵素、ギ酸脱水素酵素の中にはエノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合またはカルボニル基を還元し、光学活性ケトン（２）や光学活性アルコール（３）を生成するものがある。これらの酵素を補酵素の再生に用いると、目的としない化合物の生成による収率や光学純度の低下を引き起こす可能性がある。
【００７２】
例えば、国際特許公報ＷＯ２００６／０３３３３３に記載のバシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）由来のグルコース脱水素酵素はエノン化合物（１）のカルボニル基を還元し、（Ｒ）体の光学活性アルコール（３）を生成する（本願の実施例４参照）。さらに（Ｒ）体の光学活性アルコール（３）は転位反応により（Ｒ）体の光学活性ケトン（２）に変換される場合もある。すなわち、（Ｓ）体の光学活性ケトン（２）を製造する場合にバシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）由来のグルコース脱水素酵素を補酵素再生に利用すると、（Ｒ）体の光学活性アルコール（３）の副生による、収率の低下、及び（Ｒ）体の光学活性ケトン（２）の副生による（Ｓ）体の光学活性ケトン（２）の光学純度の低下が引き起こされる。また、（Ｓ）体の光学活性アルコール（３）を製造する場合にバシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）由来のグルコース脱水素酵素を補酵素再生に利用すると、（Ｒ）体の光学活性アルコール（３）の副生による、（Ｓ）体の光学活性アルコール（３）の光学純度の低下が引き起こされる。このように（Ｓ）体の光学活性ケトン（２）や（Ｓ）体の光学活性アルコール（３）を製造する際の補酵素再生にはバシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）由来のグルコース脱水素酵素は適していない。
【００７３】
一方、国際特許公報ＷＯ２００９／０４１４１５に記載のラクトバシラス・ペントサス（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ ｐｅｎｔｏｓｕｓ）、ラクトバシラス・プランタラム（Ｌａｃｔｏｂａｃｉｌｌｕｓ ｐｌａｎｔａｒｕｍ）、ぺディオコッカス・パーブラス（Ｐｅｄｉｏｃｏｃｃｕｓ ｐａｒｖｕｌｕｓ）などの乳酸菌由来のＮＡＤＰに特異的なグルコース脱水素酵素の場合、エノン化合物（１）から光学活性ケトン（２）や光学活性アルコール（３）を生成しないため、酵素源を用いたエノン化合物（１）の還元反応における補酵素再生の利用に好適である（本願の実施例７〜１７参照）。
【００７４】
酵素源として用いられる微生物の培養には、通常、これらの微生物が資化しうる栄養源を含む培地であればどのようなものでも使用しうる。例えば、グルコース、シュークロース、マルトース等の糖類、乳酸、酢酸、クエン酸、プロピオン酸等の有機酸類、エタノール、グリセリン等のアルコール類、パラフィン等の炭化水素類、大豆油、菜種油等の油脂類、またはこれらの混合物等の炭素源；硫酸アンモニウム、リン酸アンモニウム、尿素、酵母エキス、肉エキス、ペプトン、コーンスチープリカー等の窒素源；更に、その他の無機塩、ビタミン類等の栄養源；を適宜混合・配合した通常の培地を用いることが出来る。これら培地は用いる微生物の種類によって適宜選択すればよい。また、目的の還元酵素を誘導させるために、各種エノン化合物を培地に添加すると優れた結果が得られるため、好ましい。例えば、エノン化合物（１）を０．０１〜５０％（Ｗ／Ｖ）培地に添加する。
【００７５】
微生物の培養は、一般的な条件により行なうことができる。例えば、ｐＨ４．０〜９．５、温度範囲２０℃〜４５℃の範囲で、好気的に１０〜９６時間培養するのが好ましい。
【００７６】
次に、酵素源を用いたエノン化合物（１）の還元反応について説明する。
【００７７】
酵素源を用いた還元反応の際には、適当な溶媒と基質のエノン化合物（１）、上記微生物、その培養物、またはその処理物等を混合し、ｐＨ調整下に攪拌、振とうまたは静置する。
【００７８】
反応溶媒としては、通常、水や緩衝液等の水性媒体を用いる。緩衝液としては、リン酸カリウム緩衝液やトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン−塩酸緩衝液が挙げられる。
【００７９】
酵素源は、通常、上記微生物の菌体を含んだ培養液をそのまま反応に使用する。培養液を濃縮して用いてもよい。また、培養液中の成分が反応に悪影響を与える場合には、培養液を遠心分離等により処理して得られる菌体または菌体処理物を使用するとよい。
【００８０】
基質であるエノン化合物（１）は、反応の初期に一括添加してもよく、反応の進行にあわせて逐次分割して添加してもよい。
【００８１】
反応時の温度は、通常、１０〜６０℃、好ましくは２０〜４０℃とする。
【００８２】
反応時のｐＨは２．５〜９、好ましくはｐＨ５〜９の範囲である。
【００８３】
反応液中の微生物の量は、これらの基質を還元する能力に応じ適宜決定すればよく、菌体湿重量として、０．０１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは０．１〜１０％（Ｗ／Ｖ）である。
【００８４】
反応液中の基質濃度は０．０１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは、０．１〜３０％（Ｗ／Ｖ）である。
【００８５】
反応は、通常、振とうまたは通気攪拌しながら行なう。
【００８６】
反応時間は、基質濃度、微生物の量及びその他の反応条件により適宜決定される。通常、２〜１６８時間で反応が終了するように各条件を設定することが好ましい。
【００８７】
還元反応を促進させるために、反応液にグルコース、エタノール、イソプロパノールなどのエネルギー源を０．５〜３０％（Ｗ／Ｖ）の割合で加えるのが好ましい。
【００８８】
一般に、生物学的方法による還元反応に必要とされている還元型ニコチンアミド・アデニンジヌクレオチド（以降ＮＡＤＨと省略する）、還元型ニコチンアミド・アデニンジヌクレオチドリン酸（以降ＮＡＤＰＨと省略する）等の補酵素を添加することにより、反応を促進させることもできる。この場合、通常は、反応液に直接これらを添加する。
【００８９】
また、還元反応を促進させるために、ＮＡＤ+及び／またはＮＡＤＰ+をそれぞれの還元型へ還元する酵素と、該還元のための基質を共存させて反応を行うのが好ましい。例えば、還元型へ還元する酵素としてグルコース脱水素酵素、還元のための基質としてグルコースをそれぞれ共存させるか、または、還元型へ還元する酵素としてギ酸脱水素酵素、還元のための基質としてギ酸をそれぞれ共存させるのがよい。
【００９０】
更に、トリトン（ナカライテスク株式会社製）、スパン（関東化学株式会社製）、ツイーン（ナカライテスク株式会社製）などの界面活性剤を反応液に添加することも効果的である。
【００９１】
更に、基質及び／または還元反応の生成物であるアルコール体による反応の阻害を回避する目的で、酢酸エチル、酢酸ブチル、イソプロピルエーテル、トルエン、ヘキサンなどの水に不溶な有機溶媒を反応液に添加してもよい。
【００９２】
更に、基質の溶解度を高める目的で、メタノール、エタノール、アセトン、テトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシドなどの水に可溶な有機溶媒を添加することもできる。
【００９３】
還元反応により生成した光学活性ケトン（２）を取り出す方法は特に限定されないが、反応液から直接、あるいは菌体等を分離後に、酢酸エチル、トルエン、ｔ−ブチルメチルエーテル、ヘキサン、ｎ−ブタノール、ジクロロメタン等の溶剤で抽出し、脱水後、蒸留やシリカゲルカラムクロマトグラフィー等により精製することにより、高純度の光学活性ケトン（２）を容易に得ることができる。
【００９４】
次に、ｂ）の不斉金属触媒を用いた還元反応について説明する。
【００９５】
還元反応は、不斉金属触媒存在下で、基質に水素供与性化合物を作用させることにより行う。使用する不斉金属触媒としては、Ｒｕ、Ｎｉ、Ｒｈ、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｉｒ、またはＣｕを含む金属触媒が挙げられる。好ましくはＲｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、またはＣｕである。なお該不斉金属触媒は、遷移金属を含む金属触媒であってもよく、前記例示以外の触媒（Ｚｒ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｃｏ、Ｚｎ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｙｂ、Ｌａを含む金属触媒）であってもよい。
不斉金属触媒は、錯体であるのが好ましい。
【００９６】
金属錯体中の不斉配位子としては、特に限定するものではないが、（Ｒ）−ＢＩＮＡＰ、（Ｓ）−ＢＩＮＡＰ、（Ｒ）−ｔｏｌＢＩＮＡＰ、（Ｓ）−ｔｏｌＢＩＮＡＰ、（Ｒ）−ＳＥＧＰＨＯＳ、（Ｓ）−ＳＥＧＰＨＯＳ、（Ｒ）−ＪＯＳＩＰＨＯＳ、（Ｓ）−ＪＯＳＩＰＨＯＳ、（Ｒ）−ＤＩＯＰ、（Ｓ）−ＤＩＯＰなどのホスフィン配位子、（Ｓ，Ｓ）−Ｎ−パラトルエンスルホニル−１，２−ジフェニルエチレンジアミン、（Ｒ，Ｒ）−Ｎ−パラトルエンスルホニル−１，２−ジフェニルエチレンジアミンなどのジアミン配位子を例示することができる。
【００９７】
エノン部位の炭素−炭素間二重結合を立体選択的に還元するには、例えば、Ｒｈ−ＢＩＮＡＰ、Ｉｒ−ＢＩＮＡＰ、Ｒｕ−ＢＩＮＡＰ、Ｐｄ−ＢＩＮＡＰ、Ｃｕ−ＢＩＮＡＰ、Ｒｈ−ＳＥＧＰＨＯＳ、Ｉｒ−ＳＥＧＰＨＯＳ、Ｒｕ−ＳＥＧＰＨＯＳ、Ｐｄ−ＳＥＧＰＨＯＳ、Ｃｕ−ＳＥＧＰＨＯＳなどの不斉金属触媒とホスフィン配位子の組み合わせが好ましい。
【００９８】
本工程において、使用される不斉金属触媒の使用量は、特に制限はないが、前記式（１）で表されるケトンに対して通常０．００００１〜１当量であり、好ましくは０．０００１〜０．１当量、より好ましくは０．０００１〜０．０１当量である。
【００９９】
また、本工程において使用される配位子の量は、特に制限は無いが、上記金属触媒に対して通常０．１〜５当量であり、好ましくは０．５当量〜３当量である、より好ましくは、１当量〜２当量である。
【０１００】
使用する水素供与性化合物としては特に制限は無いが、水素、アルコール、ギ酸またはギ酸の塩、ポリメチルヒドロシロキサンを例示することが出来る。
【０１０１】
アルコールとして、具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール等を挙げることが出来るが、これらに限定されるものではない。好ましくはイソプロパノールである。
【０１０２】
ギ酸の塩としては、ギ酸ナトリウム、ギ酸アンモニウムが挙げられる。
【０１０３】
水素供与性化合物として、好ましくは水素であり、さらに好ましくは、３ａｔｍ以上の高圧水素雰囲気下であり、特に好ましくは１０ａｔｍ以上の高圧水素雰囲気下である。
【０１０４】
本工程において、使用される水素供与性化合物の量に特に制限はないが、前記式（１）で表される化合物に対して通常１〜１００当量であり、好ましくは１〜１０当量である。
【０１０５】
また、本工程では、塩基を使用してもしなくても良いが、反応が促進されることから塩基を使用するのが望ましい。
【０１０６】
塩基としては、例えばトリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、ピリジンなどのアミン塩基類、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの無機塩基類が挙げられる。
【０１０７】
本工程において、使用される塩基の量は特に制限はないが、例えばトリエチルアミンは、エノン化合物（１）に対して通常０．０１〜１００当量用いればよく、好ましくは０．１〜１０当量であり、より好ましくは１〜４当量である。
【０１０８】
当該反応においては、溶媒を用いても用いなくても良い。
【０１０９】
溶媒はプロトン性溶媒及び非プロトン性溶媒のいずれであってもよい。非プロトン性溶媒としては、例えばトルエン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジメトキシエタン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶媒；塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；アセトニトリル、アセトアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の含窒素系溶媒等を使用することが出来る。プロトン性溶媒は、上述の水素供与性化合物を兼ねてもよく、このような溶媒には、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｔ−ブタノール等のアルコール溶媒等を使用することが出来る。これらは単独で用いても良く、２種類以上を併用してもよい。好ましくは、溶媒を用いないか、若しくは非プロトン性溶媒（特にテトラヒドロフラン、ジメチルホルムアミド）である。
【０１１０】
反応液中の基質濃度は１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは、５〜２０％（Ｗ／Ｖ）である。
【０１１１】
反応温度としては、−４０℃から１６０℃が好ましく、より好ましくは−２０℃から１００℃である。特に好ましくは０〜６０℃である。
【０１１２】
また、反応時間としては、おおよそ１０時間以上であり、好ましくは２０時間以上である。
【０１１３】
２）第２の例
第２の例では、前記式（１）で表されるエノン化合物（ハロゲン化インデノン類に相当）のカルボニル基を立体選択的に還元して前記式（３）で表される化合物（光学活性アルコールと称する。上述の光学活性インデノール類に相当。）とする。この光学活性アルコール（３）は、その後、転位反応により前記式（２）で表される光学活性ケトン（光学活性インダノンに相当）とすることが好ましい。
【０１１４】
前記式（３）において、Ａｒ１、Ｘ１は前記式（１）に同じである。＊は不斉炭素を表す。
【０１１５】
まずは、エノン化合物（１）から光学活性アルコール（３）を得る工程について説明する。
【０１１６】
本工程では
ａ）カルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する酵素源、または
ｂ）カルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する不斉金属触媒
を作用させることで、光学活性アルコール（３）を製造する。
【０１１７】
まず、ａ）の酵素源を用いた還元反応から説明する。
【０１１８】
使用する酵素源としては、エノン化合物（１）のカルボニル基を立体選択的に還元し、光学活性アルコール（３）を生成する能力を有するものであればいずれを用いても良い。
【０１１９】
好ましくは、キャンディダ（Ｃａｎｄｉｄａ）属、オガタエア（Ｏｇａｔａｅａ）属、バシラス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）属、およびブレブンディモナス（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ）属からなる群より選ばれる微生物由来のものであり、さらに好ましくはキャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）、オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）、バシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）、およびブレブンディモナス・ディミヌータ（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ ｄｉｍｉｎｕｔａ）からなる群より選ばれる微生物由来の酵素源が挙げられる。
【０１２０】
（Ｓ）体の光学活性アルコール（３）を生成する酵素としては、最も好ましくは、特許第４５１０３５１号に記載のキャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）ＩＦＯ０７０５株由来のカルボニル還元酵素及び、国際特許公報ＷＯ２００６／０１３８０１に記載のオガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）ＮＢＲＣ０９７５株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００７−１１４２１７に記載のブレヴァンディモナス・ディミヌータ（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ ｄｉｍｉｎｕｔａ）ＮＢＲＣ１２６９７株由来のカルボニル還元酵素である。
【０１２１】
（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールを生成する酵素としては、最も好ましくは国際特許公報ＷＯ２００６／０１３８０１に記載のオガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）ＮＢＲＣ０９７５株由来のカルボニル還元酵素及び国際特許公報ＷＯ２００６／０３３３３３に記載のバシラス・メガテリウム（Ｂａｃｉｌｌｕｓ ｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）ＩＡＭ１０３０株由来のグルコース脱水素酵素である。
【０１２２】
還元反応は、上述の、酵素源を用いる以外は、エノン化合物（１）から光学活性ケトン（２）を得る第１の例と同様にして行うことができる。
【０１２３】
次に、ｂ）の不斉金属触媒を用いた還元反応について説明する。
【０１２４】
還元反応は、不斉金属触媒存在下で、基質に水素供与性化合物を作用させることにより行う。
【０１２５】
使用する不斉金属触媒としては、第１の例で上述した不斉金属触媒や、金属錯体の配位子が挙げられる。
【０１２６】
カルボニル基を立体選択的に還元するには、不斉金属触媒とジアミン配位子の組み合わせが好ましい。
【０１２７】
エノン化合物（１）のエノン部位の炭素−炭素間二重結合ではなく、カルボニル基を選択的に還元するという観点から特に好ましい不斉金属触媒として、下記式（４）：
【０１２８】
【化１１】
2012063843.tif 000013
【０１２９】
で表される化合物（光学活性ジアミン錯体）が挙げられる。
【０１３０】
前記式（４）において、Ｒ２、Ｒ３は炭素数１〜２０のアルキル基または炭素数６〜１４のアリール基を表す。これらは１または２以上の置換基を有していてもよく、その詳細は、後述するＲ４と同様である。
【０１３１】
また前記Ｒ２及びＲ３は、同一でも異なっていてもよく、さらには一緒になって環を形成していてもよい。環を形成する場合、Ｒ2及びＲ3は一緒になって一つのアルキレン基を表す。
【０１３２】
Ｒ２及びＲ３として、好ましくは、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、ヒドロキシメチル基、クロロメチル基、フェニル基、ｐ−ヒドロキシフェニル基、ベンジル基、ｏ，ｍ，ｐ−トリル基、ｏ，ｍ，ｐ−アニシル基、ｐ−クロロベンジル基、ナフチル基、テトラメチレン基等を挙げることが出来る。さらに好ましくはＲ２及びＲ３が共にアリール基、又はＲ２及びＲ３が一緒になって環を形成したテトラメチレン基であり、特に好ましくは、Ｒ２及びＲ３が共にフェニル基である。
【０１３３】
前記式（４）において、Ｒ４は炭素数１〜２０のアルキル基（シクロアルキル基を含む）または炭素数６〜１４のアリール基を表す。これらは１または２以上の置換基（ニトロ基；ヒドロキシ基；フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン原子；ハロアルキル基；アルコキシ基；アルキル基、アリール基など）を有していてもよく、例えば炭素数７〜１５のアラルキル基を形成してもよい。置換基を有していてもよいＲ４としては、フェニル基、４−クロロフェニル基、３−クロロフェニル基、２−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−ブロモフェニル基、３−ブロモフェニル基、２−ブロモフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、２−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、４−エチルフェニル基、３−エチルフェニル基、２−エチルフェニル基、４−メトキシフェニル基、３−メトキシフェニル基、２−メトキシフェニル基、４−フェニルフェニル基、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、ヒドロキシメチル基、クロロメチル基、トリフルオロメチル基、ベンジル基、メチルシクロプロピル基、４−ブロモブチル基、３−ブロモブチル基、２−ブロモブチル基、５−ブロモペンチル基、４−ブロモペンチル基、３−ブロモペンチル基、２−ブロモペンチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルエチル基、３−フェニルブチル基、２−フェニルブチル基、１−フェニルブチル基、ｐ−ヒドロキシフェニル基、ｏ，ｍ，ｐ−ニトロフェニル基、ｏ，ｍ，ｐ−トリル基、ｐ−クロロベンジル基、２，４，６−トリメチルフェニル基、２，４，６−トリイソプロピルフェニル基、２，４，６−トリメトキシフェニル基、２，４，６−トリクロロフェニル基が挙げられる。
【０１３４】
Ｒ４として好ましくは、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、ヒドロキシメチル基、クロロメチル基、トリフルオロメチル基、ベンジル基、フェニル基、ｐ−ヒドロキシフェニル基、ｏ，ｍ，ｐ−ニトロフェニル基、ｏ，ｍ，ｐ−トリル基、ｏ，ｍ，ｐ−トリフルオロメチルフェニル基、ｐ−クロロベンジル基、２，４，６−トリメチルフェニル基、２，４，６−トリイソプロピルフェニル基、６−トリメトキシフェニル基、ナフチル基、２，４，６−トリクロロフェニル基等を挙げることが出来る。さらに好ましくはＲ４がメチル基、トリフルオロメチル基、フェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−トリフルオロメチルフェニル基、２，４，６−トリクロロフェニル基である。特に好ましくはｐ−トリル基である。
【０１３５】
前記式（４）において、Ｒ５は炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜１４のアリール基、または水素を表す。
【０１３６】
Ｒ５として好ましくは、水素、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、ヒドロキシメチル基、クロロメチル基、フェニル基、ｐ−ヒドロキシフェニル基、ベンジル基、ｐ−クロロベンジル基、ナフチル基等を挙げることが出来る。さらに好ましくはＲ５が水素またはメチル基である。特に好ましくは水素である。
【０１３７】
前記式（４）において、Ａｒ２は芳香族化合物を表す。具体的には、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、ヘキサメチルベンゼン、エチルベンゼン、ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン、ｐ−シメン、クメン、ペンタメチルシクロペンタジエニル等を挙げることが出来る。なお、これらに限定されるものではない。好ましくはＡｒ２がｐ−シメン、ベンゼン、メシチレン、ペンタメチルシクロペンタジエニルである。さらに好ましくはｐ−シメンである。
【０１３８】
前記式（４）において、Ｍは遷移金属を表す。具体的には、Ｐｄ、Ｒｈ、Ｒｕ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｚｒ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｃｏ、Ｃｕ、Ｎｉ、Ｚｎ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｙｂ、Ｌａ等を挙げることが出来る。なお、これらに限定されるものではない。好ましくはＲｕ、Ｒｈ、ＩｒまたはＣｕである。さらに好ましくはＲｕである。
【０１３９】
前記式（４）において、Ｘ３はハロゲン原子を表す。具体的にはフッ素、塩素、臭素、ヨウ素等を挙げることが出来る。好ましくは塩素である。
【０１４０】
前記式（４）において、＊は不斉炭素であることを表す。不斉炭素原子の立体配置は、それぞれ（Ｒ）、（Ｓ）いずれでもよい。
【０１４１】
特に好ましい式（４）の例では、Ｒ２及びＲ３が共にアリール基、又はＲ２及びＲ３が一緒になって環を形成したテトラメチレン基である。立体配置の観点から好ましい式（４）の例では、両方の不斉炭素が（Ｒ）配置、又は両方の不斉炭素が（Ｓ）配置である。
【０１４２】
本工程において、使用される不斉金属触媒の使用量は、特に制限はないが、エノン化合物（１）に対して通常０．００００１〜１当量であるが、好ましくは０．０００１〜０．１当量であり、より好ましくは０．０００１〜０．０１当量である。
【０１４３】
反応条件については、基本的には、第１の例で不斉金属触媒を作用させる場合と同様であり、水素供与性化合物存在下、水素移動型還元反応を行う。なお、好ましい水素供与性化合物としてはギ酸、またはギ酸の塩、アルコールを挙げることができ、特に好ましくはギ酸を挙げることが出来る。また、前記式（４）で表される不斉金属触媒とギ酸の組み合わせにより、常圧でカルボニルの還元反応を行うことが出来る。なお上述した様に金属触媒還元では、塩基を用いてもよい。塩基が存在すると、得られた光学活性アルコール（３）から光学活性ケトン（２）への転位が容易に進行する。
【０１４４】
次に、光学活性アルコール（３）から光学活性ケトン（２）を製造する工程について説明する。
【０１４５】
本工程では、光学活性アルコール（３）に塩基を作用させることにより転位反応を行い、光学活性ケトン（２）を製造する。
【０１４６】
なお本反応では溶媒を用いても用いなくてもよく、溶媒を用いる場合でもその溶媒に特に制限はなく、例えばトルエン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジメトキシエタン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶媒；塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；アセトニトリル、アセトアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の含窒素系溶媒；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｔ−ブタノール等のアルコール溶媒等を使用することが出来る。これらは単独で用いても良く、２種類以上を併用してもよい。好ましくは、テトラヒドロフランである。反応液中の基質濃度は１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは、５〜２０％（Ｗ／Ｖ）である。
【０１４７】
本反応に用いる塩基としては、例えばトリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン、ジアザビシクロウンデセン（ＤＢＵ）、１,４−ジアザビシクロ[２.２.２]オクタン（ＤＡＢＣＯ）などのアミン塩基類、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウム、リン酸カリウム、リン酸ナトリウム、リン酸水素カリウム、リン酸水素ナトリウム、リン酸二水素カリウム、リン酸二水素ナトリウムなどの無機塩基類が挙げられる。好ましくはトリエチルアミン、ＤＡＢＣＯであり、さらに好ましくはＤＡＢＣＯである。
【０１４８】
使用される塩基の量は特に制限はないが、光学活性アルコール（３）に対して、通常、０．１〜５当量用いればよく、好ましくは０．５〜５当量であり、より好ましくは１〜２当量である。なお水素供与性化合物の量も、同様であってもよい。これらの範囲を超えて塩基や水素供与性化合物を使用することも可能であり、試剤（塩基及び／又は水素供与性化合物）が多くなると、生成する光学活性ケトン（２）がさらに還元され、後述する第３の例の反応によって、光学活性アルコール（５）が生成するようになる。
【０１４９】
反応温度としては、−４０℃から１６０℃が好ましく、より好ましくは−２０℃から１００℃である。特に好ましくは０〜６０℃である。
【０１５０】
また、反応時間としては、おおよそ０．５時間以上であり、好ましくは５時間以上である。
【０１５１】
転位反応は、光学活性アルコール（３）を単離した後に行っても良いが、還元反応において塩基を使用することにより、エノン化合物（１）から光学活性アルコール（３）への還元反応後、当該化合物（３）を単離することなく連続して（ワンポットで）反応を行うことが出来る。
【０１５２】
３）第３の例
第１の例及び第２の例で得られた光学活性ケトン（２）（光学活性インダノン類）は、カルボニル基を還元することで、光学活性インダノール類にすることができる。この例では、具体的には、光学活性ケトン（２）のカルボニル基を立体選択的に還元して下記式（５）：
【０１５３】
【化１２】
2012063843.tif 000014
【０１５４】
で表される光学活性アルコール（以下、光学活性アルコール（５））が製造される。
【０１５５】
前記式（５）において、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じである。＊は不斉炭素を表す。
【０１５６】
本工程では、下記ａ）〜ｃ）の何れかの方法により、光学活性ケトン（２）から光学活性アルコール（５）を製造することができる。
ａ）カルボニル基を、ヒドリド還元剤を用いてジアステレオ選択的に還元する。
ｂ）カルボニル基を立体選択的（ジアステレオ選択的）に還元する能力を有する酵素源を作用させて還元する。
ｃ）カルボニル基を立体選択的（ジアステレオ選択的）に還元する能力を有する不斉金属触媒を用いることによって立体選択的に還元する。
【０１５７】
まず、ａ）のヒドリド還元剤を用いてカルボニル基をジアステレオ選択的に還元する工程について説明する。
【０１５８】
ヒドリド還元剤としては特に制限は無いが、具体的に例えば、ジボラン、ボラン・ジエチルエーテル、ボラン・ジメチルスルフィド、ボラン・ピリジン、ボラン・ピコリン等の水素化ホウ素化合物；水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ホウ素カリウム、水素化ホウ素亜鉛、水素化トリエチルホウ素リチウム、水素化トリエチルホウ素ナトリウム、水素化トリエチルホウ素カリウム、シアン化水素化ホウ素ナトリウム等の水素化ホウ素金属化合物；水素化アルミニウムリチウム、水素化アルミニウムナトリウム、水素化ジイソブチルアルミニウム等の水素化アルミニウム金属化合物等が挙げられる。これらのうち、好ましくは、水素化ホウ素リチウム、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ホウ素カリウム、水素化アルミニウムリチウム、又は水素化アルミニウムナトリウムであり、更に好ましくは、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ホウ素カリウム、又は水素化アルミニウムリチウムであり、特に好ましくは水素化ホウ素ナトリウム、又は水素化アルミニウムリチウムである。
【０１５９】
還元剤の量は、通常、光学活性ケトン（２）に対して、０．２５当量〜１０当量であり、好ましくは０．２５当量〜５当量であり、さらに好ましくは０．２５当量〜２当量である。
【０１６０】
本反応においては溶媒を使用する。用いる溶媒に特に制限はなく、例えばトルエン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジメトキシエタン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶媒；塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；アセトニトリル、アセトアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の含窒素系溶媒；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｔ−ブタノール等のアルコール溶媒等を使用することが出来る。これらは単独で用いても良く、２種類以上を併用してもよい。好ましくは、メタノール、エタノールである。
【０１６１】
反応液中の基質濃度は１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは、５〜２０％（Ｗ／Ｖ）である。
【０１６２】
反応温度としては、−４０℃から１００℃が好ましく、より好ましくは−２０℃から８０℃である。特に好ましくは０〜４０℃である。
【０１６３】
次に、ｂ）のカルボニル基を立体選択的に還元する能力を有する酵素源を作用させて還元する工程について説明する。
【０１６４】
酵素源としては、光学活性ケトン（２）のカルボニル基を立体選択的に還元し、光学活性アルコール（５）を生成する能力を有するものであればいずれを用いても良い。
【０１６５】
好ましくは、酵素源がキャンディダ（Ｃａｎｄｉｄａ）属、オガタエア（Ｏｇａｔａｅａ）属、サッカロマイセス（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ）属、ブレブンディモナス（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ）属、デボシア（Ｄｅｖｏｓｉａ）属、パエニバシラス（Ｐａｅｎｉｂａｃｉｌｌｕｓ）属、およびシュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）属からなる群より選ばれる微生物由来のものであり、さらに好ましくは、キャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）、キャンディダ・マルトーサ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｌｔｏｓａ）、キャンディダ・マリス（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｒｉｓ）、オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）、サッカロマイセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）、ブレブンディモナス・ディミヌータ（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ ｄｉｍｉｎｕｔａ）、デボシア・リボフラビナ（Ｄｅｖｏｓｉａ ｒｉｂｏｆｌａｖｉｎａ）、パエニバシラス・アルベイ（Ｐａｅｎｉｂａｃｉｌｌｕｓ ａｌｖｅｉ）、およびシュードモナス・スツッツェリ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ ｓｔｕｔｚｅｒｉ）からなる群より選ばれる微生物由来のものである。例えば、（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールを生成する酵素として、最も好ましくは、特許第４５１０３５１号に記載のキャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）ＩＦＯ０７０５株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００６／０４６４５５に記載のキャンディダ・マグノリエ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｇｎｏｌｉａｅ）ＮＢＲＣ０６６１株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００８／０６６０１８に記載のキャンディダ・マルトーサ（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｌｔｏｓａ））ＩＦＯ１９７７株由来のアルコール脱水素酵素、国際特許公報ＷＯ２００１／０５９９６に記載のキャンディダ・マリス（Ｃａｎｄｉｄａ ｍａｒｉｓ）ＩＦＯ１０００３株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００６／０１３８０１に記載のオガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ（Ｏｇａｔａｅａ ｍｉｎｕｔａ  ｖａｒ．ｍｉｎｕｔａ）ＮＢＲＣ０９７５株由来のカルボニル還元酵素、特開２０１０−１３０９１２に記載のサッカロマイセス・セレビシエ（Ｓａｃｃｈａｒｏｍｙｃｅｓ ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ）Ｓ２８８Ｃ（ＡＴＣＣ２６１０８）株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００７／１１４２１７に記載のブレヴァンディモナス・ディミヌータ（Ｂｒｅｖｕｎｄｉｍｏｎａｓ ｄｉｍｉｎｕｔａ）ＮＢＲＣ１２６９７株由来のカルボニル還元酵素、特許第４４１４３３７号に記載のデボシア・リボフラビナ（Ｄｅｖｏｓｉａ ｒｉｂｏｆｌａｖｉｎａ）ＩＦＯ１３５８４株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００７／０９９７６４に記載のパエニバシラス・アルベイ（Ｐａｅｎｉｂａｃｉｌｌｕｓ ａｌｖｅｉ）、ＮＢＲＣ３３４３株由来のカルボニル還元酵素、国際特許公報ＷＯ２００７／０９９９９４に記載のシュードモナス・スツッツェリ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ ｓｔｕｔｚｅｒｉ）ＮＢＲＣ１３５９６株由来のカルボニル還元酵素である。
【０１６６】
還元反応については、上述の第１の例の場合と同様にして行うことができる。
【０１６７】
次に、ｃ）の不斉金属触媒を用いた還元反応について説明する。
【０１６８】
還元反応は、不斉金属触媒存在下で、基質に水素供与性化合物を作用させることにより行う。
【０１６９】
使用する不斉金属触媒としては、前述の第２の例で用いる不斉金属触媒や、金属錯体の配位子が挙げられる。
【０１７０】
好ましい不斉金属触媒と配位子の組み合わせは、第２の例で記載したものが挙げられる。
【０１７１】
このうち、不斉金属触媒としては、エノン化合物のカルボニル基を立体選択的に還元する際に好ましいものとして記載した前記式（４）で表される化合物が挙げられる。反応条件や試薬の量も同様である。
【０１７２】
本反応は、光学活性ケトン（２）を単離した後に行っても良いし、エノン化合物（１）から光学活性ケトン（２）を製造する工程（例えば、エノン化合物（１）を還元して光学活性アルコール（３）を得て、これを転位させて光学活性ケトン（２）を製造する工程）と続けて行うことも出来る。二段階の還元反応を続けて行うことが出来るため、単離工程を短縮すると非常に効率的な製造方法といえる。
【０１７３】
以上の様に、ハロゲン化インデノン類は、インデン又はインダン骨格が維持された光学活性化合物（光学活性インダノン類、光学活性インデノール類、光学活性インダノール類など）を製造するのに有用である。このハロゲン化インデノン類は、例えば、以下の様にすれば効率的に合成可能である。
すなわち出発物質として下記式（６）で表されるケトン化合物を選択し、次に、この式（６）：
【０１７４】
【化１３】
2012063843.tif 000015
【０１７５】
で表されるケトン化合物にハロゲン化剤を作用させて下記式（７）：
【０１７６】
【化１４】
2012063843.tif 000016
【０１７７】
で表される化合物とし、当該化合物を塩基と反応させれば、前記式（１）で表される化合物を製造できる。
【０１７８】
前記式（６）、（７）において、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じである。
【０１７９】
前記式（７）において、Ｘ２はハロゲン原子を表す。具体的にはフッ素、塩素、臭素、ヨウ素等を挙げることが出来る。好ましくは臭素である。
【０１８０】
まず、前記式（６）で表される化合物をハロゲン化剤と反応させ、前記式（７）で表される化合物とする工程について説明する。
【０１８１】
使用するハロゲン化剤としては、例えば、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモスクシンイミド、Ｎ−クロロスクシンイミド、Ｎ−ヨードスクシンイミド、ＳＯ２Ｃｌ２などが挙げられる。好ましくは。Ｎ−ブロモスクシンイミド、臭素であり、さらに好ましくは臭素である。
【０１８２】
ハロゲン化剤の使用量は、前記式（６）で表される化合物に対して、通常０．８〜２当量であるが、好ましくは０．９〜１．５当量であり、より好ましくは０．９〜１．３当量である。
【０１８３】
溶媒は用いてもよいし、用いなくても良い。使用できる溶媒としては、例えばトルエン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジメトキシエタン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶媒；塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；アセトニトリル、アセトアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の含窒素系溶媒；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｔ−ブタノール等のアルコール溶媒等を使用することが出来る。これらは単独で用いても良く、２種類以上を併用してもよい。好ましくは、溶媒を用いない、または塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジメトキシエタン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶媒である。特に好ましくは塩化メチレン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジエチルエーテルである。
【０１８４】
反応液中の基質濃度は１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは、５〜２０％（Ｗ／Ｖ）である。
【０１８５】
反応温度としては、−４０℃から８０℃が好ましく、より好ましくは−２０℃から６０℃である。特に好ましくは０〜４０℃である。
【０１８６】
特に、ハロゲン化剤として臭素を使用し、臭素の使用量を０．９〜１．３当量とし、反応温度を４０度以下に制御し、溶媒として塩化メチレンもしくはメチルｔ−ブチルエーテル用いて行った場合に本反応における主な副反応であるジブロモ化が顕著に抑制でき、特に効率的に前記式（７）で表される化合物を製造することが出来る。
【０１８７】
次に前記式（７）で表される化合物からエノン化合物（１）を製造する工程について説明する。
【０１８８】
本工程では塩基を前記式（７）で表される化合物に作用させることにより、エノン化合物（１）を製造する。
【０１８９】
本工程で使用する塩基としては、例えばトリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、ピリジンなどのアミン塩基類；炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸リチウムなどの炭酸塩；水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどの水酸化物などの無機塩基類が挙げられる。好ましくは、トリエチルアミン、炭酸カリウムである。
【０１９０】
塩基の使用量としては、前記式（７）で表される化合物に対して、通常０．８〜３当量であるが、好ましくは０．９〜２当量であり、より好ましくは１〜１．５当量である。
【０１９１】
本反応は、溶媒を用いても、用いなくてもよい。
【０１９２】
用いる溶媒としては、例えばトルエン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、メチルｔ−ブチルエーテル、ジメトキシエタン、エチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶媒；塩化メチレン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；アセトニトリル、アセトアミド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の含窒素系溶媒；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｔ−ブタノール等のアルコール溶媒；アセトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒等を使用することが出来る。好ましくは、トルエン、アセトン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）である。
【０１９３】
反応液中の基質濃度は１〜５０％（Ｗ／Ｖ）が好ましく、より好ましくは、５〜２０％（Ｗ／Ｖ）である。
【０１９４】
反応温度としては、−４０℃から８０℃が好ましく、より好ましくは−２０℃から６０℃である。特に好ましくは０〜４０℃である。
【０１９５】
本工程は、前記式（７）で表される化合物を単離した後に行っても良いし、単離せずに前記式（６）で表される化合物のハロゲン化工程と続けて（単離することなく）行っても良い。
一般式（１）で表される化合物、好ましくはＡｒ1がクロロフェニル基、チエニル基、フリル基、またはフェニル基である化合物、Ｘ１がクロロ基である式（１）で表される化合物、特にＡｒ１がフェニル基であり、Ｘ１が６位（インデン−１−オン（inden-1-one)骨格の６位）に結合するクロロ基である式（１）で表される化合物はこれまで合成された例はなく、これらは本発明者らが新規に合成した化合物であり、統合失調症剤に用いられるトランス−４−（（１Ｒ、３Ｓ）−６−クロロ−３ーフェニルインダンー１−イル）−２，２，−ジメチルピペラジン塩を製造する上で有用な中間体である。
【０１９６】
なお、エノン化合物（１）に不斉金属触媒、水素供与性化合物および塩基を作用させることにより、前記式（２）や（３）で表される化合物となるが、後処理をすることなく続けて還元反応を行うことにより、前記式（２）や（３）で表される化合物を単離することなく光学活性アルコール（５）を製造することが可能である。
【０１９７】
上記の方法によれば、光学活性ケトン化合物（２）を効率的に製造することができる。従って、例えば特表平７−５０５８９５等に記載の方法に従い、光学活性ケトン化合物（２）を誘導することにより、トランス−４−（（１Ｒ、３Ｓ）−６−クロロ−３ーフェニルインダンー１−イル）−２，２，−ジメチルピペラジン塩等の下記式（８）：
【０１９８】
【化１５】
2012063843.tif 000017
【０１９９】
で表される１−ピペラジノー１，２−ジヒドロインデン誘導体をエノン化合物（１）から効率的に製造することが可能である。
【０２００】
前記式（８）において、Ａｒ１、Ｘ１は前記に同じである。＊は不斉炭素を表す。
【０２０１】
Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８はそれぞれ独立しており、水素、炭素数１〜１２のアルキル基、アルケニル基（例えば、炭素数２〜１２のアルケニル基）、炭素数６〜１４のアリール基、炭素数７〜１５のアラルキル基、シクロアルキル基（例えば、炭素数３〜８のシクロアルキル基）、またはシクロアルキルアルキル基を表す。これらは１または２以上の置換基（ニトロ基；ヒドロキシ基；フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン原子；ハロアルキル基；アルコキシ基；アルキル基、アリール基など）を有していてもよい。置換基を有していてもよいＲ６、Ｒ７、Ｒ８としては、例えば、水素、フェニル基、４−クロロフェニル基、３−クロロフェニル基、２−クロロフェニル基、４−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、２−フルオロフェニル基、４−ブロモフェニル基、３−ブロモフェニル基、２−ブロモフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、３−トリフルオロメチルフェニル基、２−トリフルオロメチルフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、４−エチルフェニル基、３−エチルフェニル基、２−エチルフェニル基、４−メトキシフェニル基、３−メトキシフェニル基、２−メトキシフェニル基、４−フェニルフェニル基、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−オクチル基、ヒドロキシメチル基、クロロメチル基、トリフルオロメチル基、ベンジル基、メチルシクロプロピル基、４−ブロモブチル基、３−ブロモブチル基、２−ブロモブチル基、５−ブロモペンチル基、４−ブロモペンチル基、３−ブロモペンチル基、２−ブロモペンチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルエチル基、３−フェニルブチル基、２−フェニルブチル基、１−フェニルブチル基、ｐ−ヒドロキシフェニル基、ｏ，ｍ，ｐ−ニトロフェニル基、ｏ，ｍ，ｐ−トリル基、ｐ−クロロベンジル基、２，４，６−トリメチルフェニル基、２，４，６−トリイソプロピルフェニル基、２，４，６−トリメトキシフェニル基、２，４，６−トリクロロフェニル基が挙げられる。
【０２０２】
Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８はそれぞれ互いに結合して環を形成していても良い。具体的には、Ｒ６とＲ７が互いに結合してピペラジン環にスピロ結合していても良く、Ｒ７とＲ８が互いに結合してピペラジン環を形成しても良い。
【０２０３】
Ｒ６とＲ７として好ましくはメチル基である。また、Ｒ８として好ましくは水素、メチル基であり、特に好ましくは水素である。
【実施例】
【０２０４】
以下に例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。【０２０５】
（実施例１）２−ブロモ−６−クロロ−３−フェニルインダノン
６−クロロ−３−フェニルインダノン２．０ｇのジクロロメタン溶液（２ｍｌ）を０℃まで冷却し、臭素１．３ｇを加えた。反応液を室温まで昇温し、室温でさらに１時間攪拌した。反応後、ジクロロメタンおよび水を加えて生成物を抽出し、得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。その後、硫酸マグネシウムを濾過し、得られた濾液を減圧濃縮することにより、表題化合物２．６ｇを得た（収率９６％）。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ７．８５（ｄ、１Ｈ、Ｊ＝２．０Ｈｚ）、７．６１（ｄｄ、１Ｈ、Ｊ＝２．２、８．３Ｈｚ）、７．４９−７．２０（ｍ、４Ｈ）、７．２０（ｄ、１Ｈ、Ｊ＝８．３Ｈｚ）、７．２５−７．０７（ｍ、１Ｈ）、４．６６（ｄ、１Ｈ、Ｊ＝４．２Ｈｚ）、４．５１（ｄ、１Ｈ、Ｊ＝４．２Ｈｚ）．【０２０６】
（実施例２）６−クロロ−３−フェニルインデノン
（方法１）
２−ブロモ−６−クロロ−３−フェニルインダノン２．６ｇのアセトン溶液（１６ｍｌ）にトリエチルアミン１．６ｇを加え、室温で２１．５時間攪拌した。反応後、酢酸エチル、水を加えて生成物を抽出し、得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。その後、硫酸マグネシウムを濾過し、得られた濾液を減圧濃縮することにより、表題化合物９９５ｍｇを得た（収率５２％）。
（方法２）
２−ブロモ−６−クロロ−３−フェニルインダノン２５６ｍｇのＤＭＦ溶液（４．５ｍｌ）に炭酸カリウム２２３ｍｇを加え、室温で２２時間攪拌した。反応後、トルエン、水を加えて生成物を抽出し、さらに得られた有機層を水で洗浄した。その後、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。その後、硫酸マグネシウムを濾過し、得られた濾液を減圧濃縮することにより、表題化合物を有姿で１７５ｍｇ得た（収率９０％）。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ７．７０−７．６０（ｍ、２Ｈ）、７．５６−７．４５（ｍ、４Ｈ）、７．４０−７．３３（ｍ、１Ｈ）、７．３１（ｄ、１Ｈ、Ｊ＝８．０Ｈｚ）、６．０３（ｓ、１Ｈ）．【０２０７】
（実施例３）（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノール
６−クロロ−３−フェニルインデノン１０１ｍｇに［ＲｕＣｌ（（Ｓ，Ｓ）−トシルジフェニルエチレンジアミン）（ｐ−シメン）］錯体触媒５．６ｍｇ、トリエチルアミン３３６ｍｇ、蟻酸１３４ｍｇを加え、室温で２２時間攪拌した。反応後、酢酸エチル、水を加えて生成物を抽出した。その後、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。その後、硫酸マグネシウムを濾過し、得られた濾液を減圧濃縮することにより、粗生成物を得た。得られた粗生成物を、シリカゲルカラムを用いて精製することにより、６−クロロ−３−フェニルインダノールを８２．５ｍｇ得た（収率８３％）。下記ＮＭＲ法による（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は、７９／２１であった。また、表題化合物の下記ＨＰＬＣ法による光学純度は８３％ｅｅであった。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ７．６７−７．２５（ｍ、１Ｈ）、７．３７−７．１４（ｍ、５Ｈ）、６．７４−６．８４（ｍ、１Ｈ）、５．２６（ｄｄ、１Ｈ、Ｊ＝７．３、７，３Ｈｚ）、４．１４（ｔ、１Ｈ、Ｊ＝８．５Ｈｚ）、３．０４（ｄｔ、１Ｈ、Ｊ＝７．３、１２．７Ｈｚ）、２．０２−１．９０（ｍ、1Ｈ）．
（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比決定法：ＮＭＲ法
1Ｈ  ＮＭＲにおいて、（Ｓ，Ｓ）体に由来する５．２６ｐｐｍ（ｄｄ）のピークと、（Ｓ，Ｒ）体に由来する５．３６ｐｐｍのピークとの積分強度比から算出する。
光学純度決定法：ＨＰＬＣ法
下記条件でＨＰＬＣ分析を行い、（Ｓ，Ｓ）体と（Ｓ，Ｒ）体のピーク面積から算出する。
カラム：Chiral Pack OD-H（登録商標；ダイセル化学工業社製）
溶離液：ｎ−ヘキサン／イソプロパノール＝９０／１０（体積比）
流速  ：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
検出  ：２５４ｎｍ
カラム温度：３０℃
検出時間：（Ｓ，Ｓ）体  ６．８分。  （Ｒ，Ｒ）体  １９．７分【０２０８】
（参考例１）サッカロマイセス・セレビシエ由来ＯＹＥ３を生産する形質転換体の作製
国際特許公報ＷＯ２００６／１２９６２８の実施例５に記載のサッカロマイセス・セレビシエ  Ｓ２８８Ｃ（ＡＴＣＣ２６１０８）株由来のＯＹＥ２を生産する形質転換体の作製方法と同様にしてサッカロマイセス・セレビシエ  Ｓ２８８Ｃ（ＡＴＣＣ２６１０８）株由来のＯＹＥ３を生産する形質転換体を作製した。プライマー１：５’−ATCGAGCTCTTATCAGTTCTTGTTCCAACC−３’（配列表の配列番号１）と、プライマー２：５’−ACGCGTCGACTTATCAGTTCTTGTTCCAACCTAAA−３’（配列表の配列番号２）を用いて、サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ３をコードするＤＮＡの開始コドン部分にＳａｃＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＳａｌＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮＴ（国際特許公報ＷＯ９４／０３６１３）に導入した。このプラスミドｐＴＳＹＥ３でＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＯＹＥ３を生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ３）を作製した。【０２０９】
（参考例２）クルイベロマイセス・ラクティス由来ＫＹＥを生産する形質転換体の作製
参考例１と同様にしてクルイベロマイセス・ラクティス  ＮＢＲＣ１２６７株由来のＫＹＥを生産する形質転換体を作製した。プライマー３：５’−AATATATACATATGTCGTTTATGAACTTTGAACCAAAGCC−３’（配列表の配列番号３）と、プライマー４：５’−ATATGAGCTCTTACTATTTCTTGTAACCCTTGGCAACAGCTTCC−３’（配列表の配列番号４）を用いて、クルイベロマイセス・ラクティス由来のＫＹＥをコードするＤＮＡの開始コドン部分にＮｄｅＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＳａｃＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８（ＰＣＲ法によりｐＵＣ１８（タカラバイオ株式会社製、GenBank Accession No.L09136）の１８５番目のＴをＡに改変してＮｄｅＩサイトを破壊し、更に４７１−４７２番目のＧＣをＴＧに改変することにより新たにＮｄｅＩサイトを導入したプラスミド）に導入した。このプラスミドｐＮＫＹＥでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＫＹＥを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＫＹＥ）を作製した。【０２１０】
（参考例３）バシラス・サブティリス由来ＹｑｊＭを生産する形質転換体の作製
参考例２と同様にしてバシラス・サブティリス  ＪＣＭ１０６２９株由来のＹｑｊＭを生産する形質転換体を作製した。プライマー５：５’−ATATATACATATGGCCAGAAAATTATTTACACCTATTAC−３’（配列表の配列番号５）と、プライマー６：５’−ATATGAGCTCTTATTACCAGCCTCTTTCGTATTGAACAGGG−３’（配列表の配列番号６）を用いて、バシラス・サブティリス由来のＹｑｊＭをコードするＤＮＡの開始コドン部分にＮｄｅＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＳａｃＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８に導入した。このプラスミドｐＮＹｑｊＭでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＹｑｊＭを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＹｑｊＭ）を作製した。【０２１１】
（参考例４）エシェリヒア・コリ由来ＮｅｍＡを生産する形質転換体の作製
参考例２と同様にしてエシェリヒア・コリ  ＮＢＲＣ３３０１株由来のＮｅｍＡを生産する形質転換体を作製した。プライマー７：５’−ATAGAATTCTAAGGAGGTTAACAATGTCATCTGAAAAACTGTATT−３’（配列表の配列番号７）と、プライマー８：５’−ATATGGTACCTTATTACAACGTCGGGTAATCGGTATAGCC−３’（配列表の配列番号８）を用いて、エシェリヒア・コリ由来のＮｅｍＡをコードするＤＮＡの開始コドン直前にＥｃｏＲＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＫｐｎＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８に導入した。このプラスミドｐＮＮｅｍＡでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＮｅｍＡを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＮｅｍＡ）を作製した。【０２１２】
（参考例５）シュードモナス・プチダ由来ＸｅｎＡを生産する形質転換体の作製
参考例２と同様にしてシュードモナス・プチダＮＢＲＣ１００６５０株由来のＸｅｎＡを生産する形質転換体を作製した。プライマー９：５’−ATATATACATATGTCCGCACTGTTCGAACCCTACACCCTC−３’（配列表の配列番号９）と、プライマー１０：５’−ATATGAGCTCTTATCAGCGATAACGCTCGAGCCAGTGTGCATAAG−３’（配列表の配列番号１０）を用いて、シュードモナス・プチダ由来のＸｅｎＡをコードするＤＮＡの開始コドンにＮｄｅＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＳａｃＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８に導入した。このプラスミドｐＮＸｅｎＡでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＸｅｎＡを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＸｅｎＡ）を作製した。【０２１３】
（参考例６）シュードモナス・プチダ由来ＸｅｎＥを生産する形質転換体の作製
参考例２と同様にしてシュードモナス・プチダＮＢＲＣ１００６５０株由来のＸｅｎＥを生産する形質転換体を作製した。プライマー１１：５’−ATATATACATATGAGCCTGCTGCTCGAGCCTTACACCC−３’（配列表の配列番号１１）と、プライマー１２：５’−ATATGAGCTCTTATTAATCCCGCAAGTCCGACTCATGTATCGG−３’（配列表の配列番号１２）を用いて、シュードモナス・プチダ由来のＺｅｎＥをコードするＤＮＡの開始コドンにＮｄｅＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＳａｃＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８に導入した。このプラスミドｐＮＸｅｎＥでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＸｅｎＥを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＸｅｎＥ）を作製した。【０２１４】
（参考例７）エルシニア・ベルコビエリ由来ＹｅｒｓＥＲを生産する形質転換体の作製
参考例２と同様にしてエルシニア・ベルコビエリＮＢＲＣ１０５７１７株由来のＹｅｒｓＥＲを生産する形質転換体を作製した。プライマー1３：５’−ATATATACATATGAAGACTGCTAAACTGTTCTCTCC−３’（配列表の配列番号１３）と、プライマー１４：５’−ATATGAGCTCTTATTACAGCGTTGGGTAATCAGTGTAGCC−３’（配列表の配列番号１４）を用いて、エルシニア・ベルコビエリ由来のＹｅｒｓＥＲをコードするＤＮＡの開始コドンにＮｄｅＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＳａｃＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８に導入した。このプラスミドｐＮＹｅｒｓＥＲでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＹｅｒｓＥＲを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＹｅｒｓＥＲ）を作製した。【０２１５】
（参考例８）ザイモモナス・モビリス由来ＮＣＲ−Ｒを生産する形質転換体の作製
参考例２と同様にしてザイモモナス・モビリス  ＮＢＲＣ３３０１株由来のＮＣＲ−Ｒを生産する形質転換体を作製した。プライマー１５：５’−ATAGAATTCTAAGGAGGTTAACAATGCCTAGCTTGTTTGATCCC−３’（配列表の配列番号１５）と、プライマー１６：５’−ATATGGTACCTTATCAATCCCCAAGCAAAGGATAATC−３’（配列表の配列番号１６）を用いて、ザイモモナス・モビリス由来のＮＣＲ−ＲをコードするＤＮＡの開始コドン直前にＥｃｏＲＩ部位を付加し、かつ終始コドンの直後に新たな終始コドンとＫｐｎＩ部位を付加した二本鎖ＤＮＡを増幅し、プラスミドｐＵＣＮ１８に導入した。このプラスミドｐＮＮＣＲ−ＲでＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１を形質転換し、ＮＣＲ−Ｒを生産する形質転換体Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＮＣＲ−Ｒ）を作製した。【０２１６】
（実施例４）サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ２を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
トリプトン１６ｇ、酵母エキス１０ｇ、ＮａＣｌ  ５ｇ（いずれも１Ｌ当たり）の組成からなる液体培地（ｐＨ＝７）５ｍｌを大型試験管に分注し、１２０℃で２０分間蒸気殺菌を行った。これらの液体培地に、サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ２を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）（国際特許公報ＷＯ２００６／１２９６２８の実施例７参照）、およびバシラス・メガテリウム由来のグルコース脱水素酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＧ１）（国際特許公報ＷＯ２００６／０３３３３３の実施例３参照）を無菌的にそれぞれ一白金耳接種して、３７℃で２４時間振とう培養した。【０２１７】
培養後、遠心分離により菌体を濃縮し、超音波ホモジナイザーによる菌体破砕を実施した。Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の濃縮菌体破砕液０．１ｍｌ、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＧ１）の濃縮菌体破砕液０．１ｍｌ、６−クロロ−３−フェニルインデノン１０ｍｇ、ＮＡＤ・ＮＡＤＰ各１ｍｇ、グルコース２０ｍｇ、０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ６．５）０．８ｍｌを加えて、３０℃で２４時間反応させた。また、対照実験として、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の濃縮菌体破砕液を添加せずＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＧ１）の濃縮菌体破砕液のみでも同様に反応させた。【０２１８】
反応終了後、２倍量の酢酸エチルで抽出し、有機層を希釈して下記高速液体クロマトグラフィーで分析した。変換率と生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度を算出した。【０２１９】
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の濃縮菌体破砕液を添加した反応では６−クロロ−３−フェニルインデノンから６−クロロ−３−フェニルインダノンへの変換率は８８％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９７．６％ｅ．ｅ．であった。一方、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＧ１）の濃縮菌体破砕液のみの反応では６−クロロ−３−フェニルインダノンへの変換率が３％、６−クロロ−３−フェニルインデノールへの変換率が２％であった。生成した（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン及び（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの光学純度はいずれも９９．９％ｅ．ｅ．以上であった。【０２２０】
＜高速液体クロマトグラフィーの分析条件＞
カラム：ダイセル化学工業株式会社製ＣＨＩＲＡＬＣＥＬ  ＯＤ−Ｈ（２５０ｍｍ×４．６ｍｍ）
溶離液：ｎ−ヘキサン／２−プロパノール＝９５／５
流速：１．０ｍｌ／ｍｉｎ
検出：２５４ｎｍ
カラム温度：３０℃
検出時間：６−クロロ−３−フェニルインデノン  ８．７分、（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン  ９．５分、（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン  １２．０分、（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノール  １４．８分、（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノール  ３３．７分【０２２１】
（実施例５）サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ３を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例１で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ３）を用いて、実施例４と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は８５％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９６．３％ｅ．ｅ．であった。【０２２２】
（実施例６）パン酵母を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ａｌｇｉｓｔ  Ｂｒｕｇｇｅｍａｎ  ＮＶ製パン酵母（製品名：Ｂｒｕｇｇｅｍａｎ  Ｉｎｓｔａｎｔ  Ｙｅａｓｔ  Ｂｌｕｅ）０．５ｇ、グルコース１ｇ、水１０ｍｌを大型試験管に分注し、３０℃で１時間振とうした。この酵母懸濁液１ｍｌに６−クロロ−３−フェニルインデノン１０ｍｇ、グルコース２０ｍｇを加えて、水酸化ナトリウムにてｐＨ７に調製し、３０℃で２４時間反応させた。反応後、実施例４と同様の方法で分析し、変換率と光学純度を算出した。その結果、変換率は５４％、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９．２％ｅ．ｅ．であった。【０２２３】
（実施例７）サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ２を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
実施例４と同様の方法でＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）及びラクトバシラス・ペントサス由来のグルコース脱水素酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＧＬＰ２）（国際特許公報ＷＯ２００９／０４１４１５の実施例５参照）を培養し、実施例４と同様に反応を行った。また、対照実験としてＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）を用いず、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＧＬＰ２）の濃縮菌体破砕液のみの反応を実施した。実施例４と同様にして分析を行ったところ、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の濃縮菌体破砕液を添加した反応では変換率は９９％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９.９％ｅ．ｅ．以上であった。一方、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＧＬＰ２）のみを添加した反応では６−クロロ−３−フェニルインダノン及び６−クロロ−３−フェニルインデノールの生成は確認できなかった。【０２２４】
バシラス・メガテリウム由来のグルコース脱水素酵素の代わりにラクトバシラス・ペントサス由来のグルコース脱水素酵素を用いることで、実施例４よりも高い光学純度の（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンが製造できた。また、実施例６のパン酵母を用いた場合よりも高い変換率であった。【０２２５】
（実施例８）クルイベロマイセス・ラクティス由来ＫＹＥを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例２で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＫＹＥ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は９４％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９．９％ｅ．ｅ．であった。【０２２６】
（実施例９）バシラス・サブティリス由来ＹｑｊＭを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例３で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＹｑｊＭ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は３８％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９８．９％ｅ．ｅ．であった。【０２２７】
（実施例１０）エシェリヒア・コリ由来ＮｅｍＡを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例４で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＮｅｍＡ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は９０％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９．９％ｅ．ｅ．であった。【０２２８】
（実施例１１）シュードモナス・プチダ由来ＸｅｎＡを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例５で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＸｅｎＡ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は４％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は５６．６％ｅ．ｅ．であった。【０２２９】
（実施例１２）シュードモナス・プチダ由来ＸｅｎＥを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例６で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮｐＮＸｅｎＥ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は３％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は１２．９％ｅ．ｅ．であった。【０２３０】
（実施例１３）エルシニア・ベルコビエリ由来ＹｅｒｓＥＲを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例７で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＹｅｒｓＥＲ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は３９％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９８．９％ｅ．ｅ．であった。【０２３１】
（実施例１４）ザイモモナス・モビリス由来ＮＣＲ−Ｒを用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）の代わりに参考例８で作製したＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＮＣＲ−Ｒ）を用いて、実施例７と同様に反応および分析を行った。その結果、変換率は９０％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９．９％ｅ．ｅ．であった。【０２３２】
（実施例１５）サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ２を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）及びラクトバシラス・プランタラム由来のグルコース脱水素酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＧＬＰ）（国際特許公報ＷＯ２００９／０４１４１５の実施例５参照）を用いて、実施例７と同様に反応を実施した。実施例４と同様にして分析を行ったところ、変換率は９９％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９.９％ｅ．ｅ．以上であった。【０２３３】
（実施例１６）サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ２を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）及びぺディオコッカス・パーブラス由来のグルコース脱水素酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＧＬＰ）（国際特許公報ＷＯ２００９／０４１４１５の実施例１４参照）を用いて、実施例７と同様に反応を行った。実施例４と同様にして分析を行ったところ、変換率は９９％であり、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９.９％ｅ．ｅ．以上であった。【０２３４】
（実施例１７）サッカロマイセス・セレビシエ由来のＯＹＥ２を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの製造
実施例４と同様の方法でＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＴＳＹＥ２）及びラクトバシラス・ペントサス由来のグルコース脱水素酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＧＬＰ２）を培養し、培養後、遠心分離により菌体を濃縮し、超音波ホモジナイザーによる菌体破砕を実施した。この各形質転換体の濃縮菌体破砕液４ｍｌに、６−クロロ−３−フェニルインデノン２ｇ、ＮＡＤＰ+  ４ｍｇ、グルコース４ｇ、０．１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ６．５）３２ｍｌを加えて、攪拌しながら３０℃で４０時間反応させた。反応中は５Ｎ  ＮａＯＨにてｐＨ６．５に保った。４０時間後、実施例４と同様の方法で分析を行ったところ、変換率９８％、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの光学純度は９９.９％ｅ．ｅ．以上であった。【０２３５】
次に反応液から酢酸エチルを用いて、（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンを抽出した。減圧下で溶媒を留去することにより、（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン１．９ｇを得た。【０２３６】
（実施例１８）キャンディダ・マグノリエ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの製造
キャンディダ・マグノリエ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＣＲ）（特許第４５１０３５１号の実施例５に記載）を実施例４と同様に培養した。培養後、超音波ホモジナイザーによる菌体破砕を実施し、各菌体破砕液０．９ｍｌ、６−クロロ−３−フェニルインデノン１０ｍｇ、ＮＡＤ・ＮＡＤＰ各１ｍｇ、グルコース２０ｍｇ、グルコース脱水素酵素（商品名：ＧＬＵＣＤＨ”Ａｍａｎｏ”II、天野エンザイム社製）５Ｕ、１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ６．５）０．１ｍｌを加えて、３０℃で２４時間反応させた。【０２３７】
反応終了後、実施例４と同様にして分析を行い、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの光学純度を算出したところ、５２．４％ｅ．ｅ．であった。【０２３８】
（実施例１９）オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの製造
オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＯＭ５）（国際特許公報ＷＯ２００６／０１３８０１の実施例６に記載）を用いて実施例１８と同様に６−クロロ−３−フェニルインデノンの反応を行った。実施例４と同様にして分析を行ったところ、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの光学純度は８４．４％ｅ．ｅ．であった。【０２３９】
（実施例２０）ブレヴァンディモナス・ディミヌータ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの製造
ブレヴァンディモナス・ディミヌータ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＢＤ）（国際特許公報ＷＯ２００７／１１４２１７の実施例８に記載）を用いて実施例１８と同様に６−クロロ−３−フェニルインデノンの反応を行った。実施例４と同様にして分析を行ったところ、生成した（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの光学純度は９６．１％ｅ．ｅ．であった。【０２４０】
（実施例２１）オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの製造
オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＯＭ３）（国際特許公報ＷＯ２００６／０１３８０１の実施例８に記載）を用いて実施例１８と同様に６−クロロ−３−フェニルインデノンの反応を行った。実施例４と同様にして分析を行ったところ、生成した（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの光学純度は６６．３％ｅ．ｅ．であった。【０２４１】
（実施例２２）バシラス・メガテリウム由来のグルコース脱水素酵素を用いた（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの製造
実施例４で使用したバシラス・メガテリウム由来のグルコース脱水素酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＧ１）を用いて実施例１８と同様に６−クロロ−３−フェニルインデノンの反応を行った。実施例４と同様にして分析を行ったところ、生成した（Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインデノールの光学純度は９２．１％ｅ．ｅ．であった。【０２４２】
（実施例２３）キャンディダ・マグノリエ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
キャンディダ・マグノリエ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＣＲ）（特許第４５１０３５１号の実施例５に記載）を実施例４と同様に培養した。培養後、超音波ホモジナイザーによる菌体破砕を実施し、菌体破砕液０．９ｍｌ、（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン（９９．９％ｅ．ｅ．以上）１０ｍｇ、ＮＡＤ・ＮＡＤＰ各１ｍｇ、グルコース２０ｍｇ、グルコース脱水素酵素（商品名：ＧＬＵＣＤＨ”Ａｍａｎｏ”II、天野エンザイム社製）５Ｕ、１Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ６．５）０．１ｍｌを加えて、３０℃で２４時間反応させた。対照実験として菌体破砕液を添加しない反応も実施した。【０２４３】
反応終了後、２倍量の酢酸エチルで抽出し、有機層を希釈して下記高速液体クロマトグラフィーで分析し、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比を算出した。【０２４４】
その結果、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＣＲ）を添加した反応では、６−クロロ−３−フェニルインダノールへの変換率は２８％、（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。一方、Ｅ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＣＲ）を添加しなかった対照実験では６−クロロ−３−フェニルインダノールの生成は確認できなかった。【０２４５】
＜高速液体クロマトグラフィーの分析条件＞
カラム：日本分光株式会社製Ｆｉｎｅｐａｋ  ＳＩＬ  Ｃ１８Ｔ−５（２５０ｍｍ×４．６ｍｍ）
溶離液：１０ｍＭ  リン酸カリウム緩衝液／アセトニトリル＝３／７
流速：１．０ｍｌ／ｍｉｎ
検出：２５４ｎｍ
検出時間：（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン  １７．１分、（Ｓ，Ｒ）−６−クロロ−３−フェニルインダノール  １３．１分、（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノール  １４．４分【０２４６】
（実施例２４）キャンディダ・マリス由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
キャンディダ・マリス由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＦＰ）（国際特許公報ＷＯ２００１／０５９９６の実施例２４に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２４７】
（実施例２５）デボシア・リボフラビナ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
デボシア・リボフラビナ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＤＲ）（特許第４４１４３３７号の実施例６に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２４８】
（実施例２６）キャンディダ・マグノリエ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
キャンディダ・マグノリエ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＣＭ）（国際特許公報ＷＯ２００６／０４６４５５の実施例５に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２４９】
（実施例２７）キャンディダ・マルトーサ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
キャンディダ・マルトーサ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＣＭ）（国際特許公報ＷＯ２００８／０６６０１８の実施例８に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールへの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２５０】
（実施例２８）オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
オガタエア・ミニュータ・バー・ミニュータ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＯＭ５）（国際特許公報ＷＯ２００６／０１３８０１の実施例６に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールへの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２５１】
（実施例２９）サッカロマイセス・セレビシエ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
サッカロマイセス・セレビシエ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＳＣ１）（特開２０１０−１３０９１２の参考例１に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２５２】
（実施例３０）ブレヴァンディモナス・ディミヌータ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
ブレヴァンディモナス・ディミヌータ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＢＤ）（国際特許公報ＷＯ２００７／１１４２１７の実施例８に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２５３】
（実施例３１）パエニバシラス・アルベイ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
パエニバシラス・アルベイ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＴＢＡ）（国際特許公報ＷＯ２００７／０９９７６４の実施例４に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールへの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２５４】
（実施例３２）シュードモナス・スツッツェリ由来のカルボニル還元酵素を用いた（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノールの製造
シュードモナス・スツッツェリ由来のカルボニル還元酵素を生産するＥ．ｃｏｌｉ  ＨＢ１０１（ｐＮＰＳ）（国際特許公報ＷＯ２００７／０９９９９４の実施例５に記載）を用いて実施例２３と同様に（Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノンの反応を行った。実施例２３と同様にして分析を行ったところ、生成した６−クロロ−３−フェニルインダノールへの（Ｓ，Ｓ）体／（Ｓ，Ｒ）体比は１００／０であった。【０２５５】
（実施例３３）（Ｓ，Ｓ）−６−クロロ−３−フェニルインダノン
６−クロロ−３−フェニルインデノン１００ｍｇのメタノール溶液に［ＲｕＣｌ（（Ｓ，Ｓ）−トシルジフェニルエチレンジアミン）（ｐ−シメン）］錯体触媒５．６ｍｇ、トリエチルアミン１６８ｍｇ、蟻酸６７ｍｇを加え、室温で１６時間攪拌した。反応後、酢酸エチル、水を加えて生成物を抽出した。その後、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。その後、硫酸マグネシウムを濾過し、得られた濾液を減圧濃縮することにより、６−クロロ−３−フェニルインダノンを収率３０％で取得した。また、表題化合物の光学純度は４７％ｅｅであった。
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ７．７６（ｄ、１Ｈ、Ｊ＝２．２、７．８Ｈｚ）、７．５１（ｄｄ、１Ｈ、Ｊ＝２．０、８．３Ｈｚ）、７．４２−７．１２（ｍ、４Ｈ）、７．２０−７．０４（ｍ、２Ｈ）、４．５４（ｄｄ、１Ｈ、Ｊ＝３．９、８．０Ｈｚ）、３．２６（ｄｄ、１Ｈ、Ｊ＝８．０、１９．３Ｈｚ）、２．７２（ｄｄ、1Ｈ、Ｊ＝３．９、１９．３Ｈｚ）．
【産業上の利用可能性】
【０２５６】
本発明は、インデン又はインダン骨格を有する光学活性化合物（光学活性インダノン類、光学活性インデノール類、光学活性インダノール類など）を製造するのに利用することができる。このような光学活性化合物は医薬中間体として有用であり、例えば、統合失調症剤に用いられるトランス−４−（（１Ｒ、３Ｓ）−６−クロロ−３ーフェニルインダンー１−イル）−２，２，−ジメチルピペラジン塩を製造するのに利用できる。
【配列表】
2012063843000001.app
【国際調査報告】
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