(57)【要約】通気度、ヨコ剛性といった要求特性を充足し、繊維刺さり込み問題を改善し、表面密度、ナナメ剛性、シートサポート性を向上させる不織布用多層織物を提供する。少なくとも第１の経糸と第２の経糸と上面側緯糸と走行面側緯糸とを有する不織布用多層織物において、前記第１の経糸は上面側緯糸から走行面側緯糸まで全ての層の緯糸を織り込み、第２の経糸は上面側緯糸のみを織り込んで構成されており、第１の経糸は２本一組となって上面側層において一の上面側経糸組織を形成しており、第１の経糸と前記第２の経糸とが２本ずつ組となって平織の完全組織を形成した不織布用多層織物である。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも第１の経糸と第２の経糸と上面側緯糸と下面側緯糸とを有する不織布用多層織物において、前記第１の経糸は上面側緯糸から下面側緯糸まで全ての層の緯糸を織り込み、第２の経糸は上面側緯糸のみを織り込んで構成されており、第１の経糸は２本一組となって上面側層において一の上面側経糸組織を形成しており、第１の経糸と第２の経糸とによって平織の完全組織を形成したことを特徴とする不織布用多層織物。
【請求項２】
前記不織布用多層織物が、上面側層において前記第１の経糸と前記第２の経糸とが２本ずつ組となって配置されていることを特徴とする請求項１に記載された不織布用多層織物。
【請求項３】
前記上面側緯糸と前記下面側緯糸とがオフスタック構造であることを特徴とする請求項１又は２に記載された不織布用多層織物。
【請求項４】
少なくとも前記第１の経糸の一部又は全部をカーボン線で形成したことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一に記載された不織布用多層織物。
【請求項５】
前記不織布用多層織物が、前記第１の経糸の組と第２の経糸の組が交互に配置されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一に記載された不織布用多層織物。
【請求項６】
前記不織布用多層織物が、二層織物であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一に記載された不織布用多層織物。
【請求項７】
前記不織布用多層織物が、更に中間緯糸を有することにより三層織物であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一に記載された不織布用多層織物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通気度、ヨコ剛性に優れた不織布用多層織物に関し、特に従来の不織布用織物で発生していた繊維刺さり込み問題を改善し、表面密度、ナナメ剛性を向上させ、シートサポート性を向上させた不織布用多層織物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、走行する無端状のメッシュベルト上に繊維集合体を供給した後、当該繊維集合体を搬送しながら不織布を形成することが一般的に行われている。不織布の製法としては、非常に多くの種類が知られており、新しい技術も次々と開発されているのが現状である。
その為、不織布の製法類型を明確に分類することは困難であるが、主に繊維の結合方法によって分類すると、代表的なものとして繊維集合体に低融点繊維を併用したり、低融点樹脂を被覆した芯鞘型の複合繊維を使用したり、低融点パウダーを混合した繊維集合体をメッシュベルト上に供給し、加熱又は超音波ウェルダーにより低融点繊維を溶融して繊維間融着を発生させ、不織布を形成するサーマルボンド製法が知られている。又、繊維集合体をメッシュベルト上に供給し、接着性樹脂を含浸した後、乾燥することにより不織布を形成するレジンボンド製法が知られている。他にケミカルボンド製法や、高圧水流で繊維を交絡させるスパンレース製法、等も知られている。
不織布の製法を繊維集合体の供給方法によって分類すると、乾式繊維を使用する方法として、カード機を使用して繊維集合体を供給するカーディング方式、解繊した繊維をエアを使用して供給するエアレイド製法や、予め形成された不織布に形成される前の状態の繊維を使用せず、繊維原料から糸状に紡糸した直接紡糸をメッシュベルト上に供給して、加熱等しながら繊維間融着させるスパンボンド製法が知られている。更に、霧状に紡糸しながらメッシュベルトに供給するメルトブロー製法等も知られている。【０００３】
以上のように、不織布には種々の製造方法が存在するが、中でもスパンボンド製法では使用する不織布用織物にヨコ剛性、通気度、シートサポート性等の特性が要求される。不織布製造機械としては、不織布用織物が走行中横方向に移動するため、パームを当てることによって動きを修正する必要がある。そのため、使用する不織布用織物のヨコ剛性が低いと、パームによる干渉によって不織布用織物自体が折れてしまうという問題が生じていた。
又、不織布用織物に要求される通気度は、製織する不織布により適宜設定する必要がある。不織布用織物における通気度が高すぎると繊維が抜け落ちてしまい、低すぎるとバキュームの効果が低下してしまうという問題が生じる。更に、シートサポート性が低いと不織布を輸送する際に、形成される不織布が織物上で動く事で折れ込みが入ってしまうという問題が生じていた。【０００４】
具体的には、従来の織物として特許文献１における図１９に示すものが用いられていた。かかる従来の織物は、初期状態における通気度等は非常に良好であるが、不織布の製造工程に繰返し使用することによって、経時的に繊維が織物へ刺さり込んでしまうという問題が生じた。ここで、繊維の刺さり込みとは、ワイヤーのナックル交点間に繊維が入り込んでしまう現象である。繊維の刺さり込みが生じると、ワイヤーが不織布を噛み込んでしまったり、織物の通気度が低下してしまう等の問題が発生する。
図１５は、従来の織物における刺さり込みの状態を示す写真である。図１５に示す如く、糸が織り合っている隙間に繊維が刺さり込んでいる様子が明確に看取し得る。このような繊維の刺さり込みは、ワイヤーの交点支持力が低い事によって発生する。すなわち、ワイヤーの交点支持力が低いと、走行中にワイヤーががたつくことにより、ワイヤーのナックル交点間に繊維が挟まることによって生じる。
ここで、ワイヤーの交点支持力とは、ナックル部における経糸と緯糸の相互間に掛かる力のことであり、一般に一本の糸に掛かるナックルは交点支持力が強く、複数の糸に掛かるロングナックルは交点支持力が低くなる傾向にある。
そのため、交点支持力が最も高くなる組織は平織組織である。平織組織では、全てのナックルが１本の糸に掛かるナックルを構成する為、ナックル密度が最も高くなるためである。
しかし、従来の不織布用織物では、平織組織を用いることができなかった。平織組織では緯糸を太径にすると表面密度が低下してしまう為、ヨコ剛性と表面密度が相反してしまうからである。そのため、従来の不織布用織物では、平織組織が適合して用いられていなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第２５５８１５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、不織布用織物として優れた通気度及びヨコ剛性といった要求特性を充足し、従来の不織布用織物で発生していた織物の使用による繊維刺さり込み問題を改善すると共に、表面密度、ナナメ剛性を向上させ、シートサポート性を向上させる不織布用多層織物を提供することを目的とする。
更に本発明は、下面側緯糸が裏面に突出する緯糸摩耗型構造を有した不織布用多層織物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る不織布用多層織物は、通気度、ヨコ剛性に優れ、繊維刺さり込み問題を改善し、表面密度、ナナメ剛性、シートサポート性を向上させるものである。本発明は、上記従来技術の課題を解決するために、以下の構成を採用した。
（１）少なくとも第１の経糸と第２の経糸と上面側緯糸と下面側緯糸とを有する不織布用多層織物において、前記第１の経糸は上面側緯糸から下面側緯糸まで全ての層の緯糸を織り込み、第２の経糸は上面側緯糸のみを織り込んで構成されており、第１の経糸は２本一組となって上面側層において一の上面側経糸組織を形成しており、第１の経糸と第２の経糸とによって平織の完全組織を形成したことを特徴とする不織布用多層織物である。
（２）前記不織布用多層織物が、上面側層において前記第１の経糸と前記第２の経糸とが２本ずつ組となって配置されていることを特徴とする上記（１）に記載された不織布用多層織物である。【０００８】
（３）前記上面側緯糸と前記下面側緯糸とがオフスタック構造であることを特徴とする上記（１）又は（２）に記載された不織布用多層織物である。
（４）少なくとも前記第１の経糸の一部又は全部をカーボン線で形成したことを特徴とする上記（１）乃至（３）のいずれか一に記載された不織布用多層織物である。
（５）前記不織布用多層織物が、前記第１の経糸の組と第２の経糸の組が交互に配置されていることを特徴とする上記（１）乃至（４）のいずれか一に記載された不織布用多層織物である。
（６）前記不織布用多層織物が、二層織物であることを特徴とする上記（１）乃至（５）のいずれか一に記載された不織布用多層織物である。
（７）前記不織布用多層織物が、更に中間緯糸を有することにより三層織物であることを特徴とする上記（１）乃至（５）のいずれか一に記載された不織布用多層織物である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る不織布用多層織物は、不織布用織物として優れた通気度及びヨコ剛性といった要求特性を充足し、従来の不織布用織物で発生していた織物の使用による繊維刺さり込み問題を改善すると共に、表面密度、ナナメ剛性を向上させ、シートサポート性を向上させるという優れた効果を奏する。
更に本発明は、下面側緯糸によってロングクリンプを採用することによって緯糸摩耗型構造を形成し、耐摩耗性に優れた不織布用多層織物を提供する効果を奏する。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明に係る不織布用多層織物の構造と作用効果を説明する。その後、図面を参照して本発明に係る不織布用多層織物の実施形態を詳述する。
本発明の不織布用多層織物は、少なくとも第１の経糸と第２の経糸と上面側緯糸と下面側緯糸とを有する不織布用多層織物である。緯糸としては更に中間緯糸を追加して構成しても良い。
第１の経糸は上面側緯糸から下面側緯糸まで全ての層の緯糸を織り込むことを特徴とする。又、第２の経糸は上面側緯糸のみと織り合っていることを特徴とする。
本発明に係る不織布用多層織物は、上面側層では少なくとも第１の経糸が２本一組となっている。この際、第１の経糸は２本一組となって上面側経糸組織を形成している点に特徴を有する。又、第１の経糸と第２の経糸とが２本ずつ組となって配置されていても良い。
又、第１の経糸と第２の経糸とによって上面側経糸組織を形成し、上面側組織は平織である点に特徴を有する。
【００１１】
更に、上面側緯糸と下面側緯糸とはオフスタック構造であっても良い。ここで、オフスタック構造とは、上下に配置される同じ方向の糸が垂直に重ならないよう配置されている構造を示している。例えば、上面側緯糸と下面側緯糸が織物面の垂直方向上下に重ならないよう配置されている状態を示す。三層織物では上面側緯糸と中間緯糸及び下面側緯糸とが上下に重ならないよう配置されている。中間緯糸と下面側緯糸は上下に重なるように配置しても良い。かかるオフスタック構造を採用することによって、上面側緯糸と下面側緯糸の密着性を高め空間密度を向上させることができ、結果的に繊維の抜け落ち防止機能を高める効果を奏する。
本発明において、完全組織とは織物組織を形成する最小の繰り返し単位であり、これが前後左右に繰り返されて織物が形成される。ナックルとは経糸が１本または複数本の緯糸の上、または下を通って表面に突出した部分をいい、クリンプとは緯糸が複数本の経糸の上または下を通って表面に形成した長い浮きをいう。
【００１２】
本発明は、表面平織組織でありながら、太径の緯糸を用いることが可能である。従来採用されていた不織布用多層織物の構造において、平織組織として太径の緯糸を用いれば表面密度は低くなる。しかし、本発明では経糸を第１の経糸、第２の経糸とで構成する事によって、下面側緯糸に太径の緯糸を、上面側にそれよりも径の細い緯糸を用いて太径の緯糸を使用しながら表面密度を高めることを可能にしている。
さらに、従来の不織布用織物の構造では、表面密度を高めると通気度の低下を招くといった問題点が生じていた。しかし、本発明の経糸は第１の経糸と第２の経糸のみで下面側経糸が存在しておらず、表面ナックルに比べ裏面ナックルが少ない。図１０は本発明の織物の表面写真であり、図１１は本発明の織物の裏面の写真である。図１２は、従来の織物の表面写真である。図１３は従来の織物の裏面の写真である。
これらの写真を見ればナックルの差は明白である。つまり、従来の織物の写真である図１２と図１３は、ナックルの数は略同じであるのに対して、本発明の写真である図１０と図１１では、表面に対し裏面の空間は空いているので、表面密度を高めながらも通気度を確保する事が可能となっていることが理解される。
これらの構造は、表面平織組織でありながら太径の緯糸を用いることと表面密度を高めることを両立させ、さらに通気度を確保する事をも可能としている。
【００１３】
また、太径の緯糸を用いることができるため、ヨコ剛性も不織布用織物の要求特性を充足することができ、さらに表面平織組織としたことで、従来よりもナナメ剛性を向上させることができる。
よって本発明に係る不織布用多層織物は、従来品のヨコ剛性、通気度を維持したまま、ワイヤーへの繊維の刺さり込み防止性能を向上させ、さらにシートサポート性も向上させた不織布用織物であるといえる。
本発明は三層織物にしても良い。三層織物にすることで二層織物より剛性を向上させる事が可能である。また、従来の不織布用織物は単層織物であり、経糸より緯糸の方が太く、経糸が２本の緯糸の下側を通って裏面側ナックルを形成する構造であるため、裏面に経糸が突出し摩耗する経糸摩耗型構造となっていた。
本発明の二層織物も同様に経糸より下面側緯糸の方が太く、経糸が２本の緯糸の下側を通って裏面側ナックルを形成する構造であるため、裏面に経糸が突出し摩耗する経糸摩耗型構造となっている。
それに対し、本発明の三層織物では経糸が裏面において１本の下面側緯糸の下を通って裏面側ナックルを形成するため下面側緯糸にクリンプが形成され、下面側緯糸が裏面に突出する緯糸摩耗型構造となっている。そのため経糸摩耗型織物より摩耗面が広く耐摩耗性に優れている。三層織物の下面側緯糸は径が太いほど耐摩耗性が優れるが、経糸との線径差が大きすぎるとクリンプが形成されず縦摩耗型となってしまうため、三層織物の下面側緯糸は経糸とのバランスを考え適宜調整する事が望ましい。
また、本発明は第１の経糸、第２の経糸をそれぞれ２本ずつ組にして配置する構造を採用すれば、ループレーシングに対応させることができる。
【００１４】
本発明に使用される糸は用途によって選択すればよいが、例えば、モノフィラメントの他、マルチフィラメント、スパンヤーン、捲縮加工や嵩高加工等を施した一般的にテクスチャードヤーン、バルキーヤーン、ストレッチヤーンと称される加工糸、あるいはこれらをより合わせるなどして組み合わせた糸が使用できる。また、糸の断面形状も円形だけでなく四角形状や星型等の短形状の糸や楕円形状、中空等の糸が使用できる。また、糸の材質としても、自由に選択でき、ポリエステル、ポリアミド、ポリフェニレンサルファイド、ポリフッ化ビニリデン、ポリプロ、アラミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエチレンナフタレート、ポリテトラフルオロエチレン、綿、ウール、金属等が使用できる。もちろん、共重合体やこれらの材質に目的に応じてさまざまな物質をブレンドしたり含有させた糸を使用しても良い。一般的に不織布用織物を構成する糸には剛性があり、寸法安定性に優れるポリエステルモノフィラメントを用いるのが好ましい。
更に本発明においては、第１の経糸の一部にカーボン線を使用することができる。不織布を製造する際、静電気によりワイヤーが帯電する事がある。その場合帯電したワイヤーと不織布の繊維が反発し、ワイヤー上に不織布が形成出来なくなる。そこで第１の経糸の一部又は全部にカーボン線を用いることで、ワイヤーから静電気を除電する事が可能になるのである。なお、カーボン線を第１の経糸以外（例えば、上面又は下面側緯糸）に用いた場合を、本発明の範囲から除外するものではない。
織物構成糸の線径については特に限定はないが、緻密で平滑な織物表面とするためには上面側層を構成する上面側経糸、上面側緯糸は比較的線径の小さいものであることが好ましい。また、 マシンやロールの接触面となる下面側表面は剛性や耐摩耗性が必要とされるため、下面側緯糸、下面側経糸は比較的線径の大きい糸である方が好ましい。これらは用途や使用環境、上下緯糸本数の配置比率等を考慮して選択すればよい。
【００１５】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。ここで、意匠図とは織物組織の最小の繰り返し単位であって織物の完全組織に相当する。本発明に係る特許請求の範囲に記載されている織物はこの完全組織に相当する。かかる完全組織が上下左右に任意に結合することによって最終的な製品として完成する。
各意匠図において、経糸はアラビア数字、例えば１、２、３・・・で示す。第１の経糸はＦを付した数字、第２の経糸はＳを付した数字で表した。
緯糸は、ダッシュを付したアラビア数字、例えば１'、２'、３'・・・で示す。上面側緯糸はｕを付した数字、下面側緯糸はｄを付した数字、例えば１'ｕ、２'ｄ等で示す。又、三層織物の場合、織物内部に配置される中間緯糸はｍを付した数字で示した。
意匠図において、■印は第１の経糸が上面側緯糸の上側に配置されていることを示し、□印は第１の経糸が下面側緯糸の下側に配置されていることを示し、×印は第２の経糸が上面側緯糸の上側に配置されていることを示している。
二層織物では上面側緯糸と下面側緯糸は上下に重ならないよう配置されており、三層織物では上面側緯糸と中間緯糸及び下面側緯糸とが上下に重ならないよう配置され、中間緯糸と下面側緯糸は上下に重なるように配置されている。意匠図での糸の重なりは意匠図左部の糸を示す数字によって表現されている。
【００１６】
実施形態１
図１は、実施形態１に係る不織布用多層織物の完全組織を示す意匠図である。また図２乃至図４は図１に示す意匠図における経糸に沿った断面図を示している。図２は経糸４Ｆから経糸２Ｓ、図３は経糸４Ｆから３Ｆ、図４は経糸２Ｓから１Ｓまでの断面図を示したものである。
図１に示す実施形態１に係る不織布用多層織物は、第１の経糸Ｆと、第２の経糸Ｓと、上面側緯糸ｕと、下面側緯糸ｄによって構成された表面平織組織による二層織物である。
図１に示す如く、第１の経糸４Ｆは上面側緯糸１’ｕの上側を通って上面側ナックルを形成し、次いで下面側緯糸２’ｄの上側を通った後、上面側緯糸３’ｕの下側を通って、下面側緯糸４’ｄと下面側緯糸６’ｄの下側を通って下面側ナックルを形成している。次いで上面側緯糸７’ｕの下側を通った後、下面側緯糸８’ｄの上側を通っている。
また、第１の経糸３Ｆは隣接する第１の経糸４Ｆと組になっている。第１の経糸３Ｆは上面側緯糸５’ｕの上側で上面側ナックルを形成している。そして、第１の経糸３Ｆと４Ｆとの２本によって、１’ｕ及び５’ｕ上でナックルを形成しながら表面上に１本分の上面側経糸組織を形成している。
第２の経糸１Ｓは、上面側緯糸１’ｕの上側を通って、上面側ナックルを形成し、次いで、上面側緯糸３’ｕの下側を通った後、上面側緯糸５’ｕの上側を通って上面側ナックルを形成し、上面側緯糸７’ｕの下側を通っている。
図１に示す如く、本実施形態１における不織布用二層織物においては、第１の経糸、第２の経糸共にそれぞれ２本１組となっており、第２の経糸１Ｓと２Ｓ（図４）、５Ｓと６Ｓが、第１の経糸３Ｆと４Ｆ（図２）、７Ｆと８Ｆとが夫々組になっている。
【００１７】
次に図１に示す実施形態１における緯糸について説明する。上面側緯糸と下面側緯糸の線径に制限は無いが、下面側緯糸は織物の剛性を高めるため太径の糸が望ましく、上面側緯糸は表面密度を高めるために下面側緯糸よりも細いものが良い。また、上面側緯糸と下面側緯糸はオフスタック構造になっており、オフスタック構造をとることにより上面側緯糸と下面側緯糸の密着性を上げることで空間密度を向上させており、繊維の抜け落ち防止機能を高めている。
また、本実施形態１に係る不織布用二層織物は、意匠図より表面ナックルに対し下面側ナックルが少ない構造となっている事が理解できる。図１０、図１１は本実施例の表面写真、裏面写真である。
一方、図８、図１２、図１３は従来の不織布用織物の意匠図、表面写真、裏面写真である。図８及び図９に示す如く、従来の不織布用織物は、補助緯糸を用いた一重織物である。意匠図において補助緯糸はｆを付した数字で示し、例えば２’ｆ、４’ｆと示してある。従来の不織布用織物においては、図８に示す経糸１を例にとると、経糸１は１本の緯糸１’、１本の補助緯糸２’ｆ、１本の緯糸３’の上側を連続して通り、次いで１本の補助緯糸４’ｆ、１本の緯糸５’、１本の補助緯糸６’ｆ、１本の緯糸７’、１本の補助緯糸８’ｆの下側を連続して通る組織であり、且つ隣接する経糸を緯糸２本分、４本分と交互にシフトして完全組織を形成している。
従来品では表面ナックルと裏面ナックルの数が同等であり、表面密度の増加はそのまま通気度の低下に繋がるという問題を有している。しかし本実施形態１に係る不織布用二層織物は、表面側ナックルに対し下面側ナックルが少ないため裏面空間が空いており、表面密度を高めても通気度の低下が少なく高通気度を確保できる構造となっている事が理解できる。
【００１８】
実施形態２
図５は実施形態２に係る不織布用三層織物の意匠図である。図６は図５における経糸２Ｓから４Ｆまでの断面図を示したものである。本実施形態２に係る不織布用三層織物は、第１の経糸Ｆ、第２の経糸Ｓ、上面側緯糸ｕ、中間緯糸ｍ、下面側緯糸ｄによって構成された表面平織組織の三層織物である。上記実施形態１とは中間緯糸ｍが存在する点が異なる。
図５に示す上面側経糸について見てみると、第１の経糸４Ｆは上面側緯糸１’ｕの上側を通って上面側ナックルを形成し、次いで中間緯糸２’ｍの上側を通った後、上面側緯糸３’ｕの下側を通り、中間緯糸４’ｍと下面側緯糸４’ｄの間を通った後、下面側緯糸６’ｄの下側を通って下面側ナックルを形成する。次いで上面側緯糸７’ｕの下側を通った後、中間緯糸８’ｍの上側を通っている。
又、第１の経糸３Ｆは、隣接する第１の経糸４Ｆと組になっており、第１の経糸３Ｆ，４Ｆによって上面側緯糸１’ｕ、上面側緯糸５’ｕの上側でそれぞれ上面側ナックルを形成し、２本で１本分の上面側経糸組織を形成している。なお、第２の経糸Ｓについては実施形態１と略同じ構造を有している。
実施形態２に係る不織布用三層織物では、下面側緯糸ｄによってロングクリンプを形成している。図１４は本実施形態２の横断面写真である。図１４に示す如く下面側緯糸ｄのロングクリンプが裏面に突出する構造となっており、緯糸摩耗型となっている。そのため従来の経糸摩耗型に比べ耐摩耗性に優れている。
【００１９】
実施形態３
図７は、実施形態３に係る不織布用二層織物の意匠図である。実施形態１の織物と同じ表面平織組織の二層織物だが、実施形態１の織物が第１の経糸Ｆ、第２の経糸Ｓ共に４本であったのに対し，第１の経糸Ｆ４本、第２の経糸Ｓ２本であり、それ以外は同じ構造である。このように第１の経糸Ｆと第２の経糸Ｓの比率を変更することで通気度を調整したり、裏面ナックルを増加させることが可能となり、より耐摩耗性を向上させる事ができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る実施形態１の完全組織を示す意匠図である。
【図２】実施形態１における経糸４に沿った断面図である。
【図３】実施形態１における第１の経糸の組を示す断面図である。
【図４】実施形態１における第２の経糸の組を示す断面図である。
【図５】本発明に係る実施形態２の完全組織を示す意匠図である。
【図６】実施形態２における経糸４に沿った断面図である。
【図７】本発明に係る実施形態３の完全組織を示す意匠図である。
【図８】従来例に係る織物の完全組織を示す意匠図である。
【図９】従来例における経糸１に沿った断面図である。
【図１０】実施形態１に係る織物の上面側写真である。
【図１１】実施形態１に係る織物の下面側写真である。
【図１２】従来例に係る織物の表面写真である。
【図１３】従来例に係る織物の裏面写真である。
【図１４】実施形態２に係る織物の横断面写真である。
【図１５】従来例（特許文献１）に係る織物の使用後の写真である。
【符号の説明】
【００２１】
３Ｆ，４Ｆ，５Ｆ，６Ｆ，７Ｆ，８Ｆ，１１Ｆ，１２Ｆ，１５Ｆ，１６Ｆ  第１の経糸
１Ｓ，２Ｓ，５Ｓ，６Ｓ，９Ｓ，１０Ｓ，１３Ｓ，１４Ｓ  第２の経糸
１’ｕ，３’ｕ，５’ｕ，７’ｕ  上面側緯糸
２’ｄ，４’ｄ，６’ｄ，８’ｄ  下面側緯糸
２’ｍ，４’ｍ，６’ｍ，８’ｍ  中間緯糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
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