(57)【要約】  リバースアイドラギヤ１８の外周面にテーパーコーン面１８ｇを設ける。リバースアイドラシャフト５にスライド移動自在に支持されたガイドシャフト８１，８２の先端部に、上記テーパーコーン面１８ｇに対向するテーパーコーン面８３ｆを有するリバースシンクロプレート８３を取り付ける。ガイドシャフト８２の外面にディテント溝９１及びロックボール機構９２で成るディテント機構９を備えさせる。ディテント溝９１に非同期用傾斜部９７を形成し、この非同期用傾斜部９７にロックボール機構９２からの押圧力が作用した際、その分力によりリバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆをリバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇから離間させる。
2012120593.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を可能にする後進段成立位置と、リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を不能にする後進段非成立位置との間で進退移動可能なリバースアイドラギヤを備え、このリバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、リバースアイドラシャフト側に備えられたシャフト側同期部と、リバースアイドラギヤ側に備えられたギヤ側同期部とを接触させて、リバースアイドラギヤの回転をリバースアイドラシャフトに同期させるようにした手動変速機のリバース用同期装置において、
上記リバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、上記シャフト側同期部と上記ギヤ側同期部との接触によるリバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期を行った後に、上記シャフト側同期部に対し、このシャフト側同期部が上記ギヤ側同期部から離れる方向への付勢力を付与する同期部離間手段が設けられていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【請求項２】
請求項１記載の手動変速機のリバース用同期装置において、
上記シャフト側同期部は、リバースアイドラシャフトに対して進退移動自在に支持された同期部材のリバースアイドラギヤ側に設けられたテーパーコーン面である一方、
上記ギヤ側同期部は、リバースアイドラギヤの外周面に形成されたテーパーコーン面であり、
上記同期部離間手段は、上記同期部材に形成され且つリバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて外側に傾斜する非同期用傾斜部と、この非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの移動する方向に対して直交する方向への押圧力を作用させる押圧機構とを備えた構成とされていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【請求項３】
請求項２記載の手動変速機のリバース用同期装置において、
上記同期部材は、上記リバースアイドラギヤの外周部に装着されたスナップリングに係止されることによりリバースアイドラギヤの移動に連動して移動するよう構成されていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【請求項４】
請求項２または３記載の手動変速機のリバース用同期装置において、
上記リバースアイドラギヤは、後進段成立位置に向けて移動する際、リバースドライブギヤとの噛み合いが開始された後に、リバースドリブンギヤとの噛み合いが開始されるようになっている一方、
上記同期部材には、上記非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの後進段成立位置への移動側に連続して設けられた同期用傾斜部が備えられており、
この同期用傾斜部は、リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて内側に傾斜する形状となっており、
上記同期用傾斜部と非同期用傾斜部との境界位置は、上記リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向けて移動する際に、このリバースアイドラギヤがリバースドリブンギヤとの噛み合いを開始した時点で、上記押圧機構からの押圧力の作用点が同期用傾斜部から非同期用傾斜部に移行する位置に設定されていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車等に搭載される手動変速機（マニュアルトランスミッション）のリバース用（後進段用）同期装置に係る。特に、本発明は、後進段にシフトチェンジする際のシフト動作の信頼性向上を図るための対策に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、手動変速機において、前進段から後進段にシフトチェンジするリバースシフト操作時に、リバース用ギヤ（リバースドライブギヤやリバースドリブンギヤ）に対してリバースアイドラギヤを噛合させる際、円滑な噛み合い動作が行われず、所謂「リバースシフトギヤ鳴り」と呼ばれる異音が発生することがある。【０００３】
例えば、ＦＲ（フロントエンジン・リヤドライブ）車両の手動変速機において後進段にシフトチェンジする際、車両停車後に、慣性力で回転（惰性回転）しているカウンターシャフト上のリバース用ギヤ（以下、「リバースドライブギヤ」または「カウンタギヤ」と呼ぶ）に対するリバースアイドラギヤの噛合を開始させ、その後、アウトプットシャフト上のリバース用ギヤ（以下、「リバースドリブンギヤ」と呼ぶ）に対するリバースアイドラギヤの噛合を開始させる場合がある。【０００４】
この場合、上記回転しているリバースドライブギヤに噛合することで回転するリバースアイドラギヤを、停止している（車両の停車に伴って回転が停止している）リバースドリブンギヤに噛合させることになる。この際、リバースアイドラギヤ（回転）とリバースドリブンギヤ（停止）とに回転差が生じていることから円滑な噛み合い動作が行われず、リバースシフトギヤ鳴りが発生する場合がある。【０００５】
尚、上記リバースドライブギヤにリバースアイドラギヤを噛合させる際、この両者にも回転差は生じているが、リバースアイドラギヤの慣性がリバースドライブギヤを含むカウンタシャフトの慣性に対して十分に小さいため、この両者間でのギヤ鳴りが発生する可能性は低い。これに対し、上記リバースドリブンギヤにリバースアイドラギヤを噛合させる際には、リバースアイドラギヤは既にリバースドライブギヤに噛み合ってカウンタシャフトと回転一体となっており慣性が大きくなっているため、ギヤ鳴りが発生する可能性は高くなる。【０００６】
上記リバースシフトギヤ鳴りの発生防止を目的として、例えば特許文献１や特許文献２に開示されているギヤ鳴り防止装置（リバース用同期装置）が提案されている。【０００７】
各特許文献には、選択摺動式のリバース機構を備えた手動変速機において、リバースアイドラギヤを回転自在に支持しているリバースアイドラシャフトと、リバースアイドラギヤとの間にリバース用同期装置を設け、リバースアイドラギヤが、リバースドライブギヤやリバースドリブンギヤに噛み合う方向にスライド移動する際に、このリバース用同期装置によって、リバースアイドラギヤ（回転）とリバースアイドラシャフト（停止）とを同期させることでリバースアイドラギヤの回転を停止させる構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】実公昭６２−２２６９４号公報
【特許文献２】特開平９−２３６１７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところが、従来のリバース用同期装置にあっては以下に述べるような課題があった。つまり、車両の運転者が後進段へのシフトチェンジ操作を行う際、シフトレバーのシフト操作に伴ってリバースアイドラギヤがリバースドライブギヤ及びリバースドリブンギヤに噛み合う方向にスライド移動することになるが、このリバースアイドラギヤのスライド移動途中で運転者がシフトレバーのシフト操作を停止した場合には、リバースアイドラギヤが、リバースドライブギヤやリバースドリブンギヤに適正に噛み合わされていない状態（半噛み合いの状態）でリバースアイドラギヤのスライド移動が停止してしまう可能性がある。つまり、リバースドライブギヤ及びリバースドリブンギヤに対するリバースアイドラギヤの噛み合いが不完全な状態でリバースアイドラギヤのスライド移動が停止してしまい、噛み合い不良となって、回転駆動力の伝達が良好に行えなくなったり、各ギヤの耐久性に悪影響を与えたりする可能性がある。【００１０】
また、特許文献１の構成では、リバース用同期装置を構成する摩擦部材に形成されたテーパーコーン面と、リバースアイドラギヤに形成されたテーパーコーン面との摩擦接触によってリバースアイドラギヤの回転をリバースアイドラシャフトに同期させて停止させるようにしている。このため、リバースアイドラギヤのスライド移動途中でシフトレバーのシフト操作が停止された場合には、各テーパーコーン面同士の摩擦接触状態が継続されることになり、このテーパーコーン面の摩耗が著しくなって、リバース用同期装置による同期動作の信頼性が悪化してしまう可能性もある。【００１１】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、後進段にシフトチェンジする際におけるシフト動作の信頼性の向上を図ることが可能な手動変速機のリバース用同期装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
−課題の解決原理−
上記の目的を達成するために講じられた本発明の解決原理は、リバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期によってリバースアイドラギヤの回転を停止させた後には、この同期作用を発揮していたリバースアイドラギヤ側の摩擦接触部（テーパーコーン面）とリバースアイドラシャフト側の摩擦接触部（テーパーコーン面）とを強制的に離間させるようにしている。そして、この離間させるための力を利用してリバースアイドラギヤを後進段成立位置まで移動させるようにしている。【００１３】
−解決手段−
具体的に、本発明は、リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を可能にする後進段成立位置と、リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を不能にする後進段非成立位置との間で進退移動可能なリバースアイドラギヤを備え、このリバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、リバースアイドラシャフト側に備えられたシャフト側同期部と、リバースアイドラギヤ側に備えられたギヤ側同期部とを接触させて、リバースアイドラギヤの回転をリバースアイドラシャフトに同期させるようにした手動変速機のリバース用同期装置を前提とする。この手動変速機のリバース用同期装置に対し、上記リバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、上記シャフト側同期部と上記ギヤ側同期部との接触によるリバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期を行った後に、上記シャフト側同期部に対し、このシャフト側同期部が上記ギヤ側同期部から離れる方向への付勢力を付与する同期部離間手段を設けた構成としている。【００１４】
この特定事項により、リバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際にあっては、リバースアイドラシャフト側に備えられたシャフト側同期部とリバースアイドラギヤ側に備えられたギヤ側同期部との接触による同期動作の後にリバースアイドラギヤを他のギヤ（例えばリバースドリブンギヤ）に噛合させる。これにより、リバースシフトギヤ鳴りの発生が防止されることになる。そして、これらリバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期を行った後、同期部離間手段は、上記シャフト側同期部に対し、このシャフト側同期部が上記ギヤ側同期部から離れる方向への付勢力を付与する。これにより、シャフト側同期部とギヤ側同期部との摩擦接触状態が解除されると共に、この付勢力を利用することによりリバースアイドラギヤを後進段成立位置まで移動させることが可能になる。このため、リバースアイドラギヤの移動途中で運転者がシフトレバーのシフト操作を停止した場合であっても、リバースアイドラギヤを、リバースドライブギヤ及びリバースドリブンギヤに適正に噛み合わせることができ、噛み合いが不完全となる状態を回避できる。また、シャフト側同期部とギヤ側同期部との摩擦接触状態が継続されることによる摩耗量の増大を回避することもできるため、リバース用同期装置による同期動作の信頼性を長期間に亘って維持することが可能になる。【００１５】
上記同期部離間手段の具体構成としては以下のものが挙げられる。つまり、上記シャフト側同期部を、リバースアイドラシャフトに対して進退移動自在に支持された同期部材のリバースアイドラギヤ側に設けられたテーパーコーン面とする一方、上記ギヤ側同期部を、リバースアイドラギヤの外周面に形成されたテーパーコーン面とする。そして、上記同期部離間手段を、上記同期部材に形成され且つリバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて外側に傾斜する非同期用傾斜部と、この非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの移動する方向に対して直交する方向への押圧力を作用させる押圧機構とを備えた構成としている。【００１６】
これにより、非同期用傾斜部に対して押圧機構からの押圧力が作用した状態では、その押圧力の分力が、同期部材のテーパーコーン面を、リバースアイドラギヤのテーパーコーン面から離間させる付勢力として作用することになる。このため、同期部材に形成される非同期用傾斜部の形状を適宜設定することにより、任意のタイミングでテーパーコーン面同士を離間させることが可能になる。【００１７】
上記付勢力を利用してリバースアイドラギヤを後進段成立位置まで移動させるための具体構成としては、上記同期部材を、上記リバースアイドラギヤの外周部に装着されたスナップリングに係止することによりリバースアイドラギヤの移動に連動して移動するようにしている。【００１８】
つまり、非同期用傾斜部に対して押圧機構からの押圧力が作用した状態での分力が同期部材からスナップリングを介してリバースアイドラギヤに作用し、リバースアイドラギヤを後進段成立位置まで移動させることになる。【００１９】
上記同期部材のより具体的な構成としては以下のものが挙げられる。つまり、上記リバースアイドラギヤが、後進段成立位置に向けて移動する際、リバースドライブギヤとの噛み合いが開始された後に、リバースドリブンギヤとの噛み合いが開始される構成とする。また、上記同期部材に、上記非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの後進段成立位置への移動側に連続して設けられた同期用傾斜部を備えさせ、この同期用傾斜部を、リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて内側に傾斜する形状とする。そして、上記同期用傾斜部と非同期用傾斜部との境界位置を、上記リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向けて移動する際に、このリバースアイドラギヤがリバースドリブンギヤとの噛み合いを開始した時点で、上記押圧機構からの押圧力の作用点が同期用傾斜部から非同期用傾斜部に移行する位置に設定している。【００２０】
この構成によれば、リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向けて移動し、リバースドライブギヤとの噛み合いが開始され且つ未だリバースドリブンギヤとの噛み合いが開始されていない状態では、同期用傾斜部に対して押圧機構からの押圧力が作用しており、その押圧力の分力が、同期部材のテーパーコーン面とリバースアイドラギヤのテーパーコーン面とを近接させるように作用する。つまり、リバースアイドラギヤ及びリバースドライブギヤそれぞれをリバースアイドラシャフトに同期させるように作用する。その後、リバースアイドラギヤとリバースドリブンギヤとの噛み合いが開始されると、上述した如く、非同期用傾斜部に対して押圧機構からの押圧力が作用することになり、その押圧力の分力によって、同期部材のテーパーコーン面が、リバースアイドラギヤのテーパーコーン面から離間されることになる。このように、押圧機構からの押圧力の分力の方向を切り換えることで、良好な同期動作と、テーパーコーン面同士の離間による摩耗防止とを同期部材の形状設計により実現できる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明では、リバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとを同期させた後には、この同期作用を発揮していたシャフト側同期部とギヤ側同期部とを離間させるようにしている。このため、シフト動作の信頼性の向上及びシャフト側同期部及びギヤ側同期部の摩耗量の削減を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、実施形態に係るマニュアルトランスミッションのギヤレイアウトを示すスケルトン図である。
【図２】図２は、トランスミッションケース内における各シャフトの軸心位置及びそれぞれに支持された各ギヤの配置状態を示す模式図である。
【図３】図３は、６速マニュアルトランスミッションのシフトパターンの概略を示す図である。
【図４】図４は、リバースギヤ列及びリバース用同期装置を示す断面図である。
【図５】図５（ａ）はリバースアイドラギヤとリバースドライブギヤとの噛み合い開始時におけるリバース用同期装置の状態を示す図であり、図５（ｂ）はその際のロックボールの位置を示す図である。
【図６】図６（ａ）はリバースアイドラギヤとリバースドライブギヤとの噛み合い動作途中におけるリバース用同期装置の状態を示す図であり、図６（ｂ）はその際のロックボールの位置を示す図である。
【図７】図７（ａ）はリバースアイドラギヤとリバースドリブンギヤとの噛み合い開始時におけるリバース用同期装置の状態を示す図であり、図７（ｂ）はその際のロックボールの位置を示す図である。
【図８】図８（ａ）はリバースアイドラギヤとリバースドライブギヤ及びリバースドリブンギヤとの噛み合い動作途中におけるリバース用同期装置の状態を示す図であり、図８（ｂ）はその際のロックボールの位置を示す図である。
【図９】図９（ａ）は後進段成立時におけるリバース用同期装置の状態を示す図であり、図９（ｂ）はその際のロックボールの位置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。本実施形態は、ＦＲ（フロントエンジン・リアドライブ）車両に搭載された、前進６速段、後進１速段の同期噛み合い式手動変速機（マニュアルトランスミッション）に本発明を適用した場合について説明する。
【００２４】
−マニュアルトランスミッションのギヤレイアウト−
図１は本実施形態に係るマニュアルトランスミッション１のギヤレイアウトを示すスケルトン図である。この図１に示すギヤレイアウトは、トランスミッションケース１０（図２参照）内に収容されている。また、このギヤレイアウトは、インプットシャフト（入力軸）２、このインプットシャフト２と同一軸線上に配設されたアウトプットシャフト（出力軸）３、上記インプットシャフト２及びアウトプットシャフト３と平行に配設されたカウンタシャフト４及びリバースアイドラシャフト５を備えている。インプットシャフト２、アウトプットシャフト３、カウンタシャフト４は、ベアリング等を介してトランスミッションケース１０に回転自在に支持されている。一方、リバースアイドラシャフト５は、トランスミッションケース１０に回転不能に支持（固定）されている。
【００２５】
上記インプットシャフト２は、図示しないエンジンのクランクシャフトにクラッチ機構を介して連結されており、このクラッチ機構の係合動作によりエンジンの回転駆動力が入力されるようになっている。
【００２６】
上記アウトプットシャフト３は、上記インプットシャフト２やカウンタシャフト４から伝達されたエンジンの回転駆動力を、図示しないプロペラシャフトに伝達可能となっている。このプロペラシャフトは、図示しないディファレンシャルギヤ及びドライブシャフトを介して左右の駆動輪（後輪）に連結されており、上記アウトプットシャフト３の回転駆動力は、これらプロペラシャフト、ディファレンシャルギヤ及びドライブシャフトを介して駆動輪に伝達されるようになっている。
【００２７】
上記カウンタシャフト４は、上記インプットシャフト２からの回転駆動力を受けて回転するようになっている。また、後述する複数のギヤ列１１〜１７のうち選択された一つのギヤ列による回転駆動力の伝達によって、カウンタシャフト４の回転駆動力が変速されてアウトプットシャフト３に伝達される構成となっている。
【００２８】
図２は、トランスミッションケース１０内における各シャフト２，３，４，５の軸心位置（インプットシャフト２及びアウトプットシャフト３の軸心位置をＯ１で、カウンタシャフト４の軸心位置をＯ２で、リバースアイドラシャフト５の軸心位置をＯ３でそれぞれ示している）及び後述するリバースギヤ列１７を構成するリバースドライブギヤ１７ａ、リバースドリブンギヤ１７ｂ、リバースアイドラギヤ１８の配置状態を車体後方側から見た模式図である。この図２に示すように、トランスミッションケース１０の内部では、アウトプットシャフト３（軸心位置Ｏ１）の鉛直下方にカウンタシャフト４（軸心位置Ｏ２）が配設され、このカウンタシャフト４の側方（図２における左側）にリバースアイドラシャフト５（軸心位置Ｏ３）が配設されている。
【００２９】
各ギヤ列１１〜１７について以下に説明する。
【００３０】
上記インプットシャフト２とカウンタシャフト４との間には第４速ギヤ列１４が配設されている。一方、上記アウトプットシャフト３とカウンタシャフト４との間には、図１における左側（エンジン側）から右側（駆動輪側）に向かって、第３速ギヤ列１３、第２速ギヤ列１２、第１速ギヤ列１１、リバース（後進段）ギヤ列１７、第６速ギヤ列１６、第５速ギヤ列１５が順に配設されている。これらギヤ列１１〜１７の配設順序はこれに限定されるものではなく適宜設定される。
【００３１】
上記第４速ギヤ列１４は、インプットシャフト２に回転一体に設けられた第４速用ドライブギヤ１４ａと、カウンタシャフト４に回転一体に設けられた第４速用ドリブンギヤ１４ｂとが互いに噛合されて構成されている。
【００３２】
上記第３速ギヤ列１３は、カウンタシャフト４に回転一体に設けられた第３速用ドライブギヤ１３ａと、アウトプットシャフト３に回転自在（アウトプットシャフト３に対して相対回転自在）に設けられた第３速用ドリブンギヤ１３ｂとが互いに噛合されて構成されている。
【００３３】
そして、これら第４速ギヤ列１４と第３速ギヤ列１３との間には、第３速・第４速用同期装置（シンクロメッシュ機構）６１が配設されている。この第３速・第４速用同期装置６１は、アウトプットシャフト３に回転一体に設けられたハブ６１ａと、このハブ６１ａの外周側において軸線に沿う方向に移動可能に配設されたハブスリーブ６１ｂとを備えている。そして、後述するシフト機構７によってハブスリーブ６１ｂが第４速用ドライブギヤ１４ａ側に移動されると、この第４速用ドライブギヤ１４ａとハブ６１ａとが係合されることによってインプットシャフト２とアウトプットシャフト３とが直結状態となり第４速段が成立する。一方、ハブスリーブ６１ｂが第３速用ドリブンギヤ１３ｂ側に移動されると、この第３速用ドリブンギヤ１３ｂとハブ６１ａとが係合されることによって第３速用ドリブンギヤ１３ｂがアウトプットシャフト３に回転一体に連結されて第３速段（第３速ギヤ列１３によりカウンタシャフト４からアウトプットシャフト３に回転駆動力が伝達される状態）が成立する。この同期装置６１の構成は従来より周知であるため、ここでの説明は省略する。
【００３４】
上記第２速ギヤ列１２は、カウンタシャフト４に回転一体に設けられた第２速用ドライブギヤ１２ａと、アウトプットシャフト３に回転自在に設けられた第２速用ドリブンギヤ１２ｂとが互いに噛合されて構成されている。
【００３５】
上記第１速ギヤ列１１は、カウンタシャフト４に回転一体に設けられた第１速用ドライブギヤ１１ａと、アウトプットシャフト３に回転自在に設けられた第１速用ドリブンギヤ１１ｂとが互いに噛合されて構成されている。
【００３６】
そして、これら第２速ギヤ列１２と第１速ギヤ列１１との間には、第１速・第２速用同期装置６２が配設されている。この第１速・第２速用同期装置６２は、アウトプットシャフト３に回転一体に設けられたハブ６２ａと、このハブ６２ａの外周側において軸線に沿う方向に移動可能に配設されたハブスリーブ６２ｂとを備えている。そして、後述するシフト機構７によってハブスリーブ６２ｂが第２速用ドリブンギヤ１２ｂ側に移動されると、この第２速用ドリブンギヤ１２ｂとハブ６２ａとが係合されることによって第２速用ドリブンギヤ１２ｂがアウトプットシャフト３に回転一体に連結されて第２速段（第２速ギヤ列１２によりカウンタシャフト４からアウトプットシャフト３に回転駆動力が伝達される状態）が成立する。一方、ハブスリーブ６２ｂが第１速用ドリブンギヤ１１ｂ側に移動されると、この第１速用ドリブンギヤ１１ｂとハブ６２ａとが係合されることによって第１速用ドリブンギヤ１１ｂがアウトプットシャフト３に回転一体に連結されて第１速段（第１速ギヤ列１１によりカウンタシャフト４からアウトプットシャフト３に回転駆動力が伝達される状態）が成立する。
【００３７】
上記第６速ギヤ列１６は、カウンタシャフト４に回転一体に設けられた第６速用ドライブギヤ１６ａと、アウトプットシャフト３に回転自在に設けられた第６速用ドリブンギヤ１６ｂとが互いに噛合されて構成されている。
【００３８】
上記第５速ギヤ列１５は、カウンタシャフト４に回転一体に設けられた第５速用ドライブギヤ１５ａと、アウトプットシャフト３に回転自在に設けられた第５速用ドリブンギヤ１５ｂとが互いに噛合されて構成されている。
【００３９】
そして、これら第６速ギヤ列１６と第５速ギヤ列１５との間には、第５速・第６速用同期装置６３が配設されている。この第５速・第６速用同期装置６３は、アウトプットシャフト３に回転一体に設けられたハブ６３ａと、このハブ６３ａの外周側において軸線に沿う方向に移動可能に配設されたハブスリーブ６３ｂとを備えている。そして、後述するシフト機構７によってハブスリーブ６３ｂが第６速用ドリブンギヤ１６ｂ側に移動されると、この第６速用ドリブンギヤ１６ｂとハブ６３ａとが係合されることによって第６速用ドリブンギヤ１６ｂがアウトプットシャフト３に回転一体に連結されて第６速段（第６速ギヤ列１６によりカウンタシャフト４からアウトプットシャフト３に回転駆動力が伝達される状態）が成立する。一方、ハブスリーブ６３ｂが第５速用ドリブンギヤ１５ｂ側に移動されると、この第５速用ドリブンギヤ１５ｂとハブ６３ａとが係合されることによって第５速用ドリブンギヤ１５ｂがアウトプットシャフト３に回転一体に連結されて第５速段（第５速ギヤ列１５によりカウンタシャフト４からアウトプットシャフト３に回転駆動力が伝達される状態）が成立する。
【００４０】
上記リバースギヤ列１７は、カウンタシャフト４に回転一体に設けられたリバースドライブギヤ１７ａと、アウトプットシャフト３に回転一体に設けられたリバースドリブンギヤ１７ｂと、上記リバースアイドラシャフト５に回転自在（リバースアイドラシャフト５に対して相対回転自在）に且つ軸線に沿う方向にスライド移動自在（リバースアイドラシャフト５上をスライド移動自在）に支持されたリバースアイドラギヤ１８とを備えた構成となっている。
【００４１】
このリバースギヤ列１７を構成する各ギヤ１７ａ，１７ｂ，１８は、前進時（前進段用のギヤ列により回転駆動力が伝達されている際）には、リバースアイドラギヤ１８が後述するシフト機構７によって後退位置（リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂに噛み合わない位置；図１に実線で示す位置を参照）に移動されており、この場合、リバースドライブギヤ１７ａとリバースドリブンギヤ１７ｂとの間での動力伝達は行わない。一方、後進時においては、全ての前進段用同期装置６１，６２，６３が中立状態に設定され、リバースアイドラギヤ１８が、後述するシフト機構７によってリバースアイドラシャフト５の軸線方向に沿って移動（前進移動）されることにより、上記リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂの両方に噛み合うことで（図１に破線で示す位置を参照）、リバースドライブギヤ１７ａの回転方向（カウンタシャフト４の回転方向）を逆転させてリバースドリブンギヤ１７ｂ（アウトプットシャフト３）に伝達する。これにより、アウトプットシャフト３が上記前進段の場合とは逆方向に回転し、駆動輪は後退方向に回転する。
【００４２】
上記各同期装置６１，６２，６３の作動及びリバースアイドラギヤ１８のスライド移動を行うシフト機構７は、上記ハブスリーブ６１ｂ，６２ｂ，６３ｂ及び上記リバースアイドラギヤ１８にそれぞれ係合する複数のシフトフォーク７１，７２，７３，７４を備えており、このシフトフォーク７１，７２，７３，７４の移動に伴って、上述したハブスリーブ６１ｂ，６２ｂ，６３ｂの移動やリバースアイドラギヤ１８の移動が行われるようになっている。
【００４３】
これらシフトフォーク７１，７２，７３，７４は、アウトプットシャフト３と平行に配置されたフォークシャフト７５（図１では、第１速・第２速用同期装置６２に連繋されるフォークシャフト７５のみを示している）に取り付けられている。これらのフォークシャフト７５には、シフトアンドセレクトレバーシャフト７６に一体化されたシフトインナーレバー７７が選択的に係合し、このシフトインナーレバー７７によって軸線方向に（図１の左右方向）に移動させられて所定のシフト操作を行うように構成されている。つまり、車室内に設けられたシフトレバーＬ（図３を参照）のセレクト操作によってシフトインナーレバー７７が係合するフォークシャフト７５が選択され、シフトレバーＬのシフト操作によって、そのフォークシャフト７５が移動することでシフトフォーク７２（７１，７３，７４）も移動することになって、同期装置６１，６２，６３の作動（前進段の成立）やリバースアイドラギヤ１８のスライド移動（後進段の成立）が行われる構成となっている。尚、シフト機構７の構成は、従来より周知であるため、ここでの説明は省略する。
【００４４】
−シフトパターン−
図３は、本実施形態における６速マニュアルトランスミッションのシフトパターン（シフトゲート形状）の概略を示している。図中２点鎖線で示すシフトレバーＬは、図３に矢印Ｘで示す方向のセレクト操作と、このセレクト操作方向に直交する矢印Ｙで示す方向のシフト操作とが行い得る形状に構成されている。
【００４５】
セレクト操作方向には、１速−２速セレクト位置Ｐ１，３速−４速セレクト位置Ｐ２，５速−６速セレクト位置Ｐ３及びリバースセレクト位置Ｐ４が一列に並んでいる。
【００４６】
上記１速−２速セレクト位置Ｐ１でのシフト操作（矢印Ｙ方向の操作）により、シフトレバーＬを１速位置１ｓｔまたは２速位置２ｎｄに動かすことができる。シフトレバーＬが１速位置１ｓｔに操作された場合、上記第１速・第２速用同期装置６２は、ハブスリーブ６２ｂを第１速用ドリブンギヤ１１ｂ側に作動し第１速段を成立させる。また、シフトレバーＬが２速位置２ｎｄに操作された場合、上記第１速・第２速用同期装置６２は、ハブスリーブ６２ｂを第２速用ドリブンギヤ１２ｂ側に作動し第２速段を成立させる。
【００４７】
同様に、３速−４速セレクト位置Ｐ２でのシフト操作により、シフトレバーＬを３速位置３ｒｄまたは４速位置４ｔｈに動かすことができる。シフトレバーＬが３速位置３ｒｄに操作された場合、上記第３速・第４速用同期装置６１は、ハブスリーブ６１ｂを第３速用ドリブンギヤ１３ｂ側に作動し第３速段を成立させる。また、シフトレバーＬが４速位置４ｔｈに操作された場合、上記第３速・第４速用同期装置６１は、ハブスリーブ６１ｂを第４速用ドライブギヤ１４ａ側に作動し第４速段を成立させる。
【００４８】
また、５速−６速セレクト位置Ｐ３でのシフト操作により、シフトレバーＬを５速位置５ｔｈまたは６速位置６ｔｈに動かすことができる。シフトレバーＬが５速位置５ｔｈに操作された場合、上記第５速・第６速用同期装置６３は、ハブスリーブ６３ｂを第５速用ドリブンギヤ１５ｂ側に作動し第５速段を成立させる。また、シフトレバーＬが６速位置６ｔｈに操作された場合、上記第５速・第６速用同期装置６３は、ハブスリーブ６３ｂを第６速用ドリブンギヤ１６ｂ側に作動し第６速段を成立させる。
【００４９】
更に、リバースセレクト位置Ｐ４でのシフト操作により、シフトレバーＬをリバース位置ＲＥＶに動かすことができる。このリバース位置ＲＥＶに操作された場合、上記全ての前進用の同期装置６１，６２，６３が中立状態となると共に、上記リバースアイドラギヤ１８が、リバースアイドラシャフト５の軸線方向に沿ってスライド移動して上記リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂに噛み合い、後進段を成立させる。尚、本実施形態におけるリバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂに対するリバースアイドラギヤ１８の噛み合い動作としては、リバースアイドラギヤ１８のスライド移動に伴い、先ず、リバースアイドラギヤ１８は、リバースドライブギヤ１７ａに噛み合い、その後、このリバースドライブギヤ１７ａに対する噛み合い幅を増加させながらリバースドリブンギヤ１７ｂに噛み合い始める。そして、リバースアイドラギヤ１８のスライド移動量が所定量に達した時点で、リバースアイドラギヤ１８の歯幅中心位置が、リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂそれぞれの歯幅中心位置に一致して後進段が成立するようになっている。このような噛み合い動作を実現するために、図１に示す如く、リバースドライブギヤ１７ａとリバースドリブンギヤ１７ｂとは、歯幅方向の中心位置が対向しており（軸線に沿う方向の位置が一致しており）、リバースドライブギヤ１７ａの歯幅がリバースドリブンギヤ１７ｂの歯幅に対して僅かに長く設定されている。
【００５０】
−リバース用同期装置−
次に、本実施形態の特徴とする構成であるリバース用同期装置８（図４参照）について説明する。
【００５１】
前進段から後進段にシフトチェンジするリバースシフト操作時にあっては、車両停車後に、慣性力で回転（惰性回転）しているカウンタシャフト４上のリバースドライブギヤ１７ａに対するリバースアイドラギヤ１８の噛合を開始させ、その後、アウトプットシャフト３上のリバースドリブンギヤ１７ｂに対するリバースアイドラギヤ１８の噛合を開始させる。この場合、上記回転しているリバースドライブギヤ１７ａに噛合することで回転するリバースアイドラギヤ１８を、停止している（車両の停車に伴って回転が停止している）リバースドリブンギヤ１７ｂに噛合させることになる。この際、リバースアイドラギヤ１８（回転）とリバースドリブンギヤ１７ｂ（停止）とに回転差が生じていることから円滑な噛み合い動作が行われず、リバースシフトギヤ鳴りが発生する可能性がある。リバース用同期装置８は、このリバースシフトギヤ鳴りの発生を防止するためのものであって、リバースドライブギヤ１７ａとリバースアイドラギヤ１８とが噛み合った際に、または、これらリバースドライブギヤ１７ａとリバースアイドラギヤ１８とが噛み合った後に、これらの回転を上記リバースアイドラシャフト５に同期（トランスミッションケース１０に回転不能に支持（固定）されていることで停止している（回転していない）リバースアイドラシャフト５に同期）させ、リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースアイドラギヤ１８を共に停止させた状態で、このリバースアイドラギヤ１８をリバースドリブンギヤ１７ｂに噛合させる。つまり、互いに停止しているギヤ同士（リバースアイドラギヤ１８とリバースドリブンギヤ１７ｂ）を噛合させることでリバースシフトギヤ鳴りの発生を防止している。
【００５２】
以下、このリバース用同期装置８の構成について具体的に説明する。
【００５３】
図４は、上記リバースギヤ列１７及びリバース用同期装置８を示す断面図である。
【００５４】
この図４に示すように、上記リバースアイドラギヤ１８は、その中心部に形成された開口１８ａの内側にスリーブ１８ｂが装着され、このスリーブ１８ｂによって、リバースアイドラシャフト５に対して回転自在及び軸線に沿う方向にスライド移動自在に支持されている。また、このリバースアイドラギヤ１８のスライド移動範囲としては、図４に示す後退位置（後進段非成立位置）から図９に示す前進位置（後進段成立位置）までとなっている。リバースアイドラギヤ１８が図４に示す後退位置にある場合には、このリバースアイドラギヤ１８は、リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂの何れにも噛み合っていない。つまり、後進段は成立していない状態にある。この際、上記シフトレバーＬは、上記リバース位置ＲＥＶ以外の位置（例えば、３速−４速セレクト位置Ｐ２やリバースセレクト位置Ｐ４など）にある。一方、リバースアイドラギヤ１８が図９に示す前進位置にある場合には、このリバースアイドラギヤ１８は、リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂに共に噛み合い、後進段が成立した状態となっている。この際、上記シフトレバーＬは、上記リバース位置ＲＥＶにある。
【００５５】
以下の説明では、図４における左側（後進段を成立させるリバースアイドラギヤ１８の移動方向側）を「ギヤ前進側」または「同期作動側」と呼び、図４における右側（後進段を非成立とするリバースアイドラギヤ１８の移動方向側）を「ギヤ後退側」または「同期非作動側」と呼ぶこととする。
【００５６】
上記リバースアイドラギヤ１８は、外周部に歯１８ｄ（上記リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂに噛み合う歯１８ｄ）が形成されたギヤ本体１８ｃを備えている。このギヤ本体１８ｃよりもギヤ後退側には小径部１８ｅを有し、この小径部１８ｅよりも更にギヤ後退側であるギヤ後退側端部にはフランジ１８ｆが形成されている。上記シフト機構７のリバース用のシフトフォーク７４は、上記ギヤ本体１８ｃとフランジ１８ｆとの間に配置されている。このため、上記シフトレバーＬをリバース位置ＲＥＶに向けてシフト操作した場合には、シフト機構７の作動によってシフトフォーク７４がギヤ前進側に移動し、このシフトフォーク７４がギヤ本体１８ｃをギヤ前進側に押圧することで、リバースアイドラギヤ１８は前進側（同期作動側）に移動することになる。逆に、上記シフトレバーＬをリバースセレクト位置Ｐ４まで戻す方向にシフト操作した場合には、シフト機構７の作動によってシフトフォーク７４がギヤ後退側に移動し、このシフトフォーク７４がフランジ１８ｆをギヤ後退側に押圧することで、リバースアイドラギヤ１８は後退側（同期非作動側）に移動することになる。
【００５７】
上記ギヤ本体１８ｃよりもギヤ前進側の外周囲には、リバース用同期装置８の一部を構成するテーパーコーン面（ギヤ側同期部）１８ｇが形成されている。このテーパーコーン面１８ｇは、ギヤ前進側に向かうに従ってリバースアイドラギヤ１８の中心側に向かって所定角度（例えば１０°）をもって傾斜する傾斜面として形成されている。このテーパーコーン面１８ｇは、後述するリバースアイドラギヤ１８とリバースアイドラシャフト５との同期動作を行う際には、後述するリバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面（シャフト側同期部）８３ｆに当接するものである。
【００５８】
更に、上記リバースアイドラギヤ１８のギヤ前進側の端部には、スリーブ１８ｈが形成されており、このスリーブ１８ｈの外周面に形成されている環状溝１８ｉにはスナップリングＳＲが装着されている。このスナップリングＳＲは、後述するリバースシンクロプレート８３の抜け止め機能を発揮する。
【００５９】
上記リバースアイドラシャフト５におけるギヤ前進側の端部には円盤形状のフランジ５１が形成されている。このフランジ５１の上部及び下部にはその板厚方向（水平方向；リバースアイドラギヤ１８のスライド移動方向に平行な方向）に貫通する貫通孔５２，５３がそれぞれ形成されている。
【００６０】
そして、この各貫通孔５２，５３には、ガイドシャフト８１，８２がそれぞれ挿通されている。各ガイドシャフト８１，８２は、その外径寸法が、上記貫通孔５２，５３の内径寸法に一致しているか、または、この貫通孔５２，５３の内径寸法よりも僅かに小径に設定されている。また、このガイドシャフト８１，８２の長さ寸法は、リバースアイドラギヤ１８のスライド移動距離（図４に示す後退位置から図９に示す前進位置までのスライド移動距離）よりも長く設定されている。
【００６１】
上記ガイドシャフト８１，８２のギヤ後退側の端部には、リバースシンクロプレート８３が取り付けられている。このリバースシンクロプレート８３は、略円盤状のプレート本体８３ａと、このプレート本体８３ａの外周縁部からギヤ後退側に向かって延びる円環状のシンクロリング部８３ｂとを備えている。
【００６２】
上記プレート本体８３ａの中央部には、上記リバースアイドラギヤ１８の上記スリーブ１８ｈが挿入可能な内径寸法を有する開口８３ｃが形成されている。また、このプレート本体８３ａには、上記リバースアイドラシャフト５のフランジ５１に形成されている貫通孔５２，５３に対向する位置に貫通孔８３ｄ，８３ｅが形成されている。これら貫通孔８３ｄ，８３ｅはプレート本体８３ａの板厚方向（水平方向；リバースアイドラギヤ１８のスライド移動方向に平行な方向）に貫通している。
【００６３】
そして、上記各ガイドシャフト８１，８２のギヤ後退側の端部は、このリバースシンクロプレート８３のプレート本体８３ａに形成されている貫通孔８３ｄ，８３ｅの内径寸法に略一致する外径寸法を有しており、これらガイドシャフト８１，８２のギヤ後退側の端部が各貫通孔８３ｄ，８３ｅにそれぞれ挿通された状態でカシメ加工されている。これにより、各ガイドシャフト８１，８２のギヤ後退側の端部にリバースシンクロプレート８３が一体的に取り付けられている。
【００６４】
そして、このリバースシンクロプレート８３におけるギヤ前進側の端面は上記スナップリングＳＲのギヤ後退側の端面に対向または当接されており、これによってガイドシャフト８１，８２及びリバースシンクロプレート８３は、リバースアイドラギヤ１８に一体的に係止された構成となっている。つまり、リバースアイドラギヤ１８のスライド移動に連動してガイドシャフト８１，８２及びリバースシンクロプレート８３も一体的にスライド移動する構成となっている。また、各ガイドシャフト８１，８２に形成されているスナップリング挿入溝８１ａ，８２ａの溝幅は、スナップリングＳＲの厚さ寸法よりも僅かに大きく設定されている。このため、各ガイドシャフト８１，８２及びそれに一体的に取り付けられているリバースシンクロプレート８３と、リバースアイドラギヤ１８とは、上記スナップリング挿入溝８１ａ，８２ａの溝幅とスナップリングＳＲの厚さとの差分だけ水平方向（リバースアイドラギヤ１８のスライド移動方向）に相対的な移動が可能となっている。
【００６５】
そして、上記リバースシンクロプレート８３に設けられているシンクロリング部８３ｂの内周面は、上記リバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇと同様に所定角度（例えば１０°）をもって傾斜する傾斜面で成るテーパーコーン面８３ｆとなっている。このため、リバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇとリバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆとが対向した状態となっている。また、上述した如くリバースシンクロプレート８３とリバースアイドラギヤ１８とが相対的に移動可能（スナップリング挿入溝８１ａ，８２ａの溝幅とスナップリングＳＲの厚さとの差分だけ相対的に移動可能）となっていることから、これらテーパーコーン面１８ｇ，８３ｆ同士は、互いに接触する状態と離間する状態との間で相対移動可能となっている。
【００６６】
これらテーパーコーン面１８ｇ，８３ｆ同士は、リバースアイドラギヤ１８がギヤ前進側にスライド移動していない場合には、僅かな隙間を存して対向している（非同期状態）一方、リバースアイドラギヤ１８がギヤ前進側にスライド移動している場合には、リバースアイドラギヤ１８がリバースシンクロプレート８３側に向けて僅かに相対移動（リバースシンクロプレート８３に近付く方向に移動）することで、リバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇがリバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆに向けて前進移動することで、これらテーパーコーン面１８ｇ，８３ｆ同士が摩擦接触するようになっている（同期状態）。このような構成により、上記ガイドシャフト８２及びリバースシンクロプレート８３によって本発明でいう同期部材が構成されている。
【００６７】
−ディテント機構−
そして、本実施形態の特徴とするところは、上記ガイドシャフト８１，８２のうち下側に位置するガイドシャフト８２にディテント機構（同期部離間手段）９が備えられている点にある。以下、このディテント機構９について説明する。
【００６８】
このディテント機構９は、上記ガイドシャフト８２の外周面（下面）に形成されたディテント溝９１と、このディテント溝９１に向けて押圧力を付与するロックボール機構（押圧機構）９２とを備えている。
【００６９】
上記ロックボール機構９２は、金属製のロックボール９３と、このロックボール９３に対してディテント溝９１に向かう押圧力を発生させるコイルスプリング９４とを備えている。上記リバースアイドラシャフト５のフランジ５１には、その下端にロックボール挿入孔５１ａが形成されている。このロックボール挿入孔５１ａは上記貫通孔５３に連通しており、その内部に上記ロックボール９３が配設されている。一方、上記コイルスプリング９４は、上記ロックボール９３と、トランスミッションケース１０に形成されたスプリング座１０ａとの間に圧縮された状態で配設されており、これによってロックボール９３に対してディテント溝９１に向けての押圧力（図中上向きの押圧力）を発生している。
【００７０】
上記ディテント溝９１は、水平部９５、同期用傾斜部９６、非同期用傾斜部９７を備えている。これら各部９５，９６，９７は、ガイドシャフト８２の下面が凹陥され、且つこのガイドシャフト８２の長手方向に沿って連続する溝として形成されている。
【００７１】
上記水平部９５は、ディテント溝９１のうちギヤ前進側に位置し、水平方向（リバースアイドラギヤ１８のスライド移動方向に平行な方向）に延びていると共に、水平方向に所定寸法を有している。この水平部９５の長さ寸法（水平方向の寸法；図５（ｂ）における寸法ｔ１を参照）は、リバースアイドラギヤ１８が図４に示す後退位置からリバースドライブギヤ１７ａに噛合し始める位置（図５を参照）までのスライド移動量に略一致している。つまり、リバースアイドラギヤ１８が図４に示す後退位置からスライド移動し、リバースドライブギヤ１７ａに噛合し始めた時点で、このリバースアイドラギヤ１８のスライド移動に伴ってガイドシャフト８２が移動していることにより、ロックボール９３は上記水平部９５の端部（ギヤ後退側の端部；同期用傾斜部９６のギヤ前進側の端部）に達するようになっている（図５参照）。
【００７２】
また、同期用傾斜部９６は、上記水平部９５に対してギヤ後退側に連続して形成されており、ギヤ後退側に向かって所定の傾斜角度（例えば３０°）をもって外周側（図４における下側）に傾斜している。この同期用傾斜部９６が形成されている領域の水平方向の寸法（図５（ｂ）における寸法ｔ２を参照）は、リバースアイドラギヤ１８が、リバースドライブギヤ１７ａに噛合し始める位置（図５に示す位置）からリバースドリブンギヤ１７ｂに噛合し始める位置（図７に示す位置）までのスライド移動量に略一致している。つまり、リバースアイドラギヤ１８がリバースドリブンギヤ１７ｂに噛合し始めた時点で、ロックボール９３は同期用傾斜部９６の端部（ギヤ後退側の端部；非同期用傾斜部９７のギヤ前進側の端部（言い換えると、同期用傾斜部９６と非同期用傾斜部９７との間の稜線部分））に達するようになっている。
【００７３】
また、非同期用傾斜部９７は、上記同期用傾斜部９６に対してギヤ後退側に連続して形成されており、ギヤ後退側に向かって上記同期用傾斜部９６の傾斜角度よりも小さい所定の傾斜角度（例えば１０°）をもって内周側（図４における上側）に傾斜している。この非同期用傾斜部９７が形成されている領域の水平方向の寸法（図５（ｂ）における寸法ｔ３を参照）は、リバースアイドラギヤ１８が、リバースドリブンギヤ１７ｂに噛合し始める位置（図７に示す位置）からリバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂにそれぞれ噛合し、これら三者１８，１７ａ，１７ｂの歯幅中心位置が一致した位置（図９に示す位置）、つまり、後進段が成立した位置までのスライド移動量に略一致している。つまり、リバースアイドラギヤ１８が後進段成立位置までスライド移動した時点で、ロックボール９３は非同期用傾斜部９７の端部（ギヤ後退側の端部）に達するようになっている。
【００７４】
−後進段シフト動作−
次に、上述の如く構成されたリバース用同期装置８による同期動作を伴う後進段シフト動作について説明する。
【００７５】
先ず、前進段から後進段にシフトチェンジするリバースシフト操作が開始されると、つまり、上記シフトレバーＬがリバースセレクト位置Ｐ４からリバース位置ＲＥＶに向けてシフト操作されると、図４に示すように後退位置にあったリバースアイドラギヤ１８がシフト機構７の作動に伴って前進側（同期作動側）へ移動を開始する。この際、上述した如く、カウンタシャフト４及びリバースドライブギヤ１７ａは、その慣性力により回転（惰性回転）しているのに対し、リバースアイドラギヤ１８及びリバースドリブンギヤ１７ｂは停止している。
【００７６】
リバースアイドラギヤ１８のギヤ前進側へのスライド移動により、図５に示すように、リバースアイドラギヤ１８がリバースドライブギヤ１７ａに噛合し始める位置までのスライド移動すると、上記ロックボール機構９２のロックボール９３は水平部９５のギヤ後退側の端部に達する（図５（ｂ）を参照）。ここまでのリバースシフト操作にあっては、ロックボール９３からディテント溝９１（水平部９５）に作用する押圧力は水平方向の分力が生じておらず、リバースシフト操作に要する操作力は比較的小さくて済む。
【００７７】
更にシフトレバーＬがリバース位置ＲＥＶに向けてシフト操作されると、図６に示すように、リバースアイドラギヤ１８は、リバースドライブギヤ１７ａに噛合し始め、このリバースドライブギヤ１７ａの回転駆動力を受けて回転し始める。この際、リバースアイドラギヤ１８は未だリバースドリブンギヤ１７ｂには噛み合っていない。一方、上記ロックボール機構９２のロックボール９３は水平部９５から同期用傾斜部９６へ移動しており、この同期用傾斜部９６に対してロックボール９３からの押圧力が作用しながらリバースアイドラギヤ１８がスライド移動する状態にある。この同期用傾斜部９６に対するロックボール９３からの押圧力の水平方向の分力（図６（ｂ）に示す矢印Ｆ１を参照）は、ガイドシャフト８２に対してギヤ後退側へ作用する。つまり、ガイドシャフト８２及びリバースシンクロプレート８３に対してギヤ後退側（リバースアイドラギヤ１８）への押圧力として作用する。一方、リバースアイドラギヤ１８には、シフトレバーＬの操作力がシフト機構７を介してギヤ前進側への押圧力として作用している（図６（ａ）に示す矢印Ｆ２を参照）。このため、リバースシンクロプレート８３及びリバースアイドラギヤ１８には、それぞれが互いに近付く方向への押圧力Ｆ１，Ｆ２が作用することになるため、リバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆとリバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇとが摩擦接触することになる。この摩擦接触により、リバースアイドラギヤ１８は、リバースシンクロプレート８３及びガイドシャフト８１，８２を介してリバースアイドラシャフト５（固定されているシャフト部材）に同期することになり、回転が停止される。
【００７８】
更にシフトレバーＬがリバース位置ＲＥＶに向けてシフト操作され、図７に示すように、リバースアイドラギヤ１８がリバースドリブンギヤ１７ｂに噛合し始める位置までのスライド移動すると、上記ロックボール機構９２のロックボール９３は同期用傾斜部９６のギヤ後退側の端部に達する。つまり、同期用傾斜部９６に対するロックボール９３からの押圧力（図６（ｂ）に矢印で示していた押圧力Ｆ１）は解除されることになり、リバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆとリバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇとの摩擦接触力も小さくなる。この時点から、上記ロックボール９３からの押圧力の作用点は、同期用傾斜部９６から非同期用傾斜部９７へ移行することになる。
【００７９】
その後、図８に示すように、リバースアイドラギヤ１８は、リバースドリブンギヤ１７ｂに噛合し始める。この際、既にリバースアイドラギヤ１８の回転は停止しているため、停止状態にあるリバースドリブンギヤ１７ｂに対する噛み合い動作は円滑に行われリバースシフトギヤ鳴りが発生することはない。一方、上記ロックボール機構９２のロックボール９３は同期用傾斜部９６から非同期用傾斜部９７へ移動しており、この非同期用傾斜部９７にロックボール９３からの押圧力が作用しながらリバースアイドラギヤ１８がスライド移動する状態にある。この非同期用傾斜部９７に対するロックボール９３からの押圧力の水平方向の分力（図８（ａ），（ｂ）に示す矢印Ｆ３を参照）は、ガイドシャフト８２に対してギヤ前進側へ作用する。つまり、ガイドシャフト８２及びリバースシンクロプレート８３に対してギヤ前進側（リバースアイドラギヤ１８から離れる方向）への押圧力として作用する。このため、リバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆは、リバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇから離されることになり、この両者が摩擦接触することはなくなる。このような引き込み力は、ロックボール機構９２のロックボール９３が非同期用傾斜部９７のギヤ後退側の端部に達するまで継続して作用することになり、この図８に示す状態で運転者がシフトレバーＬのシフト操作を停止したとしても、リバースアイドラギヤ１８は、後進段の成立位置まで自動的に移動されることになる。
【００８０】
更に、このロックボール９３からの押圧力の水平方向の分力Ｆ３は、リバースシンクロプレート８３が上記スナップリングＳＲに対してギヤ前進側へ押圧する押圧力としても作用する。つまり、リバースアイドラギヤ１８をギヤ前進側へ引き込む力としても作用する。このため、シフトレバーＬの操作に必要な操作力が軽減されることになる。
【００８１】
そして、図９に示すように、ロックボール機構９２のロックボール９３が非同期用傾斜部９７のギヤ後退側の端部にまで達した時点では、リバースアイドラギヤ１８の歯幅中心位置が、リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂそれぞれの歯幅中心位置に一致し、後進段が成立する。
【００８２】
以上説明したように、本実施形態では、リバースアイドラギヤ１８のスライド移動途中で運転者がシフトレバーＬのシフト操作を停止した（シフトレバーＬから手を離した）場合であっても、上記非同期用傾斜部９７に対するロックボール９３からの押圧力の水平方向の分力Ｆ３によってリバースアイドラギヤ１８が後進段成立位置まで強制的に引き込まれるようになっている。このため、リバースアイドラギヤ１８が、リバースドライブギヤ１７ａやリバースドリブンギヤ１７ｂに適正に噛み合わされることになり、リバースドライブギヤ１７ａ及びリバースドリブンギヤ１７ｂに対するリバースアイドラギヤ１８の噛み合いが不完全となる状態を招くことはない。その結果、回転駆動力の伝達が良好に行えるとともに、各ギヤ１７ａ，１７ｂ，１８の耐久性に悪影響を与えることがなくなる。
【００８３】
また、リバースアイドラギヤ１８とリバースアイドラシャフト５との同期後には、上記力Ｆ３によってリバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆがリバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇから離間される（リバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇから引き離される）ので、各テーパーコーン面８３ｆ，１８ｇ同士の摩擦接触状態が継続されることによる摩耗量の増大を回避することができ、リバース用同期装置８による同期動作の信頼性を長期間に亘って維持することが可能である。
【００８４】
また、このようにリバースシンクロプレート８３のテーパーコーン面８３ｆをリバースアイドラギヤ１８のテーパーコーン面１８ｇから離間させることができるため、これらテーパーコーン面１８ｇ，８３ｆのテーパー角度（コーン角度）を小さく設定してテーパーコーン面１８ｇ、８３ｆ同士の接触面積を大きく確保し、シンクロ容量の拡大を図ることができる。つまり、従来技術では、これらテーパーコーン面の摩耗を抑制するためにテーパー角度を大きめに設定する必要があった。そのため、接触面積を大きく確保することが難しく、シンクロ容量の拡大を図るには限界があった。本実施形態では、テーパーコーン面１８ｇ，８３ｆ同士を強制的に離間させる（引き剥がす）ことができるため、テーパー角度を小さく設定しても摩耗を抑制することが可能であり、その結果、シンクロ容量の拡大が図れて、同期動作の信頼性をよりいっそう高いものとすることができる。
【００８５】
−他の実施形態−
以上説明した実施形態は、ＦＲ車両に搭載された前進６速段のマニュアルトランスミッション１に本発明を適用した場合について説明した。本発明はこれに限らず、ＦＦ（フロントエンジン・フロントドライブ）車両に搭載されたマニュアルトランスミッションに対しても適用可能である。また、前進側の変速段数としては６速段に限らず、５速段やその他の段数を有するマニュアルトランスミッションに対しても本発明は適用可能である。また、ドライバーのシフトチェンジ操作に連動するアクチュエータを備え、このアクチュエータによって変速動作を行う構成とされた変速機（所謂ＡＭＴ：オートマチック・マニュアル・トランスミッション）に対しても本発明は適用可能である。
【００８６】
また、上記実施形態では、上下２本のガイドシャフト８１，８２を備え、下側のガイドシャフト８２のみにディテント機構９を備えさせていた。本発明はこれに限らず、各ガイドシャフト８１，８２それぞれにディテント機構を備えさせる構成としてもよい。また、ガイドシャフト８１，８２の本数としては２本に限らず、３本以上であってもよい。この場合にもディテント機構を備えさせるガイドシャフトの本数としては１本であってもよいし、複数本であってもよい。
【００８７】
また、上記同期用傾斜部９６及び非同期用傾斜部９７の傾斜角度及びその形成範囲や、各テーパーコーン面１８ｇ，８３ｆの傾斜角度は、上記実施形態のものには限定されず適宜設定可能である。
【産業上の利用可能性】
【００８８】
本発明は、自動車に搭載されたマニュアルトランスミッションにおけるリバース用同期装置に適用可能である。
【符号の説明】
【００８９】
１        マニュアルトランスミッション（手動変速機）
５        リバースアイドラシャフト
８        リバース用同期装置
１７ａ    リバースドライブギヤ
１７ｂ    リバースドリブンギヤ
１８      リバースアイドラギヤ
１８ｇ    テーパーコーン面（ギヤ側同期部）
８２      ガイドシャフト（同期部材）
８３      リバースシンクロプレート（同期部材）
８３ｆ    テーパーコーン面（シャフト側同期部）
９        ディテント機構（同期部離間手段）
９１      ディテント溝
９２      ロックボール機構（押圧機構）
９６      同期用傾斜部
９７      非同期用傾斜部
ＳＲ      スナップリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【手続補正書】
【提出日】平成25年8月22日(2013.8.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を可能にする後進段成立位置と、リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を不能にする後進段非成立位置との間で進退移動可能なリバースアイドラギヤを備え、このリバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、リバースアイドラシャフト側に備えられたシャフト側同期部と、リバースアイドラギヤ側に備えられたギヤ側同期部とを接触させて、リバースアイドラギヤの回転をリバースアイドラシャフトに同期させるようにした手動変速機のリバース用同期装置において、
上記リバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、上記シャフト側同期部と上記ギヤ側同期部との接触によるリバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期を行った後に、上記シャフト側同期部に対し、このシャフト側同期部が上記ギヤ側同期部から離れる方向への付勢力を付与する同期部離間手段が設けられており、
上記シャフト側同期部は、リバースアイドラシャフトに対して進退移動自在に支持された同期部材のリバースアイドラギヤ側に設けられたテーパーコーン面である一方、
上記ギヤ側同期部は、リバースアイドラギヤの外周面に形成されたテーパーコーン面であり、
上記同期部離間手段は、上記同期部材に形成され且つリバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて外側に傾斜する非同期用傾斜部と、この非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの移動する方向に対して直交する方向への押圧力を作用させる押圧機構とを備えた構成とされていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【請求項２】
請求項１記載の手動変速機のリバース用同期装置において、
上記同期部材は、上記リバースアイドラギヤの外周部に装着されたスナップリングに係止されることによりリバースアイドラギヤの移動に連動して移動するよう構成されていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【請求項３】
請求項１または２記載の手動変速機のリバース用同期装置において、
上記リバースアイドラギヤは、後進段成立位置に向けて移動する際、リバースドライブギヤとの噛み合いが開始された後に、リバースドリブンギヤとの噛み合いが開始されるようになっている一方、
上記同期部材には、上記非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの後進段成立位置への移動側に連続して設けられた同期用傾斜部が備えられており、
この同期用傾斜部は、リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて内側に傾斜する形状となっており、
上記同期用傾斜部と非同期用傾斜部との境界位置は、上記リバースアイドラギヤが後進段成立位置に向けて移動する際に、このリバースアイドラギヤがリバースドリブンギヤとの噛み合いを開始した時点で、上記押圧機構からの押圧力の作用点が同期用傾斜部から非同期用傾斜部に移行する位置に設定されていることを特徴とする手動変速機のリバース用同期装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
−解決手段−
具体的に、本発明は、リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を可能にする後進段成立位置と、リバースドライブギヤとリバースドリブンギヤとの間での回転駆動力の伝達を不能にする後進段非成立位置との間で進退移動可能なリバースアイドラギヤを備え、このリバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、リバースアイドラシャフト側に備えられたシャフト側同期部と、リバースアイドラギヤ側に備えられたギヤ側同期部とを接触させて、リバースアイドラギヤの回転をリバースアイドラシャフトに同期させるようにした手動変速機のリバース用同期装置を前提とする。この手動変速機のリバース用同期装置に対し、上記リバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際、上記シャフト側同期部と上記ギヤ側同期部との接触によるリバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期を行った後に、上記シャフト側同期部に対し、このシャフト側同期部が上記ギヤ側同期部から離れる方向への付勢力を付与する同期部離間手段を設けた構成としている。より具体的には、上記シャフト側同期部を、リバースアイドラシャフトに対して進退移動自在に支持された同期部材のリバースアイドラギヤ側に設けられたテーパーコーン面とする一方、上記ギヤ側同期部を、リバースアイドラギヤの外周面に形成されたテーパーコーン面とする。そして、上記同期部離間手段を、上記同期部材に形成され且つリバースアイドラギヤが後進段成立位置に向かって移動する方向に向けて外側に傾斜する非同期用傾斜部と、この非同期用傾斜部に対し、リバースアイドラギヤの移動する方向に対して直交する方向への押圧力を作用させる押圧機構とを備えた構成としている。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
この特定事項により、リバースアイドラギヤを後進段成立位置に向けて移動させる際にあっては、リバースアイドラシャフト側に備えられたシャフト側同期部とリバースアイドラギヤ側に備えられたギヤ側同期部との接触による同期動作の後にリバースアイドラギヤを他のギヤ（例えばリバースドリブンギヤ）に噛合させる。これにより、リバースシフトギヤ鳴りの発生が防止されることになる。そして、これらリバースアイドラギヤとリバースアイドラシャフトとの同期を行った後、同期部離間手段は、上記シャフト側同期部に対し、このシャフト側同期部が上記ギヤ側同期部から離れる方向への付勢力を付与する。これにより、シャフト側同期部とギヤ側同期部との摩擦接触状態が解除されると共に、この付勢力を利用することによりリバースアイドラギヤを後進段成立位置まで移動させることが可能になる。このため、リバースアイドラギヤの移動途中で運転者がシフトレバーのシフト操作を停止した場合であっても、リバースアイドラギヤを、リバースドライブギヤ及びリバースドリブンギヤに適正に噛み合わせることができ、噛み合いが不完全となる状態を回避できる。また、シャフト側同期部とギヤ側同期部との摩擦接触状態が継続されることによる摩耗量の増大を回避することもできるため、リバース用同期装置による同期動作の信頼性を長期間に亘って維持することが可能になる。また、非同期用傾斜部に対して押圧機構からの押圧力が作用した状態では、その押圧力の分力が、同期部材のテーパーコーン面を、リバースアイドラギヤのテーパーコーン面から離間させる付勢力として作用することになる。このため、同期部材に形成される非同期用傾斜部の形状を適宜設定することにより、任意のタイミングでテーパーコーン面同士を離間させることが可能になる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】削除
【補正の内容】
【国際調査報告】
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