(57)【要約】  表示処理システム（１）は、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示する状態表示部（１０２）と、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する判定部（１０４）と、判定部（１０４）により、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を行う警告表示部（１０６）と、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する対策表示部（１１０）と、を備える。
2012032737.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示する状態表示手段と、
前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を行う警告表示手段と、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する対策表示手段と、を備える表示処理システム。
【請求項２】
請求項１に記載の表示処理システムにおいて、
前記対策表示手段により表示された前記対策を選択する操作指示を受け付ける受付手段と、
前記操作指示を受け付けたとき、受け付けた前記操作指示により選択された前記対策を行ったときの効果を、前記パラメータ毎に前記状態値の変化として算出する算出手段と、
算出された各前記パラメータの前記状態値の前記変化を表示する効果表示手段と、をさらに備える表示処理システム。
【請求項３】
請求項２に記載の表示処理システムにおいて、
前記効果表示手段は、前記対策を行ったときの効果を示す情報として、前記パラメータの前記状態値の前記変化の増減を示す情報を表示する表示処理システム。
【請求項４】
請求項２または３に記載の表示処理システムにおいて、
前記効果表示手段は、前記パラメータの前記状態値の前記上限値に対する変化の度合を示す情報を表示する表示処理システム。
【請求項５】
請求項２乃至４いずれかに記載の表示処理システムにおいて、
前記対策を行ったときの前記効果として、各前記パラメータの前記状態値の変化を前記対策に関連付けて記憶する効果記憶手段をさらに備え、
前記算出手段は、前記効果記憶手段を参照し、受け付けた前記操作指示により選択された前記対策を行ったときの効果を、前記パラメータ毎に、前記状態値の前記変化として算出する表示処理システム。
【請求項６】
請求項１乃至５いずれかに記載の表示処理システムにおいて、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を記憶する対策記憶手段をさらに備え、
前記対策表示手段は、前記対策記憶手段を参照し、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータに対応する対策を表示する表示処理システム。
【請求項７】
請求項１乃至６いずれかに記載の表示処理システムにおいて、
複数の前記パラメータは、コンピュータシステムのマシン運用に関するパラメータと、前記コンピュータシステムのファシリティ管理に関するパラメータと、の両方を含む表示処理システム。
【請求項８】
請求項１乃至７いずれかに記載の表示処理システムにおいて、
前記パラメータに関連する詳細情報を表示する詳細情報表示手段をさらに備える表示処理システム。
【請求項９】
請求項１乃至８いずれかに記載の表示処理システムにおいて、
それぞれ上限値を有する複数のパラメータの状態値を収集する収集手段をさらに備え、
前記状態表示手段は、前記収集手段が収集した前記パラメータの前記状態値を表示する表示処理システム。
【請求項１０】
表示部を有する処理装置が、
それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を前記表示部に表示し、
前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定し、
前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を前記表示部にて行い、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を前記表示部に表示する表示処理方法。
【請求項１１】
表示部を有するコンピュータに、
それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を前記表示部に表示する手順、
前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定する手順、
前記判定する手順により、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を前記表示部に行う手順、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を前記表示部に表示する手順を実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示処理システム、表示処理方法、およびプログラムに関し、特に、システムの管理情報を表示する表示処理システム、表示処理方法、およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、コンピュータのクラウド化が進む中で、データセンタなどにおけるＩＴ（Information Technology）機器やサービスの大規模化かつ複雑化が加速している。そのような背景の下で、システムの運用管理を如何に効率よく行い、かつ信頼性を確保していくかが、重要な課題となっている。【０００３】
このようなシステムを診断する装置において、システムの老朽化の評価結果を総合的に可視化する構成の一例が特許文献１に記載されている。特許文献１のシステム老朽化診断装置は、システムの老朽化の８つの評価基軸について、４つの評価項目をそれぞれ設け、各項目を三段階評価し、評価結果を集計し、集計結果から各比較基軸を用いたレーダチャートを作成する。【０００４】
また、特許文献２には、情報処理システムの運用管理装置の一例が記載されている。特許文献２の情報処理システムの運用管理装置は、データセンタの装置の電源容量や、空調能力の情報に基づいて、たとえば、レイアウト図で、装置群と設備が設置される実空間情報を可視化する。【０００５】
さらに、特許文献３には、コンピュータ環境最適化システムの一例が記載されている。特許文献３のコンピュータ環境最適化システムは、大規模コンピュータシステムにおいて、熱だまりの発生を各サーバの異常温度に基づき判断し、異常と判断されたサーバを搭載したラックを分析し、温度上昇防止処理を施す制御対象となるサーバをリストアップする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−１２２５８６号公報
【特許文献２】特開２００９−２５２０５６号公報
【特許文献３】特開２００９−１９９１２２号公報
【発明の概要】
【０００７】
上述した特許文献に記載された技術では、システムの運用管理状況を示すパラメータに基づいて、システムの問題点を総合的に把握することが困難であり、かつ、総合的に問題点を解決する適切な対策を簡易に知ることも困難であるという問題点があった。
【０００８】
その理由は、特許文献２や３には、システムの運用管理状況を示すパラメータの中の、ある特定のパラメータについて、状況を把握することは記載されているが、これらの文献に記載された技術では、システムの運用管理状況を示す複数のパラメータを総合的に把握することはできないためである。また、特許文献１に記載されている装置では、評価基軸を評価した結果を集計して提示しているが、システムの運用管理状況を示すパラメータの状態値と、問題を把握するためのパラメータの上限値と、の対比結果などは分からない。
また、システムの運用管理状況を示すパラメータは、互いに相関関係があり、それらの問題点を解決するための対策も、互いに複雑に関係している。しかしながら、上記文献に記載された技術では、他のパラメータへの影響まで考慮して最適な対策を提示するものはなかった。
【０００９】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、システム管理の効率および信頼性を向上する表示処理システム、表示処理方法、およびプログラムを提供することにある。
【００１０】
本発明の表示処理システムは、
それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示する状態表示手段と、
前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段により、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を行う警告表示手段と、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する対策表示手段と、を備える。
【００１１】
本発明の表示処理方法は、
表示部を有する処理装置が、
それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を前記表示部に表示し、
前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定し、
前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を前記表示部にて行い、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を前記表示部に表示する処理を行う。
【００１２】
本発明のプログラムは、
表示部を有するコンピュータに、
それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を前記表示部に表示する手順、
前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定する手順、
前記判定する手順により、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を前記表示部に行う手順、
前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を前記表示部に表示する手順を実行させるためのものである。
【００１３】
なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法、装置、システム、記録媒体、コンピュータプログラムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。
【００１４】
また、本発明の各種の構成要素は、必ずしも個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等でもよい。
【００１５】
また、本発明の方法およびコンピュータプログラムには複数の手順を順番に記載してあるが、その記載の順番は複数の手順を実行する順番を限定するものではない。このため、本発明の方法およびコンピュータプログラムを実施するときには、その複数の手順の順番は内容的に支障しない範囲で変更することができる。
【００１６】
さらに、本発明の方法およびコンピュータプログラムの複数の手順は個々に相違するタイミングで実行されることに限定されない。このため、ある手順の実行中に他の手順が発生すること、ある手順の実行タイミングと他の手順の実行タイミングとの一部ないし全部が重複していること、等でもよい。
【００１７】
本発明によれば、システム管理の効率および信頼性を向上する表示処理システム、表示処理方法、およびプログラムが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
上述した目的、およびその他の目的、特徴および利点は、以下に述べる好適な実施の形態、およびそれに付随する以下の図面によってさらに明らかになる。【００１９】
【図１】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示処理装置の構成を示す機能ブロック図である。
【図３】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの対策記憶部に記憶される対策テーブルの構造の一例を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図５】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図６】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの動作の一例を示すフローチャートである。
【図７】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図８】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示処理装置の構成を示す機能ブロック図である。
【図９】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの効果記憶部に記憶される効果テーブルの構造の一例を示す図である。
【図１０】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図１１】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの動作の一例を示すフローチャートである。
【図１２】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示処理装置の構成を示す機能ブロック図である。
【図１３】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図１４】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図１５】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【図１６】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示処理装置の構成を示す機能ブロック図である。
【図１７】本発明の実施の形態に係る表示処理システムの表示画面の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００２１】
（第１の実施の形態）
図１は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム１の構成を示すブロック図である。
本発明の実施の形態に係る表示処理システム１は、たとえば、ネットワーク３を介して接続されるデータセンタ（ＤＣ）５の各設備の容量やリソース利用率など、システムの運用管理状況を示す情報を利用者に提示する。本実施形態において、利用者とは、たとえば、データセンタ５のシステムを管理する管理者などである。データセンタ５では、たとえば、多数のコンピュータが、フロアに設置された複数段および複数列の収容部を有する複数のラックに収容されている。データセンタ５は、さらに複数のフロア、あるいは、複数の建屋を有してもよい。
【００２２】
表示処理システム１は、たとえば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）１２やメモリ１４、ハードディスクなどの記憶装置１６、および通信装置（図ではインタフェース（Ｉ／Ｆ）１８）を備えるコンピュータ１０を有する。ＣＰＵ１２は、コンピュータ１０の各要素とバス２０を介して接続され、各要素とともにコンピュータ１０全体を制御する。表示処理システム１のコンピュータ１０は、キーボードやマウス等の入力装置４０やディスプレイなどの表示装置３０やプリンタ等の出力装置（不図示）と接続されるサーバコンピュータやパーソナルコンピュータ、またはそれらに相当する装置により実現することができる。そして、ＣＰＵ１２が、記憶装置１６に記憶されるプログラムをメモリ１４に読み出して実行することにより、以下に説明する各ユニットの各機能を実現することができる。
なお、各図において、本発明の本質に関わらない部分の構成については省略してあり、図示されていない。
【００２３】
図２は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム１のコンピュータ１０が実現する表示処理装置１００の構成を示す機能ブロック図である。
図２に示すように、本実施形態の表示処理システム１は、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示する状態表示部１０２と、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する判定部１０４と、判定部１０４により、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を行う警告表示部１０６と、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する対策表示部１１０と、を備える。
【００２４】
なお、表示処理装置１００の各構成要素は、上述したコンピュータ１０（図１）のＣＰＵ１２、メモリ１４、メモリ１４にロードされた本図の構成要素を実現するプログラム、そのプログラムを格納するハードディスクなどの記憶装置１６、ネットワーク接続用インタフェース１８を中心にハードウェアとソフトウェアの任意の組合せによって実現される。そして、その実現方法、装置にはいろいろな変形例があることは、当業者には理解されるところである。以下説明する各図は、ハードウェア単位の構成ではなく、機能単位のブロックを示している。
【００２５】
本実施形態のコンピュータプログラムは、表示処理装置１００を実現させるためのコンピュータ１０（図１）に、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示装置３０（図１）に表示する手順、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する手順、判定する手順により、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を表示装置３０（図１）に行う手順、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示装置３０（図１）に表示する手順を実行させるように記述されている。
【００２６】
本実施形態のコンピュータプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録されてもよい。記録媒体は特に限定されず、様々な形態のものが考えられる。また、プログラムは、記録媒体からコンピュータのメモリにロードされてもよいし、ネットワークを通じてコンピュータにダウンロードされ、メモリにロードされてもよい。
【００２７】
具体的には、表示処理装置１００は、状態表示部１０２と、判定部１０４と、警告表示部１０６と、対策記憶部１０８と、対策表示部１１０と、を備える。
【００２８】
状態表示部１０２は、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を示す画面１３０（図４）をコンピュータ１０（図１）の表示装置３０に表示する。
【００２９】
本実施形態において、パラメータとは、たとえば、データセンタ５のＩＴ機器やサービスの運用管理状況を示す情報であり、データセンタ５の設備（ファシリティ）管理に関連するラックスペース、電源電力（ｋＷ）、空調能力、無停電電源装置（ＵＰＳ：Uninterruptible Power Supply）の電源容量（ｋＷまたはｋＶＡ）や、データセンタ５のコンピュータのリソース（マシン）管理に関係するＣＰＵ負荷率、メモリ容量、ハードディスク記憶容量等を含むことができる。
【００３０】
本実施形態において、各パラメータの状態値は、指定された期間の各パラメータの実測値から算出される平均値や所定の統計値等を含むことができる。この所定期間は、たとえば、１分、１時間、１日、１週間、１ヶ月、３ヶ月、６ヶ月、または任意指定された期間等、利用者が予め指定するか随時変更するなどして指定された期間とすることができる。各パラメータの状態値は、様々なタイミングで様々な方法で取得することができる。たとえば、各パラメータの状態値は、表示処理装置１００が、予め取得してメモリ１４に記憶している情報に含まれてもよいし、ネットワーク３または他の記録媒体を介して定期的または随時、受け付けた情報に含まれていてもよい。また、平均値や統計値の算出処理は、表示処理装置１００が行ってもよいし、他のコンピュータで行ったものを取得してもよい。
【００３１】
表示する対象となるパラメータは、利用者により設定画面（不図示）により予め選択、または随時選択できてもよい。さらに、各パラメータの所定期間の上限値は、設定値として予め利用者などが設定画面（不図示）から設定した値を受け付け、コンピュータ１０のメモリ１４にそれぞれ記憶することができる。
【００３２】
パラメータは、互いに相関関係を有してもよく、画面上で互いの状態値が比較できるように表示するのが好ましい。
状態表示部１０２は、図４の画面１３０に示すように、たとえば、パラメータを各軸（不図示）とするレーダチャート１３１でパラメータの状態値を図示して表示することができる。図４の画面１３０は、レーダチャート１３１と、後述する対策リスト１３６と、を含む。
【００３３】
本実施形態の表示処理装置１００において、状態表示部１０２により図４の画面１３０に表示されるパラメータの状態値は、上限値に対する割合、パーセンテージなどで表示することができる。たとえば、図４のレーダチャート１３１のように、上限値表示部１３３の各軸のパラメータの上限値を１００％としているので、上限値表示部１３３はレーダチャート１３１の各軸の中心から同距離の位置に表示される。図４に示すように、上限値表示部１３３は、幅α（不図示）を有する帯状の領域で表示されてもよい。この上限値表示部１３３の領域内に状態値が入ったとき、後述するように、判定部１０４が、そのパラメータに対する対策が必要と判定することとなる。
【００３４】
ここで、αは、上限値に対して、パラメータの状態値がどの程度近づいた場合に、そのパラメータについて対策を講じる必要があるかを判定する必要があるかを指定する値である。αは、パラメータ毎に設定してもよい。上限値（１００％）に対するパーセンテージで設定してもよいし、状態値の単位で数値を設定してもよい。これらの設定は、設定画面（不図示）または画面１３０上で利用者により設定変更できてもよい。
【００３５】
また、状態表示部１３４は、各パラメータの状態値を、上限値（１００％）に対するパーセンテージに換算し、レーダチャート１３１の各軸上に表示することができる。図４のレーダチャート１３１では、４つのパラメータ、電源電力、ラックスペース、空調能力、およびＵＳＰ電源容量が４つの軸に割り当てられていて、それぞれラベル１３２に名称が表示される。各軸のパラメータの上限値が上限値表示部１３３に示すように表示され、各パラメータの状態値が状態表示部１３４に示すように表示される。
【００３６】
同じ単位や指標を有する複数のパラメータの状態表示を行う場合は（たとえば、電源電力容量とＵＳＰ電源容量や、メモリ容量とＨＤＤ容量など）、実際の値を画面１３０上で比較できるようにスケールを揃えて表示してもよい。つまり、上限値がパラメータ毎に異なる場合、上限値表示部１３３の上限値を示す各軸の中心からの距離が異なってもよい。
【００３７】
なお、パラメータの状態値の表示形態は、図４のレーダチャート１３１に限定されるものではなく、棒グラフ、時系列の折れ線グラフなど様々な態様が考えられる。たとえば、状態値と上限値の数値を一覧表などで表示してもよい。
【００３８】
図５に示すように、利用者は入力装置４０を操作して、期間選択リスト１５２から期間を指定することができる。状態表示部１０２は、この期間の指定を受け付け、指定された期間の各パラメータの状態値の平均値や所定の統計値等を表示する。たとえば、１分、１時間、１日、１週間、１ヶ月、３ヶ月、６ヶ月、または任意指定された期間等、利用者が予め指定、または随時変更して表示させることができる。また、状態表示部１０２による状態値の表示は、常時または指示により更新することもできる。図４では、指定された期間（１ヶ月）が選択期間表示部１４８に表示されるとともに、画面１３０には、現時点を含む１ヶ月間、または前回集計済みの１ヶ月間の状態値の平均値が表示されている。
【００３９】
また、図５に示すように、利用者は入力装置４０を操作して、対象選択リスト１５０から、状態値を表示する対象をデータセンタ５の全体または部分的に選択して指定することができる。利用者は、たとえば、データセンタ全体、フロア毎、部屋毎、その他の所定の区分毎、全社、支店毎、部署毎、施設毎、全国、都道府県別、市町村別などに表示する対象を選択できる。また、後述する図７のように、状態表示部１０２は、一つのパラメータについて、複数の対象別（施設別、フロア別など）に比較できるように状態値を表示してもよい。図４の画面１３０では、指定された対象が選択対象表示部１４６に表示されるとともに、その指定された対象、ここではデータセンタ５全体の状態値の平均値がレーダチャート１３１に表示されている。
【００４０】
図２に戻り、判定部１０４は、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する。パラメータ毎に状態値が（上限値−α）以上になったとき、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定し、（上限値−α）未満の場合、そのパラメータの状態値は正常であると判定する。本実施形態において、パラメータの「状態値が上限値に近い」とは、パラメータの状態値が上限値を超えることでシステムダウンなどの障害が発生してしまう前に、利用者に報知する必要があるレベルである。パラメータの「状態値が上限値に近い」値は、上限値より低く、障害が発生しない程度の値とすることができる。パラメータの状態値が上限値に近いことの報知を受けて、利用者は、障害が発生する前にパラメータの状態値を正常に戻すための対策を講じることが可能となる。
【００４１】
判定部１０４は、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて対策を講じる必要があると判定した場合に、その旨を警告表示部１０６および対策表示部１１０に通知する。なお、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータの場合、無条件に対策を講じる必要があると判定してもよいし、設定された所定の条件を考慮して判定してもよい。パラメータ毎の状態値の上限値は、必ずしも１つとは限らず、段階的な複数のレベルを設けてもよい。
【００４２】
なお、判定部１０４において上限値に近いか否かの判定を行うとき、パラメータ毎に（上限値−α）に対するデッドバンド（反応しない不感帯）を経時変化の変化率などで設定して用いてもよい。パラメータ毎に状態値が（上限値−α）以上になり、かつ、パラメータの変化率が設定値以上の場合に、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定する。一方、パラメータ毎に状態値が（上限値−α）以上になったときに、パラメータの変化率が設定値未満の場合は、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定しないようにすることができる。ただし、パラメータの状態値の変化率が微小であったとしても連続して状態値が（上限値−α）以上になったときは、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定してもよい。これにより、（上限値−α）付近に状態値があるときに、判定結果が周期ごとに変化してしまい、そのため、表示上でも後述する警告表示が消えたり出たりを繰返してしまうことを防ぐことができる。
【００４３】
警告表示部１０６は、判定部１０４からの通知を受けて、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、図４に示した画面１３０のレーダチャート１３１に、利用者に警告する警告アイコン１３５を表示装置３０に表示するよう指示する。警告方法は、たとえば、パラメータのラベル付近に、警告用アイコン画像を表示したり、パラメータのラベルを強調したり、色替えしたり、点滅表示させたりしてもよい。すなわち、警告表示部１０６は、どのパラメータに警告が出ているのかを利用者に通知できるように警告情報を画面１３０に表示する。
【００４４】
上記判定部１０４で、複数レベルの上限値を設けた場合は、警告表示部１０６は、レベル毎にアイコンの種類、色、点滅速度を変えることで、異なるレベル、すなわち、警告の緊急度の違いを利用者が認識できるような表示処理をそれぞれ行うようにしてもよい。さらに状態値が上限値を超えてしまうような場合は、警告表示部１０６は、利用者により強調して報知するための警告メッセージや警告アイコンなどを表示してもよい。また、警告メッセージは、たとえば、ポップアップウインドウなどに表示してもよい。
【００４５】
対策記憶部１０８は、図３に示す、対策テーブル１２０を記憶する。対策テーブル１２０は、図３に示すように、パラメータ毎に状態値が上限値に近いときに、その状態を改善または解決するための対策の候補をそれぞれ少なくとも１つ対応付けて保持する。対策は、段階的に行うもの（低性能マシンを破棄した後、省電力マシンを導入など）、組み合わせて行うもの、などを含む。対策テーブル１２０は、対策毎の関連も対応付けて保持する。
【００４６】
対策を講じる対象毎（たとえば、施設の場合とフロアの場合、または、フロア毎（１階と２階）など、あるいは、対策を講じる時期や期間など）に異なる対策を有することもできる。対策テーブル１２０は、各対策の対象も関連付けて保持してもよい。また、対策テーブル１２０は、各対策が既に実施済みか否かを示すステータスを関連付けて保持してもよい。また、上記判定部１０４で、複数レベルの上限値を設けた場合は、レベル毎に段階的な対策を設けてもよい。対策テーブル１２０は、レベル毎に対策を関連付けて保持することもできる。
【００４７】
図２に戻り、対策表示部１１０は、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する。対策表示部１１０は、判定部１０４からの通知を受け、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータを受け付ける。そして、対策表示部１１０は、対策記憶部１０８の対策テーブル１２０を参照し、パラメータに対応する対策の候補を取得する。そして、対策表示部１１０は、図４に示した画面１３０の対策リスト１３６に取得した対策の候補を一覧表などで表示するよう表示装置３０に指示する。
【００４８】
図４に示すように、対策リスト１３６は、改善策表示欄１３８と、ステータス表示欄１４０と、を含む。改善策表示欄１３８に表示される各対策（図４では、「改善策」と示される）には、それぞれチェックボックス１４２が設けられている。利用者は、入力装置４０を用いて、画面１３０上で、対策のチェックボックス１４２をチェックすることで、その対策を選択することができる。対策の選択の受け付けは、たとえば、チェックボックスの他に、択一選択の場合はラジオボタンでもよいし、その他、操作ボタン、アイコン、項目選択リスト、メニュー、リンクなど、様々なグラフィカルユーザインタフェース（ＧＵＩ）を用いることができる。各対策のステータス表示欄１４０は、その対策のステータスとして、その対策が既に講じられているか否かを示す情報、たとえば、「未」、「済」、「採用予定（準備中）」などを表示する。準備中の場合には、実施予定日を表示してもよい。この画面１３０上で、ステータス表示欄１４０の矢印を利用者が入力装置４０を用いて選択することで、ステータス毎に対策をソートすることもできる。
【００４９】
対策リスト１３６に表示される対策は、段階的に行うもの（低性能マシンを破棄した後、省電力マシンを導入など）、組み合わせて行うもの、などは、その互いの関係が分かるように表示するのが好ましい。たとえば、複数の対策が段階的に行われるものである場合などは、複数の対策の互いの関係が分かるように表示する。
【００５０】
たとえば、段階的に複数の対策を講じるのが好ましい場合の例を図４に示す。図４では、「低性能マシンを廃棄」し、さらに、「省電力マシンを導入」するという２つの対策は、第１段階として「低性能マシンを廃棄」した後、第２段階として、「省電力マシンを導入」するという対策を講じるのが望ましいことを示している。段階的に対策を講じることが望ましいことを利用者に示すために、レベル表示部１４４を用いて、「省電力マシンを導入」するという対策のレベルを「低性能マシンを廃棄」するという対策よりも桁を下げて表示する。
【００５１】
なお、必ずしも上位レベルのものから選択する必要はなく、図４の例で言えば、「低性能マシンを廃棄」せずに、「省電力マシンを導入」するように、下位レベルのもののみを選択することもできる。なお、必ず段階的に行う必要があるものについては、上位レベルから下位レベルまで順番にしか選択できないようにすることが望ましい。
【００５２】
なお、本実施形態では、図４に示すように、レーダチャート１３１と、対策リスト１３６は、同じ画面１３０に表示されるが、これに限定されるものではない。レーダチャート１３１と対策リスト１３６は、別ウインドウでもよい。また、対策リスト１３６は、通常は表示されず、警告表示部１０６が警告表示を行ったときや、利用者が表示を指示したときのみ、表示するようにしてもよい。たとえば、画面１３０において、警告を示す表示がされているパラメータのラベル１３２を利用者が選択操作したとき、そのパラメータに対する対策を含む対策リスト１３６を画面１３０または別ウインドウとして表示するようにしてもよい。
【００５３】
また、図７に示すように、本実施形態において、あるパラメータについて、データセンタ５全体の値ではなく、フロア毎などに詳細区分された状態値の表示を行うこともできる。また、データセンタ５全体と、フロア毎の状態が比較できるように表示してもよい。図７では、選択対象パラメータ表示部１６２に、リスト（不図示）によって選択されたパラメータが表示されている。画面１６０には、パラメータの中から選択された電源電力について、フロア毎の状態値と上限値を示すレーダチャート１３１が表示される。図７のレーダチャート１３１では、４つのフロアＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄが４つの軸に割り当てられており、対応するフロアがラベル１６４に表示されている。また、選択されたパラメータ（電源電力）の上限値が上限値表示部１３３に表示され、各フロアの状態値が状態表示部１３４に表示される。なお、パラメータの上限値は、フロア毎に異なるように設定してもよい。上限値が対象（フロア等）毎に異なる場合、データセンタ５全体のパラメータの上限値は、各対象の上限値の平均値を用いてもよいし、最小の上限値を用いてもよい。
【００５４】
さらに、画面１６０の対策リスト１３６は、フロア表示欄１６６毎にフロア毎の対策を含むことができる。図７に示すように、たとえば、フロアＢの電源電力の状態値が上限値いっぱいになっている場合、電源電力に余裕があるフロアＡまたはＤにマシンを移動するなどの対策を表示してもよい。このように、フロア毎に対策を設けることが可能な場合、それらの条件と対策を、対策記憶部１０８に関連付けて記憶しておくことができる。
【００５５】
このように構成された本実施形態の表示処理システム１の動作について、以下に説明する。
図６は、本実施形態の表示処理システム１の動作の一例を示すフローチャートである。以下、図１乃至図４、および図６を用いて説明する。
本実施形態の表示処理方法において、表示処理装置１００（図２）が、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示装置３０（図１）に表示し（ステップＳ１０１）、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定し（ステップＳ１０３）、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を表示装置３０（図１）にて行い（ステップＳ１０５）、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示装置３０（図１）に表示する（ステップＳ１０７）。
【００５６】
具体的には、まず、本実施形態の表示処理システム１において、表示処理装置１００の状態表示部１０２（図２）が、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を示すレーダチャート１３１（図４）を表示装置３０の画面１３０（図４）に表示する（ステップＳ１０１）。
【００５７】
そして、表示処理装置１００の判定部１０４（図２）が、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する（ステップＳ１０３）。判定部１０４は、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて対策を講じる必要があると判定した場合に（ステップＳ１０３のＹＥＳ）、その旨を警告表示部１０６および対策表示部１１０に通知する。状態値が上限値に近いパラメータがなかった場合（ステップＳ１０３のＮＯ）、または、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて対策を講じる必要がないと判定した場合には、本処理を終了する。
【００５８】
表示処理装置１００の警告表示部１０６（図２）が、判定部１０４から状態値が上限値に近いと判定されたパラメータを受け付け、受け付けたパラメータについて、画面１３０のレーダチャート１３１（図４）の該当するパラメータのラベル１３２の脇に警告アイコン１３５（図４）を表示装置３０に表示させる（ステップＳ１０５）。
【００５９】
さらに、表示処理装置１００の対策表示部１１０（図２）が、判定部１０４から状態値が上限値に近いと判定されたパラメータを受け付け、表示処理装置１００の対策記憶部１０８（図２）の対策テーブル１２０（図３）を参照し、受け付けたパラメータに対応する対策を取得し、画面１３０の対策リスト１３６（図４）に対策を表示装置３０に表示させる（ステップＳ１０７）。
【００６０】
以上説明したように、本実施形態の表示処理システム１によれば、上限値を有する複数のパラメータの状態を表示し、上限値に近く、問題のあるものについて、警告を表示するとともに、その問題の解決策を提示するので、利用者は、上限値に近いパラメータを一目で認識でき、かつ対策を知ることができる。問題把握が容易になり、かつ問題点に即した解決策を一覧表で確認できるため、適切な対策を講じることができるので、結果として、システム管理の効率および信頼性が向上する。
【００６１】
（第２の実施の形態）
図８は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム１のコンピュータが実現する表示処理装置２００の構成を示す機能ブロック図である。本実施形態の表示処理システム１は、上記実施の形態とは、画面１３０の対策リスト１３６に表示された対策を利用者が選択したとき、選択された対策の効果を予測して利用者に提示する点で相違する。
【００６２】
本実施形態の表示処理装置２００は、図２の上記実施形態の表示処理装置１００の構成に加え、対策表示部１１０により表示された対策を選択する操作指示を受け付ける対策受付部２０２と、操作指示を受け付けたとき、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を、パラメータ毎に状態値の変化として算出する効果算出部２０５と、算出された各パラメータの状態値の変化を表示する効果表示部２０６と、をさらに備える。
【００６３】
具体的には、本実施形態の表示処理システム１は、図２の上記実施形態の表示処理装置１００の構成に加え、さらに、対策受付部２０２と、効果記憶部２０４と、効果算出部２０５と、効果表示部２０６と、を備える。
【００６４】
対策受付部２０２は、図１０の画面２３０の対策リスト１３６のチェックボックス１４２を利用者が入力装置４０を用いて操作して選択したことを受け付ける。このとき、選択されたチェックボックス１４２には、チェック２４０が表示される。また、選択された対策は、反転表示２４２される。対策の選択の受け付けは、たとえば、チェックボックスの他に、択一選択の場合はラジオボタンでもよいし、その他、操作ボタン、アイコン、項目選択リスト、メニュー、リンクなど、様々なグラフィカルユーザインタフェース（ＧＵＩ）を用いることができる。
【００６５】
図８に戻り、効果記憶部２０４は、対策を行ったときの効果として、各パラメータの状態値の変化を対策に関連付けて記憶する。たとえば、図９に示すように、効果記憶部２０４は、対策毎に、各パラメータへの効果を対応付けた効果テーブル２１０を記憶する。本実施形態では、効果は、各パラメータの状態値の変化の度合で示される。たとえば、パラメータの状態値の変化幅をプラスマイナス数段階に分け、数値（０、±１、±２、±３、・・・、またはパーセンテージなど）で設定することができる。さらに、各フロアや部屋毎などの対象別に異なる効果を設定できてもよい。
【００６６】
この対策と効果の関係は、設定画面（不図示）により利用者が設定変更でき、効果テーブル２１０に関連付けて記述され、効果記憶部２０４に記憶される。
図８に戻り、効果算出部２０５は、操作指示を受け付けたとき、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を、効果記憶部２０４を参照してパラメータ毎に状態値の変化として算出する。また、パラメータの対策による効果を示す状態値の変化量は、対策の実施予定規模と関連付けて算出してもよい。たとえば、画面２３０（図１０）で廃棄するマシンの台数や新規導入するマシンの台数の規模を選択可能にしてもよい。これにより、効果算出部２０５は、効果を示す状態値の変化量を実施予定規模も考慮して算出することができる。また、効果記憶部２０４に実施予定規模と関連付けて変化量を予め記憶してもよい。そして、効果算出部２０５は、算出時に効果記憶部２０４の変化量に実施予定規模に応じて係数を掛けて、効果を示す状態値の変化量を算出してもよい。
【００６７】
効果表示部２０６は、対策受付部２０２が操作指示を受け付けたとき、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を表示する。効果は、各パラメータの状態値の変化の度合いで示すことができる。具体的には、効果算出部２０５は、効果記憶部２０４を参照し、利用者により選択された対策に対応する各パラメータの状態値の変化を取得し、複数の対策が選択された場合には、変化量をパラメータ毎に合計する。そして、効果表示部２０６は、算出された変化量に基づいて、パラメータの状態値の表示付近に、対策を行ったときの効果を示す情報を表示する。この効果を示す情報は、パラメータの状態値の変化の増減を示す情報であり、たとえば、図１０の矢印２３２のアイコンなどの画像を用いて示すことができる。
【００６８】
本実施形態では、レーダチャート１３１の各軸に対して、パラメータの状態値の変化の増減を矢印２３２のアイコンなどの向きで表現しているが、これに限定されない。たとえば、状態値の変化の増減を±の記号や「０、±１、±２、・・・」などの数値で示してもよい。また、たとえば、状態値が増加し、上限値に近づく場合は赤、状態値が減少し、上限値から遠ざかる場合は青などアイコンや数値表示を色替えして表示してもよい。さらに、状態値が増加し、上限値に近づく場合、点滅や強調表示により、より利用者の視認性を向上させてもよい。さらに状態値が増加し、上限値を超えてしまうような場合は、より利用者に強調して報知するための警告メッセージや警告アイコンなどを表示してもよい。
【００６９】
効果表示部２０６は、パラメータの状態値の上限値に対する変化の度合を示す情報を表示する。効果表示部２０６は、レーダチャート１３１の各軸に対するパラメータの状態値の変化の度合を段階的に表示することができる。たとえば、矢印の長さや大きさ、矢印の色の変化などを段階的に変えることで変化の度合を表現することができる。このように、本実施形態において、効果表示部２０６は、対策を行ったときに期待される効果を示す情報、すなわち、パラメータの状態値の変化の度合を示す情報を表示する。
【００７０】
たとえば、図９に示すように、対策Ｐ１が選択された場合は、パラメータＡの変化量は＋２となる。さらに、対策Ｐ２が選択された場合は、パラメータＡの変化量は＋１となり、対策Ｐ１と対策Ｐ２の合計で、変化量は＋３となる。一方、同様の対策が選択された場合、パラメータＢは、合計の変化量は−３＋１＝−２となる。ここで、プラス（＋）は、パラメータの状態値が対策により低く（小さく）なる方向に変化することを示し、マイナス（−）は、パラメータの状態値が対策により高く（大きく）なる方向に変化することを示す。数値の大きさが大きいほど、対策による効果（または作用）が大きいことを示す。
【００７１】
効果表示部２０６は、このようにして算出された変化量に基づいて、図１０のレーダチャート１３１に表示される矢印２３２の向きと長さを変えて表示させる。図１０では、変化量がプラスの場合、矢印２３２がレーダチャート１３１の状態表示部１３４の内側に向いて表示される。一方、変化量がマイナスの場合、矢印２３２がレーダチャート１３１の状態表示部１３４の外側に向いて表示されることとなる。変化量の絶対値が大きいほど、矢印２３２の長さを長く表示することができる。
【００７２】
また、効果表示部２０６は、対策によるパラメータの状態値の変化を予測できる場合、状態値の表示（状態表示部１３４）とは異なるライン（色違い、破線など）を用いて状態値と比較できるように変化後の状態値をレーダチャート１３１にプロットして表示してもよい。あるいは、変化後の状態値は、別ウインドウに表示してもよい。
【００７３】
本実施形態の表示処理システム１において、対策を行ったときの効果は、パラメータ間で相関関係がある。これらの相関関係に基づき、効果テーブル２１０に、対策を行ったときの効果を示すパラメータの状態値の変化量が設定され、効果記憶部２０４に記憶されている。
また、本実施形態では、効果算出部２０５における効果の予測処理に効果テーブル２１０を用いているが、これに限定されない。たとえば、対策の組み合わせ条件を論理式や所定のプログラム言語、ルール記述言語などで記述して記憶してもよい。
【００７４】
上述したように、効果算出部２０５は、効果テーブル２１０を参照し、対策を行ったときの効果を示すパラメータの状態値の変化量を読み出し、パラメータ毎に変化量をそれぞれ合計する。このようにして、効果算出部２０５は、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を各パラメータの状態値の変化としてそれぞれ算出することができる。
【００７５】
このように構成された本実施形態の表示処理システム１の表示処理装置２００の動作について、以下に説明する。図１１は、本実施形態の表示処理システム１の表示処理装置２００の動作の一例を示すフローチャートである。以下、図８乃至図１１を用いて説明する。
【００７６】
本実施形態では、既に図４のような各パラメータの状態値を示すレーダチャート１３１と、対策リスト１３６とが表示されているものとする。この状態で、表示処理装置２００の対策受付部２０２（図８）が、利用者が入力装置４０を用いて操作して選択した対策を受け付ける（ステップＳ２０１のＹＥＳ）。なお、本処理は、画面２３０の対策リスト１３６（図１０）が表示されている間、繰り返し処理されるものとする。すなわち、画面２３０の対策リスト１３６（図１０）が表示されている間、ステップＳ２０１で選択操作指示の受け付けを監視し、操作指示を受け付けたときに（ステップＳ２０１のＹＥＳ）、ステップＳ２０３に進む。
【００７７】
そして、表示処理装置２００の効果算出部２０５（図８）が、表示処理装置２００の効果記憶部２０４の効果テーブル２１０（図９）を参照し、選択された対策に基づいて各パラメータの状態値の変化量を算出する（ステップＳ２０３）。そして、算出された変化量に基づいて、表示処理装置２００の効果表示部２０６が、効果を示すアイコンの矢印２３２を表示する（ステップＳ２０５）。
【００７８】
以上説明したように、本実施形態の表示処理システム１によれば、上記実施形態と同様な効果を奏するとともに、利用者は、解決策の候補一覧表から問題を解決するための対策を選択するだけで、対策を実行した時の効果や他への影響を把握することができる。そして、利用者は、対策候補の中から選択パターンを変更しながら、パターン毎に効果を比較検討し、その中から最良の対策パターンを選択できることとなる。また、あるパラメータに対する対策を行ったとき、相関関係にある他のパラメータにどのような影響が及ぶのか、各パラメータの状態値の変化量として画面２３０に表示されるので、利用者は、他の対策の影響を考慮しながら最良の対策を選択できることとなる。
【００７９】
（第３の実施の形態）
図１２は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム１のコンピュータが実現する表示処理装置３００の構成を示す機能ブロック図である。本実施形態の表示処理システム１は、上記実施の形態とは、各パラメータの詳細情報を利用者に提示する点で相違する。
【００８０】
本実施形態の表示処理装置３００は、図８の上記実施形態の表示処理装置２００の構成に加え、詳細選択受付部３０２と、詳細情報記憶部３０４と、詳細情報表示部３０６と、を備える。
なお、本実施形態の表示処理システム１は、図２の上記実施形態の表示処理装置１００の構成に、詳細選択受付部３０２と、詳細情報記憶部３０４と、詳細情報表示部３０６と、を含む構成とすることもできる。
【００８１】
本実施形態において、図１３に示すように、画面３３０において、利用者が入力装置４０を用いてマウスポインタ３３２をパラメータのラベル１３２に移動して選択したとき、選択されたラベル１３２が反転表示３３４され、選択されたパラメータの詳細情報が画面に表示される。
【００８２】
詳細選択受付部３０２は、詳細情報を表示するために利用者が選択したパラメータを受け付ける。詳細情報記憶部３０４は、各パラメータの詳細情報を記憶する。たとえば、ラックスペースの詳細情報は、フロアのレイアウト情報と、フロアのラックの配置情報と、ラックに収容可能なユニット数と収容されているユニット数の情報と、ラックに収容可能なユニット数と収容されているユニット数から算出されるラックの占有率などの情報と、を含むことができる。
【００８３】
これらの情報は、過去の情報も含むことができ、履歴情報として記憶することができる。
詳細情報表示部３０６は、詳細選択受付部３０２が受け付けたパラメータに関連する詳細情報を詳細情報記憶部３０４から取得し、表示装置３０に表示させる。
【００８４】
たとえば、図１４に示すような画面３４０に、フロアレイアウトとともに、各ラックの収容状況を表示する。凡例３４８に示すように、各ラックの占有率を４段階に分類して分かりやすく表示することもできる。画面３４０に表示するフロアは、リストで選択することができ、選択されているフロアが、選択対象フロア表示部３５６に表示されている。図４の画面１３０と同様に、期間を選択することもできる。フロアレイアウト図３４２は、ラック３４６のレイアウトと、ラック３４６のラック列３４４毎に、搭載可能ユニット数が表示部３５２と、使用ユニット数が表示部３５０にそれぞれ表示される。
【００８５】
他の詳細情報の例として、図１５の画面３６０のように、ラック占有率の平均値の遷移を線グラフで表示することもできる。凡例３６８に示すにように、各階毎に、月毎の占有率の変化がラック占有率遷移グラフ３６２に表示される。図１５のようにデータセンタ５の全フロアの情報を同時表示してもよいし、リストからフロアを選択して、特定のフロアのみの情報を表示させることもできる。図１５では、選択対象フロア表示部３６４に示すように、データセンタ５全体の情報が表示されている。また、選択期間表示部３６６には、占有率の平均値が１ヶ月の平均値であることが示されている。
【００８６】
以上説明したように、本実施形態の表示処理システム１によれば、上記実施形態と同様な効果を奏するとともに、各パラメータの詳細情報を表示することができるので、対策を選択する際、詳細情報を考慮してより適切な対策を選択することができる。
【００８７】
（第４の実施の形態）
図１６は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム１のコンピュータが実現する表示処理装置４００の構成を示す機能ブロック図である。本実施形態の表示処理システム１は、上記実施の形態とは、インタフェース１８を介してネットワーク３上のコンピュータから各種情報を収集し、収集した情報に基づき、パラメータの状態値を表示する点で相違する。
【００８８】
本実施形態の表示処理装置４００は、図１２の上記実施形態の表示処理装置３００の構成に加え、さらに、情報取得部４０２を備える。
本実施形態の表示処理システム１は、図３または図８の上記実施形態の表示処理装置１００または表示処理装置２００の構成に、さらに、情報取得部４０２を備えた構成とすることもできる。
【００８９】
情報取得部４０２は、ネットワーク３上のコンピュータからインタフェース１８を介して各種情報を収集する。情報取得部４０２が収集する情報は、たとえば、データセンタ５の設備（ファシリティ）管理に関連するラックスペース、電源電力（ｋＷ）、空調能力、および無停電電源装置（ＵＰＳ：Uninterruptible Power Supply）の電源容量（ｋＷまたはｋＶＡ）などの情報、ならびに、データセンタ５のコンピュータのリソース（マシン）管理に関連するＣＰＵ負荷率、メモリ容量、およびハードディスク記憶容量などの情報を含むことができる。情報取得部４０２は、収集したこれらの情報から各種パラメータの状態値を取得する。情報取得部４０２によるこれらの情報の収集は、たとえば、ネットワーク３上のデータセンタ５の管理サーバなどが収集した情報を表示処理装置４００に提供することなどで実現できる。
【００９０】
情報取得部４０２が収集した情報は、詳細情報記憶部３０４に記憶されてもよい。
本実施形態において、状態表示部１０２は、図１７に示すような画面４３０を表示装置３０に表示させる。このとき、状態表示部１０２は、情報取得部４０２が収集した情報に基づき取得されたパラメータの状態値を表示装置３０に表示させる。
【００９１】
このように、本実施形態の表示処理システム１の表示処理装置４００は、上記実施形態の図４の画面１３０などと異なり、データセンタ５のファシリティ管理に関係する情報に加え、データセンタ５のリソース管理に関係する情報に基づいて、リソース容量情報に関連する各種パラメータの状態値をさらに表示でき、異なる管理対象の情報を総合的に表示することができる。
【００９２】
図１７に示すように、レーダチャート１３１は、図４と同様な電源電力、ＵＳＰ電源容量、ラックスペース、および空調能力などのファシリティ管理に関係するパラメータ（ラベル１３２）とともに、リソース管理に関係するＣＰＵ負荷平均をパラメータ（ラベル４３２）が表示されている。
【００９３】
以上説明したように、本実施形態の表示処理システム１によれば、上記実施形態と同様な効果を奏するとともに、ネットワーク３上のコンピュータからデータを収集できるので、様々な情報に基づくパラメータについて、状態値と上限値とを比較して表示することができる。さらに、データセンタ５のファシリティ管理に関係する情報とともに、データセンタ５のリソース管理に関係する情報に基づいて、リソース容量情報に関連する各種パラメータの状態値を表示することができ、それぞれの相関関係に基づく対策による効果を確認しながら、対策を練ることができるので、より適切な対策を講じることができる。このように、利用者は様々な視点からコンピュータシステムを管理することが可能となる。
【００９４】
以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。
【００９５】
また、実施形態および実施例を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態および実施例に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。
【００９６】
この出願は、２０１０年９月９日に出願された日本出願特願２０１０−２０２１９９号を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【図１】
2012032737.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2012032737.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
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【手続補正書】
【提出日】平成25年2月22日(2013.2.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３５】
また、状態表示部１３４は、各パラメータの状態値を、上限値（１００％）に対するパーセンテージに換算し、レーダチャート１３１の各軸上に表示することができる。図４のレーダチャート１３１では、４つのパラメータ、電源電力、ラックスペース、空調能力、およびＵＰＳ電源容量が４つの軸に割り当てられていて、それぞれラベル１３２に名称が表示される。各軸のパラメータの上限値が上限値表示部１３３に示すように表示され、各パラメータの状態値が状態表示部１３４に示すように表示される。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３６】
同じ単位や指標を有する複数のパラメータの状態表示を行う場合は（たとえば、電源電力容量とＵＰＳ電源容量や、メモリ容量とＨＤＤ容量など）、実際の値を画面１３０上で比較できるようにスケールを揃えて表示してもよい。つまり、上限値がパラメータ毎に異なる場合、上限値表示部１３３の上限値を示す各軸の中心からの距離が異なってもよい。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９２】
図１７に示すように、レーダチャート１３１は、図４と同様な電源電力、ＵＰＳ電源容量、ラックスペース、および空調能力などのファシリティ管理に関係するパラメータ（ラベル１３２）とともに、リソース管理に関係するＣＰＵ負荷平均をパラメータ（ラベル４３２）が表示されている。
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３】
2012032737.tif 000020
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図９】
2012032737.tif 000021
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１７】
2012032737.tif 000022
【国際調査報告】
2012032737.tif 000023
2012032737.tif 000024