(57)【要約】ゴム材料で無端帯状に形成されたクローラ本体（１１）を備え、クローラ本体（１１）の外周面（１１ｂ）には、クローラ周方向（Ａ）に間隔をあけて複数のラグ部（１４、１５）が突設され、クローラ本体（１１）において、クローラ周方向（Ａ）に隣り合うラグ部（１４、１５）同士の間に位置する各部分（１６）には、クローラ式車両の車輪に係合する係合部（１７）が配設され、ラグ部（１４、１５）には、ラグ部（１４、１５）をクローラ周方向（Ａ）に貫く貫通溝部（２４、２５）が形成され、複数のラグ部（１４、１５）の各頂面（１４ａ、１５ａ）により構成される接地面（２６）の面積は、クローラ周方向（Ａ）に沿って全周にわたって延在するとともに複数の係合部（１７）上を通過する仮想線（Ｌ）を基準としたクローラ幅方向（Ｂ）の両側で互いに異なっているゴムクローラ（１０）を提供する。
2012070609.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム材料で無端帯状に形成されたクローラ本体を備え、
前記クローラ本体の外周面には、クローラ周方向に間隔をあけて複数のラグ部が突設され、
前記クローラ本体において、クローラ周方向に隣り合う前記ラグ部同士の間に位置する各部分には、クローラ式車両の車輪に係合する係合部が配設され、
前記ラグ部には、前記ラグ部をクローラ周方向に貫く貫通溝部が形成されたゴムクローラであって、
前記複数のラグ部の各頂面により構成される接地面の面積は、クローラ周方向に沿って全周にわたって延在するとともに複数の前記係合部上を通過する仮想線を基準としたクローラ幅方向の両側で互いに異なっているゴムクローラ。
【請求項２】
請求項１記載のゴムクローラであって、
前記貫通溝部は、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に非対称に配置されているゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両に装着されるゴムクローラに関する。本願は、２０１０年１１月２５日に、日本に出願された特願２０１０−２６２５７９号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ゴムクローラとして、例えば下記特許文献１に示されるような、ゴム材料で無端帯状に形成されたクローラ本体を有する構成が知られている。前記クローラ本体の外周面には、クローラ幅方向に間隔をあけて配置された一対のラグ部が、クローラ周方向に間隔をあけて複数突設されている。
また前記クローラ本体において、クローラ周方向に隣り合う一対のラグ部同士の間に位置する各部分には、クローラ式車両の駆動輪に係合する係合孔が配設されている。これらの係合孔は、クローラ周方向に沿って全周にわたって延在する仮想線上に位置している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本国特許第４１８８４９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
クローラ式車両の車両フレームは自重により撓む。したがって、ゴムクローラが前記駆動輪に取り付けられた状態では、ゴムクローラのうち、前記仮想線よりもクローラ式車両の内側に位置する部分に大きな荷重がかかる。すなわち、前記従来のゴムクローラでは、前記内側に位置する部分が前記外側に位置する部分に比べて損傷し易い。その結果、ゴムクローラが早期に寿命に至るおそれがある。【０００５】
本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、寿命の長期化を図ることができるゴムクローラを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明は以下の構成を提案している。
本発明に係るゴムクローラは、ゴム材料で無端帯状に形成されたクローラ本体を備え、前記クローラ本体の外周面には、クローラ周方向に間隔をあけて複数のラグ部が突設され、前記クローラ本体において、クローラ周方向に隣り合う前記ラグ部同士の間に位置する各部分には、クローラ式車両の車輪に係合する係合部が配設され、前記ラグ部には、前記ラグ部をクローラ周方向に貫く貫通溝部が形成されたゴムクローラであって、前記複数のラグ部の各頂面により構成される接地面の面積は、クローラ周方向に沿って全周にわたって延在するとともに複数の前記係合部上を通過する仮想線を基準としたクローラ幅方向の両側で互いに異なっている。【０００７】
上記構成によれば、前記接地面の面積が、前記仮想線を基準としたクローラ幅方向の両側で互いに異なっている。前記接地面のうち、前記仮想線よりもクローラ幅方向の一方側に位置する部分の面積が、他方側に位置する部分の面積よりも大きい場合には、前記一方側をクローラ式車両の内側に向けた状態で、ゴムクローラを前記車輪に取り付ける。したがって、ゴムクローラのうち、前記仮想線よりもクローラ式車両の内側に位置する部分の接地面を、外側に位置する部分の接地面に比べて大きくできる。その結果、前記内側に位置する部分の耐久性を高めてこの部分を損傷させ難くすることが可能になり、ゴムクローラの長寿命化を図ることができる。【０００８】
また、ラグ部に貫通溝部が形成されている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、クローラ周方向に隣り合うラグ部同士の間に泥土が付着しても、この泥土を落とし易くすることが可能になる。また、ゴムクローラの推進力を確保し易くすることができる。
また、ラグ部に貫通溝部が形成されているので、前記クローラ式車両の走行時の横滑りを、ラグ部において貫通溝部の開口部を画成するエッジ部によるエッジ効果により抑制することができる。【０００９】
また、前記貫通溝部は、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に非対称に配置されていても良い。【００１０】
この場合、貫通溝部が、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に非対称に配置されている。したがって、例えば複数のラグ部が、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に対称に配置された場合も、前記接地面の面積を、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向の両側で互いに容易に異ならせることが可能になる。その結果、前述の作用効果を確実に得ることができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係るゴムクローラによれば、ゴムクローラの寿命の長期化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態に係るゴムクローラの平面図である。
【図２】図１に示すＸ−Ｘ断面矢視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るゴムクローラの一変形例の平面図である。
【図４】本発明の一実施形態に係るゴムクローラの一変形例の平面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るゴムクローラの一変形例の平面図である。
【図６】本発明の一実施形態に係るゴムクローラの一変形例の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るゴムクローラを説明する。
図１および図２に示すように、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両の下部に配設される左右一対のクローラ式走行体１には、それぞれ、スプロケット状の図示しない駆動輪（クローラ式車両の車輪）および従動輪の間に無端帯状に巻回されたゴムクローラ１０が備えられている。
【００１４】
ゴムクローラ１０は、ゴム材料で形成されている。また、ゴムクローラ１０は、前記駆動輪と前記従動輪との間に巻回される無端帯状のクローラ本体１１と、クローラ本体１１にクローラ周方向Ａに間隔をあけて配設された複数の芯金１２と、を備えている。
【００１５】
図２に示すように、芯金１２は、クローラ本体１１に埋設された翼部１３ａと、翼部１３ａからクローラ本体１１の内周面１１ａ側に向けて突出するとともに互いにクローラ幅方向Ｂに間隔をあけて配置され、間を前記駆動輪および前記従動輪が通過する一対の突起部１３ｂと、を備えている。翼部１３ａは、クローラ幅方向Ｂに沿って延在している。また、一対の突起部１３ｂは、翼部１３ａのクローラ幅方向Ｂの中央部に配設されている。
【００１６】
なおクローラ本体１１において、翼部１３ａよりもクローラ本体１１の外周面１１ｂ側に位置する部分には、クローラ周方向Ａに連続して延びる図示しないスチールコード層が埋設されていても良い。この場合、スチールコード層は、例えば、外周面１１ｂ側に位置する部分のうち、突起部１３ｂよりもクローラ幅方向Ｂに沿ったクローラ本体１１の外側に位置する各部分に一対埋設されていても良い。
【００１７】
図１に示すように、クローラ本体１１の外周面１１ｂには、クローラ周方向Ａに間隔をあけて複数のラグ部１４、１５が突設されている。各ラグ部１４、１５は、クローラ本体１１のうち、芯金１２が配設された各部分の外周面１１ｂに突設されている。
【００１８】
クローラ本体１１において、クローラ周方向Ａに隣り合うラグ部１４、１５同士の間に位置する各ラグ間部分１６には、前記駆動輪に係合する係合孔（係合部）１７が、クローラ幅方向Ｂの位置を互いに同等にするように配設されている。本実施形態では、これらの係合孔１７は、クローラ本体１１におけるクローラ幅方向Ｂの中央部に配設されている。また、これらの係合孔１７は、クローラ周方向Ａに沿って全周にわたって延在するとともにクローラ本体１１のクローラ幅方向Ｂの中央を通る仮想線Ｌ上に位置している。仮想線Ｌは、全ての係合孔１７上を通過している。また、仮想線Ｌは、各係合孔１７におけるクローラ幅方向Ｂの中央を通過している。
【００１９】
本実施形態では、ラグ部１４、１５として、仮想線Ｌに対してクローラ幅方向Ｂに互いに反対側にずらされた第１ラグ部１４および第２ラグ部１５を備えている。第１ラグ部１４および第２ラグ部１５は、クローラ周方向Ａに交互に配設されている。また、クローラ周方向Ａに隣り合う第１ラグ部１４と第２ラグ部１５との間の間隔は、全て同等となっている。
なお以下では、クローラ幅方向Ｂのうち、仮想線Ｌに対して第２ラグ部１５がずらされた方向を一方側Ｂ１という。また、仮想線Ｌに対して第１ラグ部１４がずらされた方向を他方側Ｂ２という。
【００２０】
第１ラグ部１４および第２ラグ部１５のクローラ幅方向Ｂの幅、これらの両ラグ部１４、１５のクローラ周方向Ａの長さ、および両ラグ部１４、１５のクローラ本体１１からの突出量は、いずれも互いに同等とされている。
また、仮想線Ｌに対して第１ラグ部１４が他方側Ｂ２にずらされた偏心量と、第２ラグ部１５が一方側Ｂ１にずらされた偏心量と、は互いに同等となっている。
【００２１】
以上のように、本実施形態では、複数のラグ部１４、１５が、クローラ周方向Ａに同等の間隔をあけて配置されている。また、複数のラグ部１４、１５が、仮想線Ｌに対して一方側Ｂ１および他方側Ｂ２に交互に同等の偏心量ずつずらされて配置されている。したがって、複数のラグ部１４、１５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに略対称に突設されている。
なお、図２に示すように、各ラグ部１４、１５の頂面１４ａ、１５ａは、クローラ幅方向Ｂに沿って延在している。
【００２２】
また、図１に示すように、第１ラグ部１４の他方側Ｂ２の端縁は、クローラ本体１１の他方側Ｂ２の端縁に一致している。さらに、クローラ本体１１の外周面１１ｂにおいて、第１ラグ部１４に一方側Ｂ１から連なる部分には、外周面１１ｂに対して隆起した第１隆起部２１が配設されている。図２に示すように、第１隆起部２１は、頂面２１ａおよび凹曲面２１ｂを有する。第１隆起部２１の頂面２１ａは、第１ラグ部１４において一方側Ｂ１を向く端面に凹曲面２１ｂを介して連結されている。また、第１隆起部２１の隆起量は、他方側Ｂ２から一方側Ｂ１に向かうに従い、漸次小さくなっている。
【００２３】
また、図１に示すように、第２ラグ部１５の一方側Ｂ１の端縁は、クローラ本体１１の一方側Ｂ１の端縁に一致している。さらに、クローラ本体１１の外周面１１ｂにおいて、第２ラグ部１５に他方側Ｂ２から連なる部分には、外周面１１ｂに対して隆起した第２隆起部２２が配設されている。第２隆起部２２は、頂面２２ａおよび凹曲面２２ｂを有する。第２隆起部２２の頂面２２ａは、第２ラグ部１５において他方側Ｂ２を向く端面に凹曲面２２ｂを介して連結されている。また、第２隆起部２２の隆起量は、一方側Ｂ１から他方側Ｂ２に向かうに従い、漸次小さくなっている。
【００２４】
また、クローラ本体１１のラグ間部分１６の外周面１１ｂにおけるクローラ幅方向Ｂの両端には、外周面１１ｂに対して隆起した間隆起部２３が配設されている。間隆起部２３の隆起量は、第１隆起部２１および第２隆起部２２のいずれの隆起量よりも小さくされている。間隆起部２３のクローラ幅方向Ｂに沿った幅は、第１隆起部２１および第２隆起部２２の各幅よりも小さくなっている。そして間隆起部２３は、第１ラグ部１４と第２隆起部２２とを、または第２ラグ部１５と第１隆起部２１とを、それぞれクローラ周方向Ａに連結している。
また、図２に示すように、間隆起部２３の頂面２３ａは、クローラ幅方向Ｂに沿って延在している。また、間隆起部２３の頂面２３ａは、クローラ本体１１の外周面１１ｂと、傾斜面２３ｂを介して連結されている。
【００２５】
また、図１に示すように、複数のラグ部１４、１５には、ラグ部１４、１５をクローラ周方向Ａに貫通する貫通溝部２４、２５が各別に形成されている。そして、複数の貫通溝部２４、２５は、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに非対称に配置されている。また、複数のラグ部１４、１５の各頂面１４ａ、１５ａにより構成される接地面２６の面積は、仮想線Ｌを基準としたクローラ幅方向Ｂの両側で互いに異なっている。
【００２６】
本実施形態では、貫通溝部２４、２５は、全てのラグ部１４、１５にそれぞれ形成されている。また貫通溝部２４、２５は、第１ラグ部１４において仮想線Ｌからクローラ幅方向Ｂにずらされた部分に形成された第１貫通溝部２４と、第２ラグ部１５において仮想線Ｌ上に位置する部分に形成された第２貫通溝部２５と、を備えている。
【００２７】
これらの第１貫通溝部２４および第２貫通溝部２５は、クローラ周方向Ａに交互に配設されている。第１貫通溝部２４および第２貫通溝部２５は、いずれもクローラ周方向Ａに沿って延在している。そして貫通溝部２４、２５は、クローラ周方向Ａに隣接するラグ部１４、１５同士の間に形成されたラグ間空間１８のうち、ラグ部１４、１５のクローラ周方向Ａの両側に位置するラグ間空間１８同士を連通している。
【００２８】
各第１貫通溝部２４は、第１ラグ部１４において仮想線Ｌから他方側Ｂ２にずらされた部分に形成されている。全ての第１貫通溝部２４のクローラ幅方向Ｂの位置は互いに同等となっている。また、図２に示すように、第１貫通溝部２４の深さは、第１貫通溝部２４の底面２４ａがクローラ本体１１の外周面１１ｂに到達しない程度となっている。第１貫通溝部２４の底面２４ａは、第１ラグ部１４により構成されている。さらに、第１貫通溝部２４は、底面２４ａ側から開口部２４ｂ側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｂに沿った幅が大きくなっている。
【００２９】
また、図１に示すように、各第２貫通溝部２５は、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに対称に配置されている。全ての第２貫通溝部２５のクローラ幅方向Ｂの位置は互いに同等となっている。第２貫通溝部２５の深さは、第２貫通溝部２５の底面２５ａがクローラ本体１１の外周面１１ｂに到達する程度となっている。また、第２貫通溝部２５の底面２５ａは、クローラ本体１１により構成されている。
以上のように各貫通溝部２４、２５が配設されることで、接地面２６のうち、仮想線Ｌよりも一方側Ｂ１に位置する部分の面積が、他方側Ｂ２に位置する部分の面積よりも大きくなる。
【００３０】
前記駆動輪は、図示しない車両フレームに設けられた例えば油圧モータ等の駆動手段により回転自在に支持されている。前記従動輪は、前記車両フレームに回転自在に支持されている。そして、クローラ本体１１の内周面１１ａ側において、これらの駆動輪および従動輪の間に位置する部分には、図２に示すように、前記車両フレームに回転自在に支持された複数の転輪２が配置されている。
【００３１】
各転輪２は、クローラ本体１１の内周面１１ａ側に形成された転輪通過面Ｓ上を、ゴムクローラ１０のクローラ周方向Ａに沿う送り移動に伴って転動させられる。なお転輪通過面Ｓは、クローラ本体１１の内周面１１ａ側において芯金１２の突起部１３ｂよりもクローラ幅方向Ｂに沿ったクローラ本体１１の外側に位置する部分に、クローラ周方向Ａの全周にわたって連続して延設されている。
【００３２】
そして、このクローラ式走行体１では、ゴムクローラ１０が、一方側Ｂ１を前記クローラ式車両の内側を向けた状態で、前記駆動輪および前記従動輪の間に巻回されている。
【００３３】
以上説明したように、本実施形態に係るゴムクローラ１０によれば、接地面２６のうち、仮想線Ｌよりも一方側Ｂ１に位置する部分の面積が、他方側Ｂ２に位置する部分の面積よりも大きくなっている。したがって、前述のように、一方側Ｂ１を前記クローラ式車両の内側に向けた状態で、ゴムクローラ１０を前記駆動輪に取り付ける。その結果、ゴムクローラ１０のうち、仮想線Ｌよりも前記クローラ式車両の内側に位置する部分の接地面２６を、外側に位置する部分の接地面２６に比べて大きくすることができる。また、前記内側に位置する部分の耐久性を高めてこの部分を損傷させ難くすることが可能になり、ゴムクローラ１０の長寿命化を図ることができる。
また、間隆起部２３の隆起量は、第１隆起部２１および第２隆起部２２の隆起量よりも小さく構成されている。したがって、芯金１２の端部に亀裂が生じることを防止することができる。その結果、ゴムクローラ１０の長寿命化を図ることができる。
【００３４】
また、貫通溝部２４、２５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに非対称に配置されている。したがって、例えば本実施形態のように、複数のラグ部１４、１５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに略対称に配置されている等しても、接地面２６の面積を、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂの両側で互いに容易に異ならせることが可能になる。その結果、前述した作用効果を確実に得ることができる。
【００３５】
また、第１隆起部２１および第２隆起部２２は、それぞれ、凹曲面２１ｂおよび凹曲面２２ｂを有する。第１隆起部２１の隆起量は、他方側Ｂ２から一方側Ｂ１に向かうに従い、漸次小さくなっている。また、第２隆起部２２の隆起量は、一方側Ｂ１から他方側Ｂ２に向かうに従い、漸次小さくなっている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、第１隆起部２１および第２隆起部２２に泥土が付着しても、この泥土を落としやすくすることが可能となる。特に、凹曲面を有することにより、隆起部のコーナーに泥土が詰まりにくい構造となっている。その結果、ゴムクローラ１０の推進力を確保し易くすることができる。
また、ラグ部１４、１５に貫通溝部２４、２５が形成されている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、クローラ周方向Ａに隣り合うラグ部１４、１５同士の間に泥土が付着しても、この泥土を落とし易くすることが可能になり、ゴムクローラ１０の推進力を確保し易くすることができる。
また、第１貫通溝部２４は、底面２４ａ側から開口部２４ｂ側に向かうに従い暫次、クローラ幅方向Ｂに沿った幅が大きくなっている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、第１貫通溝部２４の内部に泥土が付着しても、この泥土は第１貫通溝部２４から容易に抜け落ちる。その結果、ゴムクローラ１０の排土性をより向上することができ、ゴムクローラ１０の推進力を確保し易くすることができる。
さらに、ラグ部１４、１５に貫通溝部２４、２５が形成されている。したがって、前記クローラ式車両の走行時の横滑りを、ラグ部１４、１５において貫通溝部２４、２５の開口部２４ｂ、２５ｂを画成するエッジ部２４ｃ、２５ｃによるエッジ効果により抑制することができる。
【００３６】
なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、図３に示すゴムクローラ３０のように、第１ラグ部１４および第２ラグ部１５が同形同大とされても良い。複数のラグ部１４、１５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに完全に対称に配置されていても良い。また、第１ラグ部１４および第２ラグ部１５が、それぞれ、クローラ幅方向Ｂに沿って延在していても良い。さらに、第１隆起部２１、第２隆起部２２および間隆起部２３がなくても良い。さらにまた、第１貫通溝部２４の深さが、第１貫通溝部２４の底面２４ａがクローラ本体１１の外周面１１ｂに到達する程度となっていても良い。この場合、第１貫通溝部２４の底面２４ａが、クローラ本体１１により構成される。
【００３７】
また、接地面２６の面積が、仮想線Ｌを基準としたクローラ幅方向Ｂの両側で互いに異なっていれば、貫通溝部２４、２５は、前記実施形態に示した構成に限られない。例えば、全てのラグに貫通溝部２４、２５が形成されていなくても良い。例えば、図４に示すゴムクローラ４０のように、第２ラグ部１５に第２貫通溝部２５が形成されていなくても良い。また、例えば、全てのラグ部１４、１５に第１貫通溝部２４および第２貫通溝部２５の両方が形成されていても良い。さらにまた、前記実施形態では、各第２貫通溝部２５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに対称に配置されたが、これに限られない。例えば、これに代えて、各第２貫通溝部２５が、仮想線Ｌに対して他方側Ｂ２にずらされた状態で仮想線Ｌ上に配置されていても良い。
【００３８】
また、接地面２６の面積が、仮想線Ｌを基準としたクローラ幅方向Ｂの両側で互いに異なっていれば、複数の貫通溝部２４、２５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに非対称に配置されていなくても良い。例えば、複数のラグ部１４、１５が、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに非対称に突設されている場合などには、複数の貫通溝部を、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに対称に配置することも可能である。
【００３９】
また前記実施形態では、ラグ部１４、１５として、仮想線Ｌに対してクローラ幅方向Ｂにずらされた第１ラグ部１４および第２ラグ部１５を備えていたが、これに限られない。例えば、図５および図６に示すゴムクローラ５０、６０のように、ラグ部として、仮想線Ｌを基準としてクローラ幅方向Ｂに対称に配置された第３ラグ部５１を備える構成であっても良い。この場合、例えば図５に示すゴムクローラ５０のように、第１貫通溝部２４が、第３ラグ部５１に１つ置きに形成されていても良く、例えば図６に示すゴムクローラ６０のように、第１貫通溝部２４が、全ての第３ラグ部５１に形成されていても良い。なお図５および図６に示す例では、第３ラグ部５１は、クローラ本体１１のクローラ幅方向Ｂの全長にわたって延在しているが、これに限られず、第３ラグ部５１は、全長にわたっていなくても良い。
【００４０】
また前記実施形態では、各ラグ部１４、１５の頂面１４ａ、１５ａが、クローラ幅方向Ｂに沿って延在しているが、これに限られない。例えば、各ラグ部１４、１５の頂面１４ａ、１５ａが、クローラ幅方向Ｂに対して傾斜していても良い。
さらに前記実施形態では、仮想線Ｌは、クローラ本体１１におけるクローラ幅方向Ｂの中央を通るが、これに限られない。例えば、仮想線Ｌは、前記中央からクローラ幅方向Ｂにずらされていても良い。
【００４１】
また前記実施形態では、前記駆動輪がスプロケット状とされ、クローラ本体１１のラグ間部分１６に、前記駆動輪に係合する係合部としての係合孔１７が形成されているが、これに限られない。例えば、前記駆動輪に、その周方向に間欠的に係合凹部が形成されている場合などには、ラグ間部分１６の内周面１１ａ側に、前記係合部として係合突部が突設されていても良い。
【００４２】
その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明に係るゴムクローラによれば、ゴムクローラの寿命の長期化を図ることができる。
【符号の説明】
【００４４】
１０、３０、４０、５０、６０  ゴムクローラ
１１  本体
１１ｂ  外周面
１２  芯金
１３ａ  翼部
１３ｂ  突起部
１４、１５、５１  ラグ部
１４ａ、１５ａ  頂面
１７  係合孔（係合部）
２４、２５  貫通溝部
２６  接地面
Ａ  クローラ周方向
Ｂ  クローラ幅方向
Ｌ  仮想線
【図１】
2012070609.tif 000003
【図２】
2012070609.tif 000004
【図３】
2012070609.tif 000005
【図４】
2012070609.tif 000006
【図５】
2012070609.tif 000007
【図６】
2012070609.tif 000008
【国際調査報告】
2012070609.tif 000009
2012070609.tif 000010
2012070609.tif 000011
2012070609.tif 000012