(57)【要約】  取付位置に応じてバスライン２０，２１の極性を入れ替えて周辺機器１，２に接続する。位置情報取得部１６−１，１６−２は、コネクタ端子１０−１（または１０−２）およびコネクタ端子１１−１（または１１−２）の極性がプラス・マイナスなら取付位置Ｐ１と判定し、マイナス・プラスなら取付位置Ｐ２と判定する。
2012063290.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パラレルのバスラインを介して制御装置に接続される周辺機器であって、
前記制御装置に接続したバスラインまたは当該バスラインから分岐したバスラインを介して他の周辺機器の端子とは異なる物理量の供給を受ける端子と、
前記端子に供給された物理量に基づいて自周辺機器の取付位置を判定して前記制御装置に通知する位置情報取得部とを備えることを特徴とする周辺機器。
【請求項２】
自周辺機器が有する複数の端子は、複数のバスラインに任意の組み合わせで接続して他の周辺機器の端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、
前記位置情報取得部は、前記複数の端子に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項３】
前記端子から電源供給を受ける電源部と、
前記端子と前記電源部の間に配設され、前記端子の供給電源を正規の極性に変換して前記電源部へ供給する整流回路とを備えることを特徴とする請求項２記載の周辺機器。
【請求項４】
前記端子は、前記制御装置に接続したバスラインから分岐したバスライン上に接続された電圧降下素子を介して他の周辺機器の端子とは異なる物理量の供給を受けることを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項５】
前記位置情報取得部は、自周辺機器の取付位置を特定する識別情報を前記制御装置に通知することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項６】
前記位置情報取得部は、前記端子の物理量が所定範囲を超えた場合、前記制御装置にエラー情報を通知することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項７】
請求項１記載の周辺機器を、パラレルのバスラインを介して制御装置に接続したことを特徴とするパラレルバスシステム。
【請求項８】
同一の仕様の周辺機器を複数接続し、前記各周辺機器が有する複数の端子は複数のバスラインに任意の組み合わせで接続して他の周辺機器の端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、前記各周辺機器が有する位置情報取得部は前記複数の端子に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することを特徴とする請求項７記載のパラレルバスシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、パラレルバスを用いて制御装置に接続する周辺機器、および制御装置と複数の周辺機器とを接続したパラレルバスシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
周辺機器を制御装置にバス接続する場合、図１９（ａ）のように制御装置１００に対して周辺機器１，２を数珠繋ぎに接続するシリアルバスシステム（例えば、特許文献１参照）、図１９（ｂ）のように配線を分岐させて各周辺機器１，２を接続するパラレルバスシステム（例えば、特許文献２参照）がある。ここでは図１９（ａ）、図１９（ｂ）ともバスラインが２本の場合を例示している。【０００３】
図１９（ａ）に例示するようなシリアルバスシステムでは、制御装置１００に周辺機器１を接続し、この周辺機器１に周辺機器２を接続するというように、数珠繋ぎに接続する。このシステムでは、各周辺機器が、前の周辺機器（または制御装置）から受信したデータに付与されているＩＤ番号を自機に設定すると共に次の周辺機器用に更新して送信する。そのため、制御装置１００に接続される周辺機器を取付位置Ｐ１の周辺機器１、取付位置Ｐ１の周辺機器１に接続される周辺機器を取付位置Ｐ２の周辺機器２、取付位置Ｐ２の周辺機器２と接続され取付位置Ｐ１の周辺機器１とは異なる周辺機器を取付位置Ｐ３の周辺機器（不図示）というように、周辺機器が自機の取付位置を特定することができる。従って、全く同一の仕様の周辺機器を使用可能にでき、各周辺機器を取付位置を照合せずに接続できる。【０００４】
しかしながら、シリアルバスシステムは周辺機器を介さないと、次の周辺機器に接続できないため、周辺機器に往復する配線部分が重複する等、パラレルバスに比べ配線ロスが発生してしまう。また、各周辺機器は入力端子と出力端子が別々に必要となるため、入出力端子としてまとめることが可能なパラレルバスシステムと比べて２倍の端子数を要し、コストが高くなる。また、周辺機器を数珠繋ぎに配線するため、一部が断線するとそれ以降の周辺機器も通信できなくなる。断線対策として、最終の周辺機器を制御装置に接続する方法もあるが、さらに配線ロスにつながる。【０００５】
他方、図１９（ｂ）に例示するようなパラレルバスシステムでは、周辺機器を介さず配線上で分岐するため、最短の配線で接続が可能である。また、各周辺機器の接続端子は制御装置と通信する最小本数にすることができる。【０００６】
しかしながら、パラレルバスシステムは、同一の仕様の周辺機器を接続した場合、制御装置に対して各周辺機器が電気的に全く同等の取付条件となるので、制御装置側から各周辺機器がどの取付位置に接続されているのかの認識ができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３７１４１１１号公報
【特許文献２】特開２００１−４３１８２号公報
【発明の概要】
【０００８】
上述のように、従来のパラレルバスシステムはシリアルバスシステムに比べて配線ロスおよび端子数が少なくてよい等の利点があるが、その一方で周辺機器の取付位置の認識ができない問題があった。パラレルバスシステムを車両等に搭載する場合には、特定の取付位置に各周辺機器を配置し、制御装置に対して周辺機器から送信された周辺機器出力情報がどの取付位置から送信された情報かを把握する必要があることが多い。そのため、制御装置において各周辺機器の取付位置を認識させるために、周辺機器にＩＤ情報を設定する等の差別化が必要となる。そうすると、取付位置毎に仕様の異なる周辺機器を設置してパラレルバスに接続する必要があるため、周辺機器の仕様を統一できないという課題があった。そして、取り付け時に周辺機器を間違った位置に設置した場合、制御装置側で、本来とは異なる取付位置から送信された周辺機器出力情報と誤認識してしまい、重大な不具合に繋がる可能性があった。
【０００９】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないという利点を確保しつつ、周辺機器の取付位置の認識が可能な周辺機器、およびパラレルバスシステムを提供することを目的とする。
【００１０】
この発明に係る周辺機器は、制御装置に接続したバスラインまたは当該バスラインから分岐したバスラインを介して他の周辺機器の端子とは異なる物理量の供給を受ける端子と、端子に供給された物理量に基づいて自周辺機器の取付位置を判定して制御装置に通知する位置情報取得部とを備えるものである。
【００１１】
この発明によれば、自周辺機器の取付位置を判定して制御装置に送信することにより、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないというパラレルバスの利点を確保しつつ、自機の取付位置を認識可能な周辺機器を提供することができる。
【００１２】
また、この発明に係るパラレルバスシステムは、上記周辺機器を、パラレルのバスラインを介して制御装置に接続したものである。
【００１３】
この発明によれば、周辺機器が自周辺機器の取付位置情報を制御装置に送信することにより、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないという利点を確保しつつ、制御装置側で周辺機器の取付位置を識別可能なパラレルバスシステムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】この発明の実施の形態１に係るパラレルバスシステムの構成を示すブロック図である。
【図２】図１に示す周辺機器において、各取付位置のコネクタ端子とバスラインとの接続関係を規定した位置規定データの例を示す図である。
【図３】図１に示す周辺機器において、電源・通信部の各端子および位置情報取得部の各端子の電圧の例を示す図である。
【図４】実施の形態１による位置情報取得部の動作を示すフローチャートである。
【図５】周辺機器が送信する取付位置情報および周辺機器出力情報の一例を示す図である。
【図６】実施の形態１による位置情報取得部の異常検出動作を示すフローチャートである。
【図７】図１に示す周辺機器において、整流回路の回路構成例を示す図である。
【図８】実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、電源部と通信部を別体に構成しそれぞれ整流回路を設けた例である。
【図９】実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、電源部と通信部を別体に構成し電源部のみ整流回路を設けた例である。
【図１０】実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、バスラインを１種類にした例である。
【図１１】実施の形態１に係る周辺機器の変形例を示すブロック図であり、バスラインを３種類にした例である。
【図１２】図１１に示す周辺機器において、取付位置とコネクタ端子の電圧との関係を示す図である。
【図１３】図１１に示す周辺機器において、整流回路の回路構成例を示す図である。
【図１４】実施の形態１に係る周辺機器の変形例を示すブロック図であり、バスラインを３種類にし、かつ、整流回路を増やした例である。
【図１５】この発明の実施の形態２に係るパラレルバスシステムの構成を示すブロック図である。
【図１６】実施の形態２に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、抵抗４０の位置を変更した例である。
【図１７】実施の形態２による位置情報取得部の動作を示すフローチャートである。
【図１８】この発明の実施の形態２に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図である。
【図１９】従来のバスシステムを説明する図であり、図１９（ａ）はシリアルバスシステム、図１９（ｂ）はパラレルバスシステムを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、この発明をより詳細に説明するために、この発明を実施するための形態について、添付の図面に従って説明する。
実施の形態１．
図１に例示するように、本実施の形態１に係るパラレルバスシステムは、制御装置１００と、取付位置Ｐ１に取り付けられた周辺機器１と、取付位置Ｐ２に取り付けられた周辺機器２と、バスライン２０，２１とから構成される。例えばこのパラレルバスシステムを用いて車両のエアバック起動システムを実現する場合には、ＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）を制御装置１００として用い、車両の所定の取付位置Ｐ１，Ｐ２に取り付けられた加速度センサを周辺機器１，２として用いる。また、車両の障害物検知システムを実現する場合には、同じくＥＣＵを制御装置１００として用い、車両の所定の取付位置Ｐ１，Ｐ２に取り付けられた超音波センサを周辺機器１，２として用いる。もちろん車両以外であっても、制御装置と周辺機器とを接続するシステムであれば本実施の形態１を適用可能である。
【００１６】
制御装置１００は、デジタル信号とアナログ信号を相互に変換して入出力する通信インタフェース（以下、Ｉ／Ｆ）１０１と、バスライン２０を接続するコネクタ端子１０２と、バスライン２１を接続するコネクタ端子１０３とを備える。図示例では、制御装置１００から周辺機器１，２へ直接電源を供給する構成とし、通信Ｉ／Ｆ１０１は、バスライン２０がプラス、バスライン２１がマイナスといったように電位差を設け、通信と同時に電位差で周辺機器１，２の電源を確保する。即ち、各バスライン２０，２１は通信線と電源線を兼ねる。バスライン２０，２１はそれぞれ途中で分岐して周辺機器１，２それぞれへ接続される。
【００１７】
周辺機器１は、バスライン２０，２１を接続するコネクタ端子１０−１，１１−１と、整流回路１２−１と、電源・通信部１３−１およびその端子１４−１，１５−１と、位置情報取得部１６−１およびその端子１７−１，１８−１とを備える。周辺機器２も周辺機器１と同一の仕様であり、バスライン２０，２１を接続するコネクタ端子１０−２，１１−２と、整流回路１２−２と、電源・通信部１３−２およびその端子１４−２，１５−２と、位置情報取得部１６−２およびその端子１７−２，１８−２とを備える。
整流回路１２−１，１２−２は同一のものであるため、以下では、整流回路１２−１，１２−２に共通する部分を説明する場合は区別せず単に整流回路１２と称する。同様に、コネクタ端子１０−１，１０−２はコネクタ端子１０、コネクタ端子１１−１，１１−２はコネクタ端子１１、電源・通信部１３−１，１３−２は電源・通信部１３、端子１４−１，１４−２は端子１４、端子１５−１，１５−２は端子１５、位置情報取得部１６−１，１６−２は位置情報取得部１６、端子１７−１，１７−２は端子１７、端子１８−１，１８−２は端子１８と称する。
【００１８】
本実施の形態１では周辺機器の各端子に対し、取付位置毎に異なるバスラインを割り当てるように配線する。具体的には、取付位置Ｐ１に設置した周辺機器１のコネクタ端子１０−１にはバスライン２０を接続し、コネクタ端子１１−１にはバスライン２１を接続する。一方の取付位置Ｐ２に設置した周辺機器２のコネクタ端子１０−２にはバスライン２１を接続し、コネクタ端子１１−２にはバスライン２０を接続する。各取付位置Ｐ１，Ｐ２のコネクタ端子１０，１１とバスライン２０，２１との接続関係を、図２に示す。
なお、バスラインのコネクタ（不図示）は、コネクタ端子１０に接続する端子形状とコネクタ端子１１に接続する端子形状とが異なるため、周辺機器１，２のコネクタに対して正しい極性でしか接続できない。そのため、バスラインの接続パターンを間違える恐れはない。
【００１９】
このように取付位置によってはコネクタ端子１０，１１に接続するバスライン２０，２１のプラス・マイナスが逆転し、逆極性に成り得る。図３に、電源・通信部１３の各端子１４，１５および位置情報取得部１６の各端子１７，１８の電圧を示す。位置情報取得部１６の端子１７はコネクタ端子１１に接続され、端子１８はコネクタ端子１０に接続されている。そして、位置情報取得部１６は、各コネクタ端子１０，１１（即ち、端子１８，１７）の物理量として電圧、電流等を測定し、測定結果に応じてどの端子にどのバスラインが接続されているのかを判定して、判定結果に基づいて取付位置を特定する。なお、取付位置特定のため、位置情報取得部１６には、図２に示すような取付位置とバスラインの位置規定データが設定されているものとする。
【００２０】
図４は、位置情報取得部１６の動作例を説明するフローチャートであり、以下では物理量として電圧を測定する例を示す。位置情報取得部１６はまず、端子１７，１８の電圧を測定し（ステップＳＴ１）、電位差を判定する（ステップＳＴ２）。
端子１７の電圧が端子１８の電圧より小さい場合は（ステップＳＴ２“ＹＥＳ”）、コネクタ端子１０にプラスのバスライン２０、コネクタ端子１１にマイナスのバスライン２１が接続されている状態と判定できる。この場合、図２の位置規定データより逆算することで、取付位置Ｐ１と特定できる（ステップＳＴ３）。
一方、端子１７の電圧が端子１８の電圧以上の場合は（ステップＳＴ２“ＮＯ”）、コネクタ端子１０にマイナスのバスライン２１、コネクタ端子１１にプラスのバスライン２０が接続されている状態と判定できる。この場合、図２の位置規定データより逆算することで、取付位置Ｐ２と特定できる（ステップＳＴ４）。
【００２１】
続いて位置情報取得部１６は、特定した取付位置Ｐ１または取付位置Ｐ２の情報を、電源・通信部１３が出力する周辺機器出力情報とセットにして、制御装置１００へ送信する（ステップＳＴ５）。図５に、送信情報の一例を示す。図５の例では、取付位置情報を周辺機器のＩＤとして用い、その他の情報とセットで送信する。
制御装置１００では、取付位置情報と周辺機器出力情報とがセットで受信されるので、取付位置Ｐ１，Ｐ２どちらの周辺機器１，２から送信された周辺機器出力情報であるか認識できる。また、取付位置情報としてＩＤが送信された場合には、制御装置１００が内部に設定されているＩＤと取付位置の対応関係を参照して取付位置を認識すればよい。
【００２２】
この位置情報取得部１６に、取付位置を特定する機能に加え、制御装置１００との間の通信エラーなど、電圧異常を検出して送信する機能を持たせてもよい。その場合の動作を図６に示す。位置情報取得部１６はまず、端子１７，１８の電圧を測定し（ステップＳＴ１１）、この電位差が予め設定された範囲（閾値ｔｈｒ１から閾値ｔｈｒ２までの範囲）内か否かを判定する（ステップＳＴ１２）。そして位置情報取得部１６は、電位差が範囲内であれば（ステップＳＴ１２“ＹＥＳ”）、続くステップＳＴ１３において図４のステップＳＴ２〜ステップＳＴ５と同じ処理を行い、取付位置を特定して制御装置１００に送信する。一方、電位差が範囲外であれば（ステップＳＴ１２“ＮＯ”）、位置情報取得部１６から制御装置１００へエラー信号を送信する（ステップＳＴ１４）。
【００２３】
上述したように、取付位置によってはコネクタ端子１０，１１に接続するバスライン２０，２１のプラス・マイナスが逆転し、電源が逆極性に成り得る。逆極性では電源に不具合が生じるので、不具合回避のため、コネクタ端子１０，１１と電源・通信部１３との間に整流回路１２を配設する。この整流回路１２は、バスライン２０，２１の接続極性に関わりなく正規の極性にして、電源・通信部１３に電源を印加する回路である。整流回路１２の具体的な回路構成を２例、図７（ａ）および図７（ｂ）に示す。図７（ａ）の整流回路１２は４個のダイオードで構成される回路、図７（ｂ）の整流回路１２は２個の抵抗と２個のダイオードで構成される回路であるが、これら以外の構成の回路であってもよい。なお、図７（ａ）より図７（ｂ）の方がダイオードの数を低減できる利点がある。
【００２４】
コネクタ端子１０，１１と電源・通信部１３との間に整流回路１２を配設することにより、コネクタ端子１０−１にプラスのバスライン２０、コネクタ端子１１−１にマイナスのバスライン２１が接続された場合でも、反対に、コネクタ端子１０−２にマイナスのバスライン２０、端子１１−２にプラスのバスライン２１が接続された場合でも、電源・通信部１３−１，１３−２の端子１４−１，１４−２にはプラスが供給され端子１５−１，１５−２にはマイナスが供給される。このことは図１および図３に示す通りである。これにより、電源・通信部１３−１，１３−２とも正規の極性になり電源が確保される。
【００２５】
各バスライン２０，２１が電源線と通信線を兼ねる本実施の形態１の場合、電源部と通信部を兼ねた電源・通信部１３を設ける。この電源・通信部１３の電源部としての機能は上述した通りであり、通信部の機能としては、各バスライン２０，２１の電圧もしくは電流、または各バスライン２０，２１の電圧差もしくは電流差のパターンにより、周辺機器出力情報を制御装置１００へ通信する。
【００２６】
このように、本実施の形態１は従来のパラレルバスシステムと同様に、バスラインが２本の場合には周辺機器１，２それぞれが有するコネクタ端子数も２端子でよい。これに対し、従来のシリアルバスシステムではコネクタ端子数が４端子必要である。
また、本実施の形態１は従来のパラレルバスシステムと同様に、制御装置１００に各周辺機器１，２をそれぞれ接続するので配線ロスが少ない。これに対し、従来のシリアルバスシステムでは各周辺機器１，２を数珠繋ぎに接続するので配線ロスとなる。
さらに、本実施の形態１のパラレルバスシステムは、従来のパラレルバスシステムとは異なり、周辺機器１，２が自機の取付位置Ｐ１，Ｐ２を識別して制御装置１００へ通知することができる。
【００２７】
ここで、図８を用いて、本実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を説明する。バスライン２０，２１を用いた電流通信の場合には、図１のように、電源・通信部１３の通信部と電源部とで整流回路１２を共用化できるが、通信部と電源部を別体にした場合にはそれぞれに整流回路を設ければよい。図８の構成例では電源部１３ａと通信部１３ｂを別体にし、電源部１３ａと通信部１３ｂの前段にそれぞれ整流回路１２ａ，１２ｂを配設する。図８の構成の場合にも、整流回路１２ａ−１，１２ａ−２によって、電源部１３ａ−１，１３ａ−２の端子１４ａ−１，１４ａ−２はプラス、端子１５ａ−１，１５ａ−２はマイナスになる。同様に、整流回路１２ｂ−１，１２ｂ−２によって、通信部１３ｂ−１，１３ｂ−２の端子１４ｂ−１，１４ｂ−２はマイナス、端子１５ｂ−１，１５ｂ−２はプラスになる。
【００２８】
また、図９を用いて、本実施の形態１に係るパラレルバスシステムの別の変形例を説明する。電源部１３ａと通信部１３ｂを別体にした場合に、整流回路１２ａを配設して電源部１３ａの電源が確保できれば、周辺機器１，２の各部は正常に動作する。そこで、通信部１３ｂは、正常に動作する位置情報取得部１６よりバスライン２０，２１のプラスとマイナスの接続パターンを取得して、その接続パターンに合わせてプラスとマイナスを切り替えた信号を出力するように構成する。これにより、通信部１３ｂについては整流回路を不要にできる。
図９の構成の場合、周辺機器１では、位置情報取得部１６−１によりコネクタ端子１０−１がプラスのバスライン２０、端子１１−１がマイナスのバスライン２１に接続されていることが判定されているので、通信部１３ｂ−１はその接続パターンを取得して、端子１４ｂ−１からの出力がマイナス、端子１５ｂ−１からの出力がプラスになるように信号を送信する。他方の周辺機器２では、位置情報取得部１６−２によりコネクタ端子１０−２がマイナスのバスライン２１、端子１１−２がプラスのバスライン２０に接続されていることが判定されているので、通信部１３ｂ−２はその接続パターンを取得して、端子１４ｂ−２からの出力がプラス、端子１５ｂ−２からの出力がマイナスになるように信号を送信する。
このように、通信部１３ｂが接続パターンに合わせて出力方法を変更することにより、さまざまな通信方式への対応が可能である。
【００２９】
図１、図８および図９の構成例ではバスラインが２種類の例を示したが、これに限定されるものではない。
図１０に、バスラインが１種類の場合のパラレルバスシステムの構成例を示す。例えばパラレルバスシステムを車両等に適用すると、車両システムとグラウンドを共通にできる。この場合には、図１０に示すように、コネクタ端子１０２，１０−１，１１−２にプラスのバスライン２０を接続し、コネクタ端子１０３，１０−２，１１−１を接地し、図１の構成と同様に位置情報取得部１６がコネクタ端子１０，１１の電圧または電流を測定し、接続パターンに応じた取付位置を判定すればよい。
また、図１０においても、図８および図９と同様に電源部と通信部を別体に構成することもできる。
【００３０】
図１１に、バスラインが３種類の場合の周辺機器の構成例を示す。バスラインが３種類の場合、図１１に示すように周辺機器のコネクタの端子数も３とし、コネクタ端子１０，１１，３０にそれぞれのバスラインを接続する。また、位置情報取得部１６の端子数も３とし、端子１７，１８，３１をコネクタ端子１０，１１，３０に接続する。そして、位置情報取得部１６が上述のように電圧または電流を測定し、各コネクタ端子１０，１１，３０にプラス、マイナスどちらのバスラインが接続されているか判定し、接続パターンに応じた取付位置を判定すればよい。図１２に、各取付位置の端子とバスラインの接続関係を示す。この場合は、コネクタ端子１０，１１，３０に供給された電圧のプラスとマイナスの組み合わせに基づいて、４通りの取付位置Ｐ１〜Ｐ４を判別できる。即ち、制御装置１００に対して図１１に示す周辺機器を４台まで接続することができる。制御装置１００と接続したバスラインに１台の周辺機器が接続し、その他の３台の周辺機器は当該バスラインから分岐したバスラインを介して制御装置１００と接続することになる。
【００３１】
また、図１３に例示するような回路構成の、３端子の整流回路１２を配設することにより、図７に示した２端子の整流回路１２と同様に、電源・通信部１３の端子１４にはプラス、端子１５にはマイナスがバスラインの接続パターンに関係なく正規の極性で供給され、電源が確保される。
【００３２】
さらに、図１４に示すように整流回路を追加すれば、８通りの取付位置を判別できる。
コネクタ端子数を４以上にして接続パターンを増やし、判別できる取付位置をさらに増加させることも可能であるが、説明は省略する。
【００３３】
以上より、実施の形態１に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２は、制御装置１００に接続したパラレルのバスライン２０，２１または当該バスライン２０，２１から分岐したバスライン２０，２１を介して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる物理量の供給を受けるコネクタ端子１０，１１と、コネクタ端子１０，１１に供給された物理量（例えば電圧）に基づいて自周辺機器の取付位置を判定して制御装置１００に通知する位置情報取得部１６とを備えるように構成し、特に、自周辺機器が有する複数のコネクタ端子１０，１１は、複数のバスライン２０，２１に任意の組み合わせで接続して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、位置情報取得部１６は、複数のコネクタ端子１０，１１に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定するようにした。
このため、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないというパラレルバスの利点を確保しつつ、自機の取付位置を認識可能な周辺機器を提供することができる。また、この周辺機器を採用することにより制御装置側でも各周辺機器の取付位置を認識可能なパラレルバスシステムを提供することができる。このように、実施の形態１は配線ロスが少なくてすむため、例えば車両のように、シャーシ形状に沿わせたり車載機器を避けたりして配線するような配線取り回しの自由度が低い環境に設置するバスシステムとして特に好適である。
【００３４】
また、実施の形態１に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２は、コネクタ端子１０，１１から電源供給を受ける電源・通信部１３（または電源部１３ａ）と、コネクタ端子１０，１１と電源・通信部１３（または電源部１３ａ）の間に配設され、コネクタ端子１０，１１の供給電源を正規の極性に変換して電源・通信部１３（または電源部１３ａ）へ供給する整流回路１２とを備えるように構成した。このため、バスライン２０，２１が供給するコネクタ端子１０，１１への電源の極性にかかわらず、電源・通信部１３（または電源部１３ａ）への電源供給を確保できる。
【００３５】
また、実施の形態１に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２の位置情報取得部１６は、コネクタ端子１０，１１の物理量（例えば電位差）が所定範囲を超えた場合にエラー情報を制御装置１００へ通知するように構成した。このため、制御装置１００との間で通信異常、電源異常が発生した場合に異常を検出でき、さらに異常発生を制御装置１００へ通知できる。
【００３６】
また、実施の形態１に係るパラレルバスシステムは、制御装置１００に接続する複数の周辺機器１，２を同一の仕様にすることもできる。同一の仕様であるためコストが上昇せず、また、取付位置によって周辺機器の仕様を選択して取り付けるというような手間がないので誤取付が発生しない。また、同一仕様にした場合にも、各周辺機器１，２が有する複数のコネクタ端子１０，１１が複数のバスライン２０，２１に任意の組み合わせで接続して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、各周辺機器１，２が有する位置情報取得部１６が複数のコネクタ端子１０，１１に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することにより、制御装置１００に対して各周辺機器１，２を電気的に差別化することができ、取付位置を識別可能である。
【００３７】
なお、上記実施の形態１では、制御装置１００から周辺機器１，２へ直接電源が供給される構成例を説明したが、これに限定されるものではなく、周辺機器１，２に独自に電源が供給される場合にも、周辺機器毎にバスラインの接続が異なるように配線することにより、上記同様の効果が期待されることは自明であるため説明は省略する。
【００３８】
実施の形態２．
図１５は、本実施の形態２に係るパラレルバスシステムの構成を示すブロック図である。図１５において図１と同一または相当の部分については同一の符号を付し説明を省略する。
図１５に示すように、本実施の形態２に係るパラレルバスシステムは、制御装置１００と、取付位置Ｐ１に取り付けられた周辺機器１と、取付位置Ｐ２に取り付けられた周辺機器２と、バスライン２０とから構成され、バスライン２０のうちの周辺機器２へ分岐したライン上に抵抗４０等の電圧降下素子が接続されている。
【００３９】
制御装置１００のコネクタ端子１０２はバスライン２０に接続され、コネクタ端子１０３は接地されている。
周辺機器１のコネクタ端子１０−１はバスライン２０に接続され、コネクタ端子１１−１は接地されている。他方の周辺機器２も同様に、コネクタ端子１０−２はバスライン２０に接続され、コネクタ端子１１−２は接地されている。以下、コネクタ端子１０−１，１０−２等のように同一の符号を付した要素について共通する部分を説明する場合は区別せず単にコネクタ端子１０などと称する。
【００４０】
バスライン２０の分岐ライン上に抵抗４０を配設したので、バスライン２０によって周辺機器１に印加される電圧より、周辺機器２に印加される電圧の方が低くなる。即ち、周辺機器２のコネクタ端子１０−２は、制御装置１００に接続したバスライン２０から分岐したバスライン２０上に接続された抵抗４０を介して他の周辺機器１のコネクタ端子１０−１とは異なる電圧の供給を受けることになる。
なお、抵抗４０等の電圧降下素子の配設位置は図１５に限定されるものではなく、例えば図１６に示すように、周辺機器２とバスライン２０を接続するコネクタ（不図示）の内部に配設してもよい。
【００４１】
本実施の形態２の位置情報取得部１６は、端子１７がコネクタ端子１１に接続され、端子１８がコネクタ端子１０に接続されている。そして、位置情報取得部１６は、コネクタ端子１０（即ち、端子１８）の電圧を測定し、測定結果に応じてどの端子にどのバスラインが接続されているのかを判定し、判定結果に基づいて取付位置を特定する。
【００４２】
図１７は、位置情報取得部１６の動作例を説明するフローチャートである。位置情報取得部１６はまず、端子１８の電圧を測定し（ステップＳＴ２１）、端子１８の電圧と所定の閾値ｔｈｒ３とを比較する（ステップＳＴ２２）。閾値ｔｈｒ３は、抵抗４０がある場合とない場合を判別するための電圧値であり、抵抗４０による電圧降下の度合いに応じた値である。
【００４３】
端子１８の電圧が閾値ｔｈｒ３より大きい場合は（ステップＳＴ２２“ＹＥＳ”）、バスライン２０上に配設された抵抗４０による電圧降下がない状態と判定できる。従って位置情報取得部１６は、取付位置Ｐ１と特定できる（ステップＳＴ２３）。一方、端子１８の電圧が閾値ｔｈｒ３以下の場合は（ステップＳＴ２２“ＮＯ”）、バスライン２０上に配設された抵抗４０による電圧降下がある状態と判定できる。従って位置情報取得部１６は、取付位置Ｐ２と特定できる（ステップＳＴ２４）。
このように、本実施の形態２では閾値ｔｈｒ３と取付位置Ｐ１，Ｐ２との対応関係が位置規定データに相当する。
【００４４】
続いて位置情報取得部１６は、特定した取付位置Ｐ１または取付位置Ｐ２の情報を、電源・通信部１３が出力する周辺機器出力情報とセットにして、制御装置１００へ送信する（ステップＳＴ２５）。送信情報は、上述したような図５の例があり、取付位置情報を周辺機器のＩＤとして用い、その他の情報とセットで送信してもよい。
制御装置１００では、取付位置情報と周辺機器出力情報とがセットで受信されるので、上記実施の形態１と同様、取付位置Ｐ１，Ｐ２どちらの周辺機器１，２から送信された周辺機器出力情報であるか認識できる。また、取付位置情報としてＩＤが送信された場合には、制御装置１００が内部に設定されているＩＤと取付位置の対応関係を参照して取付位置を認識すればよい。
【００４５】
図１５および図１６の構成例では周辺機器が２個の例を示したが、２個以上接続してもよい。例えば図１５の構成例の場合であれば、バスライン２０のうちの周辺機器２へ分岐したラインをさらに別の、取付位置Ｐ３に設置する第３の周辺機器（不図示）へ分岐させ、そのライン上に抵抗４１を配設する。これにより、第３の周辺機器の電圧が他の周辺機器１，２の電圧より小さくなる。従って、位置情報取得部１６は、上記閾値ｔｈｒ３および所定の閾値ｔｈｒ４（ｔｈｒ３＞ｔｈｒ４）を用いて取付位置Ｐ１〜Ｐ３を判定すればよい。一例としては、端子１８の電圧＞閾値ｔｈｒ３，ｔｈｒ４なら取付位置Ｐ１、閾値ｔｈｒ３≧端子１８の電圧＞閾値ｔｈｒ４なら取付位置Ｐ２、閾値ｔｈｒ３，ｔｈｒ４≧端子１８の電圧なら取付位置Ｐ３と判定することができる。
【００４６】
なお、電源・通信部１３の電源部は、通常ある程度の電圧変動幅を許容できるので、その幅内であれば、抵抗４０，４１などの電圧降下素子を用いて電源電圧を降下させたとしても周辺機器１，２の動作に問題はない。
また、上記説明では、コネクタ端子１０の物理量として電圧を例に用いたが、電流であってもよい。
【００４７】
以上より、実施の形態２に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２は、制御装置１００に接続したバスライン２０または当該バスライン２０から分岐したバスライン２０を介して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる物理量の供給を受けるコネクタ端子１０と、コネクタ端子１０に供給された物理量（例えば電圧）に基づいて自周辺機器の取付位置を判定して制御装置１００に通知する位置情報取得部１６とを備えるように構成し、特に、自周辺機器が有するコネクタ端子１０は、制御装置１００に接続したバスライン２０から分岐したバスライン２０上に接続された抵抗４０などの電圧降下素子を介して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる物理量の供給を受けるようにした。
このため、コネクタ端子１０を制御装置１００と接続したバスライン２０に接続するか、当該バスライン２０から分岐し抵抗４０が接続されたバスライン２０に接続するかし、位置情報取得部１６でコネクタ端子１０の物理量に基づいて自周辺機器の取付位置を判定することができる。また、上記実施の形態１と同様に、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないというパラレルバスの利点も有する。さらに、この周辺機器を採用することにより制御装置側でも各周辺機器の取付位置を認識可能なパラレルバスシステムを提供することができる。
【００４８】
なお、上記実施の形態２の構成を上記実施の形態１に組み合わせることも可能である。
図１８は、実施の形態２に係るパラレルバスシステムの変形例を示し、上記実施の形態１の構成を組み合わせた例である。図１８において図１および図１５と同一または相当の部分については同一の符号を付し説明を省略する。図１８では、取付位置Ｐ３に周辺機器３を設置するが、さらに周辺機器の設置数を増やすことも可能である。この周辺機器３は、プラスのバスライン２０であって抵抗４０が配設された分岐ラインに接続されるコネクタ端子１０−３、接地されるコネクタ端子１１−３、整流回路１２−３、電源・通信部１３−３およびその端子１４−３，１５−３、位置情報取得部１６−３およびその端子１７−３，１８−３を備える。
【００４９】
この構成の場合、位置情報取得部１６は例えば、コネクタ端子１０がプラスであれば取付位置Ｐ１または取付位置Ｐ３と判定し、さらに電圧レベル同士を比較して、抵抗４０による電圧降下の大きい、即ち電圧レベルの小さい方を取付位置Ｐ３、電圧降下の小さい電圧レベルの大きい方を取付位置Ｐ１と判定する。他方のコネクタ端子１１がプラスであれば取付位置Ｐ２と判定する。
【００５０】
これ以外にも、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
以上のように、この発明に係るパラレルバスシステムは、周辺機器が取付位置を判別するようにしたので、車両のエアバック起動システムを構成する加速度センサ、障害物検知システムを構成する超音波センサなどに用いるのに適している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【手続補正書】
【提出日】平成24年10月26日(2012.10.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、パラレルバスを用いて制御装置に接続する周辺機器、および制御装置と複数の周辺機器とを接続したパラレルバスシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
周辺機器を制御装置にバス接続する場合、図１９（ａ）のように制御装置１００に対して周辺機器１，２を数珠繋ぎに接続するシリアルバスシステム（例えば、特許文献１参照）、図１９（ｂ）のように配線を分岐させて各周辺機器１，２を接続するパラレルバスシステム（例えば、特許文献２参照）がある。ここでは図１９（ａ）、図１９（ｂ）ともバスラインが２本の場合を例示している。
【０００３】
図１９（ａ）に例示するようなシリアルバスシステムでは、制御装置１００に周辺機器１を接続し、この周辺機器１に周辺機器２を接続するというように、数珠繋ぎに接続する。このシステムでは、各周辺機器が、前の周辺機器（または制御装置）から受信したデータに付与されているＩＤ番号を自機に設定すると共に次の周辺機器用に更新して送信する。そのため、制御装置１００に接続される周辺機器を取付位置Ｐ１の周辺機器１、取付位置Ｐ１の周辺機器１に接続される周辺機器を取付位置Ｐ２の周辺機器２、取付位置Ｐ２の周辺機器２と接続され取付位置Ｐ１の周辺機器１とは異なる周辺機器を取付位置Ｐ３の周辺機器（不図示）というように、周辺機器が自機の取付位置を特定することができる。従って、全く同一の仕様の周辺機器を使用可能にでき、各周辺機器を取付位置を照合せずに接続できる。
【０００４】
しかしながら、シリアルバスシステムは周辺機器を介さないと、次の周辺機器に接続できないため、周辺機器に往復する配線部分が重複する等、パラレルバスに比べ配線ロスが発生してしまう。また、各周辺機器は入力端子と出力端子が別々に必要となるため、入出力端子としてまとめることが可能なパラレルバスシステムと比べて２倍の端子数を要し、コストが高くなる。また、周辺機器を数珠繋ぎに配線するため、一部が断線するとそれ以降の周辺機器も通信できなくなる。断線対策として、最終の周辺機器を制御装置に接続する方法もあるが、さらに配線ロスにつながる。
【０００５】
他方、図１９（ｂ）に例示するようなパラレルバスシステムでは、周辺機器を介さず配線上で分岐するため、最短の配線で接続が可能である。また、各周辺機器の接続端子は制御装置と通信する最小本数にすることができる。
【０００６】
しかしながら、パラレルバスシステムは、同一の仕様の周辺機器を接続した場合、制御装置に対して各周辺機器が電気的に全く同等の取付条件となるので、制御装置側から各周辺機器がどの取付位置に接続されているのかの認識ができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３７１４１１１号公報
【特許文献２】特開２００１−４３１８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述のように、従来のパラレルバスシステムはシリアルバスシステムに比べて配線ロスおよび端子数が少なくてよい等の利点があるが、その一方で周辺機器の取付位置の認識ができない問題があった。パラレルバスシステムを車両等に搭載する場合には、特定の取付位置に各周辺機器を配置し、制御装置に対して周辺機器から送信された周辺機器出力情報がどの取付位置から送信された情報かを把握する必要があることが多い。そのため、制御装置において各周辺機器の取付位置を認識させるために、周辺機器にＩＤ情報を設定する等の差別化が必要となる。そうすると、取付位置毎に仕様の異なる周辺機器を設置してパラレルバスに接続する必要があるため、周辺機器の仕様を統一できないという課題があった。そして、取り付け時に周辺機器を間違った位置に設置した場合、制御装置側で、本来とは異なる取付位置から送信された周辺機器出力情報と誤認識してしまい、重大な不具合に繋がる可能性があった。
【０００９】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないという利点を確保しつつ、周辺機器の取付位置の認識が可能な周辺機器、およびパラレルバスシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明に係る周辺機器は、制御装置に接続したバスラインまたは当該バスラインから分岐したバスラインを介して他の周辺機器の端子とは異なる物理量の供給を受ける端子と、周辺機器の２端子以上に供給された物理量を演算することにより自周辺機器の取付位置を判定して前記制御装置に通知する位置情報取得部とを備えるものである。
【００１１】
また、この発明に係るパラレルバスシステムは、上記周辺機器を、パラレルのバスラインを介して制御装置に接続したものである。
【発明の効果】
【００１２】
この発明によれば、自周辺機器の取付位置を判定して制御装置に送信することにより、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないというパラレルバスの利点を確保しつつ、自機の取付位置を認識可能な周辺機器を提供することができる。
【００１３】
また、この発明によれば、周辺機器が自周辺機器の取付位置情報を制御装置に送信することにより、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないという利点を確保しつつ、制御装置側で周辺機器の取付位置を識別可能なパラレルバスシステムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】この発明の実施の形態１に係るパラレルバスシステムの構成を示すブロック図である。
【図２】図１に示す周辺機器において、各取付位置のコネクタ端子とバスラインとの接続関係を規定した位置規定データの例を示す図である。
【図３】図１に示す周辺機器において、電源・通信部の各端子および位置情報取得部の各端子の電圧の例を示す図である。
【図４】実施の形態１による位置情報取得部の動作を示すフローチャートである。
【図５】周辺機器が送信する取付位置情報および周辺機器出力情報の一例を示す図である。
【図６】実施の形態１による位置情報取得部の異常検出動作を示すフローチャートである。
【図７】図１に示す周辺機器において、整流回路の回路構成例を示す図である。
【図８】実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、電源部と通信部を別体に構成しそれぞれ整流回路を設けた例である。
【図９】実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、電源部と通信部を別体に構成し電源部のみ整流回路を設けた例である。
【図１０】実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、バスラインを１種類にした例である。
【図１１】実施の形態１に係る周辺機器の変形例を示すブロック図であり、バスラインを３種類にした例である。
【図１２】図１１に示す周辺機器において、取付位置とコネクタ端子の電圧との関係を示す図である。
【図１３】図１１に示す周辺機器において、整流回路の回路構成例を示す図である。
【図１４】実施の形態１に係る周辺機器の変形例を示すブロック図であり、バスラインを３種類にし、かつ、整流回路を増やした例である。
【図１５】この発明の実施の形態２に係るパラレルバスシステムの構成を示すブロック図である。
【図１６】実施の形態２に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図であり、抵抗４０の位置を変更した例である。
【図１７】実施の形態２による位置情報取得部の動作を示すフローチャートである。
【図１８】この発明の実施の形態２に係るパラレルバスシステムの変形例を示すブロック図である。
【図１９】従来のバスシステムを説明する図であり、図１９（ａ）はシリアルバスシステム、図１９（ｂ）はパラレルバスシステムを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、この発明をより詳細に説明するために、この発明を実施するための形態について、添付の図面に従って説明する。
実施の形態１．
図１に例示するように、本実施の形態１に係るパラレルバスシステムは、制御装置１００と、取付位置Ｐ１に取り付けられた周辺機器１と、取付位置Ｐ２に取り付けられた周辺機器２と、バスライン２０，２１とから構成される。例えばこのパラレルバスシステムを用いて車両のエアバック起動システムを実現する場合には、ＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）を制御装置１００として用い、車両の所定の取付位置Ｐ１，Ｐ２に取り付けられた加速度センサを周辺機器１，２として用いる。また、車両の障害物検知システムを実現する場合には、同じくＥＣＵを制御装置１００として用い、車両の所定の取付位置Ｐ１，Ｐ２に取り付けられた超音波センサを周辺機器１，２として用いる。もちろん車両以外であっても、制御装置と周辺機器とを接続するシステムであれば本実施の形態１を適用可能である。
【００１６】
制御装置１００は、デジタル信号とアナログ信号を相互に変換して入出力する通信インタフェース（以下、Ｉ／Ｆ）１０１と、バスライン２０を接続するコネクタ端子１０２と、バスライン２１を接続するコネクタ端子１０３とを備える。図示例では、制御装置１００から周辺機器１，２へ直接電源を供給する構成とし、通信Ｉ／Ｆ１０１は、バスライン２０がプラス、バスライン２１がマイナスといったように電位差を設け、通信と同時に電位差で周辺機器１，２の電源を確保する。即ち、各バスライン２０，２１は通信線と電源線を兼ねる。バスライン２０，２１はそれぞれ途中で分岐して周辺機器１，２それぞれへ接続される。
【００１７】
周辺機器１は、バスライン２０，２１を接続するコネクタ端子１０−１，１１−１と、整流回路１２−１と、電源・通信部１３−１およびその端子１４−１，１５−１と、位置情報取得部１６−１およびその端子１７−１，１８−１とを備える。周辺機器２も周辺機器１と同一の仕様であり、バスライン２０，２１を接続するコネクタ端子１０−２，１１−２と、整流回路１２−２と、電源・通信部１３−２およびその端子１４−２，１５−２と、位置情報取得部１６−２およびその端子１７−２，１８−２とを備える。
整流回路１２−１，１２−２は同一のものであるため、以下では、整流回路１２−１，１２−２に共通する部分を説明する場合は区別せず単に整流回路１２と称する。同様に、コネクタ端子１０−１，１０−２はコネクタ端子１０、コネクタ端子１１−１，１１−２はコネクタ端子１１、電源・通信部１３−１，１３−２は電源・通信部１３、端子１４−１，１４−２は端子１４、端子１５−１，１５−２は端子１５、位置情報取得部１６−１，１６−２は位置情報取得部１６、端子１７−１，１７−２は端子１７、端子１８−１，１８−２は端子１８と称する。
【００１８】
本実施の形態１では周辺機器の各端子に対し、取付位置毎に異なるバスラインを割り当てるように配線する。具体的には、取付位置Ｐ１に設置した周辺機器１のコネクタ端子１０−１にはバスライン２０を接続し、コネクタ端子１１−１にはバスライン２１を接続する。一方の取付位置Ｐ２に設置した周辺機器２のコネクタ端子１０−２にはバスライン２１を接続し、コネクタ端子１１−２にはバスライン２０を接続する。各取付位置Ｐ１，Ｐ２のコネクタ端子１０，１１とバスライン２０，２１との接続関係を、図２に示す。
なお、バスラインのコネクタ（不図示）は、コネクタ端子１０に接続する端子形状とコネクタ端子１１に接続する端子形状とが異なるため、周辺機器１，２のコネクタに対して正しい極性でしか接続できない。そのため、バスラインの接続パターンを間違える恐れはない。
【００１９】
このように取付位置によってはコネクタ端子１０，１１に接続するバスライン２０，２１のプラス・マイナスが逆転し、逆極性に成り得る。図３に、電源・通信部１３の各端子１４，１５および位置情報取得部１６の各端子１７，１８の電圧を示す。位置情報取得部１６の端子１７はコネクタ端子１１に接続され、端子１８はコネクタ端子１０に接続されている。そして、位置情報取得部１６は、各コネクタ端子１０，１１（即ち、端子１８，１７）の物理量として電圧、電流等を測定し、測定結果に応じてどの端子にどのバスラインが接続されているのかを判定して、判定結果に基づいて取付位置を特定する。なお、取付位置特定のため、位置情報取得部１６には、図２に示すような取付位置とバスラインの位置規定データが設定されているものとする。
【００２０】
図４は、位置情報取得部１６の動作例を説明するフローチャートであり、以下では物理量として電圧を測定する例を示す。位置情報取得部１６はまず、端子１７，１８の電圧を測定し（ステップＳＴ１）、電位差を判定する（ステップＳＴ２）。
端子１７の電圧が端子１８の電圧より小さい場合は（ステップＳＴ２“ＹＥＳ”）、コネクタ端子１０にプラスのバスライン２０、コネクタ端子１１にマイナスのバスライン２１が接続されている状態と判定できる。この場合、図２の位置規定データより逆算することで、取付位置Ｐ１と特定できる（ステップＳＴ３）。
一方、端子１７の電圧が端子１８の電圧以上の場合は（ステップＳＴ２“ＮＯ”）、コネクタ端子１０にマイナスのバスライン２１、コネクタ端子１１にプラスのバスライン２０が接続されている状態と判定できる。この場合、図２の位置規定データより逆算することで、取付位置Ｐ２と特定できる（ステップＳＴ４）。
【００２１】
続いて位置情報取得部１６は、特定した取付位置Ｐ１または取付位置Ｐ２の情報を、電源・通信部１３が出力する周辺機器出力情報とセットにして、制御装置１００へ送信する（ステップＳＴ５）。図５に、送信情報の一例を示す。図５の例では、取付位置情報を周辺機器のＩＤとして用い、その他の情報とセットで送信する。
制御装置１００では、取付位置情報と周辺機器出力情報とがセットで受信されるので、取付位置Ｐ１，Ｐ２どちらの周辺機器１，２から送信された周辺機器出力情報であるか認識できる。また、取付位置情報としてＩＤが送信された場合には、制御装置１００が内部に設定されているＩＤと取付位置の対応関係を参照して取付位置を認識すればよい。
【００２２】
この位置情報取得部１６に、取付位置を特定する機能に加え、制御装置１００との間の通信エラーなど、電圧異常を検出して送信する機能を持たせてもよい。その場合の動作を図６に示す。位置情報取得部１６はまず、端子１７，１８の電圧を測定し（ステップＳＴ１１）、この電位差が予め設定された範囲（閾値ｔｈｒ１から閾値ｔｈｒ２までの範囲）内か否かを判定する（ステップＳＴ１２）。そして位置情報取得部１６は、電位差が範囲内であれば（ステップＳＴ１２“ＹＥＳ”）、続くステップＳＴ１３において図４のステップＳＴ２〜ステップＳＴ５と同じ処理を行い、取付位置を特定して制御装置１００に送信する。一方、電位差が範囲外であれば（ステップＳＴ１２“ＮＯ”）、位置情報取得部１６から制御装置１００へエラー信号を送信する（ステップＳＴ１４）。
【００２３】
上述したように、取付位置によってはコネクタ端子１０，１１に接続するバスライン２０，２１のプラス・マイナスが逆転し、電源が逆極性に成り得る。逆極性では電源に不具合が生じるので、不具合回避のため、コネクタ端子１０，１１と電源・通信部１３との間に整流回路１２を配設する。この整流回路１２は、バスライン２０，２１の接続極性に関わりなく正規の極性にして、電源・通信部１３に電源を印加する回路である。整流回路１２の具体的な回路構成を２例、図７（ａ）および図７（ｂ）に示す。図７（ａ）の整流回路１２は４個のダイオードで構成される回路、図７（ｂ）の整流回路１２は２個の抵抗と２個のダイオードで構成される回路であるが、これら以外の構成の回路であってもよい。なお、図７（ａ）より図７（ｂ）の方がダイオードの数を低減できる利点がある。
【００２４】
コネクタ端子１０，１１と電源・通信部１３との間に整流回路１２を配設することにより、コネクタ端子１０−１にプラスのバスライン２０、コネクタ端子１１−１にマイナスのバスライン２１が接続された場合でも、反対に、コネクタ端子１０−２にマイナスのバスライン２０、端子１１−２にプラスのバスライン２１が接続された場合でも、電源・通信部１３−１，１３−２の端子１４−１，１４−２にはプラスが供給され端子１５−１，１５−２にはマイナスが供給される。このことは図１および図３に示す通りである。これにより、電源・通信部１３−１，１３−２とも正規の極性になり電源が確保される。
【００２５】
各バスライン２０，２１が電源線と通信線を兼ねる本実施の形態１の場合、電源部と通信部を兼ねた電源・通信部１３を設ける。この電源・通信部１３の電源部としての機能は上述した通りであり、通信部の機能としては、各バスライン２０，２１の電圧もしくは電流、または各バスライン２０，２１の電圧差もしくは電流差のパターンにより、周辺機器出力情報を制御装置１００へ通信する。
【００２６】
このように、本実施の形態１は従来のパラレルバスシステムと同様に、バスラインが２本の場合には周辺機器１，２それぞれが有するコネクタ端子数も２端子でよい。これに対し、従来のシリアルバスシステムではコネクタ端子数が４端子必要である。
また、本実施の形態１は従来のパラレルバスシステムと同様に、制御装置１００に各周辺機器１，２をそれぞれ接続するので配線ロスが少ない。これに対し、従来のシリアルバスシステムでは各周辺機器１，２を数珠繋ぎに接続するので配線ロスとなる。
さらに、本実施の形態１のパラレルバスシステムは、従来のパラレルバスシステムとは異なり、周辺機器１，２が自機の取付位置Ｐ１，Ｐ２を識別して制御装置１００へ通知することができる。
【００２７】
ここで、図８を用いて、本実施の形態１に係るパラレルバスシステムの変形例を説明する。バスライン２０，２１を用いた電流通信の場合には、図１のように、電源・通信部１３の通信部と電源部とで整流回路１２を共用化できるが、通信部と電源部を別体にした場合にはそれぞれに整流回路を設ければよい。図８の構成例では電源部１３ａと通信部１３ｂを別体にし、電源部１３ａと通信部１３ｂの前段にそれぞれ整流回路１２ａ，１２ｂを配設する。図８の構成の場合にも、整流回路１２ａ−１，１２ａ−２によって、電源部１３ａ−１，１３ａ−２の端子１４ａ−１，１４ａ−２はプラス、端子１５ａ−１，１５ａ−２はマイナスになる。同様に、整流回路１２ｂ−１，１２ｂ−２によって、通信部１３ｂ−１，１３ｂ−２の端子１４ｂ−１，１４ｂ−２はマイナス、端子１５ｂ−１，１５ｂ−２はプラスになる。
【００２８】
また、図９を用いて、本実施の形態１に係るパラレルバスシステムの別の変形例を説明する。電源部１３ａと通信部１３ｂを別体にした場合に、整流回路１２ａを配設して電源部１３ａの電源が確保できれば、周辺機器１，２の各部は正常に動作する。そこで、通信部１３ｂは、正常に動作する位置情報取得部１６よりバスライン２０，２１のプラスとマイナスの接続パターンを取得して、その接続パターンに合わせてプラスとマイナスを切り替えた信号を出力するように構成する。これにより、通信部１３ｂについては整流回路を不要にできる。
図９の構成の場合、周辺機器１では、位置情報取得部１６−１によりコネクタ端子１０−１がプラスのバスライン２０、端子１１−１がマイナスのバスライン２１に接続されていることが判定されているので、通信部１３ｂ−１はその接続パターンを取得して、端子１４ｂ−１からの出力がマイナス、端子１５ｂ−１からの出力がプラスになるように信号を送信する。他方の周辺機器２では、位置情報取得部１６−２によりコネクタ端子１０−２がマイナスのバスライン２１、端子１１−２がプラスのバスライン２０に接続されていることが判定されているので、通信部１３ｂ−２はその接続パターンを取得して、端子１４ｂ−２からの出力がプラス、端子１５ｂ−２からの出力がマイナスになるように信号を送信する。
このように、通信部１３ｂが接続パターンに合わせて出力方法を変更することにより、さまざまな通信方式への対応が可能である。
【００２９】
図１、図８および図９の構成例ではバスラインが２種類の例を示したが、これに限定されるものではない。
図１０に、バスラインが１種類の場合のパラレルバスシステムの構成例を示す。例えばパラレルバスシステムを車両等に適用すると、車両システムとグラウンドを共通にできる。この場合には、図１０に示すように、コネクタ端子１０２，１０−１，１１−２にプラスのバスライン２０を接続し、コネクタ端子１０３，１０−２，１１−１を接地し、図１の構成と同様に位置情報取得部１６がコネクタ端子１０，１１の電圧または電流を測定し、接続パターンに応じた取付位置を判定すればよい。
また、図１０においても、図８および図９と同様に電源部と通信部を別体に構成することもできる。
【００３０】
図１１に、バスラインが３種類の場合の周辺機器の構成例を示す。バスラインが３種類の場合、図１１に示すように周辺機器のコネクタの端子数も３とし、コネクタ端子１０，１１，３０にそれぞれのバスラインを接続する。また、位置情報取得部１６の端子数も３とし、端子１７，１８，３１をコネクタ端子１０，１１，３０に接続する。そして、位置情報取得部１６が上述のように電圧または電流を測定し、各コネクタ端子１０，１１，３０にプラス、マイナスどちらのバスラインが接続されているか判定し、接続パターンに応じた取付位置を判定すればよい。図１２に、各取付位置の端子とバスラインの接続関係を示す。この場合は、コネクタ端子１０，１１，３０に供給された電圧のプラスとマイナスの組み合わせに基づいて、４通りの取付位置Ｐ１〜Ｐ４を判別できる。即ち、制御装置１００に対して図１１に示す周辺機器を４台まで接続することができる。制御装置１００と接続したバスラインに１台の周辺機器が接続し、その他の３台の周辺機器は当該バスラインから分岐したバスラインを介して制御装置１００と接続することになる。
【００３１】
また、図１３に例示するような回路構成の、３端子の整流回路１２を配設することにより、図７に示した２端子の整流回路１２と同様に、電源・通信部１３の端子１４にはプラス、端子１５にはマイナスがバスラインの接続パターンに関係なく正規の極性で供給され、電源が確保される。
【００３２】
さらに、図１４に示すように整流回路を追加すれば、８通りの取付位置を判別できる。
コネクタ端子数を４以上にして接続パターンを増やし、判別できる取付位置をさらに増加させることも可能であるが、説明は省略する。
【００３３】
以上より、実施の形態１に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２は、制御装置１００に接続したパラレルのバスライン２０，２１または当該バスライン２０，２１から分岐したバスライン２０，２１を介して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる物理量の供給を受けるコネクタ端子１０，１１と、コネクタ端子１０，１１に供給された物理量（例えば電圧）に基づいて自周辺機器の取付位置を判定して制御装置１００に通知する位置情報取得部１６とを備えるように構成し、特に、自周辺機器が有する複数のコネクタ端子１０，１１は、複数のバスライン２０，２１に任意の組み合わせで接続して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、位置情報取得部１６は、複数のコネクタ端子１０，１１に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定するようにした。
このため、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないというパラレルバスの利点を確保しつつ、自機の取付位置を認識可能な周辺機器を提供することができる。また、この周辺機器を採用することにより制御装置側でも各周辺機器の取付位置を認識可能なパラレルバスシステムを提供することができる。このように、実施の形態１は配線ロスが少なくてすむため、例えば車両のように、シャーシ形状に沿わせたり車載機器を避けたりして配線するような配線取り回しの自由度が低い環境に設置するバスシステムとして特に好適である。
【００３４】
また、実施の形態１に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２は、コネクタ端子１０，１１から電源供給を受ける電源・通信部１３（または電源部１３ａ）と、コネクタ端子１０，１１と電源・通信部１３（または電源部１３ａ）の間に配設され、コネクタ端子１０，１１の供給電源を正規の極性に変換して電源・通信部１３（または電源部１３ａ）へ供給する整流回路１２とを備えるように構成した。このため、バスライン２０，２１が供給するコネクタ端子１０，１１への電源の極性にかかわらず、電源・通信部１３（または電源部１３ａ）への電源供給を確保できる。
【００３５】
また、実施の形態１に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２の位置情報取得部１６は、コネクタ端子１０，１１の物理量（例えば電位差）が所定範囲を超えた場合にエラー情報を制御装置１００へ通知するように構成した。このため、制御装置１００との間で通信異常、電源異常が発生した場合に異常を検出でき、さらに異常発生を制御装置１００へ通知できる。
【００３６】
また、実施の形態１に係るパラレルバスシステムは、制御装置１００に接続する複数の周辺機器１，２を同一の仕様にすることもできる。同一の仕様であるためコストが上昇せず、また、取付位置によって周辺機器の仕様を選択して取り付けるというような手間がないので誤取付が発生しない。また、同一仕様にした場合にも、各周辺機器１，２が有する複数のコネクタ端子１０，１１が複数のバスライン２０，２１に任意の組み合わせで接続して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、各周辺機器１，２が有する位置情報取得部１６が複数のコネクタ端子１０，１１に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することにより、制御装置１００に対して各周辺機器１，２を電気的に差別化することができ、取付位置を識別可能である。
【００３７】
なお、上記実施の形態１では、制御装置１００から周辺機器１，２へ直接電源が供給される構成例を説明したが、これに限定されるものではなく、周辺機器１，２に独自に電源が供給される場合にも、周辺機器毎にバスラインの接続が異なるように配線することにより、上記同様の効果が期待されることは自明であるため説明は省略する。
【００３８】
実施の形態２．
図１５は、本実施の形態２に係るパラレルバスシステムの構成を示すブロック図である。図１５において図１と同一または相当の部分については同一の符号を付し説明を省略する。
図１５に示すように、本実施の形態２に係るパラレルバスシステムは、制御装置１００と、取付位置Ｐ１に取り付けられた周辺機器１と、取付位置Ｐ２に取り付けられた周辺機器２と、バスライン２０とから構成され、バスライン２０のうちの周辺機器２へ分岐したライン上に抵抗４０等の電圧降下素子が接続されている。
【００３９】
制御装置１００のコネクタ端子１０２はバスライン２０に接続され、コネクタ端子１０３は接地されている。
周辺機器１のコネクタ端子１０−１はバスライン２０に接続され、コネクタ端子１１−１は接地されている。他方の周辺機器２も同様に、コネクタ端子１０−２はバスライン２０に接続され、コネクタ端子１１−２は接地されている。以下、コネクタ端子１０−１，１０−２等のように同一の符号を付した要素について共通する部分を説明する場合は区別せず単にコネクタ端子１０などと称する。
【００４０】
バスライン２０の分岐ライン上に抵抗４０を配設したので、バスライン２０によって周辺機器１に印加される電圧より、周辺機器２に印加される電圧の方が低くなる。即ち、周辺機器２のコネクタ端子１０−２は、制御装置１００に接続したバスライン２０から分岐したバスライン２０上に接続された抵抗４０を介して他の周辺機器１のコネクタ端子１０−１とは異なる電圧の供給を受けることになる。
なお、抵抗４０等の電圧降下素子の配設位置は図１５に限定されるものではなく、例えば図１６に示すように、周辺機器２とバスライン２０を接続するコネクタ（不図示）の内部に配設してもよい。
【００４１】
本実施の形態２の位置情報取得部１６は、端子１７がコネクタ端子１１に接続され、端子１８がコネクタ端子１０に接続されている。そして、位置情報取得部１６は、コネクタ端子１０（即ち、端子１８）の電圧を測定し、測定結果に応じてどの端子にどのバスラインが接続されているのかを判定し、判定結果に基づいて取付位置を特定する。
【００４２】
図１７は、位置情報取得部１６の動作例を説明するフローチャートである。位置情報取得部１６はまず、端子１８の電圧を測定し（ステップＳＴ２１）、端子１８の電圧と所定の閾値ｔｈｒ３とを比較する（ステップＳＴ２２）。閾値ｔｈｒ３は、抵抗４０がある場合とない場合を判別するための電圧値であり、抵抗４０による電圧降下の度合いに応じた値である。
【００４３】
端子１８の電圧が閾値ｔｈｒ３より大きい場合は（ステップＳＴ２２“ＹＥＳ”）、バスライン２０上に配設された抵抗４０による電圧降下がない状態と判定できる。従って位置情報取得部１６は、取付位置Ｐ１と特定できる（ステップＳＴ２３）。一方、端子１８の電圧が閾値ｔｈｒ３以下の場合は（ステップＳＴ２２“ＮＯ”）、バスライン２０上に配設された抵抗４０による電圧降下がある状態と判定できる。従って位置情報取得部１６は、取付位置Ｐ２と特定できる（ステップＳＴ２４）。
このように、本実施の形態２では閾値ｔｈｒ３と取付位置Ｐ１，Ｐ２との対応関係が位置規定データに相当する。
【００４４】
続いて位置情報取得部１６は、特定した取付位置Ｐ１または取付位置Ｐ２の情報を、電源・通信部１３が出力する周辺機器出力情報とセットにして、制御装置１００へ送信する（ステップＳＴ２５）。送信情報は、上述したような図５の例があり、取付位置情報を周辺機器のＩＤとして用い、その他の情報とセットで送信してもよい。
制御装置１００では、取付位置情報と周辺機器出力情報とがセットで受信されるので、上記実施の形態１と同様、取付位置Ｐ１，Ｐ２どちらの周辺機器１，２から送信された周辺機器出力情報であるか認識できる。また、取付位置情報としてＩＤが送信された場合には、制御装置１００が内部に設定されているＩＤと取付位置の対応関係を参照して取付位置を認識すればよい。
【００４５】
図１５および図１６の構成例では周辺機器が２個の例を示したが、２個以上接続してもよい。例えば図１５の構成例の場合であれば、バスライン２０のうちの周辺機器２へ分岐したラインをさらに別の、取付位置Ｐ３に設置する第３の周辺機器（不図示）へ分岐させ、そのライン上に抵抗４１を配設する。これにより、第３の周辺機器の電圧が他の周辺機器１，２の電圧より小さくなる。従って、位置情報取得部１６は、上記閾値ｔｈｒ３および所定の閾値ｔｈｒ４（ｔｈｒ３＞ｔｈｒ４）を用いて取付位置Ｐ１〜Ｐ３を判定すればよい。一例としては、端子１８の電圧＞閾値ｔｈｒ３，ｔｈｒ４なら取付位置Ｐ１、閾値ｔｈｒ３≧端子１８の電圧＞閾値ｔｈｒ４なら取付位置Ｐ２、閾値ｔｈｒ３，ｔｈｒ４≧端子１８の電圧なら取付位置Ｐ３と判定することができる。
【００４６】
なお、電源・通信部１３の電源部は、通常ある程度の電圧変動幅を許容できるので、その幅内であれば、抵抗４０，４１などの電圧降下素子を用いて電源電圧を降下させたとしても周辺機器１，２の動作に問題はない。
また、上記説明では、コネクタ端子１０の物理量として電圧を例に用いたが、電流であってもよい。
【００４７】
以上より、実施の形態２に係るパラレルバスシステムにおいて、周辺機器１，２は、制御装置１００に接続したバスライン２０または当該バスライン２０から分岐したバスライン２０を介して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる物理量の供給を受けるコネクタ端子１０と、コネクタ端子１０に供給された物理量（例えば電圧）に基づいて自周辺機器の取付位置を判定して制御装置１００に通知する位置情報取得部１６とを備えるように構成し、特に、自周辺機器が有するコネクタ端子１０は、制御装置１００に接続したバスライン２０から分岐したバスライン２０上に接続された抵抗４０などの電圧降下素子を介して他の周辺機器のコネクタ端子とは異なる物理量の供給を受けるようにした。
このため、コネクタ端子１０を制御装置１００と接続したバスライン２０に接続するか、当該バスライン２０から分岐し抵抗４０が接続されたバスライン２０に接続するかし、位置情報取得部１６でコネクタ端子１０の物理量に基づいて自周辺機器の取付位置を判定することができる。また、上記実施の形態１と同様に、配線ロスが少ない、周辺機器のコネクタ端子数が少ないというパラレルバスの利点も有する。さらに、この周辺機器を採用することにより制御装置側でも各周辺機器の取付位置を認識可能なパラレルバスシステムを提供することができる。
【００４８】
なお、上記実施の形態２の構成を上記実施の形態１に組み合わせることも可能である。
図１８は、実施の形態２に係るパラレルバスシステムの変形例を示し、上記実施の形態１の構成を組み合わせた例である。図１８において図１および図１５と同一または相当の部分については同一の符号を付し説明を省略する。図１８では、取付位置Ｐ３に周辺機器３を設置するが、さらに周辺機器の設置数を増やすことも可能である。この周辺機器３は、プラスのバスライン２０であって抵抗４０が配設された分岐ラインに接続されるコネクタ端子１０−３、接地されるコネクタ端子１１−３、整流回路１２−３、電源・通信部１３−３およびその端子１４−３，１５−３、位置情報取得部１６−３およびその端子１７−３，１８−３を備える。
【００４９】
この構成の場合、位置情報取得部１６は例えば、コネクタ端子１０がプラスであれば取付位置Ｐ１または取付位置Ｐ３と判定し、さらに電圧レベル同士を比較して、抵抗４０による電圧降下の大きい、即ち電圧レベルの小さい方を取付位置Ｐ３、電圧降下の小さい電圧レベルの大きい方を取付位置Ｐ１と判定する。他方のコネクタ端子１１がプラスであれば取付位置Ｐ２と判定する。
【００５０】
これ以外にも、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パラレルのバスラインを介して制御装置に接続される周辺機器であって、
前記制御装置に接続したバスラインまたは当該バスラインから分岐したバスラインを介して他の周辺機器の端子とは異なる物理量の供給を受ける端子と、
前記周辺機器の２端子以上に供給された物理量を演算することにより自周辺機器の取付位置を判定して前記制御装置に通知する位置情報取得部とを備えることを特徴とする周辺機器。
【請求項２】
自周辺機器が有する複数の端子は、複数のバスラインに任意の組み合わせで接続して他の周辺機器の端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、
前記位置情報取得部は、前記複数の端子に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項３】
前記端子から電源供給を受ける電源部と、
前記端子と前記電源部の間に配設され、前記端子の供給電源を正規の極性に変換して前記電源部へ供給する整流回路とを備えることを特徴とする請求項２記載の周辺機器。
【請求項４】
前記端子は、前記制御装置に接続したバスラインから分岐したバスライン上に接続された電圧降下素子を介して他の周辺機器の端子とは異なる物理量の供給を受けることを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項５】
前記位置情報取得部は、自周辺機器の取付位置を特定する識別情報を前記制御装置に通知することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項６】
前記位置情報取得部は、前記端子の物理量が所定範囲を超えた場合、前記制御装置にエラー情報を通知することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項７】
請求項１記載の周辺機器を、パラレルのバスラインを介して制御装置に接続したことを特徴とするパラレルバスシステム。
【請求項８】
同一の仕様の周辺機器を複数接続し、前記各周辺機器が有する複数の端子は複数のバスラインに任意の組み合わせで接続して他の周辺機器の端子とは異なる組み合わせの物理量の供給を受け、前記各周辺機器が有する位置情報取得部は前記複数の端子に供給された物理量の組み合わせに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することを特徴とする請求項７記載のパラレルバスシステム。
【手続補正書】
【提出日】平成25年10月23日(2013.10.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
この発明に係る周辺機器は、各バスラインが通信線と電源線を兼ね備えた２線で構成されるパラレルバスを介して制御装置に接続される周辺機器であって、制御装置に接続したバスラインまたは当該バスラインから分岐したバスラインを介して他の周辺機器の端子とは異なる電圧の供給を受ける端子と、周辺機器の２端子に供給された電圧を演算することにより自周辺機器の取付位置を判定して制御装置に通知する位置情報取得部と、端子から電源供給を受ける電源部と、端子と電源部の間に配設され、端子の供給電源を正規の極性に変換して電源部へ供給する整流回路とを備え、自周辺機器が有する２端子は、２線で構成されるパラレルバスの各バスラインに接続して他の周辺機器の端子とは電圧のプラスとマイナスが異なる供給を受け、位置情報取得部は、２端子に供給された電圧のプラスとマイナスに基づいて自周辺機器の取付位置を判定することを特徴とするものである。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各バスラインが通信線と電源線を兼ね備えた２線で構成されるパラレルバスを介して制御装置に接続される周辺機器であって、
前記制御装置に接続したバスラインまたは当該バスラインから分岐したバスラインを介して他の周辺機器の端子とは異なる電圧の供給を受ける端子と、
前記周辺機器の２端子に供給された電圧を演算することにより自周辺機器の取付位置を判定して前記制御装置に通知する位置情報取得部と、
前記端子から電源供給を受ける電源部と、
前記端子と前記電源部の間に配設され、前記端子の供給電源を正規の極性に変換して前記電源部へ供給する整流回路とを備え、
前記自周辺機器が有する前記２端子は、前記２線で構成されるパラレルバスの各バスラインに接続して他の周辺機器の端子とは電圧のプラスとマイナスが異なる供給を受け、
前記位置情報取得部は、前記２端子に供給された電圧のプラスとマイナスに基づいて前記自周辺機器の取付位置を判定することを特徴とする周辺機器。
【請求項２】
前記位置情報取得部は、自周辺機器の取付位置を特定する識別情報を前記制御装置に通知することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【請求項３】
前記位置情報取得部は、前記端子の電圧が所定範囲を超えた場合、前記制御装置にエラー情報を通知することを特徴とする請求項１記載の周辺機器。
【国際調査報告】
2012063290.tif 000022
2012063290.tif 000023