(57)【要約】【課題】アミロイドを標的とした画像診断プローブとして有効な化合物及び該化合物を配合したアルツハイマー病診断剤を得る。【解決手段】下記式（１）：【化１】2012161116.tif 000019（式中、Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、A1及びA2はそれぞれ独立にCH又はNである。）で表される化合物又はその塩、及び前記式で表される化合物又はその塩を配合してなるアルツハイマー病診断剤。本化合物及び本アルツハイマー病診断剤は、投与後脳内に移行し、脳に沈着したアミロイドへの良好な集積性を示す。【選択図】なし
2012161116.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2012161116.tif 000016
（式中、Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、A1及びA2はそれぞれ独立にCH又はNである。）で表される化合物又はその塩。
【請求項２】
Ｒ１が、１８Ｆ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択される、請求項１記載の化合物並びにその塩。
【請求項３】
下記式（２）：
【化２】
2012161116.tif 000017
（式中、Ｒ2は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基又はトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、A3及びA4はそれぞれ独立にCH又はNである。）で表される化合物又はその塩。
【請求項４】
下記式（１）：
【化３】
2012161116.tif 000018
（式中、Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、A1及びA2はそれぞれ独立にCH又はNである。）で表される化合物を配合してなる、アルツハイマー病診断剤。
【請求項５】
Ｒ１が、１８Ｆ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択される、請求項４記載のアルツハイマー病診断剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は頭部変性疾患の診断に用いる化合物に関する。より詳しくは、アルツハイマー病を初めとするアミロイドが蓄積する疾患の診断において、病巣部位におけるアミロイドの検出に有用な化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
アミロイドと呼ばれる繊維状蛋白質が体内の種々の器官あるいは組織に沈着することにより発症する疾患は、アミロイドーシスと総称されている。アミロイドーシスに共通しているのはアミロイドと呼ばれるβシート構造に富んだ繊維状蛋白質が全身の諸臓器あるいは局所に沈着し、その臓器や組織における機能異常を生じる点である。【０００３】
アミロイドーシスの代表的疾患であるアルツハイマー病（以下、ＡＤという）は、認知症の原因となる疾患として知られている。この病気は、漸次進行性にアミロイドが脳に沈着して死に至る疾患であるため、他のアミロイドーシスと比較しても社会的関心の高い疾患であるといえる。近年、先進各国では社会の高齢化に伴いＡＤ患者数が急激に増加しており、社会的な問題となっている。【０００４】
病理組織学的見地によると、ＡＤは、老人斑（senile plaques）の出現、神経原繊維変化（neurofibrillary tangles）及び広範な神経脱落の３つの脳内病理所見によって特徴付けられる。老人斑はアミロイドを主要構成成分とする構造物であり、ＡＤ発症における最初期、すなわち臨床症状が出現する１０年以上前に出現する脳内の病理所見とされる。【０００５】
ＡＤの診断は、ＣＴ及びＭＲＩ等の画像診断を補助的に組み合わせた上で、種々の認知機能評価（例えば、長谷川式スケール、ADAS-JCog、MMSE等）を行うことにより実施されている。しかし、このような認知機能評価に基づく方法は、発症初期における診断感度が低く、さらに、各個人が生来有する認識機能により診断結果が影響を受けやすいという欠点がある。また、確定診断には疾患部の生検が不可欠であるため、患者の存命中にＡＤの確定診断を行うことは、現状では事実上不可能である（非特許文献１）。【０００６】
一方、老人斑を構成するアミロイドはアミロイドβ蛋白質（以下、Ａβという）の凝集体であることが報告されており、さらにＡβの凝集体がβシート構造をとることで神経細胞毒性を示すことが多くの研究より報告されている。これらの知見に基づき、Ａβの脳内への沈着が引き金となり、その下流の現象として神経原繊維変化の形成及び神経脱落が起こるとする、いわゆる「アミロイドカスケード仮説」が提唱されている（非特許文献２）。【０００７】
このような事実に基づき、近年、アミロイドに高い親和性を有する化合物をマーカーとして用い、ＡＤをインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）で検出する試みがなされている。
このような脳内アミロイド画像診断用プローブの多くは、アミロイドに対する親和性が高く、かつ脳移行性の高い疎水性の低分子化合物を、種々の放射性核種、例えば１１Ｃ、１８Ｆ及び１２３Ｉ等で標識した化合物である。具体例として、６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、ＴＺＤＭという）や６−ヒドロキシ−２−［４’−（Ｎ−メチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、６−ＯＨ−ＢＴＡ−１という）を始めとする種々のチオフラビン誘導体（特許文献１、非特許文献３）、（Ｅ）−４−メチルアミノ−４’―ヒドロキシスチルベン（以下、ＳＢ−１３という）や（Ｅ）−４−ジメチルアミノ−４’―ヨードスチルベン（以下、ｍ−Ｉ−ＳＢという）を初めとするスチルベン化合物（特許文献２、非特許文献４，非特許文献５）、６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾオキサゾール（以下、ＩＢＯＸという），６−［２−（フルオロ）エトキシ］−２−［２−（２−ジメチルアミノチアゾール−５−イル）エテニル］ベンゾオキサゾールを初めとするベンゾオキサゾール誘導体（非特許文献６，非特許文献７）、２−（１−｛６−［（２−フルオロエチル）（メチル）アミノ］−２−ナフチル｝エチリデン）マロノニトリル（以下、ＦＤＤＮＰという）を初めとするＤＤＮＰ誘導体（特許文献４、非特許文献８）及び６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（以下、ＩＭＰＹという）を初めとするイミダゾピリジン誘導体（特許文献３、非特許文献９）等を１１Ｃや放射性ハロゲンで標識した化合物、イミダゾピリジン−フェニルに炭素を介して窒素含有５員芳香族複素環式基を結合した化合物を放射性ハロゲン等で標識した化合物（特許文献５、特許文献６）が報告されている。さらに、これらの画像診断用プローブの一部については、ヒトイメージング研究が実施され、ＡＤ患者において健常例とは明らかに異なる脳への放射能集積を示すことが報告されている（非特許文献１０、非特許文献１１、非特許文献１２、非特許文献１３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特表２００４−５０６７２３号公報
【特許文献２】特表２００５−５０４０５５号公報
【特許文献３】特表２００５−５１２９４５号公報
【特許文献４】特表２００２−５２３３８３号公報
【特許文献５】国際公開第２００７／０６３９４６号パンフレット
【特許文献６】国際公開第２０１０／１２８５９５号パンフレット
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】J. A. Hardy & G. A. Higgins, “Alzheimer’s Disease: The Amyloid Cascade Hypohesis.”, Science, 1992, 256, p.184-185
【非特許文献２】G. McKhann et al., “Clinical diagnosis of Alzheimer’s disease: Report of the NINCDS-ADRDA Work Group under the auspices of Department of Health and Human Services Task Force on Alzheimer’s Disease.”, Neurology, 1984, 34, p.939-944
【非特許文献３】Z.-P. Zhuang et al., “Radioiodinated Styrylbenzenes and Thioflavins as Probes for Amyloid Aggregates.”, J. Med. Chem., 2001, 44, p.1905-1914
【非特許文献４】Masahiro Ono et al., “11C-labeled stilbene derivatives as Aβ-aggregate-specific PET imaging agents for Alzheimer’s disease.”, Nuclear Medicine and Biology, 2003, 30, p.565-571
【非特許文献５】H. F. Kung et al., “Novel Stilbenes as Probes for amyloid plaques .”, J. American Chemical Society, 2001, 123, p.12740-12741
【非特許文献６】Zhi-Ping Zhuang et al., “IBOX(2-(4’-dimethylaminophenyl)-6- iodobensoxazole): a ligand for imaging amyloid plaques in the brain.”, Nuclear Medicine and Biology, 2001, 28, p.887-894
【非特許文献７】Furumoto Y et al., “[11C]BF-227: A New 11C-Labeled 2-Ethenylbenzoxazole Derivative for Amyloid-β Plaques Imaging.”, European Journal of Nuclear Medicine and Molecular Imaging, 2005, 32, Sup.1, P759
【非特許文献８】Eric D. Agdeppa et al., “2-Dialkylamino-6-Acylmalononitrile Substituted Naphthalenes (DDNP Analogs): Novel Diagnostic and Therapeutic Tools in Alzheimer’s Disease.”, Molecular Imaging and Biology, 2003, 5, p.404-417
【非特許文献９】Zhi-Ping Zhuang et al., “Structure-Activity Relationship of Imidazo[1,2-a]pyridines as Ligands for Detectingβ-Amyloid Plaques in the Brain.”, J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243
【非特許文献１０】W. E. Klunk et al., “Imaging brain amyloid in Alzheumer’s disease with Pittsburgh Compound-B.”, Ann. Neurol., 2004, 55, p.306-319
【非特許文献１１】Nicolaas P. L. G. Verhoeff et al., “In-Vivo Imaging of Alzheimer Disease β-Amyloid With [11C]SB-13 PET.”, American Journal of Geriatric Psychiatry, 2004, 12, p.584-595
【非特許文献１２】Hiroyuki Arai et al., "[11C]-BF-227 AND PET to Visualize Amyloid in Alzheimer's Disease Patients", Alzheimer's & Dementia: The Journal of the Alzheimer's Association, 2006, 2, Sup.1, S312
【非特許文献１３】Christopher M. Clark et al., "Imaging Amyloid with I123 IMPY SPECT", Alzheimer's & Dementia: The Journal of the Alzheimer's Association, 2006, 2, Sup.1, S342
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記の様に、アミロイドを対象とした画像診断プローブとして、種々の化合物が開示され、臨床応用に向けて検討が進められている。しかし、臨床使用に耐え得る性能を有することが確認された化合物は、未だ存在していない。また、幅広い臨床応用を考えると、ＰＥＴ核種のみならず、ＳＰＥＣＴ核種にて標識した場合においても十分な診断性能を有する化合物が望まれる。【００１１】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、アミロイドを標的とした画像診断プローブとして有効な新規化合物及び該化合物を配合したアルツハイマー病診断剤を得ることを目的とした。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
発明者等は検討を重ねた結果、イミダゾピリジンフェニル骨格におけるフェニル基の４’位炭素に、５員の窒素含有複素環を、該窒素含有複素環の窒素原子を介して結合させた化合物を用いることによって、十分な診断性能を有するアミロイドーシス診断剤が得られることを見出し、本発明を完成した。【００１３】
本発明は、その一側面によると、下記式（１）：【００１４】
【化４】
2012161116.tif 000003
で表される化合物又はその塩、及び前記式（１）で表される化合物又はその塩を配合してなるアルツハイマー病診断剤を提供する。【００１５】
式（１）中、Ｒ１は放射性ハロゲン置換基である。Ｒ１としては種々の放射性ハロゲンを用いることができ、好ましくは１８Ｆ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択される放射性ハロゲンを用いることができ、より好ましくは１８Ｆ又は１２３Ｉを用いることができる。
A1及びA2は、それぞれ独立に、CH又はNである。
従って、本発明の好ましい実施形態によれば、下記式（３）、（４）若しくは（５）：【００１６】
【化５】
2012161116.tif 000004
【００１７】
【化６】
2012161116.tif 000005
【００１８】
【化７】
2012161116.tif 000006
【００１９】
で表される化合物又はその塩、及び前記式（３）、（４）若しくは（５）で表される化合物又はその塩を配合してなるアルツハイマー病診断剤が提供される。【００２０】
本発明は、その別の一側面によると、下記式（２）：【００２１】
【化８】
2012161116.tif 000007
【００２２】
で表される化合物又はその塩を提供する。【００２３】
式（２）中、Ｒ２は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基又はトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、A3及びA4はそれぞれ独立にCH又はNである。【００２４】
式（２）で表される化合物は、上述した式（１）の化合物に対する標識前駆体として、好適に用いる事ができる。
非放射性ハロゲン置換基としては、放射性フッ素を用いた求核置換反応における標的となりうるハロゲン又は放射性ヨウ素との間の同位体交換反応の標的となりうるハロゲンを用いることができ、好ましくは塩素、ヨウ素又は臭素を用いることができる。トリアルキルスタニル置換基としては種々の置換基を用いることができ、トリメチルスタニル置換基及びトリブチルスタニル置換基を好ましく用いることができる。
従って、本発明の好ましい実施形態によれば、下記式（６）、（７）又は（８）で表される化合物が提供される。【００２５】
【化９】
2012161116.tif 000008
【００２６】
【化１０】
2012161116.tif 000009
【００２７】
【化１１】
2012161116.tif 000010
【発明の効果】
【００２８】
本発明により、生体内における良好なアミロイド描出能を有する、新規なアミロイド親和性化合物及びアルツハイマー病診断剤を得ることが可能となった。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム
【図２】２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム
【図３】［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを用いたAD患者脳切片のオートラジオグラフィー
【図４】［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを用いたAD患者脳切片のオートラジオグラフィー
【図５】［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを用いたAD患者脳切片のオートラジオグラフィー
【図６】抗アミロイド抗体を用いたAD患者脳切片の免疫染色
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
（放射性ハロゲン標識化合物の前駆体化合物の合成方法）
以下、２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを例にとり、本発明の一つの実施形態に係る、放射性ハロゲン標識化合物の前駆体化合物の合成方法を説明する。本化合物は、本発明に係る放射性ヨウ素標識化合物の前駆体化合物として、好適に用いられる化合物である。【００３１】
２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキームを、図１に示す。２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成にあたっては、まず、４−アジドフェナシルブロミドを、２−アミノ−５−ヨードピリジンと反応させ、２−（４−アジドフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成する（図１、step1）。このときの反応は、定法、例えば文献（Zhi-Ping Zhuang et al., J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243）記載の方法に従って行うことができる。【００３２】
次に、上記で合成した６−ヨード−２−（４−アジドフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを、公知の方法（例えば、文献James T. Fletcher et al., Tetrahedron Lett, 2008, 49, p.7030-7032記載の方法）にてトリメチルシリルアセチレンと反応させて６−ヨード−２−［４−（４−トリメチルシリル−１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得た後（図１、step2）、トリメチルシリル基を除去し（図１、step3）、６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得る。【００３３】
次いで、得られた６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを、公知の方法（たとえば、文献Zhi-Ping Zhuang et al., J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243記載の方法）にてビストリブチルスズと反応させ（図１、step4）、精製することにより、目的物である２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンが得られる。【００３４】
なお、イミダゾピリジン環における６位の置換基をトリブチルスタニル置換基以外のトリアルキルスタニル置換基とした化合物を得る場合は、図1のstep4でビストリブチルスズを用いる代わりに、目的に応じた種々のビストリアルキルスズを用いればよい。例えば、６位の置換基をトリメチルスタニル置換基とした化合物を合成する場合は、図1のstep4においてビストリメチルスズを用いて上記と同様の反応を行えばよい。【００３５】
また、本発明に係るその他の前駆体化合物についても、一般に入手可能な原料を用い、当業者に公知の反応を組み合わせることにより、合成する事ができる。例えば、イミダゾピリジン環における６位の置換基をニトロ基とした化合物は、図１のstep1で、2-アミノ-5-ヨードピリジンの代わりに2-アミノ-5-ニトロピリジンを用い、公知の方法にて合成する事ができる。また、上記式（２）でA3及びA4が何れもCHである化合物は、図１のstep 1で、４−アジドフェナシルブロミドの代わりに４−（１H−ピロール−１−イル）フェナシルブロミドを用い、図１のstep 3を省略することにより、上記図１の工程に準じて合成することができる。また、上記式（２）でA3がCHでA4がNである化合物は、図１のstep 1で、４−アジドフェナシルブロミドの代わりに４−（１H−イミダゾール−１−イル）フェナシルブロミドを用い、図１のstep 3を省略することにより、上記図１の工程に準じて合成することができる。【００３６】
（放射性ハロゲン標識化合物の合成方法）
次に、放射性ヨード標識体化合物を例にとり、本発明の別の一側面に係る、放射性ハロゲン標識化合物の製造方法について説明する。【００３７】
放射性ヨード標識体化合物の合成は、上記の要領にて合成した標識前駆体化合物を不活性有機溶媒に溶解し、これに公知の方法にて得られた［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム溶液等を加え、酸及び酸化剤を加えて反応させることによって行うことができる。標識前駆体化合物を溶解させる不活性有機溶媒としては標識前駆体及び［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム等との間で反応性を有さない種々の溶媒を用いることができ、好ましくはアセトニトリルを用いることができる。【００３８】
酸は種々のものを用いることができ、好ましくは塩酸を用いることができる。
酸化剤は、反応液中のヨウ素を酸化させることができるものであれば特に限定する必要はなく、好ましくは過酸化水素又は過酢酸を用いることができる。酸化剤の添加量は、反応溶液中のヨウ素を酸化させるのに十分な量であれば良い。【００３９】
ヨウ素以外の放射性ハロゲン標識体は、合成目的に応じた標識前駆体を、目的に応じた放射性ハロゲンで標識することによって合成することができる。例えば、［１９F］−６−フルオロ−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成する場合は、標識前駆体である６−ニトロ−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを、相間移動触媒と炭酸カリウムの存在下で［１８Ｆ］フッ化物イオンと反応させれば良い。【００４０】
（本発明に係る診断剤の調製方法及び使用方法）
本発明に係る診断剤は、他の一般に知られている放射性診断剤と同様、本発明に係る放射性ハロゲン標識化合物を所望により適当なｐＨに調整された水又は生理食塩水、あるいはリンゲル液等に配合させた液として調製することができる。この場合における本化合物の濃度は、配合された本化合物の安定性が得られる濃度以下とする必要がある。本化合物の投与量は、投与された薬剤の分布を画像化するために十分な濃度であれば特に限定する必要はない。例えば、１２３Ｉ標識化合物及び１８Ｆ標識化合物の場合は、体重６０ｋｇの成人一人当り５０〜６００ＭＢｑ程度、静脈投与又は局所投与して使用することができる。投与された薬剤の分布は、公知の方法にて画像化することができ、例えば１２３Ｉ標識化合物の場合はＳＰＥＣＴ装置、１８Ｆ標識化合物の場合はＰＥＴ装置を用いて画像化することができる。【００４１】
以下、実施例、比較例及び参考例を記載して本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの内容に限定されるものではない。なお、下記実施例において、実験に供する各化合物の名称を、表１の様に定義した。【００４２】
【表１】
2012161116.tif 000011
【００４３】
（実施例１）２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成（図１）【００４４】
４−アジドフェナシルブロミド２１８ｍｇ（０．９０９ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン２００ｍｇ（０．９０９ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル１．０ｍＬに溶解し、８０℃の油浴にて３時間加熱した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水３ｍＬ−メタノール３ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約４ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４−アジドフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２１４ｍｇ（０．５９３ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、step1）。【００４５】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.89 ( s, 1H ), 8.31 ( s, 1H), 7.99 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.42 ( s, 1H), 7.42 ( s, 1H), 7.19 ( d, J = 8.7 Hz, 2H)。【００４６】
得られた２−（４−アジドフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２１４ｍｇ（０．５９３ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド３．０mＬに溶解し、トリメチルシリルアセチレン０．１６４mＬ（１．１８ｍｍｏｌ相当）を加えた後、硫酸銅５水和物２９．６ｍｇ（０．１１８ｍｍｏｌ相当）を加え，８０℃で３時間加熱攪拌した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、水５ｍＬを加えて析出した固形物をろ別し、水でよく洗浄した。得られた固形物を減圧乾燥させ６−ヨード−２−［４−（４−トリメチルシリル−１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの粗結晶１３７ｍｇを得た（図２、step2）。【００４７】
得られた６−ヨード−２−［４−（４−トリメチルシリル−１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの粗結晶１３７ｍｇをテトラヒドロフラン３．０ｍＬに懸濁し、テトラブチルアンモニウムフルオリドの１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液０．３ｍLを加えた。加熱還流下で４時間攪拌したのち、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別し、テトラヒドロフラン及びジエチルエーテルで洗浄して減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、メタノール２．０ｍＬ混液に懸濁させたのち、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約３．０ｍＬ加え、超音波洗浄器で１５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（4）９７．４ｍｇ（０．２５２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、step3）。【００４８】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.92 ( s, 1H ), 8.84 ( d, J = 0.9 Hz, 1H), 8.41 (s, 1H), 8.15 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.98 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.96( d, J = 0.9 Hz, 1H), 7.45 ( s, 1H)。【００４９】
６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５０ｍｇ（０．１２９ｍｍｏｌ相当）をジオキサン２．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン０．５ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．１２９ｍＬ（０．２５８ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１４．９ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を１００℃で１６時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝２／１）にて精製を行い、目的物である２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを収量４３ｍｇ（０．０７８ｍｍｏｌ相当）で得た（図１、step4）。【００５０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.12 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 8.04 ( d, J = 1.2 Hz, 1H), 8.01 ( s, 1H), 7.90 ( s, 1H), 7.87 ( d, J = 1.2 Hz, 1H), 7.82 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.61( d, J = 8.7 Hz, 1H), 7.20 ( d, J = 8.7 Hz, 1H), 1.64-1.49 ( m, 6H), 1.36 ( tt, J = 7.3, 7.3 Hz, 6H), 1.20-1.06 ( m, 6H), 0.91( t, J = 7.3 Hz, 9H )。【００５１】
（実施例２）［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（化合物１）の合成【００５２】
実施例１にて合成した２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのアセトニトリル溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）９０μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １７０μＬ、６７４ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム６０μＬ、３０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を４０℃にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【００５３】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：ＹＭＣ  ＰａｃｋＰｒｏ  Ｃ８（商品名、ＹＭＣ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸／アセトニトリル＝２０／８０→０／１００（２０分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２６０ｎｍ）及び放射線検出器    （ｒａｙｔｅｓｔ社 ＳＴＥＦＦＩ型）【００５４】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液をＳｅｐ−Ｐａｋ Ｃ１８カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標） Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１３０ｍｇ）に通液し、［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−１，２，３，−トリアゾール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において１３４．５ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９９．５％であった。【００５５】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／ジエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【００５６】
（実施例３）２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００５７】
４−（１H−ピロール−１−イル）アセトフェノン１１０ｍｇ（０．５９４ｍｍｏｌ相当）をジクロロメタン３mＬおよびトリエチルアミン２４８μＬに溶解したのち、氷冷下、ブロモトリメチルシラン１５４μＬ（１．１９ｍｍｏｌ相当）を滴下した。アルゴンガス雰囲気下、室温で一晩攪拌したのち、反応液を水、飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を留去して得られた残渣をテトラヒドロフラン３．０mＬに溶解し、N-ブロモこはく酸イミド１０６mg（０．５９４ｍｍｏｌ相当）を加え、室温で３０分間攪拌した。反応終了後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝７／１）にて精製を行い、４−（１H−ピロール−１−イル）フェナシルブロミド１２０ｍｇ（０．４５４ｍｍｏｌ相当）を得た（図２、step1）。【００５８】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.07 ( d, J = 8.5 Hz, 2H ), 7.70 ( d, J = 8.5 Hz, 2H), 7.19-7.18 ( m, 2H), 6.41-6.40 ( m, 1H), 4.44 ( s, 2H)。【００５９】
４−（１H−ピロール−１−イル）フェナシルブロミド１２０ｍｇ（０．４５４ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン９９．９ｍｇ（０．４５４ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル２．０ｍＬに溶解し、２時間加熱乾留した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２０ｍＬ加え、超音波洗浄器で２０分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１２０ｍｇ（０．３１２ｍｍｏｌ相当）を得た（図２、step2）。【００６０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.90 ( s, 1H ), 8.34 ( s, 1H), 8.02 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.65 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.45-7.41 ( m, 3H), 6.19 ( brs, 1H)。【００６１】
６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５０ｍｇ（０．１２９ｍｍｏｌ相当）をジオキサン２．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン０．５ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．１３０ｍＬ（０．２５８ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１５．０ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を１００℃で１６時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝２／１）にて精製を行い、２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５２ｍｇ（０．０９５ｍｍｏｌ相当）を得た（図２、step3）。【００６２】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.02-8.00 ( m, 3H), 7.83 ( s, 1H), 7.60 ( d, J = 8.7 Hz, 1H), 7.46 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.18-7.14( m, 3H), 6.37-6.36 ( m, 2H), 1.62-1.50 ( m, 6H), 1.36 ( tt, J = 7.3, 7.3 Hz, 6H), 1.19-1.06 ( m, 6H), 0.91( t, J = 7.3 Hz, 9H )。【００６３】
（実施例４）［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（化合物２）の合成【００６４】
実施例３にて合成した２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのアセトニトリル溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）２００μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ硫酸２００μＬ、１ｍｍｏｌ／Ｌヨウ化ナトリウム水溶液１２μＬ、１２４３ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム１７０μＬ、３０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素２０μＬを添加した。当該混合液を４０℃にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【００６５】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：ＹＭＣ  ＰａｃｋＰｒｏ  Ｃ８（商品名、ＹＭＣ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸／アセトニトリル＝２０／８０→０／１００（２０分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２６０ｎｍ）及び放射線検出器    （ｒａｙｔｅｓｔ社 ＳＴＥＦＦＩ型）【００６６】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液をＳｅｐ−Ｐａｋ Ｃ１８カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標） Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１３０ｍｇ）に通液し、［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して［１２３Ｉ］−６−ヨード−２−［４−（１H−ピロール−１−イル）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において２３５ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９８．４％であった。【００６７】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／ジエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【００６８】
（参考例１）［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹの合成【００６９】
ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌの測定並びに脳集積性に関する検討における比較例に用いるため、下記の工程に従い、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを合成した。【００７０】
文献（Zhi-Ping Zhuang et al., J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243）記載の方法に従い、２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］−６−トリブチルスタニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成し、アセトニトリルに溶解した（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）。当該溶液５０μＬに、２ｍｏｌ／Ｌ塩酸  ５０μＬ、１０７５ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム８０μＬ、１ｍｍｏｌ／Ｌ ヨウ化ナトリウム溶液 ２３μＬ、３０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１５μＬを添加した。当該混合液を４０℃にて１０分間静置した後、実施例２と同様の条件によるＨＰＬＣに付して［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ画分を分取した。【００７１】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液をＳｅｐ−Ｐａｋ Ｃ１８カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標） Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１３０ｍｇ）に通液し、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において１７０ＭＢｑであった。また、実施例2と同様の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９８．５％であった。【００７２】
（実施例５）オクタノール抽出法を用いた分配係数の測定【００７３】
化合物の血液脳関門（以下、BBBとする）透過性の指標として一般に知られているオクタノール抽出法を用いた分配係数（以下、logPoctanolとする）を測定した。【００７４】
（方法）
水飽和1-オクタノール溶液を用いて化合物１及び化合物２を約１ＭＢｑ／ｍＬに調製し、３０μＬを平衡容器に添加した。水飽和1-オクタノール及び1-オクタノール飽和水をそれぞれ２００μＬ、４００μＬ又は８００μＬになるよう平衡容器に添加した。平衡容器を攪拌した後、5分間振とうした（２０〜２５±２℃，回転数２０回／分）。それぞれの混合液を遠心機（形式：T2-MC、BECKMAN社製）で遠心分離（２３℃、３０００ｇ×２０分）した後、水飽和1-オクタノール及び1-オクタノール飽和水をそれぞれ５０μＬ分取し、放射能をオートウェル・ガンマシステム（形式：ARC-7001，アロカ社製）にて計測した。得られたカウントを用い、下記数式（1）よりlogPoctanolを算出した。【００７５】
【数１】
2012161116.tif 000012
【００７６】
（結果）
結果を表２に示す。化合物１及び化合物２のlogPoctanolの値は、それぞれ１．９８及び２．４５であった。BBB透過性における化合物の最適なlogPoctanol値の範囲は１〜３であることが知られている（Douglas D. Dischino et al., J.Nucl.Med., (1983), 24, p.1030-1038）。以上の結果より、化合物１及び化合物２は、BBB透過性を有することが示唆された。【００７７】
【表２】
2012161116.tif 000013
【００７８】
（実施例６）アルツハイマー病（以下、ADとする）患者脳組織を用いた結合実験による解離定数（以下、Kdとする）及び最大結合数（以下、Bmaxとする）の算出【００７９】
Analytical Biological Services社（米国）より市販されているAD患者脳組織（Frontal lobe）より調製したAD患者灰白質脳ホモジネートを用いて実施した。【００８０】
（方法）
化合物１（約３５ｋＢｑ／１００μＬ）と化合物３（６２．５ｎｍｏｌ／Ｌ）の混合溶液を０．１% ウシ血清アルブミン（以下、BSAとする）含有５ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝生理食塩液を用いて希釈していき、反応溶液中で０．２ｎｍｏｌ／Ｌから２５ｎｍｏｌ／Ｌになるよう調製した。９６穴マイクロプレートの各ウェルに０．１％BSA含有５ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝生理食塩液を１００μＬ、調製した化合物１と化合物３の混合溶液を１００μＬ加えた後、０．５μｇ／μＬ のAD患者脳灰白質ホモジネートを５０μＬ添加し反応を開始した。反応溶液を３時間振とうした後（２２℃、４００ｒｐｍ）、グラスファイバーフィルター（マルチスクリーンHTS FB、ミリポア社製）を用いて反応溶液をろ過した。ろ過後のフィルターを０．１% BSA含有５ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝生理食塩液で洗浄した後（２００μＬ×３回）、フィルター残存放射能をオートウェル・ガンマシステム（形式：ARC-7001、アロカ社製）にて測定した。非特異的結合は反応溶液中１μｍｏｌ／Ｌになるように６−ＯＨ−ＢＴＡ−１（文献（C. A. Mathis et al., J. Med. Cem., (2003), 46, p.2740）記載の方法に従って合成）を添加して同様に操作したときのカウントとした。得られたカウントをGraphPad Prism Ver.5（GraphPad Software社製）で解析し、結合パラメータ（Kd、Bmax）を算出した。【００８１】
（結果）
化合物１はKd：４．９４ｎｍｏｌ／Ｌ、Bmax：２２４２ｆｍｏｌ／ｍｇ  ｐｒｏｔｅｉｎを示した。この結果より、化合物１がAD患者脳内のアミロイド凝集体に対し高い結合活性を持つことが示された。【００８２】
（実施例７）脳内移行性及びクリアランスの測定【００８３】
化合物１及び化合物２を用い、雄性のＷｉｓｔａｒ系ラット（８週齢）における脳への放射能集積の経時的変化を測定した。【００８４】
（方法）
化合物１及び化合物２を５０ｍｍｏｌ／ＬのL−システイン塩酸塩を含む生理食塩液に溶解した液をそれぞれ調製し、試料溶液とした（放射能濃度共に３７ＭＢｑ／ｍＬ）。この試料溶液を、無麻酔下で尾静脈より雄性のＷｉｓｔａｒ系ラット（８週齢）に投与した（投与量：０．２ｍＬ、投与した放射能：７．４ＭＢｑ相当）。投与後２分、５分、１５分、３０分、６０分に無麻酔下で断頭し、血液及び脳を採取した。脳の質量を測定し、さらに脳の放射能をシングルチャネルアナライザー（検出器型番：ＳＰ−２０、応用光研工業株式会社製）を用いて計測した（以下、本実施例にてＡとする）。また、血液を含む残り全身の放射能量を同様に測定した（以下、本実施例にてＢとする）。これらの測定結果を用い、下記数式（２）より、各解剖時間点における、脳への単位重量当たりの放射能集積量（％ＩＤ／ｇ）を算出した。【００８５】
別に、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを５０ｍｍｏｌ／ＬのL−システイン塩酸塩を含む生理食塩液に溶解した液（放射能濃度３７ＭＢｑ／ｍＬ）を調製し、上記と同様の操作を行って、各解剖時間点における、脳への単位重量当たりの放射能集積量（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
なお、本実施例においては、各時間点において、それぞれ３匹の動物を用いて実験を行った。【００８６】
【数２】
2012161116.tif 000014
【００８７】
（結果）
結果を表３に示す。表３に示すように、化合物１及び化合物２は、投与後２分点において、１２３Ｉ−ＩＭＰＹ同様、高い放射能集積が認められ、その後６０分にかけて速やかに消失する傾向を示していた。この結果より、化合物１及び化合物２は、１２３Ｉ−ＩＭＰＹと同様、高い脳移行性及び速やかな脳からのクリアランスを有することが示唆された。【００８８】
【表３】
2012161116.tif 000015
【００８９】
（実施例８）オートラジオグラフィーによるAD患者脳切片への化合物結合性確認【００９０】
本発明に係る化合物がAD患者脳内のアミロイドを描出し得るかを評価するため、下記の実験を行った。【００９１】
（方法）
（1）Analytical Biological Services社（米国）より市販されているAD患者脳組織を用いて、厚さ5μmのAD患者脳切片を作製した。
（2）脳切片をPBSに１５分間、５分間、５分間ずつ浸漬し、次に1%BSA含有PBSに30分間浸漬した後、化合物１、化合物２および［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを含む１%BSA含有PBS（放射能濃度１０ｋＢｑ／ｍＬ）をそれぞれ調製し、脳切片を室温下で３０分間浸漬した。その後、１%BSA含有PBS、PBS、PBSの各溶液に５分間ずつ浸漬し、脳切片の洗浄を行った。洗浄後の脳切片を十分に乾燥した後、イメージングプレート上で１６時間露光させ、バイオイメージングアナライザー（形式：BAS-2500、富士写真フィルム株式会社製）を用いてオートラジオグラム画像解析を行った（図３、図４、図５）。
（3）隣接切片を用いて抗アミロイド抗体によるアミロイド沈着部位の免疫染色を行った。抗アミロイド抗体にAnti-Human Amyloidβ（N）（82E1）Mouse IgG MoAb（株式会社免疫生物研究所）を用い、二次抗体にはAnti-Mouse IgG（H+L）Goat IgG Fab’-HRP（株式会社免疫生物研究所）を用いた。二次抗体に結合するHRPに対してDAB+（3、3'−ジアミノベンジジンテトラヒドロクロライド）・基質キット（Dako）を適用することで、アミロイド沈着部位を検出した（図６）。【００９２】
（結果）
化合物１、化合物２及び［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを使用した溶液に浸漬させた切片におけるオートラジオグラムをそれぞれ図３、図４及び図５に示す。本実験に使用したAD患者脳凍結切片の灰白質部分には、免疫染色によってアミロイドの沈着が確認でき（図６）、いずれのオートラジオグラム上でも、免疫染色によって確認したアミロイド沈着部位への化合物の結合が確認できた。以上の結果より、本発明に係る化合物１及び化合物２は、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹと同様に脳内におけるアミロイド沈着部位を画像化し得ることが示された。
【産業上の利用可能性】
【００９３】
本発明に係る化合物は、診断薬分野において利用することができる。
【図１】
2012161116.tif 000020
【図２】
2012161116.tif 000021
【図３】
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【図４】
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【図５】
2012161116.tif 000024
【図６】
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【国際調査報告】
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2012161116.tif 000027
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