(57)【要約】  電磁波の電磁波伝搬空間（４）における波長をλ、整数をｎとしたときに、第１導体層（２）と第２導体層（３）とが第１端面（７ｂ）において短絡している場合は、電磁波入力インタフェース（５）から離れた位置にある電磁波出力インタフェース（６）ほど、短絡した第１端面（７ｂ）からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置され、第１導体層（２）と第２導体層（３）とが第１端面（７ｂ）において短絡していない場合は、電磁波入力インタフェース（５）から離れた位置にある電磁波出力インタフェース（６）ほど、短絡していない第１端面（７ｂ）からｎ・λ／２の距離に近づけて設置される。
2012124040.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１導体層と、第２導体層と、前記第１導体層と前記第２導体層とにより上下を挟まれた電磁波伝搬空間と、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースと、複数の電磁波出力インタフェースとを備え、
電磁波が伝搬する第１方向に長辺を有し、
前記第１方向と直交する第２方向に短辺を有し、
前記電磁波伝搬空間を介して対向する前記短辺に沿った２つの第１端面と、前記電磁波伝搬空間を介して対向する前記長辺に沿った２つの第２端面とを有する電磁波伝搬媒体であって、
前記電磁波の前記電磁波伝搬空間における波長をλ、整数をｎとしたときに、
前記第１端面および前記第２端面のうち前記電磁波が反射する端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡している場合は、前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置され、
前記端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡していない場合は、前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記端面からｎ・λ／２の距離に近づけて設置されることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項２】
請求項１記載の電磁波伝搬媒体において、
対向する２つの前記第２端面の距離がｎ・λ／２であり、
２つの前記第２端面においてそれぞれ前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡しており、
前記端面が前記第１端面であることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項３】
請求項２記載の電磁波伝搬媒体において、
前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記第２端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置されることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項４】
請求項１記載の電磁波伝搬媒体において、
対向する２つの前記第２端面の距離がｎ・λ／２であり、
２つの前記第２端面においてそれぞれ前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡しており、
前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記第２端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置されることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項５】
請求項４記載の電磁波伝搬媒体において、
前記端面が前記第１端面であることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項６】
請求項１記載の電磁波伝搬媒体において、
前記電磁波出力インタフェースは、前記第１導体膜、または前記第１導体膜および前記第２導体膜に形成されたスロットであることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項７】
請求項１記載の電磁波伝搬媒体において、
前記第１導体膜、または前記第１導体膜および前記第２導体膜はメッシュ状の導体を含み、
前記電磁波出力インタフェースは、前記メッシュ状の導体に付けた目印であることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項８】
請求項１記載の電磁波伝搬媒体において、
前記第１導体層の表面と前記第２導体層の裏面との距離が、前記電磁波入力インタフェースから離れるに従い、短くなることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項９】
第１導体層と、第２導体層と、前記第１導体層と前記第２導体層とにより上下を挟まれた電磁波伝搬空間と、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースとを備え、
電磁波が伝搬する第１方向に長辺を有し、
前記第１方向と直交する第２方向に短辺を有し、
前記電磁波伝搬空間を介して対向する前記短辺に沿った２つの第１端面と、前記電磁波伝搬空間を介して対向する前記長辺に沿った２つの第２端面とを有する電磁波伝搬媒体であって、
前記第１導体膜、または前記第１導体膜および前記第２導体膜はメッシュ状の導体を含み、
前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある前記メッシュ状の導体ほど、メッシュ密度が疎であることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１０】
請求項９記載の電磁波伝搬媒体において、
さらに、複数の電磁波出力インタフェースを備え、
前記電磁波の前記電磁波伝搬空間における波長をλ、整数をｎとしたときに、
前記第１端面および前記第２端面のうち前記電磁波を反射する端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡している場合は、前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置され、
前記端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡していない場合は、前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記端面からｎ・λ／２の距離に近づけて設置されることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１１】
請求項９記載の電磁波伝搬媒体において、
さらに、複数の電磁波出力インタフェースを備え、
前記電磁波の前記電磁波伝搬空間における波長をλ、整数をｎとしたときに、
前記第１端面および前記第２端面のうち前記電磁波を反射する端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡している場合は、前記電磁波出力インタフェースは、前記端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置され、
前記端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡していない場合は、前記電磁波出力インタフェースは、前記端面からｎ・λ／２の距離に設置されることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１２】
請求項９記載の電磁波伝搬媒体において、
前記電磁波出力インタフェースは、前記第１導体膜、または前記第１導体膜および前記第２導体膜に開けられたスロットであり、前記メッシュ状の導体が前記スロットの内部に形成されていることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１３】
請求項９記載の電磁波伝搬媒体において、
前記第１導体層の表面と前記第２導体層の裏面との距離が、前記電磁波入力インタフェースから離れるに従い、短くなることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１４】
第１導体層と、前記第１導体層と前記第２導体層とにより上下を挟まれた電磁波伝搬空間とを備え、
電磁波が伝搬する第１方向に長辺を有し、
前記第１方向と直交する第２方向に短辺を有し、
前記電磁波伝搬空間を介して対向する前記短辺に沿った２つの第１端面と、前記電磁波伝搬空間を介して対向する前記長辺に沿った２つの第２端面とを有する電磁波伝搬媒体であって、
整数をｎ、円周率をπとしたときに、
前記第１端面および前記第２端面のうち少なくとも１つの端面が、ｍ（ｍ≧２）個の面に分割して構成されており、前記ｍ（ｍ≧２）個の面の一部における反射波の位相と、前記ｍ（ｍ≧２）個の面の他の一部における反射波の位相とが、ｎ・π＋（１、２、・・・、ｍ−１）・π／ｍの位相差を持つことを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１５】
請求項１４記載の電磁波伝搬媒体において、
前記電磁波の前記電磁波伝搬空間における波長をλとしたときに、
前記ｍ（ｍ≧２）個の面の一部と前記ｍ（ｍ≧２）個の面の他の一部とが、前記第１方向または前記第２方向に、（１、２、・・・、ｍ−１）・λ／（２・ｍ）＋ｎ・λ／２の距離を離れていることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１６】
請求項１５記載の電磁波伝搬媒体において、
前記ｍ（ｍ≧２）個の面が、連続した一つの面を構成していることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１７】
請求項１４記載の電磁波伝搬媒体において、
前記ｍ（ｍ≧２）個の面の一部において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡しており、前記ｍ（ｍ≧２）個の面の他の一部において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡していないことを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１８】
請求項１４記載の電磁波伝搬媒体において、
さらに、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースを備え、
前記第１導体層の表面と前記第２導体層の裏面との距離が、前記電磁波入力インタフェースから離れるに従い、短くなることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項１９】
請求項１４記載の電磁波伝搬媒体において、
さらに、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースと、複数の電磁波出力インタフェースとを備えており、
前記電磁波の前記電磁波伝搬空間における波長をλ、整数をｎとしたときに、
前記ｍ（ｍ≧２）個の面により構成された端面を除く、前記第１端面および前記第２端面のうちの前記電磁波が反射する端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡している場合は、前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置され、
前記端面において、前記第１導体層と前記第２導体層とが短絡していない場合は、前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、前記端面からｎ・λ／２の距離に近づけて設置されることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【請求項２０】
請求項１４記載の電磁波伝搬媒体において、
さらに、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースを備え、
前記第１導体膜、または前記第１導体膜および前記第２導体膜はメッシュ状の導体を含み、
前記電磁波入力インタフェースから離れた位置にある前記メッシュ状の導体ほど、メッシュ密度が疎であることを特徴とする電磁波伝搬媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波を伝搬する導波管または電磁波伝達シートなどの電磁波伝搬媒体に関し、特に、定在波の影響および複数のインタフェースが存在する電磁波伝搬媒体に適用して有効な技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特開２０１０−１１４６９６号公報（特許文献１）には、メッシュ状の電極を有し、伝達する電磁波の進行方向に垂直方向の幅の長さが、垂直方向で共振状態となるように、伝達する電磁波の波長の半分の自然数倍に略等しい電磁波伝達シートが開示されている。【０００３】
また、特開２００５−３１７４６２号公報（特許文献２）には、電磁波を伝播する電磁波分配用導波管と、電磁波分配用導波管から分岐し、複数のスロットが夫々設けられた複数の電磁波放射用導波管とを具備するプラズマ処理装置が開示されている。また、電磁波分配用導波管と各電磁波放射用導波管とを連通させる複数の給電窓が設けられており、各給電窓は、電磁波伝播方向側に配置されているものほど、開口幅が大きくなるように設定されているとともに、電磁波伝播方向側とは反対側に配置されているものほど、電磁波放射用導波管の長手方向と平行な中心軸が、対応する電磁波放射用導波管の中心軸に対して電磁波伝播方向側にオフセットするように設定されていることが開示されている。【０００４】
また、特開２００２−２８０１９６号公報（特許文献３）には、プラズマ発生室に配設された導波管に複数の結合孔を設け、かつ、導波管の先端側に向かって順次位置する結合孔の結合係数を順次大きく形成し、さらに、プラズマ発生室には導波管の各々の結合孔に対応させた複数の誘電体窓を設けたプラズマ発生装置が開示されている。また、結合孔の間隔を（２ｎ＋１）・λｇ／２に設定し、選択の結合孔と導波管の先端の短絡板との間隔をλｇ／４に設定することが記載されている。ここで、λｇは導波管の管内波長、ｎは整数である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−１１４６９６号公報
【特許文献２】特開２００５−３１７４６２号公報
【特許文献３】特開２００２−２８０１９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特許文献１に記載された電磁波伝達シートは、安定した通信を実現するために、伝搬する電磁波の進行方向の反射を低減する電磁波吸収媒体を備えている。しかし、電磁波吸収媒体を使用すると、製造コストが増大し、また、通信に用いる電力の利用効率が低くなる。【０００７】
また、上記特許文献２に記載されたプラズマ処理装置では、各電磁波放射用導波管に設けられた複数のスロットのうち、電磁波分配用導波管から最も離れた位置に設けられたスロット（マッチングスロット）の面積を、他のスロットの面積よりも大きく設定している。これにより、電磁波放射用導波管の各スロットで分配しきれなかった余分な電磁波を、マッチングスロットを介して処理容器内に放出し、電磁波放射用導波管終端で反射してくる電磁波（反射波）の影響を抑えている。しかし、本来放出すべき空間とは異なる処理容器内に余分な電磁波を放出しているため、電力の利用効率が低くなる。【０００８】
そのため、上記電磁波吸収媒体または上記マッチングボックスを用いずに、安定した通信を実現できる電磁波伝搬媒体が望まれている。【０００９】
さらに、上記特許文献１に記載されているように、電磁波伝達シートの上に通信装置を複数並べた場合、電磁波インタフェースから通信信号などの電力を入力すると、電磁波インタフェースから近い位置にある通信装置は大きな電力を受け取ることができる。しかし、電磁波インタフェースから遠い位置にある通信装置には、途中の通信装置に電力を取られてしまうため、電力が届きにくいという問題がある。そのため、多端末との通信および均等な電力配分が困難であった。【００１０】
これに対して、上記特許文献２および３に記載されているように、スロットを、電磁波伝搬方向、つまり電磁波伝達シートの電磁波インタフェースとは逆の方向側に配置されているものほどそのサイズが大きくなるように設定すると、電磁波インタフェースから遠い位置にある通信装置にも電力が届きやすくなる。しかし、スロットサイズを調整する場合、通信装置の数が多くなると、例えばスロットサイズの大きいものと小さいものとの差が著しくなるため電磁波伝達シートに精密な加工が必要となる、電磁波伝達シートが巨大となる、通信装置の設置間隔が大きくなる、大きいサイズのスロットに対応するため大きな通信装置が必要となるなどの課題が生じてしまう。【００１１】
なお、上記特許文献２に記載されている給電窓を電磁波伝播方向側にオフセットする構成は、各給電窓から出力される電磁波同士の位相差を調整するための手段であり、上記課題の解決には寄与しない。【００１２】
本発明の目的は、安定した通信を実現する電磁波伝搬媒体を提供することにある。【００１３】
また、本発明の目的は、電磁波インタフェースから遠い位置にも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体を提供することにある。【００１４】
本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述および添付図面から明らかになるであろう。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、次のとおりである。【００１６】
本発明は、電磁波吸収媒体またはマッチングボックスを用いずに、安定した通信を実現する電磁波伝搬媒体を提供することができる。また、スロットサイズを調整することなく、電磁波インタフェースから遠い位置にも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体を提供することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本願において開示される発明のうち、代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば以下のとおりである。【００１８】
第１導体層と、第２導体層と、第１導体層と第２導体層とにより上下を挟まれた電磁波伝搬空間と、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースと、複数の電磁波出力インタフェースとを備え、電磁波が伝搬する第１方向に長辺を有し、第１方向と直交する第２方向に短辺を有し、電磁波伝搬空間を介して対向する短辺に沿った２つの第１端面と、電磁波伝搬空間を介して対向する長辺に沿った２つの第２端面とを有する電磁波伝搬媒体であって、電磁波の電磁波伝搬空間における波長をλ、整数をｎとしたときに、第１導体層と第２導体層とが、電磁波を反射する第１端面において短絡している場合は、電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、上記短絡した第１端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置され、第１導体層と第２導体層とが、電磁波を反射する第１端面において短絡していない場合は、電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波出力インタフェースほど、上記短絡していない第１端面からｎ・λ／２の距離に近づけて設置される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施例１による電磁波伝搬媒体の全体の構成を示す模式図である。
【図２】本発明の実施例１による電磁波伝搬媒体の端部を拡大して示す断面図であり、（ａ）は短絡状態の端部、（ｂ）は開放状態の端部を示している。
【図３】本発明の実施例１による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）は平板状の第１導体層を備える第１の電磁波伝搬媒体を示す斜視図、（ｂ）はメッシュ状の第１導体層を備える第２の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図４】本発明の実施例１による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）は平板状の第１導体層を備える第３の電磁波伝搬媒体を示す斜視図、（ｂ）はメッシュ状の第１導体層を備える第４の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図５】本発明の実施例１による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）は平板状の第１導体層を備える第５の電磁波伝搬媒体を示す斜視図、（ｂ）はメッシュ状の第１導体層を備える第６の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図６】本発明の実施例１による電磁波伝搬媒体の長辺が延在する方向に沿った要部を拡大した断面図である。（ａ）は上面の導体のみに電磁波出力インタフェースを設置した場合の断面図、（ｂ）は上面の導体および下面の導体にそれぞれ電磁波出力インタフェースを設置した場合の断面図である。
【図７】本発明の実施例１による第１の電磁波伝搬媒体の変形例である第７の電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。
【図８】本発明の実施例１による第５の電磁波伝搬媒体の変形例である第８の電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。
【図９】本発明の実施例１による通信装置を設置した電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。
【図１０】本発明の実施例２による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）は、それぞれ導体メッシュの疎密に分布のあるメッシュ状の第１導体層を備える第１、第２、および第３の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１１】本発明の実施例２による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ導体メッシュの疎密に分布のあるメッシュ状の電磁波出力インタフェースを備える第４および第５の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１２】本発明の実施例３による第１導体層の表面と第２導体層の裏面との距離に傾斜を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）、（ｂ）、および（ｃ）は、それぞれメッシュ状の第１導体層を備える第１、第２、および第３の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１３】本発明の実施例３による第１導体層の表面と第２導体層の裏面との距離に傾斜を有する電磁波伝搬媒体の端部を拡大して示す断面図であり、（ａ）および（ｂ）は、電磁波伝搬空間の厚さに傾斜を有する電磁波伝搬媒体を示す要部断面図、（ｃ）および（ｄ）は、第１導体層の厚さに傾斜を有する電磁波伝搬媒体を示す要部断面図である。
【図１４】本発明の実施例３による第１導体層の表面と第２導体層の裏面との距離に傾斜を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ平板状の第１導体層を備える第４および第５の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１５】本発明の実施例３による電磁波伝搬空間を挟む２つの第２端面の距離に傾斜を有するメッシュ状の第１導体層を備える第６の電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。
【図１６】本発明の実施例４による第１端面に段差を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれメッシュ状の第１導体層を備える第１および第２の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１７】本発明の実施例４による第１端面に段差を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれメッシュ状の第１導体層を備える第３および第４の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１８】本発明の実施例４による第１端面に段差を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ平板状の第１導体層を備える第５および第６の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図１９】本発明の実施例４による第１端面に段差を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ平板状の第１導体層を備える第７および第８の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図２０】本発明の実施例５による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ第１端面に複数の段差を有し、メッシュ状の第１導体層を備える第１の電磁波伝搬媒体、および第１端面に傾斜を有し、メッシュ状の第１導体層を備える第２の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図２１】本発明の実施例５による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ第１端面に複数の段差を有し、メッシュ状の第１導体層を備える第３の電磁波伝搬媒体、および第１端面に傾斜を有し、メッシュ状の第１導体層を備える第４の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図２２】本発明の実施例５による電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ第１端面に複数の段差を有し、メッシュ状の第１導体層を備える第５の電磁波伝搬媒体、および第１端面に傾斜を有し、メッシュ状の第１導体層を備える第６の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図２３】本発明の実施例６による短絡および開放の２つの面からなる第１端面を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれメッシュ状の第１導体層を備える第１および第２の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図２４】本発明の実施例６による短絡および開放の２つの面からなる第１端面を有する電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図であり、（ａ）および（ｂ）は、それぞれ平板状の第１導体層を備える第３および第４の電磁波伝搬媒体を示す斜視図である。
【図２５】本発明の実施例６による短絡の面および開放の面を交互に配した第１端面を有するメッシュ状の第１導体層を備える第６の電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下の実施の形態において、便宜上その必要があるときは、複数のセクションまたは実施の形態に分割して説明するが、特に明示した場合を除き、それらはお互いに無関係なものではなく、一方は他方の一部または全部の変形例、詳細、補足説明等の関係にある。
【００２１】
また、以下の実施の形態において、要素の数等（個数、数値、量、範囲等を含む）に言及する場合、特に明示した場合および原理的に明らかに特定の数に限定される場合等を除き、その特定の数に限定されるものではなく、特定の数以上でも以下でもよい。さらに、以下の実施の形態において、その構成要素（要素ステップ等も含む）は、特に明示した場合および原理的に明らかに必須であると考えられる場合等を除き、必ずしも必須のものではないことは言うまでもない。同様に、以下の実施の形態において、構成要素等の形状、位置関係等に言及するときは、特に明示した場合および原理的に明らかにそうでないと考えられる場合等を除き、実質的にその形状等に近似または類似するもの等を含むものとする。このことは、上記数値および範囲についても同様である。
【００２２】
また、以下の実施の形態において、「導体」と言うときは、電磁波の伝搬に用いる電磁波周波数帯において導電体であるものを指し、「電磁波伝搬空間」と言うときは、電磁波の伝搬に用いる電磁波周波数帯において誘電体であるものを指す。従って、例えば直流電流に対して導体であるか半導体であるか絶縁体であるか等によって、直接的には何ら制約されるものではない。また、導体と誘電体とは、電磁波との関係においてその特性により定義されるものであって、固定であるか液体であるか気体であるか等の態様または構成材料を制限するものではない。
【００２３】
また、以下の実施の形態で用いる図面においては、平面図または斜視図であっても図面を見易くするためにハッチングを付す場合もある。また、以下の実施の形態を説明するための全図において、同一機能を有するものは原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【実施例１】
【００２４】
本実施例１による電磁波伝搬媒体について図１〜図９を用いて説明する。図１は、電磁波伝搬媒体の全体の構成を示す模式図、図２は、電磁波伝搬媒体の端部を拡大して示す断面図、図３〜図５は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図、図６は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す断面図、図７および図８は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図、図９は、通信装置を設置した電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。【００２５】
図１に示すように、電磁波伝搬媒体１は、第１導体層２と第２導体層３とにより平面状の電磁波伝搬空間４の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェース５と、複数の電磁波出力インタフェース６とが第１導体層２に設けられている。また、電磁波伝搬媒体１は、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向；図１に示すｘ方向）に沿って長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第１方向と直交する第２方向；図１に示すｙ方向）に沿って短辺を有する帯状である。【００２６】
また、第１導体層２および第２導体層３は、短辺が延在する方向に沿った電磁波伝搬空間４の２つの側面（第１端面）７ａ，７ｂおよび長辺が延在する方向に沿った電磁波伝搬空間４の２つの側面（第２端面）８，８において短絡または開放されており、第１端面７ａ，７ｂおよび第２端面８，８において電磁波は反射することができる。ここで、「短絡（ｓｈｏｒｔ）」とは、図２（ａ）に示すように、電磁波伝搬空間４の側面に導体層ＭＬが形成されて第１導体層２と第２導体層３とが繋がっている状態であり、「開放（ｏｐｅｎ）」とは、図２（ｂ）に示すように、電磁波伝搬空間４の側面に導体層ＭＬが形成されず第１導体層２と第１導体層３とが繋がっていない状態である。【００２７】
また、電磁波伝搬媒体１では、一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が設けられ、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６は設けられていない。これに対して、電磁波入力インタフェース５と、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６が設けられている。【００２８】
電磁波伝搬媒体１の短辺のサイズは、例えば伝搬する電磁波の波長の１／２とし、電磁波伝搬空間４の厚さは、伝搬する電磁波の波長よりも小さく設定する。例えば２．４ＧＨｚ帯の周波数を用いた場合、電磁波伝搬空間の比誘電率が１であれば、波長は約１２ｃｍであることから、電磁波伝搬媒体１の短辺のサイズを６ｃｍ、長辺のサイズを６０ｃｍとすることができる。【００２９】
図３（ａ）に、実施例１による第１の電磁波伝搬媒体１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【００３０】
電磁波伝搬媒体１Ａは、平板状の第１導体層２Ｐと平板状の第２導体層３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造であり、複数の電磁波出力インタフェース６ａは、例えば第１導体層２Ｐに開けたスロットである。また、電磁波伝搬媒体１Ａの一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が配置され、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６ａは配置されず、電磁波入力インタフェース５と他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ａが配置されている。さらに、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面７ｂは短絡（図２（ａ））している。電磁波入力インタフェース５から近い位置にある第１端面７ａ、および２つの第２端面８，８は短絡または開放いずれでもよい。【００３１】
電磁波入力インタフェース５から入力された電磁波は、電磁波伝搬空間を伝搬して一方の第１端面７ｂで反射する。そのため、第１端面７ｂに向かう電磁波と第１端面７ｂで反射した電磁波とで定在波Ｓ１が発生する。電磁波が第１端面７ｂで反射する際、位相が１８０度回転するため、第１端面７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離では第１端面７ｂに向かう電磁波と第１端面７ｂで反射した電磁波との位相が一致し強めあい、第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離では、第１端面７ｂに向かう電磁波と第１端面７ｂで反射した電磁波との位相が反転し弱めあう。ここで、λは電磁波伝搬空間を伝搬する電磁波の波長、ｎは自然数である。【００３２】
例えば２．４ＧＨｚ帯の周波数を用いると、電磁波伝搬空間の比誘電率が１であれば、電磁波の波長は約１２ｃｍであり、電磁波伝搬空間の比誘電率が４であれば、電磁波の波長は約６ｃｍとなる。【００３３】
この定在波Ｓ１を活用し、電磁波出力インタフェース６ａの位置を電磁波入力インタフェース５から遠いほど第１端面７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。つまり、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、定在波Ｓ１の腹に近く、電磁波入力インタフェース５から近い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、定在波Ｓ１の節に近くなる。例えば電磁波出力インタフェース６ａの間隔をλ／２より短く設定する。【００３４】
図３（ｂ）に、実施例１による第２の電磁波伝搬媒体１Ｂの要部を拡大した斜視図を示す。【００３５】
電磁波伝搬媒体１Ｂは、メッシュ状の第１導体層２Ｍと平板状の第２導体層３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造であり、複数の電磁波出力インタフェース６ｂは、例えば第１導体層２Ｍに付される目印であり、印字または突起などの様々な方法により実現される。また、電磁波伝搬媒体１Ｂの一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が配置され、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６ｂは配置されず、電磁波入力インタフェース５と他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ｂが配置されている。さらに、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面７ｂは短絡（図２（ａ））している。電磁波入力インタフェース５から近い位置にある第１端面７ａ、および２つの第２端面８，８は短絡または開放いずれでもよい。第１導体層２Ｍの導体メッシュの間隔は一定である。【００３６】
電磁波伝搬媒体１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体１Ａの平板状の第１導体層２Ｐに代えて、メッシュ状の第１導体層２Ｍを使用したものである。上面の導体（第１導体層２Ｍ）をメッシュ状にすると、どの位置からでも電磁波が出力するため、そのままでは電磁波入力インタフェース５から近い場所で多くの電力が出力されて、遠い場所には電力が届きにくい。そこで、電磁波伝搬媒体１Ｂには、複数の電磁波出力インタフェース６ｂを設置しておき、例えば電磁波伝搬媒体１Ｂに通信装置を設置する場合、通信装置をどこに設置すれば、電磁波入力インタフェース５から遠い場所にも電力を届きやすくできるかが分かるようにしている。【００３７】
前述の電磁波伝搬媒体１Ａと同様に、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、定在波Ｓ１の腹に近く、電磁波入力インタフェース５から近い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、定在波Ｓ１の節に近くなる。例えば電磁波出力インタフェース６ｂの間隔をλ／２より短く設定する。【００３８】
図４（ａ）に、実施例１による第３の電磁波伝搬媒体１Ｃの要部を拡大した斜視図を示す。【００３９】
電磁波伝搬媒体１Ｃは、平板状の第１導体層２Ｐと平板状の第２導体層３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造であり、複数の電磁波出力インタフェース６ａは、例えば第１導体層２Ｐに開けたスロットである。また、電磁波伝搬媒体１Ｃの一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が配置され、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６ａは配置されず、電磁波入力インタフェース５と他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ａが配置されている。さらに、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面７ｂは開放（図２（ｂ））している。電磁波入力インタフェース５から近い位置にある第１端面７ａ、および２つの第２端面８，８は短絡または開放いずれでもよい。【００４０】
電磁波伝搬媒体１Ｃでは、第１端面７ｂで電磁波が反射し、定在波Ｓ２が発生する。電磁波が第１端面７ｂで反射する際、位相は回転しないため、第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離では第１端面７ｂに向かう電磁波と第１端面７ｂで反射した電磁波との位相が一致し強めあい、第１端面７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離では、第１端面７ｂに向かう電磁波と第１端面７ｂで反射した電磁波との位相が反転し弱めあう。【００４１】
この定在波Ｓ２を活用し、電磁波出力インタフェース６ａの位置を電磁波入力インタフェース５から遠いほど第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。つまり、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、定在波Ｓ２の腹に近く、電磁波入力インタフェース５から近い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、定在波Ｓ２の節に近くなる。例えば電磁波出力インタフェース６ａの間隔をλ／２より短く設定する。【００４２】
図４（ｂ）に、実施例１による第４の電磁波伝搬媒体１Ｄの要部を拡大した斜視図を示す。【００４３】
電磁波伝搬媒体１Ｄは、メッシュ状の第１導体層２Ｍと平板状の第２導体層３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造であり、複数の電磁波出力インタフェース６ｂは、例えば第１導体層２Ｍに付される目印であり、印字または突起などの様々な方法により実現される。また、電磁波伝搬媒体１Ｄの一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が配置され、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６ｂは配置されず、電磁波入力インタフェース５と他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ｂが配置されている。さらに、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面７ｂは開放（図２（ｂ））している。電磁波入力インタフェース５から近い位置にある第１端面７ａ、および２つの第２端面８，８は短絡または開放いずれでもよい。第１導体層２Ｍの導体メッシュの間隔は一定である。【００４４】
電磁波伝搬媒体１Ｄは、前述の電磁波伝搬媒体１Ｃの平板状の第１導体層２Ｐに代えて、メッシュ状の第１導体層２Ｍを使用したものである。【００４５】
前述の電磁波伝搬媒体１Ｃと同様に、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、定在波Ｓ２の腹に近く、電磁波入力インタフェース５から近い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、定在波Ｓ２の節に近くなる。例えば電磁波出力インタフェース６ｂの間隔をλ／２より短く設定する。【００４６】
図５（ａ）に、実施例１による第５の電磁波伝搬媒体１Ｅの要部を拡大した斜視図を示す。【００４７】
電磁波伝搬媒体１Ｅは、平板状の第１導体層２Ｐと平板状の第２導体層３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造であり、複数の電磁波出力インタフェース６ａは、例えば第１導体層２Ｐに開けたスロットである。また、電磁波伝搬媒体１Ｅの一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が配置され、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６ａは配置されず、電磁波入力インタフェース５と他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ａが配置されている。さらに、長辺が延在する方向に沿った２つの第２端面８，８はそれぞれ短絡（図２（ａ））している。短辺が延在する方向に沿った２つの第１端面７ａ，７ｂは短絡または開放いずれでもよい。【００４８】
電磁波伝搬媒体１Ｅは、２つの第２端面８，８により発生する定在波Ｓ３を活用する。例えば２つの第２端面８，８がそれぞれ短絡し、２つの第２端面８，８の距離がｎ・λ／２の電磁波伝搬媒体１Ｅの構成について説明する。電磁波入力インタフェース５から入力された電磁波は、２つの第２端面８，８の間で共振状態となり、定在波Ｓ３が発生する。この定在波Ｓ３を活用し、電磁波出力インタフェース６ａの位置を電磁波入力インタフェース５から遠いほど一方の第２端面８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。つまり、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、定在波Ｓ３の腹に近く、電磁波入力インタフェース５から近い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、定在波Ｓ３の節に近くなる。【００４９】
また、第１端面７ｂに向かう電磁波と第１端面７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ１を活用し、第１端面７ｂが短絡されている場合は、電磁波出力インタフェース６ａは第１端面７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置する。または、第１端面７ｂが開放されている場合は、電磁波出力インタフェース６ａは第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離に設置する。【００５０】
また、電磁波伝搬媒体１Ｅの構成と、前述の電磁波伝搬媒体１Ａまたは電磁波伝搬媒体１Ｃの構成とを併せて用いてもよい。つまり、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、短絡した第１端面７ｂおよび短絡した一方の第２端面８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。または、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ａほど、開放した第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離に近づけ、かつ短絡した一方の第２端面８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。【００５１】
図５（ｂ）に、実施例１による第６の電磁波伝搬媒体１Ｆの要部を拡大した斜視図を示す。【００５２】
電磁波伝搬媒体１Ｆは、メッシュ状の第１導体層２Ｍと平板状の第２導体層３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造であり、複数の電磁波出力インタフェース６ｂは、例えば第１導体層２Ｍに付される目印であり、印字または突起などの様々な方法により実現される。また、電磁波伝搬媒体１Ｆの一方の第１端面７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース５が配置され、電磁波入力インタフェース５と一方の第１端面７ａとの間には電磁波出力インタフェース６ｂは配置されず、電磁波入力インタフェース５と他方の第１端面７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ｂが配置されている。さらに、長辺が延在する方向に沿った２つの第２端面８，８はそれぞれ短絡（図２（ａ））している。短辺が延在する方向に沿った２つの第１端面７ａ，７ｂは短絡または開放いずれでもよい。第１導体層２Ｍの導体メッシュの間隔は一定である。【００５３】
電磁波伝搬媒体１Ｆは、前述の電磁波伝搬媒体１Ｅの平板状の第１導体層２Ｐに代えて、メッシュ状の第１導体層２Ｍを使用したものである。【００５４】
前述の電磁波伝搬媒体１Ｅと同様に、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、定在波Ｓ３の腹に近く、電磁波入力インタフェース５から近い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、定在波Ｓ３の節に近くなる。【００５５】
また、前述の電磁波伝搬媒体１Ｅと同様に、第１端面７ｂが短絡されている場合は、電磁波出力インタフェース６ｂは第１端面７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置する。または、第１端面７ｂが開放されている場合は、電磁波出力インタフェース６ｂは第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離に設置する。【００５６】
また、前述の電磁波伝搬媒体１Ｅと同様に、電磁波伝搬媒体１Ｆの構成と、前述の電磁波伝搬媒体１Ｂまたは電磁波伝搬媒体１Ｄの構成とを併せて用いてもよい。つまり、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、短絡した第１端面７ｂおよび短絡した一方の第２端面８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。または、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６ｂほど、開放した第１端面７ｂからｎ・λ／２の距離に近づけ、かつ短絡した一方の第２端面８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する。【００５７】
図６（ａ）および（ｂ）に、実施例１による電磁波伝搬媒体の長辺が延在する方向に沿った要部を拡大した断面図を示す。図６（ａ）は、前述の図３（ａ）のＡ−Ａ′線に沿った電磁波伝搬媒体１Ａに該当する要部断面図を示している。【００５８】
図６（ａ）に示すように、電磁波伝搬媒体１Ａでは、上面の導体（第１導体層２Ｐ）のみに電磁波出力インタフェース６ａを設けている。しかし、図６（ｂ）に示すように、上面の導体（第１導体層２Ｐ）および下面の導体（第２導体層３）にそれぞれ電磁波出力インタフェース６ａを設けてもよい。ここでは、電磁波伝搬媒体１Ａについて説明したが、同様に、電磁波伝搬媒体１Ｃ，１Ｅにおいても上面の導体（第１導体層２Ｐ）および下面の導体（第２導体層３）にそれぞれ電磁波出力インタフェース６ａを設けてもよい。また、電磁波伝搬媒体１Ｂ，１Ｄ，１Ｆにおいては、下面の導体（第２導体層３）をメッシュ状とし、上面の導体（第１導体層２Ｍ）および下面の導体（第２導体層３）にそれぞれ電磁波出力インタフェース６ｂを設けてもよい。【００５９】
図７に、実施例１による第１の電磁波伝搬媒体１Ａの変形例である第７の電磁波伝搬媒体１Ｇの要部を拡大した斜視図、図８に、実施例１による第５の電磁波伝搬媒体１Ｅの変形例である第８の電磁波伝搬媒体１Ｈの要部を拡大した斜視図を示す。【００６０】
例えば前述の電磁伝搬媒体１Ａでは、電磁波入力インタフェース５は電磁波伝搬媒体１Ａの一方の端部（第１端面７ａ）付近に設けた。しかし、図７に示すように、電磁波入力インタフェース５は電磁波伝搬媒体１Ｇの中央付近に設けてもよい。【００６１】
また、例えば前述の電磁伝搬媒体１Ｅでは、電磁波入力インタフェース５は一方の端部（第１端面７ａ）付近に設けた。しかし、図８に示すように、電磁波入力インタフェース５は電磁波伝搬媒体１Ｈの中央付近に設けてもよい。【００６２】
電磁波入力インタフェース５から入力された電磁波は複数の方向に伝搬するが、それぞれの伝搬方向に複数の電磁波出力インタフェース６ａを設置すればよい。【００６３】
ここでは、第１の電磁波伝搬媒体１Ａおよび第５の電磁波伝搬媒体１Ｅの変形例について説明したが、他の電磁波伝搬媒体（第２の電磁波伝搬媒体１Ｂ、第３の電磁波伝搬媒体１Ｃ、第４の電磁波伝搬媒体１Ｄ、または第６の電磁波伝搬媒体１Ｆ）についても同様である。【００６４】
図９に、実施例１による通信装置を設置した第１の電磁波伝搬媒体１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【００６５】
電磁波伝搬媒体１Ａの電磁波入力インタフェース５および各電磁波出力インタフェース６ａにそれぞれ通信装置１０が１つずつ対向し、電磁波入力インタフェース５に対向した通信装置１０が各電磁波出力インタフェース６ａに対向した通信装置１０と通信する。このとき、通信装置１０の電磁波インタフェース１１は、それぞれ対向する電磁波入力インタフェース５および各電磁波出力インタフェース６ａに対して、電磁波の入出力に好適な位置に配置される。【００６６】
また、通信装置１０は電磁波出力インタフェース６ａの設置間隔とほぼ同じサイズまたは電磁波出力インタフェース６ａの設置間隔よりも小さいサイズであることが好ましい。つまり、通信装置１０のサイズは、ｎ・λ／２より小さく、好ましくはλ／２より小さいことが望ましい。言い換えれば、通信装置１０のサイズに合わせて、電磁波伝搬空間に伝搬させる電磁波の波長を選択してもよい。【００６７】
このように、本実施例１に係る電磁波伝搬媒体１（１Ａ〜１Ｈ）の構成を適用すれば、電磁波出力インタフェース６（６ａ，６ｂ）の位置を、電磁波入力インタフェース５から遠いほど、電磁波伝搬媒体１（１Ａ〜１Ｈ）の第１端面７（７ｂ）での反射波により生じる定在波Ｓ１，Ｓ２、または第２端面８での反射波により生じる定在波Ｓ３の腹の近くに設置することにより、電磁波入力インタフェース５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース６（６ａ，６ｂ）にも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体１（１Ａ〜１Ｈ）を実現することができる。
【実施例２】
【００６８】
本実施例２による電磁波伝搬媒体について図１０および図１１を用いて説明する。図１０および図１１は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。【００６９】
本実施例２による電磁波伝搬媒体は、電磁波出力インタフェースをメッシュ状とし、その導体メッシュの疎密を調整して、電磁波入力インタフェースから遠い場所にも電力が届きやすくしている。【００７０】
図１０（ａ）に、実施例２による第１の電磁波伝搬媒体２１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【００７１】
電磁波伝搬媒体２１Ａは、メッシュ状の第１導体層２２Ｍと平板状の第２導体層２３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェース２５が第１導体層２２Ｍに設けられている。また、一方の第１端面２７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース２５が配置され、電磁波入力インタフェース２５と一方の第１端面２７ａとの間には電磁波出力インタフェース２６ａは配置されていない。さらに、電磁波伝搬媒体２１Ａは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【００７２】
また、前述の電磁波伝搬媒体１と同様に、短辺が延在する方向に沿った電磁波伝搬空間の２つの側面（第１端面）２７ａ，２７ｂおよび長辺が延在する方向に沿った電磁波伝搬空間の２つの側面（第２端面）２８，２８において短絡または開放されている。【００７３】
第１導体層２２Ｍはメッシュ状であるが、導体メッシュは電磁波入力インタフェース２５から遠ざかるほど疎になる。導体メッシュが粗くなると、導体メッシュを介して電磁波伝搬媒体２１Ａの内部から外部へ出力される電磁波は大きくなる。導体メッシュは電磁波入力インタフェース２５から遠ざかるほど離散的に粗くなっていってもよく、導体メッシュを構成する導体が細くなることで疎になっていってもよく、または電磁波入力インタフェース２５を中心とした放射線状に導体メッシュを敷設することで疎になっていってもよい。【００７４】
図１０（ｂ）に、実施例２による第２の電磁波伝搬媒体２１Ｂの要部を拡大した斜視図を示す。【００７５】
電磁波伝搬媒体２１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体２１Ａにおいて、電磁波インタフェース２５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面２７ｂを短絡（図２（ａ））し、さらに、電磁波インタフェース２５と第１端面２７ｂとの間に複数の電磁波出力インタフェース２６ｂを追加したものである。電磁波入力インタフェース２５から近い位置にある第１端面２７ａ、および２つの第２端面２８，２８は短絡または開放いずれでもよい。複数の電磁波出力インタフェース２６ｂは、例えば第１導体層２２Ｍに付される目印である。【００７６】
電磁波出力インタフェース２６ｂは第１端面２７ｂに向かう電磁波と第１端面２７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ１を活用し、第１端面２７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置される。【００７７】
図１０（ｃ）に、実施例２による第３の電磁波伝搬媒体２１Ｃの要部を拡大した斜視図を示す。【００７８】
電磁波伝搬媒体２１Ｃは、前述の電磁波伝搬媒体２１Ａにおいて、電磁波インタフェース２５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面２７ｂを開放（図２（ｂ））し、さらに、電磁波インタフェース２５と第１端面２７ｂとの間に複数の電磁波出力インタフェース２６ｂを追加したものである。電磁波入力インタフェース２５から近い位置にある第１端面２７ａ、および２つの第２端面２８，２８は短絡または開放いずれでもよい。複数の電磁波出力インタフェース２６ｂは、例えば第１導体層２２Ｍに付される目印である。【００７９】
電磁波出力インタフェース２６ｂは第１端面２７ｂに向かう電磁波と第１端面２７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ２を活用し、第１端面２７ｂからｎ・λ／２の距離に設置される。【００８０】
図１１（ａ）に、実施例２による第４の電磁波伝搬媒体２１Ｄの要部を拡大した斜視図を示す。【００８１】
電磁波伝搬媒体２１Ｄは、平板状の第１導体層２２Ｐと平板状の第２導体層２３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェース２５と、複数の電磁波出力インタフェース２６ｃとが第１導体層２２Ｍに設けられている。また、一方の第１端面２７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース２５が配置され、電磁波入力インタフェース２５と一方の第１端面２７ａとの間には電磁波出力インタフェース２６ｃは配置されず、電磁波入力インタフェース２５と他方の第１端面２７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース２６ｃが配置される。さらに、電磁波伝搬媒体２１Ｄは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【００８２】
複数の電磁波出力インタフェース２６ｃは、例えば第１導体層２２Ｐに開けたスロットであり、その開口部には導体がメッシュ状に配置されている。【００８３】
電磁波出力インタフェース２６ｃの導体メッシュは電磁波入力インタフェース２５から遠ざかるほど疎になる。電磁波出力インタフェース２６ｃの導体メッシュが粗くなると、電磁波出力インタフェース２６ｃを介して電磁波伝搬媒体２１Ｄの内部から外部へ出力される電磁波は大きくなる。電磁波出力インタフェース２６ｃの導体メッシュは、電磁波入力インタフェース２５から遠ざかるほど離散的に粗くなっていってもよく、電磁波出力インタフェース２６ｃの導体メッシュを構成する導体が細くなることで疎になっていってもよく、または、電磁波入力インタフェース２５を中心とした放射線状に導体メッシュを敷設することで疎になっていってもよい。【００８４】
また、電磁波伝搬媒体２１Ｄは、電磁波インタフェース２５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面２７ｂを短絡（図２（ａ））している。電磁波入力インタフェース２５から近い位置にある第１端面２７ａ、および２つの第２端面２８，２８は短絡または開放いずれでもよい。【００８５】
電磁波出力インタフェース２６ｃは第１端面２７ｂに向かう電磁波と第１端面２７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ１を活用し、第１端面２７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置される。【００８６】
図１１（ｂ）に、実施例２による第５の電磁波伝搬媒体２１Ｅの要部を拡大した斜視図を示す。【００８７】
電磁波伝搬媒体２１Ｅは、前述の電磁波伝搬媒体２１Ｄにおいて、電磁波インタフェース２５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面２７ｂを開放（図２（ｂ））している。電磁波入力インタフェース２５から近い位置にある第１端面２７ａ、および２つの第２端面２８，２８は短絡または開放いずれでもよい。【００８８】
電磁波出力インタフェース２６ｃは第１端面２７ｂに向かう電磁波と第１端面２７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ２を活用し、第１端面２７ｂからｎ・λ／２の距離に設置される。【００８９】
なお、本実施例２に前述した実施例１を組み合わせて、電磁波入力インタフェース２５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃほど、短絡した第１端面２７ｂまたは第２端面２８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する、または開放した第１端面２７ｂからｎ・λ／２の距離に近づけて設置してもよい。【００９０】
また、本実施例２では、電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃを第１導体層２２Ｍ，２２Ｐのみに設置したが、第１導体層２２Ｍ，２２Ｐと同様に、第２導体層２３にも電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃを設置してもよい。また、電磁波入力インタフェース２５の位置も電磁波伝搬媒体２１Ａ〜２１Ｅのどこに設置してもよい。【００９１】
このように、本実施例２に係る電磁波伝搬媒体２１Ａ〜２１Ｅの構成を適用すれば、電磁波入力インタフェース２５から遠い場所ほど、導体メッシュを疎にすることで、電磁波入力インタフェース２５から遠い場所にも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体２１Ａ〜２１Ｅを実現することができる。また、電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃを所定の場所に設置すれば、電磁波入力インタフェース２５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃにも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体２１Ａ〜２１Ｅを実現することができる。【００９２】
また、本実施例２と前述した実施例１とを組み合わせることで、電磁波入力インタフェース２５から遠い位置ある電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃにも、さらに電力が届きやすい電磁波伝搬媒体２１Ａ〜２１Ｅを実現することができる。【００９３】
また、本実施例２の構成に通信装置を電磁波入力インタフェース２５および各電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃにそれぞれ対向させて設置し、電磁波入力インタフェース２５に対向した通信装置が各電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃに対向した通信装置と通信することができる。このとき、通信装置は電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃの設置間隔とほぼ同じサイズまたは電磁波出力インタフェース２６ｂ，２６ｃの設置間隔よりも小さいサイズであることが望ましい。言い換えれば、通信装置のサイズに合わせて、電磁波伝搬空間に伝搬させる電磁波の波長を選択してもよい。
【実施例３】
【００９４】
本実施例３による電磁波伝搬媒体について図１２〜図１５を用いて説明する。図１２、図１４、および図１５は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図、図１３は、電磁波伝搬媒体の端部を拡大して示す断面図である。【００９５】
本実施例３による電磁波伝搬媒体は、第１導体層の表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離を調整して、電磁波入力インタフェースから遠い場所にも電力が届きやすくしている。【００９６】
図１２（ａ）に、実施例３による第１の電磁波伝搬媒体３１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【００９７】
電磁波伝搬媒体３１Ａは、メッシュ状の第１導体層３２Ｍと平板状の第２導体層３３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェース３５が第１導体層３２Ｍに設けられている。また、一方の第１端面３７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース３５が配置され、電磁波入力インタフェース３５と一方の第１端面３７ａとの間には電磁波出力インタフェース３６ａは配置されていない。さらに、電磁波伝搬媒体３１Ａは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【００９８】
また、前述の電磁波伝搬媒体１と同様に、短辺が延在する方向に沿った電磁波伝搬空間の２つの側面（第１端面）３７ａ，３７ｂ、および長辺が延在する方向に沿った電磁波伝搬空間の２つの側面（第２端面）３８、３８において短絡または開放されている。【００９９】
さらに、電磁波入力インタフェース２５から近い位置にある第１端面３７ａにおける第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離が、電磁波入力インタフェース２５から遠い位置にある第１端面３７ｂにおける第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離よりも長く形成されており、第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離が、電磁波入力インタフェース３５から遠ざかるほど短くなっている。【０１００】
図１３（ａ）〜（ｄ）に、電磁波入力インタフェースから離れた位置にある電磁波伝搬媒体の端部の拡大断面図を示す。電磁波伝搬媒体は、上面の導体（第１導体層３２Ｍ）と、下面の導体（第２導体層３３）と、電磁波伝搬空間３４とで構成されている。上面の導体（第１導体層３２Ｍ）はメッシュ状に形成されている。【０１０１】
図１３（ａ）および（ｂ）に示す電磁波伝搬媒体では、電磁波伝搬空間３４の厚さが電磁波入力インタフェースから遠ざかるほど薄くなっており、図１３（ｃ）および（ｄ）に示す電磁波伝搬媒体では、第１導体層３２Ｍの厚さが電磁波入力インタフェースから遠ざかるほど薄くなっている。また、図１３（ａ）および（ｃ）示す電磁波伝搬媒体では、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある第１端面３７ｂは短絡しており、図１３（ｂ）および（ｄ）に示す電磁波伝搬媒体では、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある第１端面３７ｂは開放している。【０１０２】
これらの構成において、第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）に電磁波受信装置を設置した場合を想定し、電磁波伝搬空間３４を伝搬する電磁波の伝搬量に及ぼす第１導体層３２Ｍの厚さまたは電磁波伝搬空間３４の厚さについて、以下に説明する。なお、一般に、電磁波受信装置はより近くに配置された電磁波伝搬空間３４に対して強く作用し、電磁波を受信することができる。【０１０３】
図１３（ａ）および（ｂ）に示す電磁波伝搬媒体の構成においては、電磁波受信装置は、電磁波伝搬空間３４の上部を伝搬する電磁波に強く作用して電磁波を受信する。そのため、電磁波伝搬空間３４の下部を伝搬する電磁波はあまり受信されない。つまり、電磁波伝搬空間３４が厚い場合、電磁波伝搬空間３４を伝搬する電磁波のうち電磁波受信装置に受信される電磁波の割合が小さくなる。そこで、第１導体層３２Ｍの厚さが一定であれば、電磁波入力インタフェースから近い位置にある電磁波伝搬空間３４を厚くする（第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離を長くする）ことで、電磁波入力インタフェースから遠い場所にもより大きな電磁波が伝搬されるようになる。【０１０４】
また、図１３（ｃ）および（ｄ）に示す電磁波伝搬媒体の構成においては、電磁波受信装置は、第１導体層３２Ｍが厚いほど電磁波伝搬空間３４を伝搬する電磁波を受信しにくい。そこで、電磁波伝搬空間３４の厚さが一定であれば、電磁波入力インタフェースから近い位置にある第１導体層３２Ｍを厚くする（第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離を長くする）ことで、電磁波入力インタフェースから遠い場所にもより大きな電磁波が伝搬されるようになる。【０１０５】
電磁波伝搬媒体の構造は、図１３（ａ）〜（ｄ）に示した構造に限らず、第１導体層３２Ｍの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）に保護層を設置する場合は、保護層の厚さを調整して同様の効果を得ることができる。また、第２導体層３３の厚さを調整し、電磁波伝搬媒体の断面図が長方形となるようにしてもよい。【０１０６】
図１２（ｂ）に、実施例３による第２の電磁波伝搬媒体３１Ｂの要部を拡大した斜視図を示す。【０１０７】
電磁波伝搬媒体３１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体３１Ａにおいて、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面３７ｂを短絡（図１３（ａ）、（ｃ））し、さらに、電磁波入力インタフェース３５と第１端面３７ｂとの間に複数の電磁波出力インタフェース３６ｂを追加したものである。電磁波入力インタフェース３５から近い位置にある第１端面３７ａ、および２つの第２端面３８，３８は短絡または開放いずれでもよい。複数の電磁波出力インタフェース３６ｂは、例えば第１導体層３２Ｍに付される目印である。【０１０８】
電磁波出力インタフェース３６ｂは第１端面３７ｂに向かう電磁波と第１端面３７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ１を活用し、第１端面３７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置される。【０１０９】
図１２（ｃ）に、実施例３による第３の電磁波伝搬媒体３１Ｃの要部を拡大した斜視図を示す。【０１１０】
電磁波伝搬媒体３１Ｃは、前述の電磁波伝搬媒体３１Ａにおいて、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面３７を開放（図１３（ｂ）、（ｄ））し、さらに、電磁波入力インタフェース３５と第１端面３７ｂとの間に複数の電磁波出力インタフェース３６ｂを追加したものである。電磁波入力インタフェース３５から近い位置にある第１端面３７ａ、および２つの第２端面３８，３８は短絡または開放いずれでもよい。複数の電磁波出力インタフェース３６ｂは、例えば第１導体層３２Ｍに付される目印である。【０１１１】
電磁波出力インタフェース３６ｂは第１端面３７ｂに向かう電磁波と第１端面３７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ２を活用し、第１端面３７ｂからｎ・λ／２の距離に設置される。【０１１２】
図１４（ａ）に、実施例３による第４の電磁波伝搬媒体３１Ｄの要部を拡大した斜視図を示す。【０１１３】
電磁波伝搬媒体３１Ｄは、平板状の第１導体層３２Ｐと平板状の第２導体層３３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェース３５と、複数の電磁波出力インタフェース３６ａとが第１導体層３２Ｍに設けられている。電磁波出力インタフェース３６ａは、例えば第１導体層３２Ｐに開けたスロットである。また、一方の第１端面３７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース３５が配置され、電磁波入力インタフェース３５と一方の第１端面３７ａとの間には電磁波出力インタフェース３６ａは配置されず、電磁波入力インタフェース３５と他方の第１端面３７ｂとの間には複数の電磁波出力インタフェース６ａが配置される。さらに、電磁波伝搬媒体３１Ｄは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【０１１４】
さらに、電磁波入力インタフェース３５から近い位置にある第１端面３７ａにおける第１導体層３２Ｐの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離が、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置にある第１端面３７ｂにおける第１導体層３２Ｐの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離よりも長く形成されており、第１導体層３２Ｐの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）との距離が、電磁波入力インタフェース３５から遠ざかるほど短くなっている。【０１１５】
また、電磁波伝搬媒体３１Ｄは、電磁波インタフェース３５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面３７ｂを短絡（図１３（ａ）、（ｃ））している。電磁波入力インタフェース３５から近い位置にある第１端面３７ａ、および２つの第２端面３８，３８は短絡または開放いずれでもよい。【０１１６】
電磁波出力インタフェース３６ａは第１端面３７ｂに向かう電磁波と第１端面３７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ１を活用し、第１端面３７ｂからλ／４＋ｎ・λ／２の距離に設置される。【０１１７】
図１４（ｂ）に、実施例３による第５の電磁波伝搬媒体３１Ｅの要部を拡大した斜視図を示す。【０１１８】
電磁波伝搬媒体３１Ｅは、前述の電磁波伝搬媒体３１Ｄにおいて、電磁波インタフェース３５から遠い位置にあり、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面３７ｂを開放（図１３（ｂ）、（ｄ））している。電磁波入力インタフェース３５から近い位置にある第１端面３７ａ、および２つの第２端面３８，３８は短絡または開放いずれでもよい。【０１１９】
電磁波出力インタフェース３６ａは第１端面３７ｂに向かう電磁波と第１端面３７ｂで反射した電磁波とで発生する定在波Ｓ２を活用し、第１端面３７ｂからｎ・λ／２の距離に設置される。【０１２０】
図１５に、実施例３による第６の電磁波伝搬媒体３１Ｆの要部を拡大した斜視図を示す。【０１２１】
電磁波伝搬媒体３１Ｆは、メッシュ状の第１導体層３２Ｍと平板状の第２導体層３３とに挟まれた電磁波伝搬空間に電磁波が伝搬する構造である。２つの第１端面３７ａ，３７ｂおよび２つの第２端面３８，３８は短絡または開放いずれでもよい。また、電磁波伝搬媒体３１Ｆの一方の第１端面３７ａから近い位置に電磁波入力インタフェース３５が配置され、電磁波入力インタフェース３５と一方の第１端面３７ａとの間には電磁波出力インタフェース３６ａは配置されていない。さらに、電磁波伝搬空間を挟んだ２つの第２端面３８，３８の距離は、電磁波入力インタフェース３５から遠ざかるほど短くなる。【０１２２】
電磁波伝搬空間を挟む２つの第２端面３８，３８の距離が長いほど、電磁波出力インタフェース３６ｂから放射される電磁波が、放射されずに電磁波伝搬空間を伝搬する電磁波よりも減少する。従って、電磁波伝搬媒体３１Ｆは、電磁波入力インタフェース３５から遠い場所において、電磁波伝搬空間を挟んだ２つの第２端面３８，３８の距離を短くすることにより、電磁波伝搬空間を伝搬する電磁波のうち電磁波受信装置に受信される電磁波の割合が大きくなる。【０１２３】
なお、本実施例３に前述した実施例１を組み合わせて、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂほど、短絡した第１端面３７ｂまたは一方の第２端面３８からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置する、または開放した第１端面３７ｂからｎ・λ／２の距離に近づけて設置してもよい。【０１２４】
また、本実施例３に前述した実施例２を組み合わせて、電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｃ，３１Ｆの第１導体層３２Ｍの導体メッシュを、電磁波入力インタフェース３５から遠い場所ほど疎にしてもよい。または、電磁波伝搬媒体３１Ｄ，３１Ｅの電磁波出力インタフェース３６ａの開口部に導体メッシュを設けて、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース３６ａの開口部ほど導体メッシュを疎にしてもよい。【０１２５】
また、本実施例３では、電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂを第１導体層３２Ｍ，３２Ｐのみに設置したが、第１導体層３２Ｍ，３２Ｐと同様に、第２導体層３３にも電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂを設置してもよい。また、電磁波入力インタフェース３５の位置も電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｆのどこに設置してもよい。【０１２６】
このように、本実施例３に係る電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｆの構成を適用すれば、電磁波入力インタフェース３５から遠い場所ほど、電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｅでは、通信装置が設置される第１導体層３２Ｍ，３２Ｐの表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層３３の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離を短くする、または、電磁波伝搬媒体３１Ｆでは、電磁波伝搬空間を挟む２つの第２端面３８，３８の距離を短くすることで、電磁波入力インタフェース３５から遠い場所にも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｆを実現することができる。また、電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂを所定の場所に設置すれば、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置にある電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂにも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｆを実現することができる。【０１２７】
また、本実施例３と前述した実施例１とを組み合わせることで、電磁波入力インタフェース３５から遠い位置ある電磁波出力インタフェース３６ｂ，３６ｃにも、さらに電力が届きやすい電磁波伝搬媒体３１Ａ〜３１Ｆを実現することができる。【０１２８】
また、本実施例３の構成に通信装置を電磁波入力インタフェース３５および各電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂにそれぞれ対向させて設置し、電磁波入力インタフェース３５に対向した通信装置が各電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂに対向した通信装置と通信することができる。このとき、通信装置は電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂの設置間隔とほぼ同じサイズまたは電磁波出力インタフェース３６ａ，３６ｂの設置間隔よりも小さいサイズであることが望ましい。言い換えれば、通信装置のサイズに合わせて、電磁波伝搬空間に伝搬させる電磁波の波長を選択してもよい。
【実施例４】
【０１２９】
本実施例４による電磁波伝搬媒体について図１６〜図１９を用いて説明する。図１６〜図１９は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。【０１３０】
本実施例４による電磁波伝搬媒体は、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面の形状を調整して、定在波の影響を低減している。本実施例４では、電磁波を反射する第１端面を、段差をつけて２つに分割した形状について説明する。【０１３１】
図１６（ａ）に、実施例４による第１の電磁波伝搬媒体４１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【０１３２】
電磁波伝搬媒体４１Ａは、メッシュ状の第１導体層４２Ｍと平板状の第２導体層４３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースが第１導体層４２Ｍに設けられている。また、電磁波伝搬媒体４１Ａは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【０１３３】
さらに、電磁波伝搬媒体４１Ａは、電磁波入力インタフェースからの距離が異なる２つの面（第１端面４７ｂｖ１，４７ｂｖ２）を有しており、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面４７ｂｖが、短辺が延在する方向に段差が生じるように２つの面（第１端面４７ｂｖ１，４７ｂｖ２）に分割されている。電磁波伝搬媒体４１Ａの長辺に沿った一方の第２側面４８の長さが、他方の第２側面４８の長さよりも短く形成されている。【０１３４】
電磁波伝搬媒体４１Ａでは、第１端面４７ｂｖ１および第１端面４７ｂｖ２はそれぞれ短絡している。また、第１端面４７ｂｖ１と第１端面４７ｂｖ２とには、電磁波伝搬媒体４１Ａの長辺が延在する方向の距離でλ／４＋ｎ・λ／２（（１、２、・・・、ｍ−１）・λ／（２・ｍ）＋ｎ・λ／２；ｍ＝２）の差がついている。位相で表現すると、π／２＋ｎ・π（（１、２、・・・、ｍ−１）・π／ｍ＋ｎ・π；ｍ＝２）の差がついている。πは円周率である。そして、第１端面４７ｂｖ１および第１端面４７ｂｖ２に向かってそれぞれ伝搬する電磁波は、第１端面４７ｂｖ１および第１端面４７ｂｖ２でそれぞれ反射する電磁波と重なり合い、定在波Ｓ１ａおよび定在波Ｓ１ｂを発生させる。第１端面４７ｂｖ１と第１端面４７ｂｖ２との距離は伝搬する電磁波に対して９０度の位相差がついているので、定在波Ｓ１ａと定在波Ｓ１ｂとにも位相差の９０度がつく。そのため、定在波Ｓ１ａと定在波Ｓ１ｂとは互いの腹と節とが同じ位置に出現して打ち消しあう。従って、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１３５】
図１６（ｂ）に、実施例４による第２の電磁波伝搬媒体４１Ｂの要部を拡大した斜視図を示す。【０１３６】
電磁波伝搬媒体４１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体４１Ａにおいて、第１端面４７ｂｖ１および第１端面７ｂｖ２をそれぞれ開放したものである。第１端面４７ｂｖ１と第１端面４７ｂｖ２とには、電磁波伝搬媒体４１Ｂの長辺が延在する方向の距離でλ／４＋ｎ・λ／２の差がついている。そのため、第１端面４７ｂｖ１および第１端面４７ｂｖ２でそれぞれ電磁波が反射することにより定在波Ｓ２ａおよび定在波Ｓ２ｂが発生し、定在波Ｓ２ａと定在波Ｓ２ｂとは９０度の位相差がついているため、互いの腹と節とを打ち消しあう。従って、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１３７】
図１７（ａ）に、実施例４による第３の電磁波伝搬媒体４１Ｃの要部を拡大した斜視図を示す。【０１３８】
電磁波伝搬媒体４１Ｃは、電磁波入力インタフェースからの距離が異なる２つの面（第１端面４７ｂｈ１，４７ｂｈ２）を有しており、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面４７ｂｈが、長辺が延在する方向に段差が生じるように２つの面（第１端面４７ｂｈ１，４７ｂｈ２）に分割されている。言い換えると、電磁波伝搬媒体４１Ａの長辺に沿った第１導体層４２Ｍの長さが、第２導体層４３の長さよりも短く形成されている。【０１３９】
電磁波伝搬媒体４１Ｃでは、第１端面４７ｂｈ１および第１端面４７ｂｈ２はそれぞれ短絡している。また、第１端面４７ｂｈ１と第１端面４７ｂｈ２とには、電磁波伝搬媒体４１Ｃの長辺が延在する方向の距離でλ／４＋ｎ・λ／２の差がついている。これにより、電磁波伝搬媒体４１Ａと同様に、定在波Ｓ１ａと定在波Ｓ１ｂとは互いの腹と節とが同じ位置に出現して打ち消しあい、電磁波伝搬での定在波の影響を低減することができる。【０１４０】
図１７（ｂ）に、実施例４による第４の電磁波伝搬媒体４１Ｄの要部を拡大した斜視図を示す。【０１４１】
電磁波伝搬媒体４１Ｄは、前述の電磁波伝搬媒体４１Ｃにおいて、第１端面４７ｂｈ１および第１端面４７ｂｈ２をそれぞれ開放したものである。これにより、電磁波伝搬媒体４１Ｂと同様に、定在波Ｓ２ａと定在波Ｓ２ｂとは互いの腹と節とが同じ位置に出現して打ち消しあい、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１４２】
図１８（ａ）および（ｂ）に、それぞれ実施例４による第５の電磁波伝搬媒体４１Ｅおよび第６の電磁波伝搬媒体４１Ｆの要部を拡大した斜視図を示す。【０１４３】
電磁波伝搬媒体４１Ｅは、前述の電磁波伝搬媒体４１Ａを構成するメッシュ状の第１導体層４２Ｍに代えて平板状の第１導体層４２Ｐが形成されており、第１導体層４２Ｐには、複数の電磁波出力インタフェース４６ａが設置されている。同様に、電磁波伝搬媒体４１Ｆは、前述の電磁波伝搬媒体４１Ｂを構成するメッシュ状の第１導体層４２Ｍに代えて平板状の第１導体層４２Ｐが形成されており、第１導体層４２Ｐには、複数の電磁波出力インタフェース４６ａが設置されている。複数の電磁波出力インタフェース４６ａは、例えば第１導体層４２Ｐに開けたスロットである。【０１４４】
電磁波伝搬媒体４１Ｅ，４１Ｆの構成においても、定在波の影響が低減されるので、電磁波出力インタフェース４６ａは電磁波伝搬媒体４１Ｅ，４１Ｆのどの位置に設置されてもよい。【０１４５】
図１９（ａ）および（ｂ）に、それぞれ実施例４による第７の電磁波伝搬媒体４１Ｇおよび第８の電磁波伝搬媒体４１Ｈの要部を拡大した斜視図を示す。【０１４６】
電磁波伝搬媒体４１Ｇは、前述の電磁波伝搬媒体４１Ｃを構成するメッシュ状の第１導体層４２Ｍに代えて平板状の第１導体層４２Ｐが形成されており、第１導体層４２Ｐには、複数の電磁波出力インタフェース４６ａが設置されている。同様に、電磁波伝搬媒体４１Ｈは、前述の電磁波伝搬媒体４１Ｄを構成するメッシュ状の第１導体層４２Ｍに代えて平板状の第１導体層４２Ｐが形成されており、第１導体層４２Ｐには、複数の電磁波出力インタフェース４６ａが設置されている。複数の電磁波出力インタフェース４６ａは、例えば第１導体層４２Ｐに開けたスロットである。【０１４７】
電磁波伝搬媒体４１Ｇ，４１Ｈの構成においても、定在波の影響が低減されるので、電磁波出力インタフェース４６ａは電磁波伝搬媒体４１Ｇ，４１Ｈのどの位置に設置されてもよい。
【実施例５】
【０１４８】
本実施例５による電磁波伝搬媒体について図２０〜図２２を用いて説明する。図２０〜図２２は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。【０１４９】
本実施例５による電磁波伝搬媒体は、前述した実施例４と同様に、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面の形状を調整して、定在波の影響を低減している。本実施例５では、電磁波を反射する第１端面を、段差をつけてｍ（ｍ≧３）個に分割した形状について説明する。【０１５０】
図２０（ａ）に、実施例５による第１の電磁波伝搬媒体５１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【０１５１】
電磁波伝搬媒体５１Ａは、メッシュ状の第１導体層５２Ｍと平板状の第２導体層５３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースが第１導体層５２Ｍに設けられている。また、電磁波伝搬媒体５１Ａは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【０１５２】
さらに、電磁波伝搬媒体５１Ａは、電磁波入力インタフェースからの距離が異なる３つの面（第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３）を有しており、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面５７ｂｖが、短辺が延在する方向に段差が生じるように３つの面（第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３）に分割されている。電磁波伝搬媒体５１Ａの長辺に沿った一方の第２側面５８の長さが、他方の第２側面５８の長さよりも短く形成されている。【０１５３】
電磁波伝搬媒体５１Ａでは、第１端面５７ｂｖ１、第１端面５７ｂｖ２、および第１端面５７ｂｖ３はそれぞれ短絡している。また、第１端面５７ｂｖ１と第１端面５７ｂｖ２、および第１端面５７ｂｖ２と第１端面５７ｂｖ３とには、それぞれ電磁波伝搬媒体５１Ａの長辺が延在する方向の距離でλ／６＋ｎ・λ／２（（１、２、・・・、ｍ−１）・λ／（２・ｍ）＋ｎ・λ／２；ｍ＝３）の差がついている。位相で表現すると、π／３＋ｎ・π（（１、２、・・・、ｍ−１）・π／ｍ＋ｎ・π；ｍ＝３）の差がついている。そして、第１端面５７ｂｖ１、第１端面５７ｂｖ２、および第１端面５７ｂｖ３でそれぞれ発生する定在波は６０度の位相差を持つため、前述の電磁波伝搬媒体４１Ａと同様に、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあい、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１５４】
このように、１つ第１端面５７ｂｖは２つの面で形成するだけではなく、３つ以上の面で形成しても効果が得られる。また、第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３は短絡ではなく開放であっても同様の効果が得られる。【０１５５】
図２０（ｂ）に、実施例５による第２の電磁波伝搬媒体５１Ｂの要部を拡大した斜視図を示す。【０１５６】
電磁波伝搬媒体５１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体５１Ａを構成する第１端面５７ｂｖの分割する面の数を増やした場合の構成であり、第１端面５７ｂｖｃが、長辺が延在する方向にｎ・λ／２の長さにわたって、短辺が延在する方向に斜めに形成されている。【０１５７】
電磁波伝搬媒体５１Ｂでは、第１端面５７ｂｖｃは短絡している。前述の電磁波伝搬媒体５１Ａを構成する第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３の面の数を増やしていった場合と同等であり、定在波の影響を低減することができる。また、第１端面５７ｂｖｃは、開放であっても同様の効果が得られる。【０１５８】
図２１（ａ）に、実施例５による第３の電磁波伝搬媒体５１Ｃの要部を拡大した斜視図を示す。【０１５９】
電磁波伝搬媒体５１Ｃは、電磁波入力インタフェースからの距離が異なる３つの面（第１端面５７ｂｈ１，５７ｂｈ２、５７ｂｈ３）を有しており、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面５７ｂｈが、長辺が延在する方向に段差が生じるように３つの面（第１端面５７ｂｈ１，５７ｂｈ２、５７ｂｈ３）に分割されている。言い換えると、電磁波伝搬媒体５１Ｃの長辺に沿った第１導体層５２Ｍの長さが、第２導体層５３の長さよりも短く形成されている。【０１６０】
電磁波伝搬媒体５１Ｃでは、第１端面５７ｂｈ１、第１端面５７ｂｈ２、および第１端面５７ｂｈ３はそれぞれ短絡している。また、第１端面５７ｂｈ１と第１端面５７ｂｈ２、および第１端面５７ｂｈ２と第１端面５７ｂｈ３とには、それぞれ電磁波伝搬媒体５１Ｅの長辺が延在する方向の距離でλ／６＋ｎ・λ／２（（１、２、・・・、ｍ−１）・λ／（２・ｍ）＋ｎ・λ／２；ｍ＝３）の差がついている。位相で表現すると、π／３＋ｎ・π（（１、２、・・・、ｍ−１）・π／ｍ＋ｎ・π；ｍ＝３）の差がついている。そして、第１端面５７ｂｈ１、第１端面５７ｂｈ２、および第１端面５７ｂｈ３でそれぞれ発生する定在波は６０度の位相差を持つため、前述の電磁波伝搬媒体４１Ｇと同様に、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあい、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１６１】
第１端面５７ｂｈ１、第１端面５７ｂｈ２、および第１端面５７ｂｈ３は短絡ではなく開放であっても同様の効果が得られる。【０１６２】
図２１（ｂ）に、実施例５による第４の電磁波伝搬媒体５１Ｄの要部を拡大した斜視図を示す。【０１６３】
電磁波伝搬媒体５１Ｄは、前述の電磁波伝搬媒体５１Ｃを構成する第１端面５７ｂｈの分割する面の数を増やした場合の構成であり、第１端面５７ｂｈｃが、長辺が延在する方向にｎ・λ／２の長さにわたって、長辺が延在する方向に斜めに形成されている。【０１６４】
電磁波伝搬媒体５１Ｄでは、第１端面５７ｂｈｃは短絡している。前述の電磁波伝搬媒体５１Ｃを構成する第１端面５７ｂｈ１，５７ｂｈ２，５７ｂｈ３の面の数を増やした場合と同等であり、定在波の影響を低減することができる。また、第１端面５７ｂｈｃは開放であっても同様の効果が得られる。【０１６５】
図２２（ａ）に、実施例５による第５の電磁波伝搬媒体５１Ｅの要部を拡大した斜視図を示す。【０１６６】
電磁波伝搬媒体５１Ｅは、電磁波入力インタフェースからの距離が異なる複数の面（第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３）を有しており、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面５７ｂｖが、長辺が延在する方向に段差が生じるように複数の面（第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３）に分割されている。すなわち、電磁波伝搬媒体５１Ｅは、前述の電磁波伝搬媒体５１Ａの第１端面５７ｂｖを構成する３つの第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３を繰り返した第１端面５７ｂｖを有している。これにより、前述の電磁波伝搬媒体４１Ａと同様に、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあい、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１６７】
また、第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３は短絡であっても開放であっても同様の効果が得られる。なお、第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３の短辺が延在する方向に沿った幅はλ／４以上であることが好ましい。【０１６８】
図２２（ｂ）に、実施例５による第６の電磁波伝搬媒体５１Ｆの要部を拡大した斜視図を示す。【０１６９】
電磁波伝搬媒体５１Ｆは、前述の電磁波伝搬媒体５１Ｅを構成する第１端面５７ｂｖの分割する面を増やした場合の構成であり、第１端面５７ｂｖｃが、長辺が延在する方向にｎ・λ／２の長さにわたって、短辺が延在する方向に斜めに形成されて、２つの面（第１端面５７ｂｖｃ１，５７ｂｖｃ２）を有している。これにより、前述の電磁波伝搬媒体５１Ｅと同様に、定在波の影響を低減することができる。【０１７０】
また、第１端面５７ｂｖｃ１，５７ｂｖｃ２は短絡であっても開放であっても同様の効果が得られる。なお、第１端面５７ｂｖｃ１，５７ｂｖｃ２の短辺が延在する方向に沿った幅はλ／４以上であることが好ましい。【０１７１】
また、前述の電磁波伝搬媒体５１Ｃの第１端面５７ｂｈを構成する３つの第１端面５７ｂｈ１，５７ｂｈ２，５７ｂｈ３を繰り返した第１端面５７ｂｈ、または前述の電磁波伝搬媒体５１Ｄの第１端面５７ｂｈｃを複数有する電磁波伝搬媒体を構成することもできる。【０１７２】
なお、前述の電磁波伝搬媒体５１Ａ〜５１Ｆでは、メッシュ状の第１導体膜５２Ｍを形成したが、メッシュ状の第１導体層５２Ｍに代えて平板状の第１導体層を形成し、第１導体層に複数の電磁波出力インタフェースを設置してもよく、同様に、定在波の影響を低減することができる。また、この場合、定在波の影響が低減されているので、電磁波出力インタフェースは電磁波伝搬媒体のどの位置に設置されてもよい。
【実施例６】
【０１７３】
本実施例６による電磁波伝搬媒体について図２３〜図２５を用いて説明する。図２３〜図２５は、電磁波伝搬媒体の要部を拡大して示す斜視図である。【０１７４】
本実施例６による電磁波伝搬媒体は、前述した実施例４，５と同様に、電磁波の進行方向において電磁波を反射する、第１端面の形状を調整して、定在波の影響を低減している。本実施例６では、電磁波を反射する第１端面を、段差をつけずにｍ（ｍ≧２）個に分割した形状について説明する。【０１７５】
図２３（ａ）に、実施例６による第１の電磁波伝搬媒体６１Ａの要部を拡大した斜視図を示す。【０１７６】
電磁波伝搬媒体６１Ａは、メッシュ状の第１導体層６２Ｍと平板状の第２導体層６３とにより平面状の電磁波伝搬空間の上下を挟む構造を有し、少なくとも１つの電磁波入力インタフェースが第１導体層６２Ｍに設けられている。また、電磁波伝搬媒体６１Ａは、伝搬する電磁波の進行方向（第１方向）に長辺を有し、その電磁波の進行方向と直交する方向（第２方向）に短辺を有する帯状である。【０１７７】
さらに、電磁波伝搬媒体６１Ａは、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面６７ｂｖが、短辺が延在する方向のほぼ真ん中で２つに分割されており、一方を短絡した面、他方を開放した面の２つの面（６７ｂｖ１，６７ｂｖ２）によって構成されている。すなわち、電磁波伝搬媒体６１Ａの長辺に沿った一方の第２側面６８側の第１端面６７ｂのほぼ半分（第１端面６７ｂｖ１）には、導体層が形成されており、この導体層を介して第１導体層６２Ｍと第２導体層６３とが繋がっている。これに対して、磁波伝搬媒体６１Ａの長辺に沿った他方の第２側面６８側の第１端面６７ｂのほぼ半分（第１端面６７ｂｖ２）には、導体層が形成されていない。第１端面６７ｂｖ１と第１端面６７ｂｖ２とには、位相で表現すると、π／２＋ｎ・π（（１、２、・・・、ｍ−１）・π／ｍ＋ｎ・π；ｍ＝２）の差がついていることになる。２つの第２端面６８，６８は短絡または開放のいずれでもよい。【０１７８】
電磁波伝搬媒体６１Ａでは、一方の第１端面６７ｂｖ１で発生する定在波Ｓ１と他方の第１端面６７ｂｖ２で発生する定在波Ｓ２とは９０度の位相差を持つため、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあい、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１７９】
図２３（ｂ）に、実施例６による第２の電磁波伝搬媒体６１Ｂの要部を拡大した斜視図を示す。【０１８０】
電磁波伝搬媒体６１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体６１Ａと同様に、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面６７ｂｖを短絡した面と開放した面の２つの面（６７ｂｈ１，６７ｂｈ２）により構成しているが、分割の方向が異なる。すなわち、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面６７ｂｈが、電磁波伝搬空間の厚さ方向のほぼ真ん中で２つに分割されており、第２導体層６３側の一方の第１端面６７ｂｈ１には、導体層が形成されており、第１導体層６２Ｍ側の第１端面６７ｂｈ２には、導体層ＭＬが形成されていない。第１端面６７ｂｈ１と第１端面６７ｂｈ２とには、位相で表現すると、π／２＋ｎ・π（（１、２、・・・、ｍ−１）・π／ｍ＋ｎ・π；ｍ＝２）の差がついていることになる。【０１８１】
電磁波伝搬媒体６１Ｂは、前述の電磁波伝搬媒体６１Ａと同様に、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあうため、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。【０１８２】
図２４（ａ）および（ｂ）に、それぞれ実施例６による第３の電磁波伝搬媒体６１Ｃおよび第４の電磁波伝搬媒体６１Ｄの要部を拡大した斜視図を示す。【０１８３】
電磁波伝搬媒体６１Ｃは、前述の電磁波伝搬媒体６１Ａと同様に、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面６７ｂｖが、短辺が延在する方向のほぼ真ん中で２つに分割されており、一方を短絡した面、他方を開放した面の２つの面（６７ｂｖ１，６７ｂｖ２）によって構成されている。前述の電磁波伝搬媒体６１Ａを構成するメッシュ状の第１導体層６２Ｍに代えて平板状の第１導体層６２Ｐが形成されており、第１導体層６２Ｐには、複数の電磁波出力インタフェース６６ａが設置されている。【０１８４】
電磁波伝搬媒体６１Ｄは、前述の電磁波伝搬媒体６１Ｂと同様に、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面６７ｂｈが、電磁波伝搬空間の厚さ方向のほぼ真ん中で２つに分割されており、一方を短絡した面、他方を開放した面の２つの面（６ｂｈ１，６７ｂｈ２）によって構成されている。前述の電磁波伝搬媒体６１Ｂを構成するメッシュ状の第１導体層６２Ｍに代えて平板状の第１導体層６２Ｐが形成されており、第１導体層６２Ｐには、複数の電磁波出力インタフェース６６ａが設置されている。【０１８５】
複数の電磁波出力インタフェース６６ａは、例えば第１導体層６２Ｐに開けたスロットである。電磁波伝搬媒体６１Ｃ，６１Ｄの構成では、定在波の影響が低減されるので、電磁波出力インタフェース６６ａは電磁波伝搬媒体６１Ｃ，６１Ｄのどの位置に設置されてもよい。【０１８６】
図２５に、実施例６による第５の電磁波伝搬媒体６１Ｅの要部を拡大した斜視図を示す。【０１８７】
電磁波伝搬媒体６１Ｅは、電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面６７ｂｖが、短辺が延在する方向に４つに分割されており、短絡した面（第１端面６７ｂｖ１）と、開放した面（第１端面６７ｂｖ２）とが交互に配置されている。電磁波伝搬媒体６１Ｅでは、前述の電磁波伝搬媒体６１Ａと同様に、第１端面６７ｂｖ１で発生する定在波Ｓ１と、第１端面６７ｂｖ２で発生する定在波Ｓ２とは９０度の位相差を持つため、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあい、電磁波伝搬媒体６１Ｅ内での定在波の影響を低減することができる。【０１８８】
なお、第１端面６７ｂｖ１，６７ｂｖ２の短辺が延在する方向に沿った幅はλ／４以上であることが好ましい。また、電磁波伝搬媒体６１Ｅの構成では、定在波の影響が低減されるので、電磁波出力インタフェースは電磁波伝搬媒体６１Ｅのどの位置に設置されてもよい。【０１８９】
また、前述の電磁波伝搬媒体６１Ｂ〜６１Ｄにおいても、電磁波伝搬媒体６１Ｅと同様に、第１端面６７ｂｖ，６７ｂｈを複数に分割してもよく、定在波の腹と節とを互いに打ち消しあい、電磁波伝搬空間での定在波の影響を低減することができる。
【実施例７】
【０１９０】
前述した実施例４、実施例５、および実施例６では、電磁波の進行方向において電磁波を反射する第１端面の形状を調整して、定在波の影響を低減することのできる電磁波伝搬媒体４１Ａ〜４１Ｈ，５１Ａ〜５１Ｆ，６１Ａ〜６１Ｅのそれぞれの構造および効果について説明した。【０１９１】
本実施例７では、電磁波伝搬媒体４１Ａ〜４１Ｈ，５１Ａ〜５１Ｆ，６１Ａ〜６１Ｅにそれぞれ他の形態を組み合わせた変形例について説明する。
（１）電磁波の進行方向において電磁波を反射する一方の第１端面を短辺が延在する方向に沿って複数（例えば２つまたは４つ）に分割して、短絡した面と開放した面とを交互に配置した電磁波伝搬媒体６１Ａ〜６１Ｅに、長辺が延在する方向の距離に差を付けた面を形成する電磁波伝搬媒体４１Ａ〜４１Ｈ，５１Ａ〜５１Ｆを組み合わせてもよい。
（２）また、複数の電磁波伝搬媒体で構成された電磁波伝搬媒体の複合体でも構わない。例えば電磁波伝搬媒体４１Ａの第１端面４７ｂｖ１および第１端面４７ｂｖ２をそれぞれ１つずつの電磁波伝搬媒体で構成し、この２つの電磁波伝搬媒体を組み合わせて構成してもよい。また、電磁波伝搬媒体５１Ａの第１端面５７ｂｖ１，５７ｂｖ２，５７ｂｖ３についても同様に３つの電磁波伝搬媒体の組み合わせで構成してもよい。また、電磁波伝搬媒体６１Ａの第１端面６１ｂｖ１，６１ｂｖ２を２つの電磁波伝搬媒体の組み合わせで構成してもよい。
（３）また、前述した実施例４，５，６は定在波の影響を低減する構成であるが、長辺が延在する方向の低減する定在波と短辺が延在する方向の定在波とを活用し、前述した実施例１と組み合わせて実施することも可能である。一例として、電磁波伝搬媒体６１Ｃの構成に電磁波伝搬媒体１Ｅの構成を組み合わせた電磁波伝搬媒体について説明する。電磁波伝搬媒体６１Ｃに１つの電磁波入力インタフェースと複数の電磁波出力インタフェースを設け、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある電磁波出力インタフェースほど、一方の第２端面からλ／４＋ｎ・λ／２の距離に近づけて設置するとよい。【０１９２】
このような構成にすることにより、電磁波伝搬媒体の長辺が延在する方向の定在波の影響を低減しつつ、短辺が延在する方向の定在波を活用し、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある電磁波出力インタフェースにも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体を実現することができる。
（４）また、前述した実施例４，５，６に、前述した実施例２を組み合わせることも可能である。電磁波伝搬媒体４１Ａ〜４１Ｈ，５１Ａ〜５１Ｆ，６１Ａ〜６１Ｅの構成に対して、電磁波入力インタフェースを設け、第１導体層を導体メッシュとし、電磁波入力インタフェースから遠い場所ほど、第１導体層の導体メッシュを疎にする。または、開口部に導体メッシュを有する電磁波出力インタフェース（スロット）を形成し、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある電磁波出力インタフェースほど導体メッシュを疎にする。【０１９３】
このような構成にすることにより、電磁波伝搬空間の定在波の影響を低減しつつ、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある電磁波出力インタフェースにも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体を実現することができる。
（５）また、前述した実施例４，５，６に、前述した実施例３を組み合わせることも可能である。電磁波伝搬媒体４１Ａ〜４１Ｈ，５１Ａ〜５１Ｆ，６１Ａ〜６１Ｅの構成に対して、電磁波入力インタフェースを設け、第１導体層の表面（電磁波伝搬空間と接する面と反対側の面）と第２導体層の裏面（電磁波伝搬空間と接する面）との距離を、電磁波入力インタフェースから遠い場所ほど短くするとよい。
（６）また、前述した実施例４，５，６に、実施例１、実施例２、および実施例３を複数組み合わせることにより、定在波の影響を低減しつつ、電磁波入力インタフェースから遠い位置にある電磁波出力インタフェースにも電力が届きやすい電磁波伝搬媒体を実現することができる。【０１９４】
このように、本実施例７に係る電磁波伝搬媒体の構成を適用すれば、電磁波伝搬媒体の端面を調整することで、定在波の影響を低減する電磁波伝搬媒体が実現することができる。これにより、電磁波出力インタフェースの設置場所の制約が緩和される。【０１９５】
また、実施例４，５，６，７の構成に通信装置を設置し、通信装置間で通信することができる。このとき、電磁波伝搬媒体内の定在波の影響は低減されているので、通信装置の設置間隔は通信装置の都合、例えばサイズなどに合わせて設定することができる。【０１９６】
以上、本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。
【産業上の利用可能性】
【０１９７】
本発明は、信号伝達システム等に用いる電磁波を伝搬する電磁波伝搬媒体に適用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【国際調査報告】
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