(57)【要約】  ラミニン、または、ヘテロ３量体を形成しているラミニンフラグメントのα鎖のＮ末端、α鎖のＣ末端、β鎖のＮ末端およびγ鎖のＮ末端の少なくとも１箇所に細胞増殖制御分子が結合していることを特徴とする改変ラミニン、当該改変ラミニンの存在下で細胞を培養する培養方法、当該改変ラミニンの存在下でｉＰＳ細胞を樹立する方法、および当該改変ラミニンをコーティングした培養基材を提供する。本発明の改変ラミニン用いて、ゼノフリー環境下でヒト幹細胞を培養することにより、再生医療への応用が可能な安全性の高いヒト幹細胞を提供することができる。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラミニン、または、ヘテロ３量体を形成しているラミニンフラグメントのα鎖のＮ末端、α鎖のＣ末端、β鎖のＮ末端およびγ鎖のＮ末端の少なくとも１箇所に細胞増殖制御分子が結合していることを特徴とする改変ラミニン。
【請求項２】
細胞増殖制御分子が、細胞接着分子である請求項１に記載の改変ラミニン。
【請求項３】
細胞増殖制御分子が、増殖因子結合分子である請求項１に記載の改変ラミニン。
【請求項４】
ラミニンフラグメントが、インテグリン結合活性を有していることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の改変ラミニン。
【請求項５】
ラミニンフラグメントが、ラミニンＥ８フラグメントである請求項４に記載の改変ラミニン。
【請求項６】
ラミニンが、α１〜α５から選択される１種のα鎖、β１〜β３から選択される１種のβ鎖、γ１〜γ３から選択される１種のγ鎖からなることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の改変ラミニン。
【請求項７】
ラミニンが、ラミニンα５β１γ１またはラミニンα３β３γ２である請求項６に記載の改変ラミニン。
【請求項８】
細胞接着分子が、以下の（ａ）〜（ｅ）から選択される少なくとも１種以上であることを特徴とする請求項２に記載の改変ヒトラミニン。
（ａ）インテグリンと結合する細胞接着分子
（ｂ）膜結合型プロテオグリカンと結合する細胞接着分子
（ｃ）ジスコイジンドメイン受容体と結合する細胞接着分子
（ｄ）ジストログリカンと結合する細胞接着分子
（ｅ）細胞表面の糖鎖と結合する細胞接着分子
【請求項９】
細胞接着分子が、以下の（ａ）〜（ｋ）から選択される少なくとも１種以上であることを特徴とする請求項２に記載の改変ヒトラミニン。
（ａ）フィブロネクチンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｂ）コラーゲンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｃ）ビトロネクチンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｄ）ネフロネクチンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｅ）オステオポンティンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｆ）ＭＡＥＧまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｇ）テネイシンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｈ）ＳＶＥＰ１またはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｉ）ＴＧＦ−β１ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｊ）ＴＧＦ−β３ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｋ）ラミニンα鎖の球状ドメイン４および／または５
【請求項１０】
増殖因子結合分子が、以下の（ａ）〜（ｆ）から選択される少なくとも１種以上であることを特徴とする請求項３に記載の改変ヒトラミニン。
（ａ）パールカンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｂ）アグリンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｃ）ＸＶＩＩＩ型コラーゲンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｄ）シンデカンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｅ）グリピカンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｆ）ｌａｔｅｎｔ ＴＧＦ−β ｂｉｎｄｉｎｇ ｐｒｏｔｅｉｎまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
【請求項１１】
ヒト由来である請求項１〜１０のいずれかに記載の改変ラミニン。
【請求項１２】
哺乳動物細胞の培養方法であって、請求項１〜１１のいずれかに記載の改変ヒトラミニンの存在下で培養することを特徴とする培養方法。
【請求項１３】
哺乳動物細胞が、ＥＳ細胞、ｉＰＳ細胞または体性幹細胞である請求項１２に記載の培養方法。
【請求項１４】
フィーダー細胞を用いないことを特徴とする請求項１２または１３に記載の培養方法。
【請求項１５】
請求項１〜１１のいずれかに記載の改変ヒトラミニンがコーティングされていることを特徴とする培養基材。
【請求項１６】
改変ヒトラミニンが０．０３〜２５μｇ／ｃｍ２の濃度でコーティングされていることを特徴とする請求項１５に記載の培養基材。
【請求項１７】
請求項１〜１１のいずれかに記載の改変ラミニンの存在下で、核初期化物質を体細胞に接触させる工程を含むことを特徴とするｉＰＳ細胞の樹立方法。
【請求項１８】
前記核初期化物質は、Ｏｃｔファミリー、Ｓｏｘファミリー、Ｋｌｆファミリー、ＬｉｎファミリーおよびＧｌｉｓファミリー並びにそれらをコードする核酸からなる群より選択される１種類以上の物質を含むことを特徴とする請求項１７に記載のｉＰＳ細胞の樹立方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、改変ヒトラミニンおよびその利用に関するものであり、詳細には、ラミニンまたはそのフラグメントに細胞増殖制御分子が結合した改変ヒトラミニン、当該改変ヒトラミニンを用いる細胞培養方法およびｉＰＳ細胞の樹立方法、並びに当該改変ヒトラミニンをコーティングした培養基材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
幹細胞、特にＥＳ細胞やｉＰＳ細胞などの多能性幹細胞は、その再生医療への応用が世界的に注目されている。しかし、多分化能を保持したまま幹細胞を培養、維持するためには、通常、細胞は、フィーダー細胞として、放射線や抗生物質で処理して細胞分裂を停止させたマウス胎仔由来の線維芽細胞（ＭＥＦ）の共存下で培養される。ＭＥＦとしては、通常ＳＴＯ細胞等がよく使われるが、ｉＰＳ細胞の誘導には、ＳＮＬ細胞（McMahon, A. P. & Bradley, A. Cell 62, 1073-1085 (1990)）等がよく使われている。しかしながら、幹細胞を臨床応用する段階では、これらフィーダー細胞の使用が大きな制約となっている。この問題を解決するために、これまでにフィーダー細胞に代えて様々な細胞接着分子が幹細胞の細胞外基質として試みられており、中でも基底膜成分を過剰産生するマウスＥＨＳ腫瘍から調製した粗抽出物（マトリゲルという商品名で市販されている）が、最も多分化能維持の活性が高いと報告されている。しかし、マトリゲルはラミニン、ＩＶ型コラーゲン等の基底膜成分を豊富に含むことが知られているものの、その組成は完全には解明されておらず、またマウス由来であるため、再生医療でのヒト幹細胞の培養に適したものではない。【０００３】
ヒト幹細胞を再生医療に応用するためには、フィーダー細胞を使用しないフィーダーフリー条件と、培養系から異種由来の成分を排除するゼノフリー（Ｘｅｎｏ−Ｆｒｅｅ）条件を満たす培養環境が望ましい。そこで、ヒト由来の細胞外基質として、ヒトビトロネクチンやヒトフィブロネクチンの使用が試みられているが、これらはマトリゲルに比べてヒト幹細胞の未分化維持効果や接着効率が劣り、品質、材料源確保、安全性等の面で問題が生じる。このように、再生医療に応用するためのヒト幹細胞の維持培養に適した細胞外基質の開発は進んでいないのが現状であり、化学的組成が均一なヒト由来の細胞外基質を用いる新たなヒト幹細胞培養技術の開発が強く求められている。【０００４】
ラミニンは基底膜の主要な細胞接着分子であり、α鎖、β鎖およびγ鎖の３本のサブユニット鎖からなるヘテロ３量体で、分子量８０万Ｄａの巨大な糖タンパク質である。３本のサブユニット鎖がＣ末端側で会合してコイルドコイル構造を作りジスルフィド結合によって安定化したヘテロ３量体分子を形成している。本発明者らは、ヒトラミニン（特に、α３β３γ２からなるラミニン３３２およびα５β１γ１からなるラミニン５１１）の組換えタンパク質が、ヒトＥＳ細胞の多分化能維持に有効であることを報告している（非特許文献１参照）。しかし、ヒト幹細胞の表面にはラミニン受容体以外の接着受容体（細胞表面にあって細胞外基質への細胞の接着を媒介する膜結合分子）も発現しており、ラミニン分子単独ではこれらの接着受容体を有効活用できない。そこで、より天然に近い接着活性を有し、フィーダーフリー条件下でヒト幹細胞を培養可能な新たなヒト由来の細胞外基質の開発が切望されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Miyazaki T, Futaki S, Hasegawa K, Kawasaki M, Sanzen N, Hayashi M, Kawase E, Sekiguchi K, Nakatsuji N, Suemori H. Recombinant human laminin isoforms can support the undifferentiated growth of human embryonic stem cells. Biochem. Biophys. Res. Commun. 375:27-35, 2008.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、フィーダーフリーの培養環境で、多分化能を保持したまま幹細胞を維持培養可能な培養基材、当該培養基材を用いる細胞培養方法およびｉＰＳ細胞樹立方法、並びに当該細胞外基質がコーティングされた培養基材を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記課題を解決するために、以下の発明を包含する。
［１］ラミニン、または、ヘテロ３量体を形成しているラミニンフラグメントのα鎖のＮ末端、α鎖のＣ末端、β鎖のＮ末端およびγ鎖のＮ末端の少なくとも１箇所に細胞増殖制御分子が結合していることを特徴とする改変ラミニン。
［２］細胞増殖制御分子が、細胞接着分子である前記［１］に記載の改変ラミニン。
［３］細胞増殖制御分子が、増殖因子結合分子である前記［１］に記載の改変ラミニン。
［４］ラミニンフラグメントが、インテグリン結合活性を有していることを特徴とする前記［１］〜［３］のいずれかに記載の改変ラミニン。
［５］ラミニンフラグメントが、ラミニンＥ８フラグメントである前記［４］に記載の改変ラミニン。
［６］ラミニンが、α１〜α５から選択される１種のα鎖、β１〜β３から選択される１種のβ鎖、γ１〜γ３から選択される１種のγ鎖からなることを特徴とする前記［１］〜［５］のいずれかに記載の改変ラミニン。
［７］ラミニンが、ラミニンα５β１γ１またはラミニンα３β３γ２である前記［６］に記載の改変ラミニン。
［８］細胞接着分子が、以下の（ａ）〜（ｅ）から選択される少なくとも１種以上であることを特徴とする前記［２］に記載の改変ヒトラミニン。
（ａ）インテグリンと結合する細胞接着分子
（ｂ）膜結合型プロテオグリカンと結合する細胞接着分子
（ｃ）ジスコイジンドメイン受容体と結合する細胞接着分子
（ｄ）ジストログリカンと結合する細胞接着分子
（ｅ）細胞表面の糖鎖と結合する細胞接着分子
［９］細胞接着分子が、以下の（ａ）〜（ｋ）から選択される少なくとも１種以上であることを特徴とする前記［２］に記載の改変ヒトラミニン。
（ａ）フィブロネクチンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｂ）コラーゲンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｃ）ビトロネクチンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｄ）ネフロネクチンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｅ）オステオポンティンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｆ）ＭＡＥＧまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｇ）テネイシンまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｈ）ＳＶＥＰ１またはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｉ）ＴＧＦ−β１ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｊ）ＴＧＦ−β３ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅまたはその細胞接着活性部位を含むフラグメント
（ｋ）ラミニンα鎖の球状ドメイン４および／または５
ラミニンα鎖の球状ドメイン４および／または５
［１０］増殖因子結合分子が、以下の（ａ）〜（ｆ）から選択される少なくとも１種以上であることを特徴とする前記［３］に記載の改変ヒトラミニン。
（ａ）パールカンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｂ）アグリンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｃ）ＸＶＩＩＩ型コラーゲンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｄ）シンデカンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｅ）グリピカンまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
（ｆ）ｌａｔｅｎｔ ＴＧＦ−βｂｉｎｄｉｎｇ ｐｒｏｔｅｉｎまたはその増殖因子結合部位を含むフラグメント
［１１］ヒト由来である前記［１］〜［１０］のいずれかに記載の改変ラミニン。
［１２］哺乳動物細胞の培養方法であって、前記［１］〜［１１］のいずれかに記載の改変ヒトラミニンの存在下で培養することを特徴とする培養方法。
［１３］哺乳動物細胞が、ＥＳ細胞、ｉＰＳ細胞または体性幹細胞である前記［１２］に記載の培養方法。
［１４］フィーダー細胞を用いないことを特徴とする前記［１２］または［１３］に記載の培養方法。
［１５］前記［１］〜［１１］のいずれかに記載の改変ヒトラミニンがコーティングされていることを特徴とする培養基材。
［１６］改変ヒトラミニンが０．０３〜２５μｇ／ｃｍ２の濃度でコーティングされていることを特徴とする前記［１５］に記載の培養基材。
［１７］前記［１］〜［１１］のいずれかに記載の改変ラミニンの存在下で、核初期化物質を体細胞に接触させる工程を含むことを特徴とするｉＰＳ細胞の樹立方法。
［１８］前記核初期化物質は、Ｏｃｔファミリー、Ｓｏｘファミリー、Ｋｌｆファミリー、ＬｉｎファミリーおよびＧｌｉｓファミリー並びにそれらをコードする核酸からなる群より選択される１種類以上の物質を含むことを特徴とする前記［１７］に記載のｉＰＳ細胞の樹立方法。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、フィーダーフリーの培養環境で、多分化能を保持したまま幹細胞を維持培養可能な細胞外基質としての改変ヒトラミニン、当該改変ヒトラミニンを用いる細胞培養方法およびｉＰＳ細胞樹立方法、並びに当該改変ヒトラミニンがコーティングされた培養基材を提供することができる。ヒト由来の改変ヒトラミニンを用いて、ゼノフリーの培地でｉＰＳ細胞を樹立することやヒト幹細胞を培養することにより、再生医療への応用が可能な安全性の高いヒト幹細胞を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】ヒトラミニンα５β１γ１のＥ８フラグメントとヒトラミニンα１鎖球状ドメイン４−５番目を融合させた改変ヒトラミニン（以下「Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８」と記す）とヒトラミニンα５β１γ１のＥ８フラグメントとヒトフィブロネクチンの細胞接着部位を融合させた改変ヒトラミニン（以下、「Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８」と記す）のＳＤＳ−ＰＡＧＥ解析の結果を示す図である。
【図２】ヒトｉＰＳ細胞のＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８またはマトリゲルへの濃度依存的接着効率を比較した結果を示す図である。
【図３】Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８またはマトリゲルをコーティングした培養基材を用いてヒトｉＰＳ細胞を１代または３代継代培養した結果を示す図である。
【図４】Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の組換えヒトα５β１インテグリンまたは組換えヒトα６β１インテグリンに対する結合活性を確認した結果を示す図である。
【図５】Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８、全長ラミニン５１１またはマトリゲルをコーティングした培養基材を用いてヒトＥＳ細胞を単一分散培養した結果を示す図である。
【図６】Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８、ヒトラミニンα５β１γ１のＥ８フラグメントとヒトパールカンのドメインＩ〜IIIを融合させた改変ヒトラミニン（以下「Ｐｌｕｓ＃３ラミニンＥ８」と記す）またはヒトラミニンα５β１γ１のＥ８フラグメント、またはマトリゲルをコーティングした培養基材を用いてヒトｉＰＳ細胞を７日間培養し、生着を確認した結果を示す図である。
【図７】Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養基材を用いてヒトｉＰＳ細胞を１０代継代培養し、未分化マーカーのＯｃt３／４、ＳＳＥＡ−４およびＴＲＡ−１−６０を免疫染色した結果を示す図である。
【図８】Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８、全長ラミニン５１１またはマトリゲルをコーティングした培養基材を用いてヒトｉＰＳ細胞を単一分散培養した結果を示す図である。
【図９】ノンコートディッシュ、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートディッシュおよびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コートディッシュを用いて、成人皮膚由来線維芽細胞からヒトｉＰＳ細胞の樹立を検討した結果を示す図である。
【図１０】エピソーマルプラスミドベクターの構造を示す図であり、（Ｉ）はｐＣＥＢ−ｈＳＫ−Ｏ、（ＩＩ）はｐＣＥＢ−ｈＵＬ−Ｇである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
〔改変ヒトラミニン〕
本発明は、ラミニン、または、ヘテロ３量体を形成しているラミニンフラグメントのα鎖のＮ末端、α鎖のＣ末端、β鎖のＮ末端およびγ鎖のＮ末端の少なくとも１箇所に細胞増殖制御分子が結合していることを特徴とする改変ラミニンを提供する。
ラミニンは、α鎖、β鎖およびγ鎖の３本のサブユニット鎖からなるヘテロ３量体分子である。α鎖はα１〜α５の５種類、β鎖はβ１〜β３の３種類、γ鎖はγ１〜γ３の３種類が知られており、それらの組み合わせで少なくとも１２種類以上のアイソフォームが存在する（表１参照）。本発明の改変ラミニンを構成するラミニンは、いずれのアイソフォームであってもよい。すなわち、本発明の改変ラミニンを構成するラミニンは、α１〜α５から選択される１種のα鎖、β１〜β３から選択される１種のβ鎖、γ１〜γ３から選択される１種のγ鎖からなるものであればよい。具体的には、表１に記載の１２種類、およびこれら以外のすべてのアイソフォームを好適に用いることができる。好ましくはラミニンα３β３γ２、ラミニンα５β１γ１である。
【００１１】
【表１】
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【００１２】
ラミニンの由来は特に限定されず、各種生物由来のラミニンを用いることができる。好ましくは哺乳動物由来のラミニンである。哺乳動物としては、例えば、ヒト、マウス、ラット、ウシ、ブタ等が挙げられるが、限定されない。なかでもヒト由来のラミニンを用いることが特に好ましい。ヒトの再生医療の材料を得るためにヒト幹細胞を培養する場合には、培養系から異種由来の成分を排除するゼノフリー条件を満たす培養環境が求められることから、ヒト由来のラミニンを用いることが好ましい。
【００１３】
本発明の改変ラミニンを構成するラミニンは全長であってもよく、そのフラグメントであってもよい。すなわち、全長α鎖、全長β鎖および全長γ鎖からなる全長ラミニンであってもよく、α鎖、β鎖およびγ鎖の少なくとも１つ以上が全長より短いフラグメントからなるラミニンフラグメントであってもよい。ただし、ラミニンフラグメントはヘテロ３量体を形成していることを要する。また、ラミニンフラグメントはインテグリン結合活性を有していることが好ましい。ラミニンフラグメントがヘテロ３量体を形成していることは、ラミニンフラグメントをＳＤＳ−ＰＡＧＥに供し、バンドの数を検出すること等により確認できる（実施例１参照）。ラミニンフラグメントがインテグリン結合活性を有していることは、ＥＬＩＳＡ法等により確認することができる（実施例４参照）。
【００１４】
本発明の改変ラミニンを構成するラミニンフラグメントは、α鎖、β鎖およびγ鎖からなるヘテロ３量体を形成しているものであればよく、分子量等は特に限定されない。インテグリン結合活性の強さ、組換えタンパク質としての発現効率（全長ラミニンと比較して、組換えタンパク質として高収量で製造できること）の観点から、ラミニンのＥ８フラグメントが好ましい。ラミニンのＥ８フラグメントは、マウスラミニンα１β１γ１（以下「マウスラミニン１１１」と記す）をエラスターゼで消化して得られたフラグメントの中で、強い細胞接着活性をもつフラグメントとして同定されたものである（Edgar D., Timpl R., Thoenen H.The heparin-binding domain of laminin is responsible for its effects on neurite outgrowth and neuronal survival. EMBO J., 3:1463-1468, 1984.、Goodman SL., Deutzmann R., von der Mark K.Two distinct cell-binding domains in laminin can independently promote nonneuronal cell adhesion and spreading. J. Cell Biol., 105:589-598, 1987.）。マウスラミニン１１１以外のラミニンについてもエラスターゼで消化した際にマウスラミニン１１１のＥ８フラグメントに相当するフラグメントの存在が推定されるが、マウスラミニン１１１以外のラミニンをエラスターゼで消化してＥ８フラグメントを分離・同定したことは報告されていない。したがって、本発明に用いられるラミニンＥ８は、ラミニンのエラスターゼ消化産物であることを要するものではなく、マウスラミニン１１１のＥ８と同様の細胞接着活性を有し、同様の構造を有し、同程度の分子量を有するラミニンのフラグメントであればよい。
【００１５】
ラミニンは天然型であってもよく、その生物学的活性を維持したまま１またはそれ以上のアミノ酸残基が修飾された修飾型であってもよい。ラミニンの製造方法は特に限定されず、例えば、ラミニン高発現細胞から精製する方法や、組換えタンパク質として製造する方法などが挙げられる。ラミニンフラグメントの製造方法も特に限定されず、例えば、全長ラミニンをエラスターゼ等のタンパク質分解酵素で消化し、目的のフラグメントを分取、精製する方法や、組換えタンパク質として製造する方法などが挙げられる。製造量、品質の均一性、製造コスト等の観点から、ラミニンおよびラミニンフラグメントの両者とも、組換えタンパク質として製造することが好ましい。
【００１６】
組換えラミニン、組換えラミニンフラグメントは、公知の遺伝子組換え技術を適宜用いることにより製造することができる。組換えラミニン、組換えラミニンフラグメントの製造方法としては、例えば、α鎖、β鎖およびγ鎖の各全長タンパク質または部分タンパク質をコードするＤＮＡをそれぞれ取得し、これをそれぞれ発現ベクターに挿入し、得られた３種類の発現ベクターを適切な宿主細胞に共導入して発現させ、３量体を形成しているタンパク質を公知の方法で精製することにより製造することができる。組換えラミニン（全長）の製造方法としては、例えばＩｄｏら（Hiroyuki Ido, Kenji Harada, Sugiko Futaki, Yoshitaka Hayashi, Ryoko Nishiuchi, Yuko Natsuka, Shaoliang Li, Yoshinao Wada,Ariana C. Combs, James M. Ervasti, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Molecular dissection of the α-dystroglycan- and integrin-binding sites within the globular domain of human laminin-10” The Journal of Biological Chemistry, 279, 10946-10954, 2004.）などが挙げられるが、これに限定されるものではない。組換えラミニンフラグメント（ヒトラミニンＥ８）の製造方法としては、Ｉｄｏら（Hiroyuki Ido, Aya Nakamura, Reiko Kobayashi, Shunsuke Ito, Shaoliang Li, Sugiko Futaki, and Kiyotoshi Sekiguchi, “The requirement of the glutamic acid residue at the third position from the carboxyl termini of the laminin γ chains in integrin binding by laminins” The Journal of Biological Chemistry, 282, 11144-11154, 2007.）の方法が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【００１７】
主要な哺乳類のラミニンを構成するα鎖、β鎖、γ鎖をコードする遺伝子の塩基配列情報および各鎖のアミノ酸配列情報は、公知のデータベース（ＧｅｎＢａｎｋ等）から取得することができる。表１に、ヒトを含む主な哺乳類について、ラミニンを構成する各鎖のアクセッション番号を示す。これら以外の各種哺乳動物のラミニン構成鎖の塩基配列情報およびアミノ酸配列情報も同様に公知のデータベース（ＧｅｎＢａｎｋ等）から取得することができる。
【００１８】
【表２】
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【００１９】
ラミニンＥ８は、α鎖のＣ末端フラグメントから球状ドメイン４および５が除かれたフラグメント（以下「α鎖Ｅ８」と記す）、β鎖のＣ末端フラグメント（以下「β鎖Ｅ８」と記す）およびγ鎖のＣ末端フラグメント（以下「γ鎖Ｅ８」と記す）が３量体を形成したフラグメントであり、３量体の分子量は約１５０〜約１７０ｋＤａである。α鎖Ｅ８は通常約７７０個のアミノ酸からなり、Ｎ末端側の約２３０アミノ酸が３量体形成に関わる。β鎖Ｅ８は通常約２２０〜約２３０個のアミノ酸からなる。γ鎖Ｅ８は通常約２４０〜約２５０個のアミノ酸からなる。γ鎖Ｅ８のＣ末端部から３番目のグルタミン酸残基はラミニンＥ８の細胞接着活性に必須である（Hiroyuki Ido, Aya Nakamura, Reiko Kobayashi, Shunsuke Ito, Shaoliang Li, Sugiko Futaki, and Kiyotoshi Sekiguchi, “The requirement of the glutamic acid residue at the third position from the carboxyl termini of the laminin γ chains in integrin binding by laminins” The Journal of Biological Chemistry, 282, 11144-11154, 2007.）。
【００２０】
本発明の改変ラミニンを構成する細胞増殖制御分子は、細胞の培養および増幅に必要な細胞外因子を意味し、具体的には、（ｉ）細胞表面の受容体と結合し、細胞の足場を提供する細胞外基質の細胞接着分子、あるいは（ｉｉ）増殖因子と結合することにより、増殖因子の局在制御や活性制御に係る分子（本明細書において「増殖因子結合分子」と称する）がそれに該当する。増殖因子結合分子の結合対象である増殖因子は、成長因子と同義であり、細胞の増殖、成長、分化等を促進する物質であれば特に限定されない。例えば、ＥＧＦ（Epidermal growth factor）、ｂＦＧＦ（basic fibroblast growth factor）、ＴＧＦ（Transforming growth factor）、ＩＧＦ（Insulin-like growth factor）、ＰＤＧＦ（Platelet-derived growth factor）、ＶＥＧＦ（Vesicular endothelial growth factor）、ＨＧＦ（Hepatocyte growth factor）、ＮＧＦ（Nerve growth factor）などが挙げられる。
【００２１】
本発明の改変ラミニンを構成する細胞接着分子は、細胞と細胞外基質との接着に関与する分子、および、細胞同士の接着に関与する分子のいずれであってもよく、細胞膜に存在する膜タンパク質のみならず、細胞外基質をも含み、特にこれらは限定されない。また、本発明の改変ラミニンを構成する細胞接着分子は、細胞接着分子の全長であってもよく、細胞接着分子の細胞接着部位を含むフラグメントであってもよい。接着分子としては、以下の（ａ）〜（ｅ）が挙げられ、これらのなかから選択される少なくとも１種以上であることが好ましい。
（ａ）インテグリンと結合する細胞接着分子
（ｂ）膜結合型プロテオグリカンと結合する細胞接着分子
（ｃ）ジスコイジンドメイン受容体と結合する細胞接着分子
（ｄ）ジストログリカンと結合する細胞接着分子
（ｅ）細胞表面の糖鎖と結合する細胞接着分子
【００２２】
インテグリンと結合する細胞接着分子としては、例えば、フィブロネクチン、コラーゲン、ビトロネクチン、ネフロネクチン、オステオポンティン、ＭＡＥＧ、テネイシン、ＳＶＥＰ１、ＴＧＦ−β１ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅ、ＴＧＦ−β３ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅなどが挙げられる。膜結合型プロテオグリカンと結合する細胞接着分子としては、例えば、フィブロネクチン、ビトロネクチン、ネフロネクチン、ラミニンなどが挙げられる。ジストログリカンと結合する細胞接着分子としては、例えば、ラミニンなどが挙げられる。細胞表面の糖鎖と結合する細胞接着分子としては、Ｃｏｎｃａｎａｖａｌｉｎ Ａ、Ｄｏｌｉｃｈｏｓ ｂｉｆｌｏｒｕｓ ａｇｇｌｕｔｉｎｉｎ、Ａｒａｃｈｉｓ ｈｙｐｏｇａｅａ ａｇｇｌｕｔｉｎｉｎ、Ｒｉｃｉｎｕｓ ｃｏｍｍｕｎｉｓ ａｇｇｌｕｔｉｎｉｎ、Ｗｈｅａｔ ｇｅｒｍ ａｇｇｌｕｔｉｎｉｎなどが挙げられる。ただし、これらに限定されるものではない。
【００２３】
本発明の改変ラミニンを構成する好適な細胞接着分子としては、例えば、フィブロネクチン、ビトロネクチン、ネフロネクチン、オステオポンティン、ＭＡＥＧ、ＴＧＦ−β１ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅ、ＴＧＦ−β３ ｌａｔｅｎｃｙ ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｐｅｐｔｉｄｅ、テネイシン等のＡｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ配列を分子内に含むタンパク質、Ｉ型コラーゲン、ＩＶ型コラーゲン、その他のコラーゲン分子、ＳＶＥＰ１、Ｅ−カドヘリン、Ｎ−カドヘリン、Ｐ−カドヘリンなど、カドヘリンファミリーの細胞間接着分子が挙げられる。また、細胞接着分子の細胞接着活性部位を含むフラグメントとしては、例えば、ヒトフィブロネクチンのIII型モジュールの７番目〜１０番目を含むフラグメント（Fusao Kimizuka, Yoichi Ohdate, Yasutoshi Kawase, Tomoko Shimojyo, Yuki Taguchi, Kimikazu Hashino, Shoichi Goto, Hidetaka Hashi, Ikunoshin Kato, Kiyotoshi Sekiguchi, and Koiti Titani, “Role of type III homology repeats in cell adhesive function within the cell-binding domain of fibronectin” The Journal of Biological Chemistry, 266, 3045-3051, 1999.）、フィブロネクチンのIII型モジュールの１２番目〜１４番目を含むフラグメント（Ri-ichiroh Manabe, Naoko Oh-e, Toshinaga Maeda, Tomohiko Fukuda, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Modulation of cell adhesive activity of fibronectin by the alternatively spliced EDA segment” The Journal of Cell Biology, 139, 295-307, 1997.）、ネフロネクチンの分子中央部のリンカー領域（Yuya Sato, Toshihiko Uemura, Keisuke Morimitsu, Ryoko Sato-Nishiuchi, Ri-ichiroh Manabe, Junichi Takagi, Masashi Yamada, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Molecular basis of the recognition of nephronectin by integrin alpha8beta1” The Journal of Biological Chemistry, 284, 14524-14536, 2009.）などが挙げられる。さらに、ヒトラミニンα鎖の球状ドメイン４および／または５も本発明の改変ヒトラミニンを構成する細胞接着分子として好適に用いることができる。
【００２４】
細胞接着分子の製造方法は特に限定されず、例えば、目的の細胞接着分子を発現している細胞から精製する方法や、組換えタンパク質として製造する方法などが挙げられる。組換えタンパク質は、公知の遺伝子組換え技術を適宜用いることにより製造することができる。なお、ヒトのフィブロネクチン、ビトロネクチン、ネフロネクチン、オステオポンティン、ＭＡＥＧ、ＴＧＦ−β１、ＴＧＦ−β３、テネイシン、Ｉ型コラーゲン、ＩＶ型コラーゲン、ＳＶＥＰ１、Ｅ−カドヘリン、Ｎ−カドヘリン、Ｐ−カドヘリンをそれぞれコードする遺伝子の塩基配列情報およびアミノ酸配列情報は、それぞれ表３に記載したアクセッション番号で公知のデータベース（ＧｅｎＢａｎｋ等）から取得することができる。ヒト以外の生物由来の細胞接着分子の遺伝子の塩基配列情報およびアミノ酸配列情報も同様に公知のデータベース（ＧｅｎＢａｎｋ等）から取得することができる。一例として、細胞表面の糖鎖と結合する細胞接着分子の中でヒト以外の生物由来のレクチンの遺伝子の塩基配列情報およびアミノ酸配列情報を、それぞれ表４に示す。
【００２５】
【表３】
2012137970.tif 000005
【００２６】
【表４】
2012137970.tif 000006
【００２７】
本発明の改変ラミニンを構成する増殖因子結合分子は、培養細胞の増殖に関与する増殖因子と結合可能な分子であればよく、特に限定されない。増殖因子結合分子をキメラ化することにより、増殖因子を基質面に捕捉し、より効率的に（より生理的に）増殖因子を細胞に対して作用させ、増殖を刺激することが可能となる。本発明の改変ラミニンを構成する増殖因子結合分子は、増殖因子結合分子の全長であってもよく、増殖因子結合部位を含むフラグメントであってもよい。増殖因子結合分子としては、例えば、ヘパラン硫酸プロテオグリカンを挙げることができる。ヘパラン硫酸プロテオグリカンとしては、例えば、パールカン、アグリン、ＸＶＩＩＩ型コラーゲン、シンデカン１〜４、グリピカン１〜６などが挙げられる。また、ヘパラン硫酸プロテオグリカン以外の増殖因子結合分子としては、例えば、ｌａｔｅｎｔ ＴＧＦ−β ｂｉｎｄｉｎｇ ｐｒｏｔｅｉｎ１〜４などが挙げられる。増殖因子結合分子の増殖因子結合部位を含むフラグメントとしては、例えば、パールカンのドメインＩ〜III（Ｎ末端から２２番目のバリンから１６７６番目のプロリンまでの領域；アミノ酸配列情報は表５に記載）、アグリンのフォリスタチン（ＦＳ）ドメインの１番目から８番目までを含む領域（Uwe Winzen, Gregory J. Cole, and Willi Halfter, “Agrin is a chimeric proteoglycan with the attachment sites for heparan sulfate/chondroitin sulfate located in two multiple serine-glycine clusters” The Journal of Biological Chemistry, 27j8, 30106-30114, 2008.）などが挙げられる。
【００２８】
増殖因子結合分子の製造方法は特に限定されず、例えば、目的の増殖因子結合分子を発現している細胞から精製する方法や、組換えタンパク質として製造する方法などが挙げられる。組換えタンパク質は、公知の遺伝子組換え技術を適宜用いることにより製造することができる。なお、ヒトのパールカン、アグリン、ＸＶＩＩＩ型コラーゲン、シンデカン１〜４、グリピカン１〜６、ｌａｔｅｎｔ ＴＧＦ−β ｂｉｎｄｉｎｇ ｐｒｏｔｅｉｎ１〜４をそれぞれコードする遺伝子の塩基配列情報およびアミノ酸配列情報は、それぞれ表５に記載したアクセッション番号で公知のデータベース（ＧｅｎＢａｎｋ等）から取得することができる。
【００２９】
【表５】
2012137970.tif 000007
【００３０】
本発明の改変ラミニンは、上記の細胞増殖制御分子（例えば、細胞接着分子、増殖因子結合分子等）がラミニンまたはヘテロ３量体を形成しているラミニンフラグメントのα鎖のＮ末端、α鎖のＣ末端、β鎖のＮ末端およびγ鎖のＮ末端の少なくとも１箇所に結合していればよい。したがって、本発明の改変ラミニンは、細胞増殖制御分子が２箇所に結合していてもよく、３箇所に結合していてもよく、４箇所に結合していてもよい。細胞増殖制御分子が複数箇所に結合する場合、細胞増殖制御分子は１種でもよく、２種以上でもよい。細胞増殖制御分子は上記４箇所であればどこに結合してもよいが、α鎖のＣ末端には、ラミニンα鎖の球状ドメイン４および／または５が結合することが好ましい。
【００３１】
本発明の改変ラミニンは、公知の遺伝子組換え技術を適宜用いることにより、組換え改変ラミニンとして製造することができる。例えば、ヒトラミニンＥ８のα鎖のＮ末端に細胞増殖制御分子を結合した改変ラミニンを作製する場合には、ヒトラミニンのα鎖Ｅ８をコードするＤＮＡと細胞増殖制御分子をコードするＤＮＡを連結し、ヒトラミニンＥ８のα鎖のＮ末端に細胞増殖制御分子を結合した融合タンパク質をコードする融合遺伝子を挿入した発現ベクターを作製する。これとヒトラミニンのβ鎖Ｅ８発現ベクターおよびγ鎖Ｅ８発現ベクターの３種類の発現ベクターを適切な宿主細胞に共導入して発現させ、３量体を形成しているタンパク質を公知の方法で精製することにより製造することができる。他の箇所に細胞増殖制御分子が結合した改変ラミニンや複数箇所に細胞増殖制御分子が結合した改変ラミニンも、これに準じて製造することができる。また、本発明の改変ラミニンは、α鎖のＮ末端、α鎖のＣ末端、β鎖のＮ末端およびγ鎖のＮ末端の少なくとも１箇所に、細胞増殖制御分子を化学的に結合させてもよい。
【００３２】
本発明の改変ラミニンは、高い細胞接着活性および／または増殖刺激活性を有し、高純度かつ均一なタンパク質として提供することができるので、培養細胞、特に培養幹細胞の細胞外基質として非常に有用である。本発明の改変ラミニンをヒト由来の改変ラミニンとすることにより、ヒト幹細胞をフィーダーフリーおよびゼノフリーの環境で培養することが可能となり、再生医療への応用が可能な安全性の高いヒト幹細胞を提供することができる。
【００３３】
〔哺乳動物細胞の培養方法〕
本発明は、上記本発明の改変ラミニンの存在下で哺乳動物細胞を培養する培養方法を提供する。本発明の改変ラミニンは、高い細胞接着活性および／または増殖刺激活性を有しているので、哺乳動物細胞の足場となる細胞外基質として用いることにより、従来フィーダー細胞を用いて培養している細胞を、フィーダー細胞を用いることなく培養することが可能となる。
【００３４】
本発明の培養方法は、どのような哺乳動物細胞の培養にも適用できるが、幹細胞の培養に適用することが好ましい。幹細胞は、自己複製能と多分化能を持った細胞を意味し、体性幹細胞、多能性幹細胞などが含まれる。体性幹細胞としては、神経幹細胞、間葉系幹細胞、造血幹細胞などが挙げられる。多能性幹細胞としては、ＥＳ細胞（胚性幹細胞）、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）、ｍＧＳ細胞（多能性生殖幹細胞）、ＥＳ細胞と体細胞との融合細胞などが挙げられる。より好ましくは多能性幹細胞であり、さらに好ましくはＥＳ細胞、ｉＰＳ細胞である。哺乳動物は特に限定されず、ヒト、マウス、ラット、ウシ、ブタ等が挙げられる。なかでもヒトが好ましい。すなわち、本発明の培養方法は、ヒト幹細胞の培養に用いることが好ましい。また、本発明の培養方法用いてヒト幹細胞の培養を行う場合には、ヒト由来の改変ラミニンを用いることが好ましい。
【００３５】
改変ヒトラミニンの存在下で培養する方法は、本発明の改変ラミニンを添加した培地を用いて細胞を培養する方法でもよく、本発明の改変ラミニンをコーティングした培養基材を用いて細胞を培養する方法でもよい。改変ラミニンを添加した培地を用いる場合は、予め改変ラミニンを培地に添加しておいてもよく、用時に改変ラミニンを培地に添加してもよい。添加する改変ラミニンの量は特に限定されないが、培養に用いる培養器の培養面積に対して約０．０３〜約２５μｇ／ｃｍ２の濃度が好ましく、より好ましくは約０．０６〜約１０μｇ／ｃｍ２であり、さらに好ましくは約０．３８〜約３．８μｇ／ｃｍ２である。
【００３６】
以下、本発明の培養方法の実施形態として、ヒト由来の改変ラミニンの存在下でヒト幹細胞を培養する場合の培養方法について説明するが、本発明の培養方法はこれに限定されるものではなく、ヒト以外の哺乳動物細胞の培養にも好適に用いることができる。
【００３７】
本発明の培養方法でヒト幹細胞を培養する場合、使用する培地は特に限定されないが、合成培地が好ましく、ヒト以外の生物由来成分を含まない（ゼノフリー）合成培地が特に好ましい。本発明の培養方法を用いて、ヒト幹細胞をフィーダーフリーかつゼノフリーの培養条件で培養することにより、再生医療への応用が可能な安全性の高いヒト幹細胞を提供することができる。合成培地は、市販品を好適に用いることができる。市販の合成培地としては、ｍＴｅＳＲ１（商品名、STEMCELL TECHNOLOGIES）、ＴｅＳＲ２（商品名、STEMCELL TECHNOLOGIES）、ＳｔｅｍＰｒｏ ｈＥＳＣ ＳＦＭ（商品名、Invitrogen）、ｈＥＳＦ−ＧＲＯ（商品名、株式会社細胞科学研究所）等が挙げられる。このうちＴｅＳＲ２がゼノフリーの培地である。また、以下の文献(i)〜(v)に記載された培地も好適に用いることができる。
(i) Liu, Y. et al., Biochem. Biophys. Res. Commun., 346:131-139, 2006.
(ii) Vallier, L. et al., J. Cell Sci. 118:4495-4509, 2005.
(iii) Li, Y. et al., Biotechnol. Bioeng., 91:688-698, 2005.
(iv) Yao, S. et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 103:6907-6912, 2006.
(v) Lu, J. et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 103:5688-5693, 2006.
【００３８】
本発明の培養方法を用いてヒトｉＰＳ細胞を培養する場合の一実施形態を以下に示す。
（１）フィーダー細胞との共培養系からヒトｉＰＳ細胞を回収する
以下の方法１または方法２のいずれかの方法で、フィーダー細胞との共培養系からヒトｉＰＳ細胞を回収する。
方法１：
フィーダー細胞（例えばＭＥＦ）と共培養しているヒトｉＰＳ細胞の培養ディッシュ（３〜５日目）に０．２５％トリプシン／ＤＭＥＭ−Ｆ１２を添加して（例えば１ｍｌ／６０ｍｍディッシュ）、３７℃で２〜３分間恒温処理し、培養ディッシュをＤＭＥＭ−Ｆ１２で洗浄してフィーダー細胞を除去する。培養液を加えて全体細胞を物理的に剥離した細胞懸濁液をＢＤ Ｆａｌｃｏｎセルストレーナー１００μｍ（BD Falcon #352460）に通した後、ストレーナーを洗浄することでヒトｉＰＳ細胞のコロニーのみを分離し、回収する。
【００３９】
方法２：
フィーダー細胞（例えばＭＥＦ）と共培養しているヒトｉＰＳ細胞の培養ディッシュ（３〜５日目）に細胞剥離液（例えば、ＥＳ／ｉＰＳ細胞用剥離液（リプロセル ＲＣＨＥＴＰ００２）、１ｍｇ/ｍｌ ｄｉｓｐａｓｅ/ＤＭＥＭ−Ｆ１２、１０ｍｇ/ｍｌ ｃｏｌｌａｇｅｎａｓｅＩＶ／ＤＭＥＭ−Ｆ１２など）を添加して（例えば１ｍｌ／６０ｍｍディッシュ）、３７℃で５分間恒温処理し、ヒトｉＰＳ細胞とＭＥＦを剥離する。細胞を１５ｍｌ遠心チューブに移し、培養液を約１０ｍｌ入れて細胞を懸濁した後、５分間チューブを静置してコロニーのみを沈降させる。上清を除去し、同様の操作を２回以上繰り返して、ヒトｉＰＳ細胞のコロニーのみを沈降させ、回収する。
【００４０】
（２）ヒトｉＰＳ細胞をヒト由来の改変ラミニンをコーティングした培養基材へ移行する
回収したヒトｉＰＳ細胞のコロニーを単一細胞に分散させる。単一細胞に分散させる方法は特に限定されないが、例えば、トリプシン処理する方法、Ｐ−１０００ピペットマン等を用いて培養液を数回フラッシングすることによりコロニーを砕く方法等が挙げられる。単一細胞に分散させた後、適切な培養液（例えばＴｅＳＲ２など）に懸濁し、ヒト由来の改変ラミニンをコーティング（例えば１．０μｇ／ｃｍ２）した培養ディッシュに播種する。培養は、用いた培養液に適合するＣＯ２濃度条件で行い、培養液の交換は毎日行う。
【００４１】
（３）継代培養
拡大エリアの不足あるいはコロニー内に死細胞の出現が目立つようになるのを目安に、継代操作を行う。本発明の培養方法では、従来の方法と同様にヒトｉＰＳ細胞を適度な大きさのコロニー形態を維持した状態で播種する方法で継代培養を行ってもよく、ヒトｉＰＳ細胞を単一細胞に分散させて播種する方法で継代培養を行ってもよい。ここで、単一細胞に分散された状態は、細胞懸濁液中の全細胞が単一細胞に分散されていることを要するものではなく、単一細胞に分散された細胞以外に数個〜十数個程度が接着した状態の細胞が細胞懸濁液中に含まれている状態も単一細胞に分散された状態に含まれる。
【００４２】
単一細胞に分散する場合：
ヒトｉＰＳ細胞を培養している培養ディッシュに、ＴｒｙｐＬＥ Ｓｅｌｅｃｔ（商品名、Invitrogen #12563011）を添加して（例えば１ｍｌ／１００ｍｍディッシュ）、３７℃で５分間恒温処理する。例えばＰ−１０００ピペットマン等を用いて培養液を数回フラッシングすることによりヒトｉＰＳ細胞のコロニーを砕き、単一細胞に分散させる。培養液を加えて細胞を懸濁し、遠心チューブに回収する。遠心（１０００×ｇ、３分）と同培養液による洗浄操作を２度繰り返した後、新鮮な培養液に細胞を懸濁し、ヒト由来の改変ラミニンをコーティング（例えば１．０μｇ／ｃｍ２）した培養ディッシュに、例えば約４００００細胞／ｃｍ２の播種密度で単一細胞に分散したヒトｉＰＳ細胞を播種する。培養は、用いた培養液に適合するＣＯ２濃度条件で行い、培養液の交換は毎日行う。
【００４３】
単一細胞に分散しない場合：
ヒトｉＰＳ細胞を単一細胞に分散しない場合は、細胞の剥離にＣｏｌｌａｇｅｎａｓｅＩＶ、Ｄｉｓｐａｓｅ、Ａｃｃｕｔａｓｅ等の酵素を用いる。ヒトｉＰＳ細胞を培養している培養ディッシュに、１０ｍｇ／ｍｌ ｃｏｌｌａｇｅｎａｓｅ／ＤＭＥＭ−Ｆ１２、または２ｍｇ／ｍｌ ｄｉｓｐａｓｅ／ＤＭＥＭ−Ｆ１２、またはＡｃｃｕｔａｓｅ（Millipore #SCR005）を添加して（例えば１ｍｌ／６０ｍｍディッシュ）、３７℃で５分間恒温処理する。酵素液を除いて培養液を加え、例えばＰ−１０００のピペットマン等を用いて培養液を数回フラッシングすることによりヒトｉＰＳ細胞が約５０〜約１００個のコロニー状を維持する程度に小さく砕く。細胞懸濁液を遠心チューブに回収し、遠心（２００×ｇ、３分）と同培養液による洗浄操作を２度繰り返した後、新鮮な培養液に細胞を懸濁し、ヒト由来の改変ラミニンをコーティング（例えば１．５μｇ／ｃｍ２）した培養ディッシュに２分の１〜４分の１希釈量を播種する。培養は、用いた培養液に適合するＣＯ２濃度条件で行い、培養液の交換は毎日行う。
【００４４】
〔ｉＰＳ細胞の樹立方法〕
本発明は、上記本発明の改変ラミニンの存在下でｉＰＳ細胞を樹立する方法を提供する。本発明のｉＰＳ細胞樹立方法は、上記本発明の改変ラミニンの存在下で核初期化物質を体細胞に接触させる工程を含むものであればよい。さらに核初期化物質の接触を受けた体細胞を、本発明の改変ラミニンの存在下で培養する工程を含むことが好ましい。
【００４５】
ｉＰＳ細胞の樹立方法については、例えば以下の(vi)〜(xiii)に記載した手順に従い樹立可能なことが公知である。
(vi) Takahashi, K. and Yamanaka, S., Cell, 126: 663-676 (2006)
(vii) Okita, K. et al., Nature, 448: 313-317 (2007)
(viii) Wernig, M. et al., Nature, 448: 318-324 (2007)
(ix) Maherali, N. et al., Cell Stem Cell, 1: 55-70 (2007)
(x) Nakagawa, M. et al., Nat. Biotethnol., 26: 101-106 (2008)
(xi) Takahashi, K. et al., Cell, 131: 861-872 (2007)
(xii) Yu, J. et al., Science, 318: 1917-1920 (2007)
(xiii) Maekawa, M. et al., Nature, 474: 225-229 (2011)
このように、体細胞に特定因子を導入することにより、ヒトおよびマウスで、分化多能性においてＥＳ細胞と遜色のないｉＰＳ細胞を作製できることが示された。当該特定因子については、本発明において「核初期化物質」と定義を行うものとし、体細胞に導入することにより、あるいはｉＰＳ細胞の樹立効率改善因子と共に体細胞に接触させることにより、該体細胞からｉＰＳ細胞を誘導することができる物質（群）であれば、タンパク性因子またはそれをコードする核酸（ベクターに組み込まれた形態を含む）、あるいは低分子化合物等のいかなる物質から構成されてもよい。
【００４６】
核初期化物質がタンパク性因子またはそれをコードする核酸の場合、好ましくは以下の組み合わせが例示される（以下においては、タンパク性因子の名称のみを記載する）。
(1) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ
(2) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２（ここで、Ｓｏｘ２はＳｏｘ１, Ｓｏｘ３, Ｓｏｘ１５, Ｓｏｘ１７またはＳｏｘ１８で置換可能である。また、Ｋｌｆ４はＫｌｆ１, Ｋｌｆ２またはＫｌｆ５で置換可能である。さらに、ｃ−ＭｙｃはＴ８５Ａ（活性型変異体）, Ｌ−Ｍｙｃで置換可能である。）
(3) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, Ｆｂｘ１５, Ｎａｎｏｇ, ＥＲａｓ, ＴｃｅｌＩ
(4) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ＴＥＲＴ, ＳＶ４０ Ｌａｒｇｅ Ｔ ａｎｔｉｇｅｎ（以下、ＳＶ４０ＬＴ）
(5) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ＴＥＲＴ, ＨＰＶ１６ Ｅ６
(6) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ＴＥＲＴ, ＨＰＶ１６ Ｅ７
(7) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ＴＥＲＴ, ＨＰＶ６ Ｅ６, ＨＰＶ１６ Ｅ７
(8) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ＴＥＲＴ, Ｂｍｉｌ
（以上、WO 2007/069666を参照（但し、上記(2)の組み合わせにおいて、Ｓｏｘ２からＳｏｘ１８への置換、Ｋｌｆ４からＫｌｆ１もしくはＫｌｆ５への置換については、Nature Biotechnology, 26, 101-106 (2008)を参照）。「Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２」の組み合わせについては、Cell, 126, 663-676 (2006)、Cell, 131, 861-872 (2007) 等も参照。「Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４（またはＫｌｆ５）,ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２」の組み合わせについては、Nat. Cell Biol., 11, 197-203 (2009) も参照。「Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ｈＴＥＲＴ, ＳＶ４０ＬＴ」の組み合わせについては、Nature, 451, 141-146 (2008)も参照。）
(9) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, Ｓｏｘ２（Nature Biotechnology, 26, 101-106 (2008)を参照）
(10) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, Ｎａｎｏｇ, Ｌｉｎ２８（Science, 318, 1917-1920 (2007)を参照）
(11) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, Ｎａｎｏｇ, Ｌｉｎ２８, ｈＴＥＲＴ, ＳＶ４０ＬＴ（Stem Cells, 26, 1998-2005 (2008)を参照）
(12) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, Ｎａｎｏｇ, Ｌｉｎ２８（Cell Research (2008) 600-603を参照）
(13) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, ＳＶ４０ＬＴ（Stem Cells, 26, 1998-2005 (2008)も参照）
(14) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４（Nature 454:646-650 (2008)、Cell Stem Cell, 2:525-528(2008))を参照）
(15) Ｏｃｔ３／４, ｃ−Ｍｙｃ（Nature 454:646-650 (2008)を参照）
(16) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２（Nature, 451, 141-146 (2008), WO2008/118820を参照）
(17) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, Ｎａｎｏｇ（WO2008/118820を参照）
(18) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, Ｌｉｎ２８（WO2008/118820を参照）
(19) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, ｃ−Ｍｙｃ, Ｅｓｒｒｂ（ここで、ＥｓｒｒｂはＥｓｒｒｇで置換可能である。Nat. Cell Biol., 11, 197-203 (2009) を参照）
(20) Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, Ｅｓｒｒｂ（Nat. Cell Biol., 11, 197-203 (2009) を参照）
(21) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, Ｌ−Ｍｙｃ（Proc. Natl. Acad. Sci. USA., 107, 14152-14157 (2010) を参照）
(22) Ｏｃｔ３／４, Ｎａｎｏｇ
(23) Ｏｃｔ３／４（Cell 136: 411-419 (2009)、Nature, 08436, doi:10.1038 published online(2009）
(24) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, ｃ−Ｍｙｃ, Ｓｏｘ２, Ｎａｎｏｇ, Ｌｉｎ２８, ＳＶ４０ＬＴ（Science, 324: 797-801 (2009)を参照）
(25) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, Ｓｏｘ２, ｃ−Ｍｙｃ, Ｇｌｉｓ１（Nature, 474: 225-229 (2011), WO2010/098419, WO2011/102531を参照）
(26) Ｏｃｔ３／４, Ｋｌｆ４, Ｓｏｘ２, Ｇｌｉｓ１（Nature, 474: 225-229 (2011) , WO2010/098419, WO2011/102531を参照）
上記(1)〜(26)において、Ｏｃｔ３／４に代えて他のＯｃｔファミリーのメンバー、例えばＯｃｔ１Ａ、Ｏｃｔ６などを用いることもできる。また、Ｓｏｘ２（またはＳｏｘ１、Ｓｏｘ３、Ｓｏｘ１５、Ｓｏｘ１７、Ｓｏｘ１８）に代えて他のＳｏｘファミリーのメンバー、例えばＳｏｘ７などを用いることもできる。また、Ｇｌｉｓ１に代えて他のＧｌｉｓファミリーメンバーＧｌｉｓ２、Ｇｌｉｓ３などを用いることもできる。さらに上記(1)〜(26)においてｃ−ＭｙｃまたはＬｉｎ２８を核初期化物質として含む場合、ｃ−ＭｙｃまたはＬｉｎ２８に代えてそれぞれＬ−ＭｙｃまたはＬｉｎ２８Ｂを用いることもできる。
【００４７】
また、上記(1)〜(26)には該当しないが、それらのいずれかにおける構成要素をすべて含み、かつ任意の他の物質をさらに含む組み合わせも、本発明における「核初期化物質」の範疇に含まれ得る。また、核初期化の対象となる体細胞が上記(1)〜(26)のいずれかにおける構成要素の一部を、核初期化のために十分なレベルで内在的に発現している条件下にあっては、当該構成要素を除いた残りの構成要素のみの組み合わせもまた、本発明における「核初期化物質」の範疇に含まれ得る。
これらの組み合わせの中で、Ｏｃｔ３／４, Ｓｏｘ２, Ｋｌｆ４, Ｌ−Ｍｙｃ, Ｌｉｎ２８およびＧｌｉｓ１から選択される少なくとも１つ、好ましくは２つ以上、より好ましくは３つ以上が、好ましい核初期化物質の例として挙げられる。
【００４８】
上記の各タンパク性因子のマウスおよびヒトｃＤＮＡ配列情報は、WO 2007/069666に記載のＮＣＢＩ ａｃｃｅｓｓｉｏｎ ｎｕｍｂｅｒｓを参照することにより取得することができ（Ｎａｎｏｇは当該公報中では「ＥＣＡＴ４」との名称で記載されている。なお、Ｌｉｎ２８、Ｌｉｎ２８Ｂ、Ｅｓｒｒｂ、Ｅｓｒｒｇ、Ｌ−Ｍｙｃ、Ｇｌｉｓ１のマウスおよびヒトｃＤＮＡ配列情報は、それぞれ表６に記載したＮＣＢＩ ａｃｃｅｓｓｉｏｎ ｎｕｍｂｅｒｓを参照することにより取得できる。）、当業者は容易にこれらのｃＤＮＡを単離することができる。
【００４９】
【表６】
2012137970.tif 000008
【００５０】
これらｉＰＳ細胞を誘導し得る核初期化物質の体細胞への導入は、該物質がタンパク性因子である場合、自体公知の細胞へのタンパク質導入方法を用いて実施することができる。そのような方法としては、例えば、タンパク質導入試薬を用いる方法、タンパク質導入ドメインもしくは細胞透過性ペプチド融合タンパク質を用いる方法、マイクロインジェクション法などが挙げられる。その他、エレクトロポレーション法、セミインタクトセル法（Kano, F. et al. Methods in Molecular Biology, Vol. 322, 357-365(2006)）、Ｗｒ−ｔペプチドによる導入法（Kondo, E. et al., Mol. Cancer Ther. 3(12), 1623-1630(2004)）などのタンパク質導入法も用いることができる。ｉＰＳ細胞の樹立効率を重視するのであれば、核初期化物質を、タンパク性因子自体としてではなく、それをコードする核酸の形態で用いることがむしろ好ましい。該核酸はＤＮＡであってもＲＮＡであってもよく、あるいはＤＮＡ／ＲＮＡキメラであってもよい。また、該核酸は二本鎖であっても、一本鎖であってもよい。好ましくは、該核酸は二本鎖ＤＮＡ、特にｃＤＮＡである。核初期化物質のｃＤＮＡは、宿主となる体細胞で機能し得るプロモーターを含む適当な発現ベクターに挿入される。発現ベクターとしては、例えば、レトロウイルス、レンチウイルス、アデノウイルス、アデノ随伴ウイルス、ヘルペスウイルス、センダイウイルスなどのウイルスベクター、動物細胞発現プラスミド（例、ｐＡ−１１，ｐｘＴ１，ｐＲｃ／ＣＭＶ，ｐＲｃ／ＲＳＶ，ｐｃＤＮＡＩ／Ｎｅｏ）などが用いられ得る。用いるベクターの種類は、得られるｉＰＳ細胞の用途に応じて適宜選択することができる。例えば、アデノウイルスベクター、プラスミドベクター、アデノ随伴ウイルスベクター、レトロウイルスベクター、レンチウイルスベクター、センダイウイルスベクターなどが使用され得る。核初期化物質である核酸（初期化遺伝子）は、各々別個の発現ベクター上に組み込んでもよいし、１つの発現ベクターに２種類以上、好ましくは２〜３種類の遺伝子を組み込んでもよい。遺伝子導入効率の高いレトロウイルスやレンチウイルスベクターを用いる場合は前者を、プラスミド、アデノウイルス、エピソーマルベクターなどを用いる場合は後者を選択することが好ましい。さらに、２種類以上の遺伝子を組み込んだ発現ベクターと、１遺伝子のみを組み込んだ発現ベクターとを併用することもできる。
【００５１】
〔幹細胞の急速拡大方法〕
本発明は、幹細胞の急速拡大方法を提供する。本発明の急速拡大方法は、幹細胞を単一細胞に分散する工程と、単一細胞に分散された幹細胞を、上記本発明の改変ラミニンの存在下で培養する工程とを含み、単一細胞に分散された幹細胞を約２×１０４〜約２０×１０４ｃｅｌｌ／ｃｍ２の密度で播種するものであればよい。播種密度は、約３×１０４〜約１０×１０４ｃｅｌｌ／ｃｍ２がより好ましく、約４×１０４〜約５×１０４ｃｅｌｌ／ｃｍ２がさらに好ましい。従来の培養系では、単一に分散された幹細胞を上記細胞密度で播種した場合の接着効率は非常に低いものであるが、本発明の急速拡大方法によれば、顕著に高い接着効率が得られ、その後旺盛に増殖するので、従来法と比較して格段の速度で幹細胞を増殖させることができる。
【００５２】
幹細胞を単一細胞に分散する工程では、上述の「単一細胞に分散する場合」と同様に、培養ディッシュから剥離、回収した幹細胞のコロニーを例えば、トリプシン処理やＰ−１０００ピペットマン等を用いて培養液を数回フラッシングすることにより単一細胞に分散する。続いて、公知の細胞計数方法で細胞数をカウントし、上記播種密度となるように、適宜細胞懸濁液の細胞濃度を調整する。培養方法については、上記本発明の培養方法に記載に準じて行うことができる。
本発明の幹細胞の急速拡大方法は、ＥＳ細胞やｉＰＳ細胞などの多能性幹細胞に適用することが好ましく、ＥＳ細胞に適用することがより好ましい。また、ヒト多能性幹細胞に適用することが好ましく、ヒトＥＳ細胞に適用することがより好ましい。本発明の幹細胞の急速拡大方法をヒト幹細胞に適用する場合には、ヒト由来の改変ラミニンを使用することが好ましい。
【００５３】
〔幹細胞の単一細胞由来クローン分離方法〕
本発明は、幹細胞の単一細胞由来クローン分離方法を提供する。本発明の単一細胞由来クローン分離方法は、幹細胞を単一細胞に分散する工程と、単一細胞に分散された幹細胞を、上記本発明の改変ラミニンの存在下で培養する工程とを含み、単一細胞由来のコロニーを形成させるものであればよい。本発明の単一細胞由来クローン分離方法によれば、従来の培養系では困難であった幹細胞の単一細胞由来クローンを形成させ、分離することができ、均一な幹細胞を容易に取得することが可能となる。
【００５４】
単一細胞由来のコロニーを形成させ単一細胞由来クローンを分離する方法は特に限定されない。例えば公知の限界希釈法等を好適に用いることができる。用いる方法に応じて適宜細胞密度および使用する培養基材を選択して、単一細胞に分散されたヒト幹細胞を播種し、培養すればよい。培養方法については、上記本発明の培養方法の記載に準じて行うことができる。
本発明の幹細胞の単一細胞由来クローン分離方法は、ＥＳ細胞やｉＰＳ細胞などの多能性幹細胞に適用することが好ましく、ＥＳ細胞に適用することがより好ましい。また、ヒト多能性幹細胞に適用することが好ましく、ヒトＥＳ細胞に適用することがより好ましい。本発明の幹細胞の単一細胞由来クローン分離方法をヒト幹細胞に適用する場合には、ヒト由来の改変ラミニンを使用することが好ましい。
【００５５】
〔幹細胞の単一細胞培養方法〕
本発明は、幹細胞の単一細胞培養方法を提供する。本発明の単一細胞培養方法は、幹細胞を単一細胞に分散する工程と、単一細胞に分散された幹細胞を、上記本発明の改変ラミニンの存在下で培養する工程とを含み、細胞を増殖させることなく単一細胞の状態で維持するものであればよい。コロニーを形成した幹細胞は、コロニー周辺部とコロニー内部とで細胞の状態が異なる場合があるが、本発明の単一細胞培養方法によれば、細胞はコロニーを形成しないので、状態の均一な幹細胞を得ることができ、分化誘導効率の向上が期待できる。
【００５６】
細胞を増殖させることなく単一細胞の状態で維持する方法としては、使用する培養基材に応じて適宜細胞密度を選択して単一細胞に分散された幹細胞を播種し、細胞が増殖する前に細胞を他の用途に使用することが好ましい。また、例えば、増殖因子を含まない培養液、または増殖因子を減量した培養液を用いることにより、単一細胞の状態で維持できる時間を延長してもよい。
本発明の幹細胞の単一細胞培養方法は、ＥＳ細胞やｉＰＳ細胞などの多能性幹細胞に適用することが好ましく、ＥＳ細胞に適用することがより好ましい。また、ヒト多能性幹細胞に適用することが好ましく、ヒトＥＳ細胞に適用することがより好ましい。本発明の幹細胞の単一細胞培養方法をヒト幹細胞に適用する場合には、ヒト由来の改変ラミニンを使用することが好ましい。
【００５７】
〔培養基材〕
本発明は、上記本発明の改変ラミニンがコーティングされている培養基材を提供する。本発明の培養基材を用いて培養する細胞は特に限定されず、培養可能な哺乳動物細胞であればどのような細胞でも本発明の培養基材を用いて培養することができる。好ましくは幹細胞である。幹細胞には体性幹細胞、多能性幹細胞などが含まれる。体性幹細胞としては、神経幹細胞、間葉系幹細胞、造血幹細胞などが挙げられる。多能性幹細胞としては、ＥＳ細胞（胚性幹細胞）、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）、ｍＧＳ細胞（多能性生殖幹細胞）、ＥＳ細胞と体細胞との融合細胞などが挙げられる。より好ましくは多能性幹細胞であり、さらに好ましくはＥＳ細胞、ｉＰＳ細胞である。哺乳動物としては、ヒト、マウス、ラット、ウシ、ブタ等が挙げられる。なかでもヒトが好ましい。本発明の培養基材は、従来フィーダー細胞を用いて培養している細胞を、フィーダー細胞を用いることなく培養する場合に非常に有用である。
【００５８】
本発明の培養基材を製造する方法は特に限定されず、公知の培養器に本発明の改変ラミニンをコーティングできる方法であればどのような方法でもよい。例えば、上記本発明の改変ラミニンを適当な溶媒、例えばＰＢＳ、生理食塩水、トリスヒドロキシメチルアミノメタンあるいは４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジンエタンスルフォン酸で中性ｐＨとした生理的食塩水などで希釈し、この溶液を適当な培養器に添加して、４℃〜３７℃程度で約１〜１２時間程度静置することにより、改変ラミニンが培養器表面にコーティングされ、本発明の培養基材が製造できる。培養器としては、哺乳動物細胞の培養に使用できるものであれば限定されず、例えば、ガラス製またはプラスチック製のシャーレ、フラスコ、マルチウェルプレート、カルチャースライド、マイクロキャリア、ポリビニリデンフルオリド膜等のポリマー膜などが挙げられる。
【００５９】
改変ラミニンのコーティング濃度は、特に限定されないが、約０．０３〜約２５μｇ／ｃｍ２が好ましく、約０．０６〜約１０μｇ／ｃｍ２がより好ましく、約０．３８〜約３．８μｇ／ｃｍ２がさらに好ましい。本発明の培養基材は、改変ラミニンを用いているので、従来用いられているマトリゲルをコーティングする場合と比較して、低いコーティング濃度でも多数のヒト幹細胞が接着し、増殖することができる。
【００６０】
本発明の培養基材は、単一の改変ラミニンがコーティングされていてもよく、複数の異なる改変ラミニンがコーティングされていてもよい。また、改変ラミニン以外の成分がコーティングされていてもよい。例えば血清成分、細胞外マトリックス分子、成長因子、分化誘導因子、形態形成因子（モルフォゲン）などが挙げられる。また、合成高分子ゲル（合成ポリマー）などの非生物成分がコーティングされていてもよい。
【００６１】
本発明の培養基材は、ヒト由来の改変ラミニンがコーティングされていることが好ましい。ヒト由来の改変ラミニンがコーティングされている培養基材の場合、上記改変ラミニン以外の成分は、ヒト由来の成分であることが好ましい。ヒト由来の改変ラミニンがコーティングされている本発明の培養基材は、ヒト幹細胞の培養に通常用いられるフィーダー細胞を使用しない培養環境（フィーダーフリー）で、多分化能を保持したままヒト幹細胞を維持培養することが可能となる。通常、ヒト幹細胞の培養には、クローナルな増殖と未分化性を維持させるために、Ｘ線照射やマイトマイシンＣ処理により増殖を停止させたマウス胎児線維芽細胞（ＭＥＦ）等のフィーダー細胞上でヒト幹細胞を共培養する培養系が用いられるが、このようなフィーダー細胞を使用しない培養系がフィーダーフリーである。さらに、異種由来の成分が排除されている培地を使用すれば、完全に異種由来の成分を含まない培養条件（ゼノフリー：Ｘｅｎｏ−Ｆｒｅｅ）でヒト幹細胞を培養することができ、ヒトに対して免疫原性を発現する可能性が非常に低い、高安全性のヒト幹細胞を提供することができる。ゼノフリーの培地としては、例えば、ＴｅＳＲ２（商品名、STEMCELL TECHNOLOGIES）などが挙げられる。
【実施例】
【００６２】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。【００６３】
〔実施例１：改変ヒトラミニンの作製〕
（１）Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８用発現ベクターの作製
Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８（組換えヒトラミニンα５β１γ１のＥ８フラグメントとヒトラミニンα１鎖球状ドメイン４−５番目を融合させた改変ヒトラミニン）は、組換えヒトラミニン５１１Ｅ８（以下「ｒｈＬＭ５１１Ｅ８」と記す）を作製した後に、ヒトラミニンα５鎖のＥ８のＣ末端部にヒトラミニンα１鎖球状ドメイン４−５番目（以下「ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５」と記す）を付加して作製した。【００６４】
（１−１）ヒトラミニンα５鎖、β１鎖、γ１鎖の各Ｅ８フラグメント発現ベクターの作製
ｒｈＬＭ５１１Ｅ８は、Ｉｄｏら（Hiroyuki Ido, Aya Nakamura, Reiko Kobayashi, Shunsuke Ito, Shaoliang Li, Sugiko Futaki, and Kiyotoshi Sekiguchi, “The requirement of the glutamic acid residue at the third position from the carboxyl termini of the laminin γ chains in integrin binding by laminins”, The Journal of Biological Chemistry, 282, 11144-11154, 2007）に記載の方法に従い、以下のように作製した。【００６５】
最初に、クローニング用プラスミドｐＢｌｕｅｓｃｒｉｐｔ ＫＳ（＋）（Stratagene）を鋳型として、以下の３種類のプライマーセットを用いてＰＣＲを行い、プラスミドのマルチクローニング部位内のＥｃｏＲＶの５’側に６×Ｈｉｓタグ（HHHHHH）をコードするＤＮＡ配列、ＨＡ（ヘマグルチニン）タグ（YPYDVPDYA）をコードするＤＮＡ配列、またはＦＬＡＧタグ（DYKDDDDK）をコードするＤＮＡ配列が挿入された３種類のｐＢｌｕｅｓｃｒｉｐｔ ＫＳ（＋）をそれぞれ作製した。
(i) ６×Ｈｉｓタグ導入用プライマー
5’-ATGATGATGAAGCTTATCGATACCGT-3’（forward、配列番号１）
5’-CATCATCATGATATCGAATTCCTGCA-3’（reverse、配列番号２）
(ii) ＨＡタグ導入用プライマー
5’-ATCATATGGATAAAGCTTATCGATACCGT-3’（forward、配列番号３）
5’-GTGCCAGATTATGCAGATATCGAATTCCT-3’（reverse、配列番号４）
(iii) ＦＬＡＧタグ導入用プライマー
5’-ATCCTTGTAATCAAGCTTATCGATACCGT-3’（forward、配列番号５）
5’-GATGATGATAAGGATATCGAATTCCT-3’（reverse、配列番号６）【００６６】
次に、α５鎖、β１鎖、γ１鎖の全長塩基配列を含むプラスミド（Hiroyuki Ido, Kenji Harada, Sugiko Futaki, Yoshitaka Hayashi, Ryoko Nishiuchi, Yuko Natsuka, Shaoliang Li, Yoshinao Wada, Ariana C. Comb, James M. Ervasti, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Molecular Dissection of the α-Dystroglycan- and Integrin-binding Sites within the Globular Domain of Human Laminin-10”, The Journal of Biological Chemistry, 279, 10946-10954, 2004）を鋳型として、以下のプライマーを用いたＰＣＲを行い、各鎖のα５（Ａｌａ2534−Ａｌａ3327）、β１（Ｌｅｕ1561−Ｌｅｕ1786）、γ１（Ａｓｎ1362−Ｐｒｏ1609）に相当する領域を増幅した。
(iv) α５鎖Ｅ８フラグメント増幅用プライマー
5’-GCTGCCGAGGATGCTGCTGGCCAGG-3’（forward、配列番号７）
5’-CTAGGCAGGATGCCGGGCGGGCTGA-3’（reverse、配列番号８）
(v) β１鎖Ｅ８フラグメント増幅用プライマー
5’-CTTCAGCATAGTGCTGCTGACATTG-3’（forward、配列番号９）
5’-TTACAAGCATGTGCTATACACAGCAAC-3’（reverse、配列番号１０）
(vi) γ１鎖Ｅ８フラグメント増幅用プライマー
5’-AATGACATTCTCAACAACCTGAAAG-3’（forward、配列番号１１）
5’-CTAGGGCTTTTCAATGGACGGGGTG-3’（reverse、配列番号１２）【００６７】
増幅したＤＮＡ断片を、タグ配列を付加したｐＢｌｕｅｓｃｒｉｐｔ ＫＳ（＋）のマルチクローニング部位のＥｃｏＲＶ部位に挿入した後、５’側のタグをコードする配列を含めて増幅したＤＮＡ断片を制限酵素ＥｃｏＲＩとＨｉｎｄIIIで切り出し、哺乳細胞用発現ベクターｐＳｅｃＴａｇ２Ｂ（Invitrogen、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−ＣシグナルペプチドをコードするＤＮＡ配列を内在に有する。）の当該部位に挿入し、ヒトα５鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側に６×Ｈｉｓタグを含む）、ヒトβ１鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側にＨＡタグを含む）、ヒトγ１鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側にＦＬＡＧタグを含む）の発現ベクターをそれぞれ作製した。【００６８】
（１−２）ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５融合ヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターの作製
５’側から、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチド−６×Ｈｉｓタグ−ヒトラミニンα５鎖Ｅ８−ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５を順にコードするＤＮＡ断片を獲得するために、ヒトラミニンα５鎖Ｅ８をコードするＤＮＡ断片と、ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５をコードするＤＮＡ断片をそれぞれ取得し、エクステンションＰＣＲによってこれら２種類のＤＮＡ断片を連結・増幅した。増幅産物を制限酵素ＡｓｃＩで消化し、ヒトラミニンα５鎖Ｅ８発現ベクターのＡｓｃＩ−ＰｍｅＩ部位に挿入し、ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５融合ヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを作製した。【００６９】
はじめに、ヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを鋳型とし、以下のプライマーを用いてＰＣＲを行い、α５鎖Ｅ８フラグメントの３’側７５４塩基対を増幅した。なお、配列番号１４のプライマーの５’側にはエクステンションＰＣＲに使用する配列が付加されている。
(vii) ヒトラミニンα５鎖部分断片増幅用プライマー
5’-CAATGATCTGGAGCTGGCCGACGCCTACTACCTG-3’（forward、配列番号１３）
5’-CTCTGCATCAGGCCCCAGGCCCGGGGTC-3’（reverse、配列番号１４）【００７０】
次に、ヒトラミニンα１鎖の全長塩基配列を含むプラスミド（Hiroyuki Ido, Kenji Harada, Yoshiko Yagi, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Probing the integrin-binding site within the globular domain of laminin-511 with the function-blocking monoclonal antibody 4C7.”, Matrix Biology, 25(2), 112-117, 2006）を鋳型として、以下のプライマーを用いたＰＣＲを行い、ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５部位（Asp2684−Ser3075）に相当する領域を増幅した。なお、配列番号１５のプライマーの５’側にはエクステンションＰＣＲに使用する配列が付加されている。
(viii) ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５部位増幅用プライマー
5’-CCTGGGGCCTGATGCAGAGGACAGCAA-3’（forward、配列番号１５）
5’-AAACTCAGGACTCGGTCCCAGGACAGGAATGAAGG-3’（reverse、配列番号１６）【００７１】
得られた２種類のＤＮＡ断片を、以下のプライマーを用いたエクステンションＰＣＲにより連結・増幅させ、ヒトラミニンα５鎖Ｅ８のＣ末端部とヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５部位をコードするＤＮＡ断片を得た。増幅したＤＮＡを、制限酵素ＡｓｃＩで消化し、ヒトラミニンα５鎖Ｅ８発現ベクターのＡｓｃＩ−ＰｍｅＩ部位に挿入し、ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５融合ヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを作製した。
(ix) ヒトラミニンα５鎖Ｅ８のＣ末端部とヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５部位増幅用プライマー
5’-CAATGATCTGGAGCTGGCCGACGCCTACTACCTG-3’（forward、配列番号１３）
5’-AAACTCAGGACTCGGTCCCAGGACAGGAATGAAGG-3’（reverse、配列番号１６）【００７２】
（２）Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８用発現ベクターの作製
Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８（ｒｈＬＭ５１１Ｅ８とヒトフィブロネクチンIII型モジュールの７番目〜１０番目を融合させた改変ヒトラミニン）はｒｈＬＭ５１１Ｅ８を作製した後に、ヒトラミニンγ１鎖のＥ８のＮ末端部にヒトフィブロネクチンの細胞接着部位（ヒトフィブロネクチンIII型モジュールの７番目〜１０番目、以下「ＦＮIII７〜１０」と記す）を付加して作製した。【００７３】
（２−１）ヒトラミニンα５鎖、β１鎖、γ１鎖の各Ｅ８フラグメント発現ベクターの作製
上記（１−１）と同様の方法でヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側に６×Ｈｉｓタグを含む）、β１鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側にＨＡタグを含む）、γ１鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側にＦＬＡＧタグを含む）の発現ベクターをそれぞれ作製した。【００７４】
（２−２）ＦＮIII７〜１０融合ヒトラミニンγ１Ｅ８フラグメント発現ベクターの作製
５’側から、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチド−ＦＬＡＧタグ−ＦＮIII７〜１０−γ１鎖Ｅ８を順にコードするＤＮＡ断片を獲得するために、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチド−ＦＬＡＧタグをコードするＤＮＡ断片、ＦＮIII７〜１０をコードするＤＮＡ断片、およびγ１鎖Ｅ８フラグメントをコードするＤＮＡ断片をそれぞれ取得し、エクステンションＰＣＲによってこれら３種類のＤＮＡ断片を連結・増幅した。増幅産物を制限酵素ＮｈｅＩとＮｏｔＩで消化し、哺乳細胞用発現ベクターｐＳｅｃＴａｇ２Ｂ（Invitrogen、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチドをコードする遺伝子配列を内在的に有する。）の当該部位に挿入し、ＦＮIII７−１０融合ヒトラミニンγ１Ｅ８フラグメント発現ベクターの発現ベクターを作製した。【００７５】
まず、ヒトラミニンγ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを鋳型として、以下のプライマーを用いてＰＣＲを行い、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチド−ＦＬＡＧタグ、およびγ１鎖Ｅ８フラグメントに相当する領域をそれぞれ増幅した。なお、配列番号１８と１９のプライマーの５’側にはエクステンションＰＣＲに使用する配列が付加されている。
(x) シグナルペプチド配列−ＦＬＡＧタグ配列増幅用プライマー
5’-GAGGTCTATATAAGCAGAGCTCTCTGGCTAACTA-3’（forward、配列番号１７）
5’-TGGTGGAGACAATGGATCCTTATCATCATCATCC-3’（reverse、配列番号１８）
(xi) γ１鎖Ｅ８フラグメント配列増幅用プライマー
5’-TAATTACCGAACAGATAATGACATTCTCAACAACC-3’（forward、配列番号１９）
5’-GAAAGGACAGTGGGAGTGGCACC-3’（reverse、配列番号２０）【００７６】
次に、ヒトフィブロネクチン発現ベクター（Hiroki Akamatsu, Keiko Ichihara-Tanaka, Keiichi Ozono, Wataru Kamiike, Hikaru Matsuda, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Suppression of Transformed Phenotypes of Human Fibrosarcoma Cells by Overexpression of Recombinant Fibronectin”, Cancer Research, 56, 4541-4546, 1996）を鋳型として、以下のプライマーを用いてＰＣＲを行い、ＦＮIII７〜１０に相当する領域（Pro1173−Arg1539）を増幅した。なお、配列番号２１と２２のプライマーの５’側にはエクステンションＰＣＲに使用する配列が付加されている。
(xii) ＦＮIII７〜１０配列増幅用プライマー
5’-GATGATGATAAGGATCCATTGTCTCCACCAACAA-3’（forward、配列番号２１）
5’-ATGTCATTATCTGTTCGGTAATTAATGGAAATTGG-3’（reverse、配列番号２２）【００７７】
得られた３種類のＤＮＡ断片を、以下のプライマーを用いたエクステンションＰＣＲにより連結・増幅させ、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチド−ＦＬＡＧタグ−ＦＮIII７〜１０−γ１鎖Ｅ８をコードするＤＮＡ断片を得た。増幅したＤＮＡを、制限酵素ＮｈｅＩとＮｏｔＩで消化し、哺乳細胞用発現ベクターｐＳｅｃＴａｇ２Ｂ（Invitrogen）の当該部位に挿入し、ＦＮIII７〜１０融合ヒトラミニンγ１Ｅ８フラグメントの発現ベクターを作製した。
(xiii) ＦＮIII７〜１０融合ヒトラミニンγ１Ｅ８フラグメント増幅用プライマー
5’-GAGGTCTATATAAGCAGAGCTCTCTGGCTAACTA-3’（forward、配列番号１７）
5’-GAAAGGACAGTGGGAGTGGCACC-3’（reverse、配列番号２０）【００７８】
（３）Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の発現および精製
Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８とＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の発現は、作製した各鎖の発現ベクターをＦｒｅｅＳｔｙｌｅ２９３−Ｆ細胞（商品名、Invitrogen、以下「２９３−Ｆ細胞」と記す）に導入して行った。すなわち、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８の場合は、ヒトラミニンα１鎖ＬＧ４５融合ヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクター、ヒトβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターおよびヒトγ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを２９３−Ｆ細胞に導入し、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の場合は、ヒトα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクター、ヒトβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターおよびＦＮIII７〜１０融合ヒトラミニンγ１Ｅ８フラグメント発現ベクターを２９３−Ｆ細胞に導入した。３００ｍｌの２９３−Ｆ細胞（１．０×１０６個／ｍｌ）にトランスフェクション試薬２９３ｆｅｃｔｉｎ（商品名、Invitrogen）およびＯｐｔｉ−ＭＥＭ（商品名、Invitrogen）を用いて各鎖発現ベクターを１５０μｇずつ同時にトランスフェクトし、７２時間培養を行った後、培養液を回収した。培養液は１０００×ｇで１０分間遠心し、その上清をさらに１５，０００×ｇで３０分間遠心し、細胞や不溶物を除去した。培養上清に１０ｍｌのＮｉ−ＮＴＡ ａｇａｒｏｓｅ（キアゲン）を添加し一晩インキュベートして目的タンパク質を吸着させた。Ｎｉ−ＮＴＡ ａｇａｒｏｓｅを回収し、ＴＢＳ（−）（Ｃａ、Ｍｇを含まないトリス緩衝生理的食塩水）および１０ｍＭイミダゾール／ＴＢＳ（−）で洗浄したのち２００ｍＭイミダゾール／ＴＢＳ（−）で溶出した。Ａ２８０の吸光度により溶出画分中におけるタンパク質量を確認し、目的タンパク質が溶出された画分に３ｍｌのＡＮＴＩ−ＦＬＡＧ Ｍ２ ａｆｆｉｎｉｔｙ Ｇｅｌ（シグマ）を添加し、４℃で一晩旋回させた。ゲルをポリプレップカラム（Bio-Rad、#731-1550B04）に移し、ＴＢＳ（−）で洗浄後、１００μｇ／ｍｌ ＦＬＡＧ ｐｅｐｔｉｄｅ（Sigma、#F3290）を含むＴＢＳ（−）で溶出した。溶出フラクションを銀染色で確認し、溶出された画分を合わせてＰＢＳ（−）（リン酸緩衝生理的食塩水）に対して透析を行った。透析後の精製物を０．２２μmのディスクシリンジフィルター（Millipore、＃SLGV033RS）に通すことで滅菌し、−８０℃で保存した。【００７９】
（４）Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８のＳＤＳ−ＰＡＧＥ解析
ＳＤＳ−ＰＡＧＥ法により精製したＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８とＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の電気泳動パターンをｒｈＬＭ５１１Ｅ８と比較した。５％〜２０％の濃度勾配をもつポリアクリルアミドゲル（ATTO、#2331830）の１ウェルにｒｈＬＭ５１１Ｅ８を１．５μｇ、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８を１．９μｇ、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８を１．９μｇそれぞれアプライし、２０ｍＡで７５分間電気泳動した。電気泳動は、Ｌａｅｍｍｌｉ法に従い、２５ｍＭトリス、１９２ｍＭグリシン、０．１％ドデシル硫酸ナトリウムからなる緩衝液を用いて還元条件下で行った。タンパク質の染色にはＱｕｉｃｋ−ＣＢＢ（WAKO、#299-50101）を用いた。【００８０】
（５）結果
結果を図１に示した。Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８では３本のバンド（高分子側からα５Ｅ８＋α１ＬＧ４５、γ１Ｅ８、β１Ｅ８）が観察された。α５Ｅ８＋α１ＬＧ４５のバンド位置はα５Ｅ８より高分子側にシフトしていた。この結果は、α５Ｅ８にα１ＬＧ４５が付加されていることを示している。Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８でも３本のバンド（高分子側からα５Ｅ８、γ１Ｅ８＋ＦＮIII７〜１０、β１Ｅ８）が観察された。γ１Ｅ８＋ＦＮIII７〜１０のバンド位置はγ１Ｅ８より高分子側にシフトしていた。この結果は、γ１Ｅ８にＦＮIII７〜１０が付加されていることに示している。以上の結果から、設計したＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８が得られていることを確認した。【００８１】
〔実施例２：ヒトｉＰＳ細胞の各種細胞外基質への濃度依存的接着効率の比較〕
（１）ヒトｉＰＳ細胞
ヒトｉＰＳ細胞は独立行政法人医薬基盤研究所生物資源バンクより購入した株（クローン名：ｔｉｃ（ＪＣＲＢ１３３１））を使用した。ｔｉｃ細胞は、独立行政法人医薬基盤研究所生物資源バンクが推奨する方法に従い、マウスフィーダー細胞との共培養で維持した。共培養ディッシュに、１Ｕ／ｍｌディスパーゼ／ＤＭＥＭ−Ｆ１２を添加し、ｔｉｃ細胞のコロニーをスクレーパーでかき集めた。このｔｉｃ細胞コロニーとマウスフィーダー細胞を含む溶液をＢＤ Ｆａｌｃｏｎセルストレーナー１００μｍに通し、ストレーナーを洗浄することでｔｉｃ細胞コロニーを分離した。残留したコロニーをゼノフリー培地であるＴｅＳＲ２（商品名、STEMCELL TECHNOLOGIES）で回収し、Ｐ−１０００ピペットマンで細かく砕いた後、ＴｅＳＲ２に再懸濁し、マトリゲルをコートした培養器に播種した。３７℃、５％ＣＯ２条件下、毎日培養液交換を行い、４−５日まで拡大培養を行った。このように拡大培養された細胞を実験に供した。【００８２】
（２）細胞外基質
細胞外基質として、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８およびＢＤマトリゲルヒトＥＳ細胞用（商品名、BD Bioscience #354277、以下「マトリゲル」と記す）を使用した。Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８溶液、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８溶液、マトリゲル溶液をリン酸緩衝生理的食塩水（Invitrogen、#10010−023）で希釈した後、ＢＤ ＦＡＬＣＯＮ ＭＩＣＲＯＴＥＳＴ９６ウェルマイクロプレート（商品名、BD Biosciences、#353072）に添加し、４℃で一晩静置してコーティングを行った。なお、マトリゲル溶液は０．１〜３０μｇ／ｃｍ２、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８溶液およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８溶液は０．００３８〜３．８μｇ／ｃｍ２の範囲になるようにプレートへ添加した。【００８３】
（３）接着細胞の測定
ＴｅＳＲ２を用いて培養したヒトｉＰＳ細胞（ｔｉｃ）から培地を除去した後、４．８ｍＭ ＥＤＴＡを含むリン酸緩衝生理的食塩水を加えて、３分間３７℃で恒温処理した。次に、ＴｒｙｐＬＥ Ｓｅｌｅｃｔ（商品名、Invitrogen、#12563-011）を加えて３分間、３７℃で恒温処理し、細胞を単一細胞に分散させた。細胞数をカウントした後、プレートに２．７×１０４ｃｅｌｌ／ｗｅｌｌ（８．２×１０４cｅｌｌ／ｃｍ２）の密度で細胞を播種した。細胞播種から６時間後、上清を除いてＤＭＥＭ−Ｆ１２で１度ウェルを洗浄し、１０％中性ホルマリンを含むリン酸緩衝生理的食塩水を加えて１０分間細胞を固定した。細胞の染色には、ディフ・クイック（登録商標、シスメックス株式会社、#16920）を用いた。風乾の後、１％ＳＤＳを加えて細胞を可溶化し、マルチプレートリーダーを用いて波長５９５ｎｍの吸光度を測定した。【００８４】
（４）結果
結果を図２に示した。Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８とＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８は低濃度のコーティング（０．１３μｇ／ｃｍ２）でも顕著に高い接着細胞数を示した。一方、汎用されているマトリゲルは１０μｇ／ｃｍ２のコーティングで接着細胞数が最大値に達した。しかし、この最大値はＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の最大値より低かった。この結果から、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８は、マトリゲルの約１／８０のタンパク質量でマトリゲルより高いヒトｉＰＳ細胞の細胞接着活性を示すことが明らかとなった。加えて、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８とＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の至適コーティング濃度は約０．１３〜３．８μｇ／ｃｍ２と考えられた。【００８５】
〔実施例３：各種細胞外基質をコーティングした培養器におけるヒトｉＰＳ細胞の継代培養（Ｉ）〕
（１）ヒトｉＰＳ細胞
ヒトｉＰＳ細胞は３２Ｒ１（Masato Nakagawa, Nanako Takizawa, Megumi Narita, Tomoko Ichisaka, Shinya Yamanaka, “Promotion of direct reprogramming by transformation-deficient Myc.”, Proceedings of the National Academy of Sciences, 107(32), 14152-14157, 2010）を使用した。３２Ｒ１細胞は、ＭＳＴＯマウスフィーダー細胞上で維持した（Kazutoshi Takahashi, Koji Tanabe, Mari Ohnuki, Megumi Narita, Tomoko Ichisaka, Kiichiro Tomoda, Shinya Yamanaka, “Induction of pluripotent stem cells from adult human fibroblasts by defined factors.”, Cell,131(5), 861-872, 2007）。【００８６】
（２）細胞外基質
細胞外基質として、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８およびマトリゲルを用いた。Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８溶液とＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８溶液をリン酸緩衝生理的食塩水で希釈した後、６ウェルマイクロプレートに０．５μｇ／ｃｍ２の濃度で添加し、４℃で一晩静置、または３７℃で１時間静置してコーティングを行った。マトリゲル溶液はＤＭＥＭ／Ｆ１２溶液で希釈した後、６ウェルマイクロプレートに３５μｇ／ｃｍ２の濃度で添加し、室温で１時間静置してコーティングを行った。【００８７】
（３）細胞の継代および観察
フィーダー細胞上で培養した３２Ｒ１細胞をリン酸緩衝生理的食塩水で洗浄し、細胞剥離剤（ＣＴＫ溶液）を加え３７℃で２分間程度処理しフィーダー細胞を除去した。その後、セルスクレーパーにて３２Ｒ１細胞を回収し、細胞外基質をコーティングしたウェルに３２Ｒ１細胞を播種した。２４時間ごとに培地を交換した。５日目に細胞の状態を観察して写真撮影した（１ｓｔ Ｐａｓｓａｇｅ）。７日目および１４日目に細胞を継代し、２１日目に細胞の状態を観察して写真撮影した（３ｒｄ Ｐａｓｓａｇｅ）。【００８８】
（４）結果
ヒトｉＰＳ細胞（３２Ｒ１細胞）の観察結果を図３に示した。上段の１ｓｔ Ｐａｓｓａｇｅは、各種細胞外基質をコーティングした培養器で培養を開始してから５日目の細胞の状態を示す写真であり、中段および下段の３ｒｄ Ｐａｓｓａｇｅは、２回継代した後（各種細胞外基質をコーティングした培養器で培養を開始してから２１日目）の細胞の状態を示す写真である。１ｓｔ Ｐａｓｓａｇｅ（５日目）では、マトリゲルコーティング上ではほとんど細胞が残っていなかったのに対して、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コーティング上、およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コーティング上では、ヒトｉＰＳ細胞が生着していた。３ｒｄ Ｐａｓｓａｇｅ（２１日目）では、ヒトｉＰＳ細胞のコロニーを観察することができ、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コーティング上、およびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コーティング上でヒトｉＰＳ細胞を継続して培養できることが明らかとなった。Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８とＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８を比較すると、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コーティング上のほうが、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コーティング上より細胞の数が多いことが確認された。【００８９】
〔実施例４：Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８の組換えヒトα５β１インテグリンまたはα６β１インテグリンに対する結合活性〕
（１）実験方法
Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８またはフィブロネクチンと、組換えヒトα５β１インテグリンまたはα６β１インテグリンとの結合活性を測定した。フィブロネクチンは、Sekiguchiらの方法（Kiyotoshi Sekiguchi and Sen-itiroh Hakomori, “Domain structure of human plasma fibronectin. Differences and similarities between human and hamster fibronectins.”, The Journal of Biological Chemistry, 258, 3967-3973, 1983）に従い、ゼラチン不溶化アフィニティーカラムを用いて精製したものを使用した。組換えヒトα５β１インテグリンはTakagiらが作製した発現ベクターを用いて作製した（Junichi Takagi, Harold P. Erickson, and Timothy A. Springer, “C-terminal opening mimics 'inside-out' activation of integrin alpha5beta1.”, Nature structural & molecular biology, 8(5), 412-416, 2001）。この組換えヒトα５β１インテグリンはα５サブユニットとβ１サブユニットの細胞外ドメインから構成されている。また、両サブユニットを２量体化するために、α５のＣ末端部には主に酸性アミノ酸残基と疎水性アミノ酸残基からなる配列が、また、β１のＣ末端部には主に塩基性アミノ酸残基と疎水性アミノ酸残基からなる配列がそれぞれ付加されている。さらに、α５のＣ末端部にはＦＬＡＧタグ、β１のＣ末端部には６×Ｈｉｓタグが付加されている。組換えヒトインテグリンα６β１はIdoらの方法（Hiroyuki Ido, Kenji Harada, Yoshiko Yagi, Kiyotoshi Sekiguchi, “Probing the integrin-binding site within the globular domain of laminin-511 with the function-blocking monoclonal antibody 4C7.”, Matrix Biology, 25(2), 112-117, 2006）に従い作製した。分子構造は上記組換えヒトα５β１インテグリンと同様である。【００９０】
リン酸緩衝生理的食塩水（Invitrogen、#10010−023）でＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８溶液、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８溶液、フィブロネクチン溶液を希釈した後、ＢＤ ＦＡＬＣＯＮ ＭＩＣＲＯＴＥＳＴ９６ウェルマイクロプレート（商品名、BD Biosciences、#353072）に添加し、４℃で一晩静置してコーティングを行った。なお、モル量を考慮し、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８溶液は０．４μｇ／ｃｍ２、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８溶液は０．３２μｇ／ｃｍ２、フィブロネクチン溶液は０．５９μｇ／ｃｍ２の各濃度でコートした。【００９１】
１％（重量／体積）の牛血清アルブミンと０．０２％（体積／体積）のＴｗｅｅｎ−２０を含むトリス緩衝生理的食塩水でウェルをブロッキングした後、１０ｎＭの組換えヒトα５β１インテグリンまたはα６β１インテグリンを１ｍＭのＭｎ２＋存在下、室温で３時間反応させた。１ｍＭのＭｎ２＋と０．１％（重量／体積）の牛血清アルブミンと０．０２％（体積／体積）のＴｗｅｅｎ−２０を含むトリス緩衝生理的食塩水（以下、「１ｍＭ Ｍｎ２＋／０．１％ ＢＳＡ／ＴＢＳ−Ｔ０．０２」と記す）でウェルを３回洗浄した後、組換えインテグリンの２量体化部位を認識するビオチン化ウサギポリクローナル抗体を１ｍＭのＭｎ２＋存在下、室温で３時間反応させた。１ｍＭ Ｍｎ２＋／０．１％ ＢＳＡ／ＴＢＳ−Ｔ０．０２でウェルを３回洗浄した後、ＨＲＰ標識したストレプトアビジンを１ｍＭのＭｎ２＋存在下、室温で１５分間反応させた。１ｍＭ Ｍｎ２＋／０．１％ ＢＳＡ／ＴＢＳ−Ｔ０．０２でウェルを３回洗浄した後、ｏ−フェニレンジアミン／Ｈ２Ｏ２溶液を加え、発色反応を行った。反応の停止には、２．５Ｍ Ｈ２ＳＯ４を用いた。発色強度の定量にはマルチプレートリーダーを用い、波長４９０ｎｍの吸光度を測定した。【００９２】
（２）結果
結果を図４に示した。Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８はヒトフィブロネクチンと同程度の組換えヒトα５β１インテグリンに対する結合活性を示した。また、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８は組換えヒトα５β１インテグリンに対する結合活性を示さなかった。一方、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８はｒｈＬＭ５１１Ｅ８と同程度の組換えヒトα６β１インテグリンに対する結合活性を示した。また、ヒトフィブロネクチンはヒトα６β１インテグリンに対する結合活性を示さなかった。以上の結果から、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８はα５β１インテグリンとα６β１インテグリンに対する結合活性を有する組換えタンパク質であることが示された。【００９３】
〔実施例５：各種細胞外基質をコーティングした培養器におけるヒトＥＳ細胞の単一分散培養〕
（１）ヒトＥＳ細胞
ヒトＥＳ細胞はＮａｔｉｏｎａｌ Ｓｔｅｍ Ｃｅｌｌ Ｂａｎｋより購入したＨ９株を使用した。フィーダー細胞には、マイトマイシンＣで処理し細胞分裂を止めたＳＮＬ細胞（McMahon, A. P. & Bradley, A. Cell 62, 1073−1085 (1990)）を用い、Ｈ９細胞のフィーダー細胞上への播き直しを行った。培地には霊長類ＥＳ細胞培養用培地（ReproCELL）を用い、共培養を行った。【００９４】
（２）細胞外基質
細胞外基質として、（全長ラミニン５１１は、Ｉｄｏら（Hiroyuki Ido, Kenji Harada, Sugiko Futaki, Yoshitaka Hayashi, Ryoko Nishiuchi, Yuko Natsuka, Shaoliang Li, Yoshinao Wada, Ariana C. Combs, James M. Ervasti, and Kiyotoshi Sekiguchi, “Molecular dissection of the α-dystroglycan- and integrin-binding sites within the globular domain of human laminin-10” Jhe Journal of Biological Chemistry, 279, 10946-10954, 2004.）に記載の方法に従って作製した。【００９５】
（３）ヒトＥＳ細胞の培養
Ｈ９細胞は以下の方法により、ＳＮＬフィーダー細胞との共培養系から回収した。
（３−１）培地の準備
必要量の維持培養培地（ｍＴｅＳＲ１（ＳｔｅｍＣｅｌｌ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社）とＮｕｔｒｉＳｔｅｍ（コスモバイオ社）の１：１混合溶液）に１／１０００量の１０ｍＭ Ｙ−２７６３２を加えた。
（３−２）プレートのコーティング
６ウェルマイクロプレートにＰＢＳ（−）を１．５ｍｌ／ｗｅｌｌを入れ、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８（コート量：０．５μｇ／ｃｍ２）を４．８μｇ／ｗｅｌｌ加え、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで６０分反応させた後、維持培養培地１ｍｌ／ｗｅｌｌ加え培地をなじませた後、上澄みを除去した。同様に、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングしたウェルマイクロプレートを準備した。全長ラミニン５１１も同様にコーティングした（コート量：２．０μｇ／ｃｍ２）。それぞれのコーティングプレートは、維持培養培地（Ｙ−２７６３２入り）を１．５ｍｌ／ｗｅｌｌ加え、インキュベーター下で保管した。なお、マトリゲル溶液については上記条件下で、０．１〜３０μｇ／ｃｍ２の範囲になるようにプレートへ添加した。【００９６】
（３−３）フィーダー細胞の除去
培地を除去し、ＰＢＳ４ｍｌで一回洗浄した後に、ＰＢＳを完全に吸引除去し、ＣＴＫ液を０．５ｍｌ加え、３７℃でインキュベートした。殆どのフィーダー細胞が剥がれたらＣＴＫ液を吸引し、４ｍｌのＰＢＳで１回洗浄、その後にＸ０．５ ＴｒｙｐＬＥ Ｓｅｌｅｃｔ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社より購入）を６００μｌ／ｗｅｌｌずつ加えてなじませ、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで１分さらに３分反応させた。その後、インキュベーターから取り出し顕微鏡で細胞の様子を観察し、細胞間接着が破壊され細胞が丸くなっている様子を確認した。先に加えたＸ０．５ ＴｒｙｐＬＥ Ｓｅｌｅｃｔを除去し、維持培養培地を３ｍｌ／ｗｅｌｌ加えた後にセルスクレーパーで細胞を剥がした。
（３−４）細胞の培養
フィーダー細胞を除去し、単一に分散したＨ９細胞１３，０００個を上記にて予め調製したコーティングプレート（6-well plate）に播種し、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで単一分散培養を行った。翌日、維持培養用培地に交換した。培地交換は１日おきに行い、培養開始後６、７日頃から毎日行った。【００９７】
（４）結果
各種細胞外基質をコーティングした培養器でＨ９細胞の単一分散培養を行い、７日間培養を行った後、増殖した細胞コロニーをアルカリフォスファターゼ（ＡＬＰ）染色した結果を図５に示した。図５中、上段左からコートなし（図中、Ｎｏｎｅ）、マトリゲルコート（図中、Ｍａｔｒｉｇｅｌ）、全長ラミニン５１１コート（図中、ＬＮ５１１ＦＬ）、下段左からＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コート（図中、ＬＮ５１１Ｅ８ｐｌｕｓ＃１）、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コート（図中、ＬＮ５１１Ｅ８ｐｌｕｓ＃２）である。アルカリフォスファターゼ染色により、下段のＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートおよびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コートの培養器においてＨ９細胞の良好な増殖が観察された。一方、上段のコートなしおよびマトリゲルコートの培養器ではＨ９細胞はほとんど観察されなかった。以上の結果から、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養基材を用いれば、単一分散によるヒトＥＳ細胞の培養方法を容易に提供できることが示された。【００９８】
〔実施例６：各種細胞外基質をコーティングした培養器におけるヒトｉＰＳ細胞の継代培養（ＩＩ）〕
（１）ヒトｉＰＳ細胞
ヒトｉＰＳ細胞には、成人皮膚由来線維芽細胞（ａＨＤＦ−Ｓｌｃ７ａｌ）に対してＯｃｔ３／４、ＫＬＦ４、ＳＯＸ２、およびＬ−ＭＹＣの４遺伝子をレトロウイルスを用いて導入することにより樹立された３２Ｒ１細胞（Masato Nakagawa, Nanako Takizawa, Megumi Narita, Tomoko Ichisaka, Shinya Yamanaka, “Promotion of direct reprogramming by transformation-deficient Myc.”, Proceedings of the National Academy of Sciences, 107(32), 14152-14157, 2010）を使用した。【００９９】
（２）細胞外基質
Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃３ラミニンＥ８（ｒｈＬＭ５１１Ｅ８とヒトパールカンのドメインＩ〜IIIを融合させた改変ラミニン）、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８およびマトリゲルを使用した。Ｐｌｕｓ＃３ラミニンＥ８は、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８を作製した後に、ヒトラミニンβ１鎖のＥ８のＮ末端部にヒトパールカンのドメインＩ〜III（以下「Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３」と記す）を付加して、以下のとおり作製した。【０１００】
（２−１）ヒトラミニンα５鎖、β１鎖、γ１鎖の各Ｅ８フラグメント発現ベクターの作製
上記（１−１）と同様の方法でヒトラミニンα５鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側に６×Ｈｉｓタグを含む）、β１鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側にＨＡタグを含む）、γ１鎖Ｅ８フラグメント（Ｎ末端側にＦＬＡＧタグを含む）の発現ベクターをそれぞれ作製した。【０１０１】
（２−２）Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３融合ヒトラミニンβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターの作製
５’側から、マウスＩｇ−κ鎖Ｖ−Ｊ２−Ｃシグナルペプチド−Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３−ＨＡタグ−β１鎖Ｅ８を順にコードするＤＮＡ断片を獲得するために、Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３をコードするＤＮＡ断片を取得し、制限酵素ＨｉｎｄＩＩＩで消化した。消化産物をヒトラミニンβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターの当該部位に挿入し、Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３融合ヒトラミニンβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを作製した。
まず、ヒトパールカン発現ベクター（Shaoliang Li, Chisei Shimono, Naoko Norioka, Itsuko Nakano, Tetsuo Okubo, Yoshiko Yagi, Maria Hayashi, Yuya Sato, Hitomi Fujisaki, Shunji Hattori, Nobuo Sugiura, Koji Kimata and Kiyotoshi Sekiguchi, “Activin A Binds to Perlecan through Its Pro-region That Has Heparin/Heparan Sulfate Binding Activity”, Journal of Biological Chemistry, 285(47), 36645-36655, 2010）を鋳型として、以下のプライマーを用いてＰＣＲを行い、Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３に相当する領域（Gly25−Glu1680）を増幅した。なお、プライマーの５’側には制限酵素ＨｉｎｄＩＩＩ認識配列が付加されている。得られたＤＮＡ断片を、制限酵素ＨｉｎｄＩＩＩで消化し、ヒトラミニンβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターの当該部位に挿入し、Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３融合ヒトラミニンβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを作製した。
(xiv) Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３配列増幅用プライマー
5’-ACGAAGCTTGGGCTGAGGGCATACGATGGC-3’（forward、配列番号２３）
5’-ATAAAGCTTCTCGACCACCAGTGGGGCTTGG-3’（reverse、配列番号２４）【０１０２】
（２−３）Ｐｌｕｓ＃３ラミニンＥ８の発現および精製
実施例１の（３）と同様の方法で、Ｐｌｕｓ＃３ラミニンＥ８の発現および精製を行った。すなわち、ヒトα５鎖Ｅ８フラグメント発現ベクター、Ｐｌｎ−Ｄ１／２／３融合ヒトラミニンβ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターおよびヒトγ１鎖Ｅ８フラグメント発現ベクターを２９３−Ｆ細胞に導入した以外は、実施例１の（３）と同様に行った。【０１０３】
（３）ヒトｉＰＳ細胞の培養
３２Ｒ１細胞は以下の方法により、ＳＮＬフィーダー細胞との共培養系から回収した。
（３−１）培地の準備
必要量の維持培養培地（ｍＴｅＳＲ１（ＳｔｅｍＣｅｌｌ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社）とＮｕｔｒｉＳｔｅｍ（コスモバイオ社）の１：１混合溶液）に１／１０００量の１０ｍＭ Ｙ−２７６３２を加えた。
（３−２）プレートのコーティング
６ウェルマイクロプレートにＰＢＳ（−）を１．５ｍｌ／ｗｅｌｌを入れ、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８（コート量：０．５μｇ／ｃｍ２）を４．８μｇ／ｗｅｌｌ加え、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで６０分反応させた後、維持培養培地1ｍｌ／ｗｅｌｌ加え培地をなじませた後、上澄みを除去した。同様に、Ｐｌｕｓ＃２および＃３ラミニンＥ８をコーティングしたウェルマイクロプレートを準備した（いずれもコート量は０．５μｇ／ｃｍ２）。それぞれのコーティングプレートは、維持培養培地（Ｙ−２７６３２入り）を１．５ｍｌ／ｗｅｌｌ加え、インキュベーター下で保管した。なお、マトリゲル溶液については上記条件下で、０．１〜３０μｇ／ｃｍ２の範囲になるようにプレートへ添加した。【０１０４】
（３−３）フィーダー細胞の除去
培地を除去し、ＰＢＳ４ｍｌで一回洗浄した後に、ＰＢＳを完全に吸引除去し、ＣＴＫ液を０．５ｍｌ加え、３７℃でインキュベートした。殆どのフィーダー細胞が剥がれたらＣＴＫ液を吸引し、４ｍｌのＰＢＳで１回洗浄、その後にＸ０．５ ＴｒｙｐＬＥ Ｓｅｌｅｃｔ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社より購入）を６００μｌ／ｗｅｌｌずつ加えてなじませ、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで１分さらに３分反応させた。その後、インキュベーターから取り出し顕微鏡で細胞の様子を観察し、細胞間接着が破壊され細胞が丸くなっている様子を確認した。先に加えたＸ０．５ ＴｒｙｐＬＥ Ｓｅｌｅｃｔを除去し、持培養用培地を３ｍｌ／ｗｅｌｌ加えた後にセルスクレーパーで細胞を剥がした。
（３−４）細胞の培養
フィーダー細胞を除去し、単一に分散した３２Ｒ１細胞１３，０００個を上記にて予め調製したコーティングプレート（6-well plate）に播種し、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで単一分散培養を行った。翌日、維持培養用培地に交換した。培地交換は１日おきに行い、培養開始後６、７日頃から毎日行った。細胞の継代は７〜９日ごとに行った。培養開始７日目の継代前の細胞の状態を写真撮影した（対物４倍）。その後１０代継代培養を行った後、Ｏｃｔ３／４、ＳＳＥＡ−４およびＴＲＡ−１−６０について免疫染色を行い、位相差像および蛍光像を写真撮影した（それぞれ対物１０倍）。【０１０５】
（４）結果
培養開始７日目における継代前のヒトｉＰＳ細胞の状態を図６に示した。図６中、上段左からマトリゲルコート（図中、Ｍａｔｒｉｇｅｌ（コート量：３０μｇ／ｃｍ２））、ｒｈＬＭ５１１Ｅ８コート（図中、Ｅ８）、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コート（図中、Ｅ８ｐｌｕｓ＃１）、下段左からＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コート（図中、Ｅ８ｐｌｕｓ＃２）、Ｐｌｕｓ＃３ラミニンＥ８コート（図中、Ｅ８ｐｌｕｓ＃３）である。各種細胞外基質をコーティングした培養器において、３２Ｒ１細胞の生着が確認された。【０１０６】
Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養器を用いて１０代継代培養を行ったヒトｉＰＳ細胞における免疫染色の結果を図７に示した。図７中、上２段はＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８（図中、ＬＮ５１１Ｅ８ｐｌｕｓ＃１）をコートした培養器を用いた結果であり、下２段はＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８（図中、ＬＮ５１１Ｅ８ｐｌｕｓ＃２）をコートした培養器を用いた結果である。各上段位相差像（ＰＨ）であり、下段が免疫蛍光像（ＦＬ）である。図７から明らかなように、未分化のＥＳ細胞およびｉＰＳ細胞のマーカーであるＯｃt３／４、ＳＳＥＡ−４、ＴＲＡ−１−６０の全てが陽性であったことから、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養基材を用いれば、１０代継代培養を行った後も未分化状態が維持されていることが示された。【０１０７】
〔実施例７：各種細胞外基質をコーティングした培養器におけるヒトｉＰＳ細胞の単一分散培養〕
（１）ヒトｉＰＳ細胞
実施例３、６と同じ３２Ｒ１細胞を使用した。
（２）細胞外基質
実施例５と同様に、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８、全長ラミニン５１１およびマトリゲルを使用した。【０１０８】
（３）ヒトｉＰＳ細胞の培養
実施例３と同様にプレートのコーティングを行った。実施例６と同様にフィーダー細胞を除去し、単一に分散した３２Ｒ１細胞１３，０００個を、予め調製したコーティングプレート（6-well plate）に播種し、３７℃ ＣＯ２ ５％インキュベーターで単一分散培養を行った。翌日、維持培養用培地に交換した。培地交換は１日おきに行い、培養開始後６、７日頃から毎日行った。【０１０９】
（４）結果
各種細胞外基質をコーティングした培養器で３２Ｒ１細胞の単一分散培養を行い、７日間培養を行った後、増殖した細胞コロニーをアルカリフォスファターゼ（ＡＬＰ）染色した結果を図８に示した。図８中、上段左からコートなし（図中、Ｎｏｎｅ）、マトリゲルコート（図中、Ｍａｔｒｉｇｅｌ）、全長ラミニン５１１コート（図中、ＬＮ５１１ＦＬ）、下段左からＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コート（図中、ＬＮ５１１Ｅ８ｐｌｕｓ＃１）、Ｐｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コート（図中、ＬＮ５１１Ｅ８ｐｌｕｓ＃２）である。アルカリフォスファターゼ染色により、下段のＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートおよびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コートの培養器において３２Ｒ１細胞の良好な増殖が観察された。一方、上段のコートなしおよびマトリゲルコートの培養器では３２Ｒ１細胞はほとんど観察されなかった。以上の結果から、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養基材を用いれば、単一分散によるヒトｉＰＳ細胞の培養方法を容易に提供できることが示された。【０１１０】
〔実施例８：ヒトｉＰＳ細胞の樹立〕
（１）実験方法
上記実施例６および７のように予め樹立されたヒトｉＰＳ細胞株を用いるのではなく、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養器を用いてヒトｉＰＳ細胞の樹立を試みた。コーティング濃度は０．５μｇ／ｃｍ２とした。具体的には、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングしたディッシュ上で、米国仮出願６１／５２１，１５３に記載の方法に従い、成人皮膚由来線維芽細胞（ＨＤＦ１３８８細胞）にエピソーマルプラスミドベクターｐＣＥＢ−ｈＳＫ−ＯおよびｐＣＥＢ−ｈＵＬ−Ｇを用いて初期化遺伝子を導入し、維持培養培地（ｍＴｅＳＲ１（ＳｔｅｍＣｅｌｌ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社）とＮｕｔｒｉＳｔｅｍ（コスモバイオ社）の１：１混合溶液）で培養を行った。初期化遺伝子の導入後３０日目にヒトｉＰＳ細胞のコロニー数をカウントした。【０１１１】
ｐＣＥＢ−ｈＳＫ−Ｏエピソーマルプラスミドは、ヒトＳＯＸ２およびヒトＫＬＦ４の各翻訳領域を２Ａ配列を挟んで繋げたコンストラクトとヒトＯＣＴ３／４の翻訳領域を、それぞれ別々のＣＡＧプロモーターの制御下に配置した発現カセットを有するプラスミドである（図１０（Ｉ）参照）。ｐＣＥＢ−ｈＵＬ−Ｇエピソーマルプラスミドは、ヒトＬ−ＭＹＣおよびヒトＬＩＮ２８の各翻訳領域を２Ａ配列を挟んで繋げたコンストラクトと、ヒトＧＬＩＳ１の翻訳領域とを、別々のＣＡＧプロモーターの制御下に配置した発現カセットを有するプラスミドである（図１０（ＩＩ）参照）。
これらのエピソーマルプラスミドは、Okita et al., “A more efficient method to generate integration-free human iPS cells”, Nature Methods, 8(5), 409 (2011)および国際公報ＷＯ２０１１/０１６５８８に記載のプラスミド等を用いて作製した。【０１１２】
（２）結果
３つの独立した実験（Ｅｘｐ．１、２、および３）における、ノンコートディッシュ、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートディッシュおよびＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コートディッシュ条件下でのヒトｉＰＳ細胞コロニー数（樹立数）を図９に示した。いずれの実験においても左がノンコートディッシュ、中央がＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートディッシュ、右がＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コートディッシュを表す。図９から明らかなように、Ｅｘｐ．２のＰｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートディッシュを除き、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８コートディッシュまたはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８コートディッシュにおけるヒトｉＰＳ細胞コロニー数（樹立数）が、ノンコートディッシュより増加した。この結果から、Ｐｌｕｓ＃１ラミニンＥ８またはＰｌｕｓ＃２ラミニンＥ８をコーティングした培養基材は、ｉＰＳ細胞の樹立においても非常に有用であることが示された。【０１１３】
なお本発明は上述した各実施形態および実施例に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。また、本明細書中に記載された学術文献および特許文献の全てが、本明細書中において参考として援用される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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