日本自動車競走大会（にほんじどうしゃきょうそうたいかい / にっぽんじどうしゃきょうそうたいかい）は、日本において1922年（大正11年）から1938年（昭和8年）にかけて開催されていた四輪自動車による自動車レースである。

全13回ほど開催されたとされる。「日本自動車競走大会」の名の下に開催されていたわけではなく、大会の名称は開催レースによって異なり、初期の大会は「自動車大競走」という名称で開催された。1936年に完成した多摩川スピードウェイで開催されたレースについては、「全日本自動車競走大会」という名称で呼ばれ、しばしば区別して扱われる。

 概要 
日本自動車競走大会は本格的な興行として開催されたものとしては日本で初の四輪自動車レースにあたる。

1922年にアメリカ合衆国（米国）から帰国した藤本軍次（ジョージ藤本）が主導して有志を集め、同年11月に初の大会が開催された。（→#開催に至る経緯）

藤本は報知新聞社との間に協力関係を築き、藤本が中心となって設立された日本自動車競走倶楽部（NARC）と報知新聞社によってレースは開催された。

参加者は自動車関連の事業を営む者や技術者などの愛好家を中心とし、参加車両の多くは中古の米国車を大幅に改造した車両が用いられた。（→#主な参加者と車両）

会場は東京を中心として埋立地や練兵場などを転々として開催され、特に埋立地では数周も走ると路面が泥濘と化したことから大きな問題となり、このことが日本初の常設サーキットである多摩川スピードウェイの開設につながった。（→#会場）

正確な記録がないため、開催レースの数については諸説あるが、1920年代から1930年代にかけて全13回程度開催されたと考えられている。これは1936年に開業した多摩川スピードウェイで開催された4回を含む。（→#開催レース）

 主な関係者 

主な関係者のほとんどは1890年代前後に生まれた同世代で、お互いに面識を持った間柄であり、この大会には日本における自動車史に名を残す技術者や関係者が数多く関与した。

藤本と報知新聞社が始めたこの企画に、タクリー号の開発者である内山駒之助、実業家の野澤三喜三（野澤組、立川工作所）、卓越した自動車技術者として知られていた太田祐雄（太田工場・高速機関工業）、榊原郁三（アート商会）、豊川順彌（白楊社）、藤本の友人である菅原敏雄（白楊社）、名手として名を馳せることになる関根宗次といった人物たちが、1922年（大正11年）から1925年（大正14年）の短期間に続々と参画し、大正末期に「自動車スピード狂時代」が忽然と形成された。

後世、特に知られることになった参加者は、戦後に本田技研工業（ホンダ）を創業した本田宗一郎である。1906年生まれで当時10代の本田は藤本らより一世代下であり、1924年から1925年にかけて当時働いていたアート商会からカーチス号（アート・カーチス）のコ・ドライバー（ライディングメカニック）として参戦を重ね、1936年（昭和11年）には、自身のアート商会浜松支店で車両を仕立て、車主兼ドライバーとしても参戦した。

1936年から1938年にかけての多摩川スピードウェイにおける開催では、国産車小型車部門に参戦を始めた日産自動車の関係者（鮎川義介、後藤敬義、川添惣一、富谷龍一、片山豊）ほか、三井高公、小早川元治といった人物たちが大会に加わった。

レースの主催や後援を務めた報知新聞社では、企画部の煙山二郎、金子常雄が主な協力者となった。

 興行の状況 
1920年代の開催レースは立川飛行場で開催された第4回大会のように人気を博した大会もあったものの、興行としては苦戦した。それも次第に上向きとなっていき、1934年の第9回大会は広告に力が入れられたことなどから興行面でも初めて成功を収め、2年後の多摩川スピードウェイの開設につながった。1930年代の大会は国産車奨励を唱える軍部の強い後押しを受けて開催され、多摩川スピードウェイにおける開催も盛り上がりを見せたが、日中戦争の開戦（1937年）と物資統制の強まりにより、1938年の開催をもって終了した。

大会は開催地も参加者も東京を中心として開催され、大阪で開催された第3回大会に限っては現地の愛好家も参戦したが、基本的に参加者は東京在住の者たちで占められた。1930年代になっても、静岡県在住の本田宗一郎が最も遠方からの参加者という状態で、全国的な広がりには至らなかった。

大会の観客の大部分が日本人だったことは無論だが、日本人よりもむしろ日本在住の欧米人が楽しんでいた節があり、主催者である報知新聞や、専門誌である『モーター』（極東書院）といった日本人向けのメディア以外に、日本を拠点とする英字新聞である『ジャパンタイムズ』と『ジャパン・アドバタイザー』がレースの詳細を伝える記事を数多く残している。

 会場 
1920年代当時の日本には常設のレーシングサーキットは存在しなかったため、コースは仮設のサーキット（ダートトラック）が毎回準備された。

レースは1周およそ1マイル（およそ1,600メートル）のオーバルトラック（2本の直線と2つの半円で構成されたコース）で行われ、その規模のコースを設定できるだけの広さを持つ敷地が必要であることから、帝国陸軍の練兵場や、工場が建つ前の埋立地といった場所で開催された（→#第1回 - 第9回）。

その結果、適地を探して各地を転々とすることになり、レースのたびにコースを設営する必要があることに加え、いずれの開催地でも路面状態の劣悪さが大きな問題となった。こうした状況は日本初の常設サーキットである多摩川スピードウェイ（1周およそ1,200メートル。簡易舗装されたダートトラック）の開設につながっていくことになる。

オーバルトラックによる開催となったのは、開催の中心人物である藤本がアメリカ時代に憧れを持っていたことによる。また、欧米における黎明期の自動車レースは都市間レースから始まったが、日本では当時の貧弱な道路事情により、公道でレースを開催することは到底不可能で、毎回臨時で用地を確保してコースを設営しなければならない点からも、オーバルトラックによるレースとすることは現実的な選択だった。

 競技規則・車両規則 

参加車両のほとんどは外国車だったものの、外国のレース関連団体との連携は持たず、国際的なつながりは未だ持たない自動車レースだった。そのため、レースのレギュレーション（規則）策定やレースの運営については藤本を中心にNARCによって手探りで行われ、洗練された蓄積が残されていくこととなった。

競技規則の特徴として、コースのイン側からの追い越しや、走行ラインを変化させて後続をブロックすることを厳しく禁じていた。

車両規則は定められておらず、これは規則を作って参加車両を制限すると出場できる車がなくなるという事情による。

 評価と影響 
この大会以前にも日本において自動車レースが行われたことはあったが、この大会は日本における自動車レースの幕を開けたものとして評価されており、1922年11月に開催された第1回大会はしばしば「日本初の本格的な四輪自動車レース」と紹介される。前記したように、第9回大会（1934年）までの一連の大会が日本初の常設サーキットである多摩川スピードウェイの開設（1936年）につながった。

参加者には自動車技術者や自動車関係の事業を営む資本家が多く、この自動車競走大会を通じて、国産自動車産業の裾野を広げる上でひとつの礎が築かれた。1920年代の参加車両は、第8回大会のオートモ号（白楊社）を唯一の例外として、純国産車による参戦は見られなかったが、多摩川スピードウェイで開催されるようになった1936年には、高速機関工業（オオタ）や日産自動車（ダットサン）の国産小型レーサーが参戦するようになり、日本の自動車レースはこの大会を通じて国産車同士による性能競争が可能な段階へと一歩踏み出した。

先駆としての功績を認められる一方で、競技の参加者はごく狭い範囲の愛好者に留まり、広範囲な支持は得られなかったとも言われている。後の影響として、日本の自動車メーカー3社のモータースポーツ草創期には下記の関連を持っている。
 本田技研工業 - 本田宗一郎がこの時代からレース活動を始めた。本田がレースへの情熱を持ち続けたため、戦後に本田が創業した同社は1950年代からモータースポーツに熱心に取り組み、四輪自動車では、1960年代にその世界選手権であるフォーミュラ1（F1）参戦にまで至っている。（→ホンダF1）
 日産自動車 - 鮎川義介の指導の下、ダットサン車両が1936年の多摩川スピードウェイにおける第1回大会から参戦を始めた。この初参戦が日産自動車のモータースポーツ活動の始まりとされる。
 トヨタ自動車 - 同社は戦後にモータースポーツ活動を始めたため関連は薄いが、豊田喜一郎がトヨペット・レーサー（1951年完成）を企画するにあたって、この大会に参加していた小早川元治に協力を求めた。
上記した事例により、この大会は各社のモータースポーツの源流として触れられることもあるものの、第二次世界大戦（太平洋戦争）による断絶の影響は大きく、日本においては、四輪自動車レースの基盤は戦後に作られ、1960年代以降のモータリゼーションの発達に伴って発展したと見るのが一般的な認識となっている。

 沿革 

 開催に至る経緯 

1922年（大正11年）2月、それまで米国のシアトルで自動車関連事業を営んでいた藤本軍次が日本に帰国した。藤本が事業を営んでいた1910年代、米国においては自動車が早くも普及期を迎えており、同時に、1909年に同国初の常設サーキットであるインディアナポリス・モーター・スピードウェイが建設され、以降、1910年代を通じて米国製のレーシングカーは急速に性能を向上させていった時代でもあった。同地で自動車レース興行にも関わり、その様子を肌で実感していた藤本は、日本においても自動車産業を振興し発展させるためには、自動車レースや本格的なレース専用サーキットが必要になると考えを持つに至った。帰国後の藤本は、東京の自動車関係者たちと親交を結んでいくとともに、自動車レースの開催を呼び掛け、その実現の中心人物となっていった。

1922年8月、藤本は自動車で下関・東京間の急行列車と競走するという企画を報知新聞社に持ち込み、同社の主催の下、翌月にそれを実現させた。この競走では自動車が敗れたものの、この企画で手応えが得られたことで、報知新聞社は藤本と協力関係を結ぶことを決断し、同社の主催の下、1922年11月に洲崎埋立地において「第1回自動車大競走」が開催されることとなった。（以降の出来事は「#各レースの概要」を参照）

1922年10月、藤本は日本自動車競走倶楽部（NARC）を設立した。藤本らは日本自動車競走倶楽部を個人的なレースの団体として設立するつもりだったが、報知新聞社の企画部長である煙山二郎の助言により、「一般にも開放された公共のレースの実現」という活動目的が定められ、報知新聞社とNARCは協力して自動車レース開催の実現を推し進めていくことになる。

これらの事々が、1922年内で、藤本の帰国から1年足らずの期間に矢継ぎ早に起こった。

 レース開催の実現 

1923年（大正12年）4月には第2回大会、次いで、7月には第3回大会が開催された。その後、同年9月の関東大震災で関係者の多くが被災するという苦難であるとか、各大会における会場の路面の劣悪さといった困難もあったものの、藤本らNARCは自動車レースの継続を諦めず、その後も1925年まで複数回に渡って開催が続けられた。

しかし、1925年（大正14年）12月に開催された第8回大会を最後に、大正最後の年である1926年（大正15年）になると、この大会の開催はぷっつりと途切れた。これは、それまでレース開催に夢中になっていた者たちでも、車両は高速化して危険性が高まるばかりの状況で、専用サーキットもないままレース開催を続けることに嫌気がさし始めたためだと言われている。加えて、同時期に深刻な不況や労働争議などの社会不安が増大していたことも、無形の影響を与えた。

1930年代に入ったところで、満州事変（1931年）を契機に日本は対外的に孤立を深めていくようになった。その影響で、国産車の製造を奨励したい国の意向が働き、陸軍の後ろ盾を得て、1934年（昭和9年）に自動車競走大会の開催が再開された（第9回大会）。

1936年（昭和11年）には常設サーキットの多摩川スピードウェイが完成し、以降は一貫して同サーキットで開催された。

 終焉 
大会は念願だった常設サーキットをようやく得たものの、その後の開催は長くは続かなかった。日中戦争の開戦（1937年）の影響により、自動車レースは1938年4月の開催を最後に中止され、NARCも活動を休止した。

その後、日本における自動車レースは空白期となり、その再開は、戦後に日本スポーツカークラブ（SCCJ）が設立されて1951年に自動車レースが開催されるまで待つこととなる。