小林太三郎

小林 太三郎（こばやし たさぶろう、1923年（大正12年）11月13日 - 2012年（平成24年）9月20日は、日本の経営学者。欧米やアジアの大学には日本と違って広告学部や広告学科があり、多くの研究者がいるが、広告研究においては日本の第一人者。商学博士、早稲田大学名誉教授（大学院商学研究科、商学部）。広告研究で博士号を取り、大学院で広告研究の講義をし、広告研究のゼミナールを持った日本最初の人物。著書である『広告管理の理論と実際』同文舘（1968）は669ページに及ぶ大著。露出、認知、態度といった消費者行動の段階を明確に定義づけ、学会業界で使用する広告関連用語の標準化に貢献した。また、多くの広告研究者を世に送り出した（亀井昭宏、小林保彦、嶋村和恵、中山勝己、清水公一、松井陽通、石崎徹、小泉眞人）。日本広告学会設立に尽力し、長年会長を務め、日本学術会議会員として活躍した。アメリカ広告学会、アメリカ・マーケティング協会、アメリカ・ダイレクトメール/マーケティング協会(AMA)、アメリカ広告調査財団(ARF)会員。ミシガン州立大学ゴードン・E・ミラクルは友人。IAA世界広告会議が東京で開催された折、司会を務め、慰労のため東宮御所に招かれる。

略歴
1923年（大正12年）11月13日：群馬県高崎市に生まれる
1943年（昭和18年）：早稲田大学文学部入学
1949年（昭和24年）：早稲田大学文学部社会学専攻卒業
1950年（昭和25年）：早稲田大学商学部大学院入学
1951年（昭和26年）：早稲田大学商学部助手
1952年（昭和27年）：早稲田大学商学部大学院修了
1952年（昭和27年）：早稲田大学商学部専任講師
1954年（昭和29年）：早稲田大学商学部助教授
1958年（昭和33年）：ミシガン州立大学で広告・販売促進を研究（ - 1959年1月）
1959年（昭和34年）：早稲田大学商学部教授
1968年（昭和43年）：商学博士学位取得（早稲田大学）
1994年（平成6年）：早稲田大学定年退職
1994年（平成6年）：早稲田大学名誉教授

歴任
1976年（昭和51年）：日本広告学会会長（ - 1998年）
1980年（昭和55年）：ミシガン州立大学広告学科客員教授（ - 1981年8月）
1982年（昭和57年）：早稲田大学産業経営研究所所長（ - 1984年9月）
1985年（昭和60年）：ニューヨーク市立大学マーケティング学科客員研究員（ - 1986年8月）
1986年（昭和61年）：早稲田大学大学院商学研究科委員長（ - 1990年9月）
1990年（平成2年）：早稲田大学システム科学研究所所長（ - 1992年11月）
1994年（平成6年）：日本学術会議会員第16期（ - 1997年）
1995年（平成7年）：埼玉女子短期大学学長（ - 1999年3月）
1997年（平成9年）：日本学術全議会員第17期
1999年（平成11年）：屋外広告調査フォーラム（現・日本屋外広告フォーラム）会長

叙勲・叙位
2001年（平成13年）4月：勲三等瑞宝章を授与される
2012年（平成24年）10月：正五位に叙される

冠賞
2014年（平成26年）日刊工業新聞社に、産業広告に貢献した人を表彰する「小林太三郎賞」ができる

 著書 

単著
『広告宣伝』 同文館 1963
『広告管理の理論と実際』 同文館 1968
『現代広告入門』 ダイヤモンド社 1969
『広告のチェックリスト：新版』 宣伝会議 1978
『生きる広告。12章：新しい広告の構築とその方向』 電通 1994

監修・共著
産業広告考え方、進め方34章 日刊工業新聞社 1965
日本の広告キャンペーン上・下 誠文堂新光社 1965
効果的なPOP広告 誠文堂新光社 1966
広告概論12章一理論と実際一 玄光社 1966
市場細分化と広告戦略広告におけるセグメンテーションの問題点としての事例 久保田宣伝研究所 1966
販売促進ハンドブック 詩文堂新光社 1969
新しい広告 電通 1974
広告と環境 広告機能の実証的分析実教出版 1975
広告コミュニケーション論 税務経理協会 1977
広告効果測定ハンドブック 日本能率協会 1984
広告日経産業シリーズ 日本経済新聞社 1985
事例による広告キャンペーンの実際 同文館 1985
クーポン広告電通 1989
広告・販売促進辞典創成社 1989
流通広告ハンドブック 繊研新聞社 1989
新・広告効果測定ハンドブック：実践編 日本能率協会総合研究所 1991
実践クーポン広告 電通 1993
IMC技法ハンドブック 日本能率協会総合研究所 1994
広告の基礎：I・II 日経広告研究所 1996
広報の基礎：I・II 日経広告研究所 1996
日本の広告研究の歴史Advertising Studies in Japan 電通 1997

 訳書 
P.M.ロス『新しい広告媒体計画』、誠文堂新光社
K.ローマン/J.マーズ『実践的広告開発法』、ダイヤモンド社
ラリー・パーシー『実践IMC戦略』、日経広告研究所

主要論文
 『早稲田商学』掲載のもののみ
クーポン法による広告効果の測定、早稲田商学（102）、1953
消費者運動と広告、早稲田商学（109）、1954
Informative Advertisingの一般的性格とその広告効果について、早稲田商学（112）、1954
アメリカの輸出広告に関する一資料、早稲田商学（114）、1955
ポインツ・オヴ・パーチァス広告の領域とその広告効率－－購買時点と購買時点外の関連把握を中心にして、早稲田商学（117）、1955
広告のマーチャンダイジングと広告管理、早稲田商学（120）、1956
屋外広告のサーキュレーションとT．A．B、早稲田商学（124）、1956
セールズプロモーションに関する若干の考察、早稲田商学（127）、1957
マーケテイング・ミックスと広告活動、早稲田商学（131）、1957
広告代理業の現代的性格－マーケテイング・エイジェンシイ観の検討を中心にして、早稲田商学（140・141）、1959
アメリカにおける広告効果測定をめぐる最近の動き、早稲田商学（157）、1962
広告教育の経緯と展望（商学部史－3－）、早稲田商学（249）、1975
ダイレクト・リスポンス広告の管理－－反応率を中心にして、早稲田商学（251）、1975
インダストリア・パブリシティについての一考察－その役割と効果分析、早稲田商学（254・255）、1976
比較広告に対する消費者・広告主・媒体社の意識、早稲田商学（262）、1977
わが国における産業広告主の広告動向、早稲田商学（269・270）、1978
コーポリット・アイデンディティの役割と広告に対する関係、早稲田商学（296）、1982
インセンティブ・プロモーションの考え方、分類、その事例研究、早稲田商学（303）、1984
ダイレクト・リスポンス・エイジェンシイのサービス領域、早稲田商学（310）、1985
わが国主要広告会社及び販促会社の当面する問題点と将来の方向、早稲田商学（314・315）、1986
広告主一広告会社関係について－－AEシステム、広告会社のフルサービスの視点より、早稲田商学（325）、1988
昭和63年における主婦の比較広告観と比較TVコマーシャルの効果、早稲田商学（330）、1988
わが国のクーポニング発展の条件、早稲田商学（351・352）、1992
これからの「新しい広告」に求められる重要ポイントー最終講義、早稲田商学（359）、1994

その他、『ブレーン』（成文堂新光社）、『宣伝会議』（久保田宣伝研究所）、『アドバタイジング』（電通）、『日経広告研究所報』（日経広告研究所）等に論文が掲載されている。