センテナリアン（centenarian）とは、100歳以上の人物（長寿者）のことである。日本語では「百寿者」とも表現する。

110歳以上の人物を指すスーパーセンテナリアンは、センテナリアン1,000人につき約1名しか存在しない。115歳以上となると非常に稀有で、有史以来現在まで記録されたのは75人のみである。国際連合は2015年の推定で、世界中に約41.7万人のセンテナリアンがいると発表した。更に、寿命が世界中で伸び、なおかつ世界人口も急増しているため、100歳以上の人々の数は将来急速に増加すると予想されている。

 現状 

日本はセンテナリアンの数が世界で最も多く、2024年9月現在、推計95,119人であった。なお、調査が始まったのは老人福祉法が制定された1963年だが、この時は153人のみであった。その後、1998年に10,158人、2003年に20,561人、そして2009年には40,399人と、短期間のうちに数が倍増。

国立社会保障・人口問題研究所による2023年の将来推計人口調査によると、2050年までには約46万7,000人（死亡率が中位推計の場合）に上り、約6割のセンテナリアンが第二次ベビーブーム世代（団塊ジュニア）を占めるようになる2075年に約71万5,000人となり、その年をピークにその後減少し、2120年には約41万8,000人になるとの予測が成されている。一方で、この数は100万人に達するとの試算もある。

なお、2023年時点での予測では、2050年で1950年生まれの100歳人口は約15万4,260人であり、100歳生存率は約6.6%となっている（男女別では、男性は3万1,190人、女性は12万3,070人である。100歳生存率は、男性で約2.8%、女性は約10.22%となる）。

日本の平均寿命の高さを、炭水化物中心の食事と健康的な生活に求める専門家は多い。都道府県別でセンテナリアンが都道府県内に占める人口10万人当たりの人数は2024年9月現在、全都道府県で最も高く2013年以降県内人口に占めるセンテナリアンの割合が高かった島根県で159.54人であり全国平均と比較して209％、次いで高知県は154.20で全国平均の202%、第3位の鹿児島県は130.73人で全国平均の171%とそれぞれ多くなっている。また、かつて長寿県と言われた沖縄県の県民の平均寿命が高かった時期があり、その高い要因が食事以外に裏付けられる要因が4つあり、後に長寿学研究でも言及されていた。なお、2024年における日本国内のセンテナリアンの人数は約1,307人に1人、対して沖縄県は人口比が全国平均の105％と上回り、2024年で約1,240人に1人となっている。しかしながら、沖縄県を人口比で上回る都道府県が1道1府29県あり、その中で島根県・高知県は700人に1人以上はおり、最も多い島根県は約627人に1人であった。

日本の100歳以上人口は1970年以降増加を続けているが各都道府県ごとの統計では、2000年代終わり頃（明治末期～大正世代）より百歳到達者数や百歳以上の人口が前年比で減少となる県（特に男性）が増えている。特に沖縄県は100歳以上人口の増加が鈍く、人口10万人当たりの百歳以上高齢者数は1973年～2009年まで1位だったが、2010年に2位に後退し、2014年に11位、2023年には28位まで落ちている。要因としては米国型食習慣の普及、肥満症や糖尿病、戦死が多い世代である、新型コロナウイルスの影響などが考えられている。

アメリカ合衆国は日本に次いで2番目にセンテナリアンの数が多く、2023年7月1日現在で推計83,732人（男性：18,324人、女性：65,408人）となっており、国民4,000人につきセンテナリアンが1人いる。2019年・2020年は10万人を突破していたが、2020年に行われた国勢調査により修正され、再び10万人を切っている。

 センテナリアン人口 

 日本及び海外諸国 
国際連合人口部による推計値では、1960年に20,000人、1990年に92,000人、2000年に151,000人、そして2010年には294,000人に増加し、2015年には417,000人に膨れ上がっている。これらの古い推定値は、アメリカ合衆国などが行う全国的な調査結果が考慮されていないことに注意。 また、2020年の国連の予測値によると、世界中の100歳以上の高齢者は573,000人に過ぎないことになっている。

下表は、国ごとのセンテナリアン人口の最新の推計値を、最古のものと比較出来るよう纏めたものである。なお、入手可能な資料から作成しているため、年度は国によって異なる。
国名 最新の推計 (年) 最古の推計 (年) 人口100,000人当たりの数 7 – 10.2 8,119 234 ; 863 17.3 6,588 50 24.2 1,756 232 , 25 19.2 114 39.9 2,928 23 24.9 23,760 – 12.5 11,672 – 28.27 3,143 – 20.2 54,166 4,469 , 17,800 4.02 911 404 8.4 1,251 32 20.9 206 42 15.1 1,153 11 20.6 31,269 100 47.1316,758 232 20.2906 76 , 227 9.4 47 3 12.1 34,000 2.1 956 87 18.1 3,328 34.8 21,211(2024）99 36.0 95,119 81,105,97,155 54,397 76.83 2,296 – 6.6 18,295 2,403 14.5 2,189 18 14.2 1,078 297 、18 20.9 1,309 44 24.1 2,707 1,682 8.4 5,864 (2023）500 16.0 2,937 – 27.9 22,600 6,700 15.5 1,500 41 26.38 386 2 、224 18.2 22,525 15,581 36.7 8,737（2024）961（2006年）　3,159 17.06 19.573 4,269 41.11 2,750 46 26.1 1,948 7 22.1 41,200 62.46,247 -7.3 15,120 107 23 83,732 2,300 53,364 , 25.00 519 – 15.8世界（推計） 839,561 316,600 , 23,000 10.4

 日本のセンテナリアン人口・人口比推移 
日本国内のセンテナリアンの1884年以降の推移示した表は以下の表となる。
 年 総人口（千人） センテナリアン人口(人) 10万人当たりセンテナリアン人口比(人) 女性の占める割合（%） 平均寿命(年)男性 女性 総計 男性 女性 総計 男性 女性 総計 男性 女性 1884 19,199 18,763 37,962 18 63 81 0.09 0.34 0.21 77.8 - - 1885 19,368 18,945 38,313 23 54 77 0.12 0.29 0.20 70.1 - - 1886 19,480 19,061 38,541 18 68 86 0.09 0.36 0.22 79.1 - - 1887 19,554 19,149 38,703 - - 96 - - 0.25 - - - 1888 19,716 19,313 39,029 18 50 68 0.09 0.26 0.17 73.5 - - 1893 20,616 20,244 40,860 24 74 98 0.12 0.37 0.24 75.5 42.80 44.30 1925 30,013 29,724 59,737 48 139 187 0.16 0.47 0.31 74.3 42.06 43.2 1930 32,390 32,060 64,450 31 74 105 0.10 0.23 0.16 70.5 44.8 46.54 1935 34,734 34,520 69,254 40 188 228 0.12 0.54 0.33 82.5 46.92 49.63 1940 35,508 35,728 71,237 26 156 182 0.07 0.44 0.26 85.7 - - 1950 40,812 42,388 83,200 25 72 97 0.06 0.17 0.12 74.2 58 61.5 1955 43,861 45,415 89,276 37 121 158 0.08 0.27 0.18 76.6 63.6 67.75 1960 45,878 47,541 93,419 27 117 144 0.06 0.25 0.15 81.3 65.32 70.19 1963 47,208 48,947 96,156 20 133 153 0.04 0.27 0.16 86.9 67.21 72.34 1964 47,710 49,471 97,182 31 160 191 0.06 0.32 0.2 83.8 67.67 72.87 1965 48,692 50,517 99,209 36 162 198 0.07 0.32 0.2 81.8 67.74 72.92 1966 48,611 50,425 99,036 46 206 252 0.09 0.41 0.25 81.7 68.35 73.61 1967 49,180 51,016 100,196 52 201 253 0.11 0.39 0.25 79.4 68.91 74.15 1968 49,739 51,592 101,331 67 260 327 0.13 0.5 0.32 79.5 69.05 74.3 1969 50,334 52,202 102,536 70 261 331 0.14 0.5 0.32 78.9 69.18 74.67 1970 51,369 53,296 104,665 62 248 310 0.12 0.47 0.3 80.0 69.31 74.66 1971 52,076 54,024 106,100 70 269 339 0.13 0.5 0.32 79.4 70.17 75.58 1972 52,822 54,773 107,595 78 327 405 0.15 0.6 0.38 80.7 70.5 75.94 1973 53,606 55,498 109,104 91 404 495 0.17 0.73 0.45 81.6 70.7 76.02 1974 54,376 56,197 110,573 96 431 527 0.18 0.77 0.48 81.8 71.16 76.31 1975 55,091 56,849 111,940 102 446 548 0.19 0.78 0.49 81.4 71.73 76.89 1976 55,658 57,436 113,094 113 553 666 0.2 0.96 0.59 83.0 72.15 77.35 1977 56,184 57,981 114,165 122 575 697 0.22 0.99 0.61 82.5 72.69 77.95 1978 56,682 58,508 115,190 132 660 792 0.23 1.13 0.69 83.3 72.97 78.33 1979 57,151 59,004 116,155 180 757 937 0.31 1.28 0.81 80.8 73.46 78.89 1980 57,594 59,467 117,060 174 794 968 0.3 1.34 0.83 82.0 73.35 78.76 1981 58,001 59,901 117,902 202 870 1,072 0.35 1.45 0.91 81.2 73.79 79.13 1982 58,400 60,329 118,728 233 967 1,200 0.4 1.6 1.01 80.6 74.22 79.66 1983 58,786 60,750 119,536 269 1,085 1,354 0.46 1.79 1.13 80.1 74.2 79.78 1984 59,150 61,155 120,305 347 1,216 1,563 0.59 1.99 1.3 77.8 74.54 80.18 1985 59,497 61,552 121,049 359 1,381 1,740 0.6 2.24 1.44 79.4 74.78 80.48 1986 59,788 61,871 121,660 361 1,490 1,851 0.6 2.41 1.52 80.5 75.23 80.93 1987 60,058 62,181 122,239 462 1,809 2,271 0.77 2.91 1.86 79.7 75.61 81.39 1988 60,302 62,443 122,745 562 2,106 2,668 0.93 3.37 2.17 78.9 75.54 81.3 1989 60,515 62,690 123,205 630 2,448 3,078 1.04 3.9 2.5 79.5 75.91 81.77 1990 60,697 62,914 123,611 680 2,618 3,298 1.12 4.16 2.67 79.4 75.92 81.9 1991 60,934 63,167 124,101 749 2,876 3,625 1.23 4.55 2.92 79.3 76.11 82.11 1992 61,155 63,413 124,567 822 3,330 4,152 1.34 5.25 3.33 80.2 76.09 82.22 1993 61,317 63,621 124,938 943 3,859 4,802 1.54 6.07 3.84 80.4 76.25 82.51 1994 61,446 63,819 125,265 1,093 4,500 5,593 1.78 7.05 4.46 80.5 76.57 82.98 1995 61,574 63,996 125,570 1,255 5,123 6,378 2.04 8.01 5.08 80.3 76.38 82.85 1996 61,698 64,161 125,859 1,400 5,973 7,373 2.27 9.31 5.86 81.0 77.01 83.59 1997 61,827 64,329 126,157 1,570 6,921 8,491 2.54 10.76 6.73 81.5 77.19 83.82 1998 61,952 64,520 126,472 1,812 8,346 10,158 2.92 12.94 8.03 82.2 77.16 84.01 1999 62,017 64,650 126,667 1,973 9,373 11,346 3.18 14.5 8.96 82.6 77.1 83.99 2000 62,111 64,815 126,926 2,158 10,878 13,036 3.47 16.78 10.27 83.4 77.72 84.6 2001 62,265 65,051 127,316 2,541 12,934 15,475 4.08 19.88 12.15 83.6 78.07 84.93 2002 62,295 65,190 127,486 2,875 15,059 17,934 4.62 23.1 14.07 84.0 78.32 85.23 2003 62,368 65,326 127,694 3,159 17,402 20,561 5.07 26.64 16.1 84.6 78.36 85.33 2004 62,380 65,407 127,787 3,523 19,515 23,038 5.65 29.84 18.03 84.7 78.64 85.59 2005 62,349 65,419 127,768 3,779 21,775 25,554 6.06 33.29 20 85.2 78.56 85.52 2006 62,387 65,514 127,901 4,150 24,245 28,395 6.65 37.01 22.2 85.4 79 85.81 2007 62,424 65,608 128,033 4,613 27,682 32,295 7.39 42.19 25.22 85.7 79.19 85.99 2008 62,422 65,662 128,084 5,063 31,213 36,276 8.11 47.54 28.32 86.0 79.29 86.05 2009 62,358 65,674 128,032 5,447 34,952 40,399 8.74 53.22 31.55 86.5 79.59 86.44 2010 62,328 65,730 128,057 5,869 38,580 44,449 9.42 58.69 34.71 86.8 79.55 86.3 2011 62,207 65,627 127,834 6,162 41,594 47,756 9.91 63.38 37.36 87.1 79.44 85.9 2012 62,080 65,513 127,593 6,534 44,842 51,376 10.53 68.45 40.27 87.3 79.94 86.41 2013 61,985 65,429 127,414 6,791 47,606 54,397 10.96 72.76 42.69 87.5 80.21 86.61 2014 61,901 65,336 127,237 7,586 51,234 58,820 12.26 78.42 46.23 87.1 80.5 86.83 2015 61,842 65,253 127,095 7,840 53,728 61,568 12.68 82.34 48.44 87.3 80.75 86.99 2016 61,766 65,167 126,933 8,167 57,525 65,692 13.22 88.27 51.75 87.6 80.98 87.14 2017 61,655 65,051 126,706 8,192 59,579 67,771 13.29 91.59 53.49 87.9 81.09 87.26 2018 61,532 64,911 126,443 8,331 61,454 69,785 13.54 94.67 55.19 88.1 81.25 87.32 2019 61,411 64,756 126,167 8,464 62,810 71,274 13.78 96.99 56.49 88.1 81.41 87.45 2020 61,350 64,797 126,146 9,475 70,975 80,450 15.44 109.53 63.78 88.2 81.64 87.74 2021 61,019 64,483 125,502 10,060 76,450 86,510 16.49 118.56 68.93 88.4 81.47 87.57 2022 60,758 64,189 124,947 10,365 80,161 90,526 17.06 124.88 72.24 88.6 81.05 87.09 2023 60,492 63,859 124,352 10,536 81,603 92,139 17.42 127.79 74.10 88.6 81.09 87.14 2024 60,233 63,569 123,802 11,161 83,958 95,119 18.53 132.07 76.83 88.3 － － 年 男性 女性 総計 男性 女性 総計 男性 女性 総計 女性の占める割合（%） 男性 女性 総人口（千人） センテナリアン人口(人) 10万人当たりセンテナリアン人口比(人) 平均寿命(年)注
1963年以降は、厚生労働省が2024年9月17日に発表した「百歳の高齢者へのお祝い状及び記念品の贈呈について　百歳高齢者表彰の対象者は47,888人」に記載された100歳以上の人口値である。
1925年～1960年は、1950年を除き国勢調査に記載された100歳以上の人口値である。なお、1925年に最高齢が113歳（110歳以上は11人）、1930年に115歳（110歳以上は9人）、1935年に120歳の者（110歳以上8人）がいることになっており、自己申告した年齢をそのまま計上又は亡くなっているにもかかわらず親類縁者が生きていたことにするため虚偽の報告をしているケースが含まれていることに注意する。
1950年は、国立社会保障・人口問題研究所の人口統計資料集に記載された100歳以上の人口値である。
1884年～1893年は、1885年～1887年を除き日本帝国統計年鑑に記載された100歳以上の人口値である。なお、1894年～1924年の100歳以上の人口は、1893年以前の大日本帝国内務省統計報告と日本帝国統計年鑑に記載されたセンテリアン人口と1924年以後の国勢調査の数値と比較してありえない数値であったため、100人以上の値を示したものは、除外している。
1885年・1886年は、第1回大日本帝国内務省統計報告に記載の数値である。
1887年は、日本社会事業大年表の明治時代の年表より、1887年（明治20年）に100歳以上の高齢者調査が行われ、100歳以上と確認された者の数である。

 都道府県別のセンテナリアン人口・人口比 

なお、日本国内のセンテナリアンの都道府県別で示した表は2024年9月17日時点で以下の表となる。なお、10万人当たりのセンテナリアン人口は2024年9月時点のセンテナリアン人口から2023年の人口で割った数値である。
 都道府県 都道府県別センテナリアン人口 都道府県別センテナリアン人口順位 男性 女性 10万人当たりのセンテナリアン人口 10万人当たりのセンテナリアン人口順位 女性比率 北海道 4,800 3 630 4,170 94.27 25 86.9 青森県 857 43 74 783 72.38 38 91.4 岩手県 1,126 32 142 984 96.82 23 87.4 宮城県 1,701 19 185 1,516 75.13 36 89.1 秋田県 917 41 91 826 100.33 21 90.1 山形県 1,125 33 158 967 109.65 14 86.0 福島県 1,676 20 218 1,458 94.85 24 87.0 茨城県 1,989 17 230 1,759 70.41 39 88.4 栃木県 1,272 28 157 1,115 67.05 41 87.7 群馬県 1,515 25 172 1,343 79.65 34 88.6 埼玉県 3,358 8 410 2,948 45.81 47 87.8 千葉県 3,291 9 390 2,901 52.6 45 88.1 東京都 7,607 1 971 6,636 54 44 87.2 神奈川県 5,141 2 674 4,467 55.7 42 86.9 新潟県 2,427 13 263 2,164 114.16 11 89.2 富山県 1,029 35 102 927 102.18 19 90.1 石川県 943 39 115 828 85.03 28 87.8 福井県 701 46 76 625 94.22 26 89.2 山梨県 871 42 102 769 109.42 15 88.3 長野県 2,545 12 341 2,204 127 5 86.6 岐阜県 1,590 21 182 1,408 82.34 30 88.6 静岡県 2,917 11 359 2,558 82.05 31 87.7 愛知県 3,649 7 448 3,201 48.8 46 87.7 三重県 1,374 26 150 1,224 79.56 35 89.1 滋賀県 956 38 114 842 67.95 40 88.1 京都府 2,119 15 229 1,890 83.59 29 89.2 大阪府 4,760 4 536 4,224 54.32 43 88.7 兵庫県 4,025 6 480 3,545 74.95 37 88.1 奈良県 1,149 31 130 1,019 88.66 27 88.7 和歌山県 926 40 107 819 103.81 18 88.4 鳥取県 676 47 70 606 125.88 6 89.6 島根県 1,037 34 116 921 159.54 1 88.8 岡山県 1,842 18 207 1,635 99.73 22 88.8 広島県 2,957 10 349 2,608 108 16 88.2 山口県 1,576 22 181 1,395 121.42 8 88.5 徳島県 776 45 85 691 111.65 13 89.0 香川県 983 37 128 855 106.16 17 87.0 愛媛県 1,542 23 174 1,368 119.44 10 88.7 高知県 1,027 36 117 910 154.2 2 88.6 福岡県 4,097 5 410 3,687 80.29 33 90.0 佐賀県 812 44 91 721 102.14 20 88.8 長崎県 1,523 24 127 1,396 120.21 9 91.7 熊本県 2,174 14 254 1,920 127.21 4 88.3 大分県 1,343 27 147 1,196 122.54 7 89.1 宮崎県 1,189 29 130 1,059 114.11 12 89.1 鹿児島県 2,025 16 216 1,809 130.73 3 89.3 沖縄県 1,184 30 123 1,061 80.65 32 89.6 全国 95,119 --- 11,161 83,958 76.49 --- 88.3 都道府県 都道府県別センテナリアン人口 都道府県別センテナリアン人口順位 男性 女性 10万人当たりのセンテナリアン人口 10万人当たりのセンテナリアン人口順位 女性比率

 100歳人口と生存率 
 年 100歳人口（人） 100年前の出生数（人） 100歳生存率（%） 男性 女性 総数 男性 女性 総数 男性 女性 総数 2002年 1,265 6,227 7,492 773,296 737,539 1,510,835 0.16 0.84 0.50 2003年 1,420 7,103 8,523 763,806 726,010 1,489,816 0.19 0.98 0.57 2004年 2,003 9,908 11,911 738,230 702,141 1,440,371 0.27 1.41 0.83 2005年 2,143 10,561 12,704 735,948 716,822 1,452,770 0.29 1.47 0.87 2006年 2,503 12,867 15,370 726,155 668,140 1,394,295 0.34 1.93 1.10 2007年 2,869 14,909 17,778 818,114 796,358 1,614,472 0.35 1.87 1.10 2008年 3,056 16,712 19,768 850,209 812,606 1,662,815 0.36 2.06 1.19 2009年 3,365 18,238 21,603 863,855 829,995 1,693,850 0.39 2.20 1.28 2010年 3,510 19,759 23,269 872,779 840,078 1,712,857 0.40 2.35 1.36 2011年 3,728 21,224 24,952 891,049 856,754 1,747,803 0.42 2.48 1.43 2012年 3,741 22,082 25,823 886,449 851,225 1,737,674 0.42 2.59 1.49 2013年 4,357 23,812 28,169 897,824 859,617 1,757,441 0.49 2.77 1.60 2014年 4,357 25,000 29,357 925,855 882,547 1,808,402 0.47 2.83 1.62 2015年 4,478 25,901 30,379 918,296 881,030 1,799,326 0.49 2.94 1.69 2016年 4,469 27,278 31,747 921,347 883,475 1,804,822 0.49 3.09 1.76 2017年 4,636 27,461 32,097 924,953 887,460 1,812,413 0.50 3.09 1.77 2018年 4,453 27,788 32,241 914,685 877,307 1,791,992 0.49 3.17 1.80 2019年 5,147 31,858 37,005 910,400 868,285 1,778,685 0.57 3.67 2.08 2020年 5,680 36,122 41,802 1,035,134 990,430 2,025,564 0.55 3.65 2.06 2021年 5,770 37,863 43,633 1,017,457 973,419 1,990,876 0.57 3.89 2.19 2022年 6,219 38,922 45,141 1,004,022 965,292 1,969,314 0.62 4.03 2.29 2023年 6,714 40,336 47,050 1,043,599	999,698 2,043,297 0.64 4.03 2.30 2024年6,988 40,90047,888 1,019,988978,5321,998,5200.694.182.402030年以降は推計 2030年 10,098 50,957 61,055 1,069,551 1,015,549 2,085,101 0.99 4.76 2.93 2040年 18,016 77,436 95,452 1,084,282 1,031,585 2,115,867 1.75 7.14 4.51 2050年 31,190 123,070 154,260 1,203,111 1,134,396 2,337,507 2.75 10.23 6.60 2060年 29,210 107,546 136,756 824,761 781,280 1,606,041 3.74 13.04 8.52 2070年 44,414 153,178 197,592 1,000,403 933,836 1,934,239 4.76 15.31 10.22 2075年 48,206161,627209,834979,091922,3491,901,4405.2316.5111.04 2080年 42,357 139,796 182,153 811,418 765,471 1,576,889 5.53 17.23 11.55 2090年 35,865 114,583 150,448 626,971 594,614 1,221,585 6.03 18.28 12.32 2100年 37,378 116,942 154,320 612,148 578,399 1,190,547 6.46 19.10 12.96 2112年 33,463 105,562 139,025 592,840 561,015 1,153,855 5.96 17.81 12.05注
2002年・2003年は 国立社会保障・人口問題研究所、2004年以降は厚生労働省のデータである。
100歳人口は、2002年・2003年は全国高齢者名簿に記載された該当年度中（2002年度なら、2002年4月～2003年3月の間）に100歳になる者の人数である。2004年以降は、厚生労働省が毎年9月中旬に発表する「百歳の高齢者へのお祝い状及び記念品の贈呈について」（2004年は、「百歳長寿者に対する祝状及び記念品の贈呈について」）に記載されたその年度内に100歳になった者及びなる者の人数である。また、2030年以降の推計100歳人口は、国立社会保障・人口問題研究所の「日本の将来推計人口(令和5年推計) 詳細結果表」の死亡率が中位の場合である。
100年前の出生数は、当該年度の100年前の出生数である（2002年度の場合、1902年1月～12月の間）。
100歳生存率は、100歳人口を100年前の出生数で割った数値である。但し、推計値以外は、それぞれ対象となる期間が異なることに注意する。

 伝統 

100歳の誕生日に贈り物を進呈するなど、何らかの祝賀を行う国は多い。例えばアメリカ合衆国では、伝統的に大統領が手紙を送り、長寿のお祝いとしている。NBCのトゥデイでも、1983年以降新たにセンテナリアンとなった人物を紹介。

イギリス並びにコモンウェルスでは、女王が挨拶状（かつては電報）を送付。アイルランドでは2,540ユーロの報奨金が出されるとともに、大統領から手紙が送られる。これはアイルランド生まれであれば、海外へ移住していても貰えるのが特徴である。スウェーデンでは国王または女王から電報が届く。

日本では銀杯と共に総理大臣から祝状が送られ、長寿と生涯の繁栄を祝う。また、伝統ではないが、かつて短期間であるが、明治初期の1869年（明治2年）～1871年（明治4年）の3年間に養老扶持の名で、88歳以上の高齢者に扶持米が毎年贈られ、100歳以上は3人扶持（88歳～99歳は2人扶持）と扶持米を1人分多く贈られた（なお、1人扶持分の米の量は5俵分（重さ換算で約300㎏）である。）。そして、養老扶持を廃し祝寿金にした際、100歳以上は10円（88歳～99歳は5円）と5円分多く贈られたが、1872年（明治5年）1月に1回贈られたのみである（なお、1円は現在価値で、2万円である。）。その後、1925年（大正14年）5月に、大正天皇・皇后の結婚25周年を記念して、100歳以上の者に2円（90歳以上は1円）と「養老」と記るされた朱塗木杯が、90歳代の高齢者含め2万482人へ贈られている（なお、大正時代の1円は、現在の価値で約688～約2,790円である。）。ちなみに、同年10月1日に行われた第2回国勢調査では、90歳以上の高齢者は1万4,457人いることになっている。

また多くの文化において、100歳まで生きることを願う旨を、祈りの言葉に取り入れている。ヒンドゥー教徒の間では、高齢者の足に触れた者は「100歳まで生きますように」と声を掛けられることが多い。

スウェーデンの伝統的な誕生日の歌に「100年間生きられますように」との一節がある。ユダヤ教で祈りを捧げる際、「100歳まで生きるかもしれない」と言うのが一般的である。ポーランドには長寿を願う歌に「スト・ラト」（Sto lat、直訳すると「100歳」）があり、世界中のポーランド系住民を含め、誕生日に歌われることが極めて多い。

イタリアでは誕生日になると、100歳以上生きられるかどうかを占う。皆が100歳まで幸福に生きられるようにとの願いを込めて、「チェント・アンニ」（"Cent'anni"、「100歳」の意）と言うイタリア人もいる。ギリシアでは誕生日を祝う場合、「ナ・タ・エカトスティシス」（na ta ekatostisis、να τα εκατοστήσεις、意訳すれば「100歳の誕生日を迎えられますように」）という表現で締める。

 古代におけるセンテナリアン 
いわゆる古典古代におけるセンテナリアンの存在が史料から示唆される。なお、一般に、過去を対象にした統計は財産や権力を有する集団の属性が普通の人々の属性よりも強く反映される。

紀元前400年における平均余命は、わずか30年ほどと推定されているが、Grmek および Gourevitch の推測によれば、古代ギリシアでは生後5年を過ぎた子供は（すなわち当時乳幼児期に一般的だった疾患をすべて生き延びた子供は）比較的高齢まで生存することが充分に見込めたという。

古代文明を対象としたある統計では、古代ギリシアの男性は平均で45年生き、女性は36.2年生きたとしている（サンプルサイズ・男性91、女性55）。注目すべきことに平均余命の男女差が現代と逆になっているが、これは当時の出産の死亡率が現代よりもずっと高く、女性の平均余命を押し下げているためである。また平均的な市民にとって衛生や食生活（いわゆる地中海食）、運動に気を配ることは一般的だったが、古代ギリシアの市民は実質的に全員に兵役が課されていたことから現代にくらべて負傷することが多く、このことは男性の平均余命をさげている。

3世紀半ばの哲学史家ディオゲネス・ラエルティオスは、ある程度信頼できるセンテナリアンについての記述としては最古に類するものを残している。ディオゲネスによると、前2世紀の天文学者ヒッパルコスは、原子論を唱えたデモクリトスが確かに109年生きたとしているという（前470/460年頃 - 前370/360年頃）。古代におけるデモクリトスについてのその他の証言もすべてデモクリトスが少なくとも90年以上生きたとしているようである。しかしこの長寿は、90年以上生きた同時代の他の哲学者にくらべて劇的に突出していたわけではなかったらしく、そのような哲学者には、例えば、クセノパネス（前570/565年頃 - 前475/470年頃）、懐疑論の祖であるピュロン（前360年頃 - 前270年頃）、数学者・天文学者のエラトステネス（前285年頃 - 前190年頃）がいる。デモクリトスのケースは史料に基づくことから、寿命が154年とも157年とも290年ともいうエピメニデス（前7世紀から前6世紀）のような例とは区別される。

古代ギリシア・ローマ以外でも、多数の歴史的人物が100歳を超えて生きたとされる。エジプト学者の説くところによると、第6王朝のファラオであるペピ2世は100年以上生き（前2278年頃 - 前2184年頃）、治世は94年に及んだという。もっともこれには議論があり、治世は64年であったとされることもある。また、ローマ皇帝コンスタンティヌス1世に第1回ニカイア公会議の招集を決意させたが102年生きたと伝えられているほか、ドイツのベネディクト会士が著した『年代記』1097年の条には、エステ家の祖であるアルベルト・アッツォ2世・デステの死が「すでに100歳を超えて」いたとの注釈とともに記されている。結論としては、古代におけるセンテナリアンは非常に稀だったにしても存在しなかったとは考えられない。

老年学を専門とするジェロントロジー・リサーチ・グループは年齢に確証がある史上初のセンテナリアンとしてノルウェーのエイリッフ・フィリップセン(1682年-1785年)を認定している。フィリップセンは後に101歳、102歳を初めて迎えた人物にもなる。

 センテナリアン研究 
イタリアで行われた調査によると、健康なセンテナリアンはビタミンA及びビタミンEを多く摂っており、これが長寿を迎える上で重要という。しかし、他の要因が重要な役割を果たすサルディニアのセンテナリアンには当て嵌まらないとして、これに反する調査もある。

ポーランドで実施された予備研究では、健康な若年層の男性とは対照的に、上シレジアのセンテナリアンは血清中のビタミンEが乏しい一方で、赤血球中のグルタチオンジスルフィドレダクターゼやカタラーゼの活動が活発であることが分かっている。

デンマークの研究でも、センテナリアンは赤血球中のグルタチオンジスルフィドレダクターゼの活動が活発であることを発見。認知機能や身体能力が最も高い層で、この酵素の活動が最も活発な傾向にあったという。

また、センテナリアンを親に持つ者は、ナイーブB細胞の数が多いとの研究もある。長生きの親の子どもも長寿を迎えることはよく知られるが、受け継がれた遺伝子が重要であるにもかかわらず、その理由は分かっていない。

なお、FOXO3A遺伝子が平均寿命に肯定的な影響を与えることが知られており、100歳以上の人間に極めて多く見られるという。これは世界共通の模様。

100歳以上の男女には、この他にも社会的物理的環境に関する共通の要因があると、ボストン大学ニューイングランドセンテナリアン研究所長のトマス・T・パールズ博士は言う。その要因とは、友達が多く親戚との絆が強い、自尊心がかなりある、などである。

加えて、センテナリアンの子は同年代に比べて心臓血管の状態が良好との調査もある。

ジョン・W・サントロックの著書『寿命の伸長に対する局所的アプローチ』では、下記の5つの要因が長寿に最も重要としている。

 遺伝と家族健康歴
 健康。例えば体重、食事、喫煙の有無、運動量など
 教育水準
 性格
 生活様式

また、センテナリアンに最も多いのが未婚女性で、ホロコーストのような惨事を経験すれば、ストレスや貧困にうまく対応するようになり、長寿に至る傾向があるという。

かつて平均寿命が都道府県別で最も高かった沖縄県でセンテナリアンの数が多い要因については、以下の5つが挙げられている。

 日々の食生活で穀類や魚、野菜を多く採る一方、肉類や卵、乳製品はあまり口にしない
 本土の住民に比べ、明らかにストレスが少ない生活様式
 地域社会の面倒見が良く、高齢者が孤立せず、介護を受けるケースが多い
 他国の平均よりも退職年齢が遅い上、歩きや庭いじりなどの活動を重視
 目的意識が霊的な問題への関与に由来し、祈りがストレスや諸問題を和らげてくれる（ユタを指すと思われる）

韓国の仁荷大学が行った歴史研究によると、宦官のセンテナリアン率が3％を上回っており、去勢を施されていない男性に比べて、平均14 - 19歳長生きするという。

最近は韓国の全南大学を中心として研究が行っている。全南大学の老化科学研究所では2018年、2020年、2022年、2023年に求礼、谷城、淳昌、潭陽、和順、光州などに居住しているセンテナリアンの健康状態、生活習慣、家族関係、社会保障なのについての研究結果を報告した。

日本におけるセンテナリアン論争 
2010年、日本国内のセンテナリアンの数に疑義が生じる事態となった（高齢者所在不明問題）。これは、一連の報道により数十万人の高齢者が「行方不明」になっていたためである。

同年7月には、戸籍上は111歳となっていた東京都「最高齢」の男性が、実は約30年も前に死亡していたことが発覚し、警察が105歳以上とされている人物の調査に乗り出す事態となった。

その後、少なくとも200人が行方不明となっているのが分かっており、8月初頭に始まった全国調査でその数が更に増え続けた。

それ以前の2005年にも、厚生労働省発表の高齢者名簿（上位100位）に掲載された東京都荒川区の110歳女性（19位）が、40年以上所在が確認されていないことが判明している。