電子書籍リーダー（でんししょせきリーダー）とは、電子書籍を閲覧するための専用端末、および電子書籍データを表示する専用ソフトウェアを示す。電子書籍端末、電子書籍ビューアー、デジタルブックリーダー、eブックリーダー、電子ブックリーダーとも呼ばれる。英語にeReaderという呼称もある。

電子辞書も国語辞典や英和辞書などの電子コンテンツを閲覧するための専用端末ということで電子書籍リーダーの一部であるが、本項では主に読書のための端末について記載する。

 概説 
電子書籍とは古くより存在する紙とインクを利用した印刷物ではなく、電子機器のディスプレイで読める電子データである。Amazon.comのKindleに代表される専用端末や、スマートフォンなど汎用端末用の電子書籍ソフトウェアなどがある。

電子書籍のコンテンツの多くは、既に出版された紙の書籍の情報を、デジタルな文字情報や必要ならば挿絵をデジタル画像情報へ変換して所定のフォーマット（代表的なものにEPUB、PDF、.MOBIなどがある）の電子ファイルにすることで、印刷、製本、流通のコストや省スペース性を図ったものである。このコンテンツには有料のものと無料のものがあり、以前は記録メディアに保存して販売されることが主流であったが、インターネットインフラの普及により、今では多くが無線・有線のネットワークを経由してのダウンロード販売によるコンテンツの入手が一般的となった。また紙の書籍では不可能な、ハイパーリンク・動画・音声などを併用したコンテンツも可能で、インタラクティブなコンテンツが作成できるのも特徴である。

これまでは爆発的な普及という領域には至らなかったが、2007年9月に発売されたKindle 3は3G通信機能と膨大な蔵書を擁した「Kindleストア」と呼ばれるオンライン配信サイトを設置し、音楽・映像配信分野でAppleがiTunes Storeで見せたような垂直統合型と呼ばれるビジネスモデルを完成させたため、米国では利用者が激増した。2009年のクリスマスセールではアマゾン自らが、Kindleがアマゾンで最も売れた製品であるということをアピールし、同時に電子版のコンテンツが紙版の売り上げを凌いだと発表した。

また電子書籍専用の端末ではないが、スマートフォンやタブレット端末も利用することができる。アップル、グーグルも独自の配信サービスを立ち上げ、アップルが2010年4月3日に世界に先駆けて北米で発売したiPadは、電子書籍市場で圧倒的なシェアを誇っていたアマゾンに反撃を加える様相となった。しかし、その後アマゾンが他社にもアマゾンの提供するコンテンツの閲覧ソフトを無料で提供する事を発表したため流動的となっている。

 日本での展開 
日本では独自に発展したフィーチャーフォン（ガラケー）に向けたケータイ小説が一時期流行するなどしたが、出版業界とのしがらみなどがあり、電子書籍に消極的であった。

電子書籍より一歩先に印刷物から電子媒体へと変化して普及していたのが電子辞書である。電子辞書も国語辞典や英和・和英辞書といった特定の辞書1冊だけを含んだものから、多数の辞書情報を含んだ上にクイズやゲーム、辞書拡張用の専用メモリカード対応など付加的機能を備えた上級機種が登場しており、メモリーカードで外部からテキストファイル等を取り込んで読める機種では電子書籍に近い利用方法が可能になっている。

2009年2月にカシオ計算機は、「XD-GF10000」で文庫本を開くように本体を横位置にすると液晶画面にページ片側だけだが文庫本のような縦並び文章の表示が可能だった。電子辞書が電子書籍の再生機能を公式に含んで販売される事は2009年6月現在まだ無く、カシオとシャープの電子辞書担当者はともに将来の展開について明言しなかったが、カシオでは出版社の協力が得やすいと言い、シャープでは電子辞書が今後そなえる低消費電力表示や通信機能などの技術は電子書籍機能の実現でも求められるとしていた。

2010年に入りようやく動きが活発し、7月にはNTTドコモと大日本印刷連合、KDDIと凸版印刷、ソニー連合がそれぞれ電子書籍におけるアライアンスを発表し、2010年9月にはシャープが日本向け電子書籍リーダーとスマートフォンの機能を併せ持つandroid OSのGALAPAGOSやブックリーダー（SH-07C）を、ソニーが電子ペーパーを採用したReader（ソニー・リーダー）を発表した。またブックリーダー専門ではないが、電子書籍閲覧に適したGALAXY Tabといった、タブレット型のスマートフォンも発売された。

 歴史 

 第一世代「外部メディア利用型」 
新聞・雑誌・書籍という従来型の出版形態に代わって携帯型の電子装置の表示画面でこれらを読むという考えは古くから存在し、1990年から小型の専用機器が販売されるなど電子書籍の普及に向けた事業がはじまった。

最初の電子書籍用リーダーは1990年に発売された8cm CD-ROMを記録メディアに使った日本のソニー製電子ブックプレイヤー「データディスクマン」であった。その後、1993年にNECが3.5インチ・フロッピー・ディスクを使用した「デジタルブックプレーヤー」を発売した。5.6型モノクロ液晶画面と数個のボタンで操作する点はサイズなど含めて今日のKindleと似た形態であった。

 第二世代「コンテンツ内蔵型」 
インターネット利用が一般化した2000年前後より、テキストファイルによるコンテンツの提供がプロジェクト・グーテンベルクや青空文庫などで著作権切れ作品の有志によるテキスト化や著作者自身によるコンピュータ・ネットワーク上での配布も存在する。2000年代ではコンテンツへの課金方法が整備され、利益を創出する有料メディアとして、小説以外にコミックや雑誌または写真集などの電子書籍も登場している。

大きく分けてダウンロード型とオンラインで閲覧するストリーミング型の2つの形態が存在し、ファイル形式やデータ形式もさまざまで、代表的なPDFやEPUBを含め、日本国内だけでも20種類以上のファイルフォーマットが存在する。ただし、多くは世界水準として認められているとは言えないものである。

 第三世代「3G通信経由ダウンロード型」 
Kindleが最初に3G通信（キャリアはSprint）を介したWhispernetによるダウンロード型販売のモデルを構築した。Kindleは国際版が2009年11月に発売され、日本でも利用が可能となった（日本市場においては、NTTドコモとソフトバンクモバイルが回線を提供している）。

小型・ 大容量で低価格となった記憶媒体の採用で多数の電子書籍を格納できるようになり、 バッテリーの性能の向上と電子回路の省電力化技術によって、使用可能時間を長時間となっていった。

 利用形態 

 インターネットからダウンロードして閲覧する 
インターネットにある電子書籍書店などのサイトから、必要なデータを全て端末にダウンロードして読む形式である。これは常時接続を前提とするデスクトップパソコンではあまり利便性は無いが、通信量で課金が発生する携帯電話や、回線との接続を外して持ち歩くノートパソコンや携帯情報端末では大きな意味を持つ。反面、データとして完結している必要性から、これらデータの複製を作る行為がネックとなる。

データ形式は各書店サイトが利用するリーダーソフトによって多くの種類が存在し、AdobeReaderで閲覧するPDF形式やシャープのXMDF、携帯電話でコミックを読むためのセルシスのコミックサーフィン（現在では、ボイジャー社のドットブック形式ファイルが利用できるブックサーフィン）などがある。

現在、パソコンへの配信はデジタルコミックを中心に配信がおこなわれている。ボイジャーが提供するT-Timeが閲覧用アプリケーションとしてシェアが高い。ただし、イーブックイニシアティブジャパンやマンガノベルのように、独自にアプリケーションを提供している配信元もある。

 ダウンロードストリーミング方式によって閲覧する 
携帯電話の場合はキャリアごとの端末機の仕様のため、実際には、KDDI（au）、ソフトバンクモバイルがダウンロード方式でNTTドコモは、ストリーミング方式である。2003年11月に、はじめて携帯電話でダウンロード方式のコミック配信をビットウェイ社が開始した。携帯電話のコミック用ビューワーは、当初ベクター形式のコミックサーフィンとラスター方式のビットウェイ・ビューワーの2方式で始まった。その後、コミックサーフィンにラスター形式の機能が実装された。現在ではラスター方式が主流である。

 著作権保護優先の方式 
電子書籍データを端末に一部、またはすべてダウンロードするが、閲覧するためにはインターネットへの接続が必要な形式である。サーバから情報をダウンロードして、キャッシュとしては記憶されるが、この一時ファイルは閲覧中は開かれたままで、静的なデータとしては基本的に保存できない。インターネット上のサーバに接続していないと閲覧できないため、提供側はかなり確実な著作権保護を得られるが、閲覧者には利便性が損なわれる。

 コンテンツ 
電子書籍は書籍出版の一形態と考えられ、米国ではそのページ内の情報はインターネット・ウェブと同様にコンテンツと呼ばれる。コンテンツそのものが多様な種類があり、これを提供する側もさまざまな関係者が存在する。従来の紙媒体で出版されていたコンテンツのカテゴリーを網羅することはもちろん、Kindleストアに見られるようなブログの有料配信モデルや絶版誌の復刻、クイズやパズル系のコンテンツなど紙媒体では存在しなかったようなコンテンツのカテゴリーも出版可能となっていることが強みの一つである。

 価格設定と印税率 
米国では一般的には著作者が値段を設定できることが多い。Kindleストアでは著者（あるいは出版者）は99セント～200ドルまでの間で任意の数字を売価として設定できるようになっている。著作者はコンテンツが販売されるごとに売価に対してストア側が決めた所定の印税率を掛けたものを印税として受け取れる。Kindleストアでは通常月末の45日～60日といったサイクルで印税が支払われる。そのため紙出版よりもはるかに速く印税を回収できる。