情報処理用語規格（じょうほうしょりようごきかく）とは、国際規格やJISなどにおいて情報処理に関する用語について定めた一群の規格のことである。

 概要 
ISOでは1964年（昭和39年）にニューヨークで開催されたISO/TC 97の総会においてISO規格として情報処理用語の用語集の作成が決定され、担当委員会として「ISO TC97 SC 1」の設立が決定された。1966年（昭和41年）のSC1総会で実質的な作業が開始された。ISOの当初の作業はIFIP（情報処理国際連合）とICC（国際計算センター）が共同で作成し1965年（昭和40年）に刊行した用語集が元になっている。このような作業の成果は「ISO 2382」シリーズとして各パート別に制定・改正されてきた。「ISO TC97 SC 1」は、1987年（昭和62年）10月に「ISO/IEC JTC 1」が設立されてからはその下に移り「ISO/IEC JTC 1/SC1」となった。これに伴い「ISO 2382」シリーズは1989年（平成元年）制定分からは「ISO/IEC 2382」シリーズとなった。しかしながら主要な用語規格の制定が一通り終わった1990年代に入ると「多くの国でメンバーが固定化し委員の高齢化が進んでいる」「各国で政府や企業の予算削減が進行して参加人員が急速に減少していることも悩みの種である。」とされるようになり、さらには「日本を含めて，各国とも定常的な審議や，中間会議・全体会議への参加者不足に悩んでおり，SC 1は転機を迎えた感が強い」とされるようになってきた。そのため幹事国の引き受け手が無かったことを切っ掛けに「ISO/IEC JTC 1/SC1」は1998年（平成10年）に廃止され、以後の用語規格の制定・改正の作業は各パートに関連する分野を担当するそれぞれのSCが行なっていくことになった。

日本では当初は日本独自の規格として1961年（昭和36年）制定の「JIS Z 8111 計数形計算機用語（一般）」（68語を収録）及び1962年（昭和37年）制定の「JIS Z 8112 計数形計算機用語（一般を除く）」（124語を収録）が制定されたが、これらはいずれも1970年（昭和45年）2月1日に廃止され、代わって1970年（昭和45年）10月1日に一本化した上約200語を追加して「JIS C 6230 情報処理用語」が制定された。その後1974年（昭和49年）以降ISOにおいて同様の規格が国際規格として定められるようになったため、それ以後は個々の用語の定義や分類について国際規格と一致するような形で1977年（昭和52年）（528語を収録）と1981年（昭和56年）9月1日に改正された（1300語を収録）。この規格は1987年（昭和62年）3月1日には部門情報処理（X）の新設に伴い部門Xに移行し規格番号がJIS X 0001となっている。その後1987年（昭和62年）4月1日には国際規格にあわせてパート別規格になるために全面的に改正され、JIS X 0001は全面的に内容を改正されると共に基本用語のみの規格となった。当時はJISでは枝番方式による規格番号は認められていなかったため、「ISO 2382-1」を「JIS X 0001」に、「ISO 2382-2」を「JIS X 0002」に、「ISO 2382-3」を「JIS X 0003」にという形で「JIS X 0001」から始まる規格番号を順次振っていった。JISには規格を書籍として出版する際しばしば規格書ごとにその末尾に制定や改正の経緯・問題点・今後の改正予定などを説明した「解説」が付されているが、この情報処理用語の規格については用語規格全体についての解説が一つの独立した書籍として出版されている。

日本での作業は現在では情報処理学会が行っているが、同学会の創立は1960年（昭和35年）でありそれ以前に作業が行われた「計数形計算機用語」制定の時は電気通信学会（後の電子情報通信学会）に委託され、後に富士通の社長となった清宮博が委員長となった同学会に設けられた用語規格のための作業委員会が作業を行ったが、1960年（昭和35年）に情報処理学会が設立されてからは同学会が業務を引き継いだ。1962年（昭和37年）1月に常設の組織として「ISO/IEC国内委員会」が設置され、同委員会は1963年（昭和38年）12月に情報処理学会規格委員会と改称された。同委員会のもとに用語規格を担当するSC1作業部会が設けられて以後同作業部会が中心になってISOのSC1と歩調をあわせながら作業を進めていった。情報処理学会規格委員会は1987年（昭和62年）には「ISO/IEC JTC 1」の設立に伴ってそれまでより独立性の高い「情報規格調査会」に改組され、規格委員会の下の各作業部会も情報規格調査会の下部組織になった。1998年（平成10年）に「ISO/IEC JTC 1/SC1」が廃止されたのに伴い2001年（平成13年）に日本のSC1作業部会も廃止され、「ISO/IEC JTC 1」と同様にそれぞれの部門を担当する作業部会が用語規格の制定・改正を担当することになった。

 パート別規格の制定・改正状況 

ISO/IEC 2382は2015年に改正されて、分割しない単一の規格（ISO/IEC 2382:2015）になった。従来の分割された規格はほとんどが廃止されている。

part名称ISO規格番号
制定年
改正年JIS番号
制定年月日
改正年月日1基本用語ISO/IEC 2382-1
1974年
1984年
1993年JIS X 0001
1987年4月1日
1994年10月1日2算術演算及び論理演算ISO 2382-2
1976年JIS X 0002
1987年4月1日3装置技術ISO 2382-3
1976年
1987年JIS X 0003
1987年4月1日
1989年3月1日4データの構成ISO/IEC 2382-4
1974年
1987年
1999年JIS X 0004
1987年4月1日
1989年3月1日
2002年8月20日5データの表現ISO/IEC 2382-5
1974年
1989年
1999年JIS X 0005
1987年4月1日
1990年3月1日
2002年8月20日6データの準備及び取扱いISO 2382-6
1974年
1987年JIS X 0006
1987年4月1日
1989年3月1日7プログラミングISO/IEC 2382-7
1977年
1989年
2000年JIS X 0007
1987年4月1日
1992年7月1日
2001年4月20日8セキュリティISO/IEC 2382-8
1986年
1998年JIS X 0008
1987年4月1日
1987年11月1日
2001年8月20日
2017年12月20日に廃止9データ通信ISO/IEC 2382-9
1984年
1995年JIS X 0009
1987年4月1日
1997年4月20日
2017年12月20日に廃止10操作技法及び機能ISO 2382-10
1979年JIS X 0010
1987年4月1日11処理装置ISO 2382-11
1987年JIS X 0011
1987年4月1日
1989年3月1日12データ媒体、記憶装置及び関連装置ISO/IEC 2382-12
1978年
1988年JIS X 0012
1987年4月1日
1990年3月1日13図形処理ISO/IEC 2382-13
1984年
1996年JIS X 0013
1987年4月1日
1998年1月20日14信頼性、保守性及び可用性ISO/IEC 2382-14
1978年
1997年JIS X 0014
1987年4月1日
1999年12月20日15プログラム言語ISO/IEC 2382-15
1985年
1999年JIS X 0015
1987年4月1日
2002年6月20日16情報理論ISO/IEC 2382-16
1978年
1996年JIS X 0016
1987年4月1日
1997年4月20日17データベースISO/IEC 2382-17
1996年
1999年JIS X 0017
1997年4月20日
2017年12月20日に廃止18分散データ処理ISO/IEC 2382-18
1987年
1999年JIS X 0018
1989年3月1日19アナログ計算ISO/IEC 2382-19
1980年
1989年JIS X 0019
1987年11月1日
1994年3月1日20システム開発ISO/IEC 2382-20
1990年JIS X 0020
1992年10月1日21プロセスインタフェースISO 2382-21
1985年JIS X 0021
1987年11月1日22計算器ISO 2382-22
1986年JIS X 0022
1989年3月1日23テキスト処理ISO/IEC 2382-23
1994年JIS X 0023
1995年10月1日
2011年1月20日に廃止24計算機統合生産ISO/IEC 2382-24
1995年JIS X 0024
1998年1月20日25ローカルエリアネットワークISO/IEC 2382-25
1992年JIS X 0025
1994年3月1日26開放型システム間相互接続ISO/IEC 2382-26
1993年JIS X 0026
1995年10月1日
2017年12月20日に廃止27オフィスオートメーションISO/IEC 2382-27
1994年JIS X 0027
1995年10月1日28人工知能 - 基本概念及びエキスパートシステムISO/IEC 2382-28
1995年JIS X 0028
1999年1月20日29人工知能 - 音声認識と合成ISO/IEC 2382-29
1999年未制定30コンピュータビジョン未制定未制定31人工知能 - 機械学習ISO/IEC 2382-31
1997年JIS X 0031
1999年11月20日32電子メールISO/IEC 2382-32
1999年JIS X 0032
1999年11月20日33ハイパーメディアおよびマルチメディア未制定未制定34人工知能 - ニューラルネットワークISO/IEC 2382-34
1999年未制定35ネットワーキング未制定未制定36学習、教育および訓練ISO/IEC 2382-36
2008年未制定37仮想現実未制定未制定38周辺機器－入出力装置とアクセサリー未制定未制定

 関連規格 
ISOには「ISO/IEC 2382」シリーズ以外に情報処理関連の用語として以下のものがある
 ISO 5127:2001 対応するJISは、「JIS X 0701:2005 情報及びドキュメンテーション―用語」
 ISO/IEC 19762-1:2005 対応するJISは、「JIS X 0500-1:2009 自動認識及びデータ取得技術—用語—第1部：一般」
 ISO/IEC 19762-2:2005 対応するJISは、「JIS X 0500-2:2009 自動認識及びデータ取得技術—用語—第2部：光学的読取媒体」
 ISO/IEC 19762-3:2005 対応するJISは、「JIS X 0500-3:2009 自動認識及びデータ取得技術—用語—第3部：RFID」
JISにはこの他に日本独自のものとして1986年5月1日に制定された「JIS B 0191 日本語ワードプロセッサ用語」があったが、2011年（平成23年）11月21日にこの規格の存在意義が終了したと判断されたため廃止された。