赤ちゃんポスト（あかちゃんポスト, Baby hatch, Baby box）は、諸事情のために育てることのできない赤ちゃん（新生児や子ども）を親が匿名で託すための施設、およびそのシステムの日本における通称である。

日本では、医療機関で設置されたものとしては熊本県と東京都の2カ所に設置されている（2025年4月時点）。熊本県熊本市西区にある慈恵病院では「こうのとりのゆりかご」という名称を使用している。慈恵病院は「こうのとりのゆりかご」の活動により、公益財団法人社会貢献支援財団より2014年度社会貢献者表彰「社会貢献の功績」を受けている。東京都墨田区にある賛育会病院では「いのちのバスケット」という名称を使用している。医療機関でないものが設置したものとして、北海道石狩郡当別町に市民団体「こどもSOSほっかいどう」が2022年5月に開設し、名称は「ベビーボックス」（Baby Box）がある。スタッフが常駐し、保護サービス、一時養育を行っている。親は匿名で子どもを託すことができ、手渡しまたは屋内の部屋に預け入れの形を採用している。また妊娠葛藤や養育困難を抱えた親へのカウンセリング、居場所が必要な子供の宿泊支援も行っている。これらは民間運営で、国からの運営費用の補助はない。

日本国外でもこうしたシステムを採用している国や地域が多数存在する。現代においての設置数の上位国は、ドイツで100箇所、パキスタンで300箇所以上である。

 概要 
赤ちゃんポストの目的は、子どもの生命を守ることと、人工妊娠中絶や育児が困難である社会的に孤立した状況にある親が、新生児を殺人・遺棄する犯罪を選択することを防ぐことにある。新生児は外界に対する適応力（恒常性を維持する能力）が弱く、捨て子として路上や施設前に放置されると野犬などに襲われたり、低体温症・熱中症などで死亡する危険性があるため、これらの危険から保護するために設置される。

赤ちゃんポストの施設は、屋外と屋内に扉が設けられ、中には新生児の入るくらいのバスケット程度の空間があり、冬は適度に保温され、夏は猛暑に晒されないよう工夫されている。この中に新生児を入れると、宿直室の呼び出しブザーなどに直結されたセンサーが働き、職員がすぐさま安全に保護できるような工夫も見られる。ポストの内部には親向けに、手に取り持ち帰れるメッセージカードが用意されている。このカードに同ポスト設置施設や児童相談所などの連絡先が記載され、後から親であることを名乗り出る際に役立つような配慮もみられる。

日本国内においては、新生児は早急かつ安全に保護されてしかるべきだという意見がある反面、匿名性が子どもの権利条約で謳われている「出自を知る権利」に反するという意見もあるなど、設置に際しては道徳や人道・人権などの観点から多様な意見がある。

 名称 
慈恵病院が参考にしたドイツでは Babyklappe と呼ばれている。 Klappe はドイツ語で「垂板」を指し、赤ちゃんポストの垂板のような形にちなんだとされる。英語の baby（現在ではドイツ語本来の「赤ちゃん」を意味する単語 Säugling より親しまれている言葉）と、ドイツ語の Klappe を合わせた造語である。ドイツにおけるもう一つの呼び名として Babywiege があり、Wiege はドイツ語で「ゆりかご」を指す。

慈恵病院が2004年にドイツを視察した際の「ドイツ視察報告」の見出しでは、ドイツの施設の呼称にあえて訳語を当てずそのまま「ベビークラッペ」と表記し、これに続いて原語の綴りを付記している。慈恵病院理事長兼院長である蓮田太二は2018年のインタビューでも「私たちは2004年、ドイツの『ベビークラッペ』を視察しました。」と語っており、ドイツの施設を「ベビークラッペ」と呼んでいる。

英語では Baby Hatch と呼ばれる（Hatch=ハッチは扉の意味）。イタリア語では Culle per la vita（命のゆりかご）と呼ばれている。また中国語では「棄嬰艙」「棄嬰信箱」などと呼ばれ、呼称が定まっていない。

日本語の「赤ちゃんポスト」という呼称が、いつ頃からどのようにして用いられるようになったかははっきりしない。上述の慈恵病院の視察報告の中で紹介されている2006年3月発表のビデオソフトは『赤ちゃんポスト ドイツと日本の取り組み』と題されており、少なくともこの時点で、施設の趣旨に賛成ないし推進する立場の関係者も含め、この呼称が定着していたことがうかがえる（「赤ちゃんポスト#設置までの経緯」参照）。上記ドイツ語の呼称 Babyklappe を構成する単語 Klappe に「die ～ am Briefkasten」=ポストの投函口の蓋（ポストの蓋）という用法があることからの連想とも考えられる。

慈恵病院は一貫して「こうのとりのゆりかご」という名称を使用しており、自院の施設を「赤ちゃんポスト」と呼んだことはない。慈恵病院理事長兼院長の蓮田太二も、自著『ゆりかごにそっと―熊本慈恵病院「こうのとりのゆりかご」に託された母と子の命』で「『赤ちゃんポスト』と呼ばないで。ここは、幸福への出発点です」と述べており、自院の施設を「赤ちゃんポスト」と呼ばないよう訴えるとともに、子供を「棄てる」場所ではなく「救う」ための場所であることを強調している。

また外部からも、設置に賛成の立場・慎重な立場の双方から「ポスト」という呼称に対し違和感が表明されており、将来的に異なる呼び名が付けられる可能性もある。社会福祉の専門家からも「新生児匿名受け入れ窓口」といった普通名詞が確立することが望ましいと指摘されている。慈恵病院の所在地である熊本県の地方紙『熊本日日新聞』では、当初は同病院の設置の動きをめぐる報道に際して「赤ちゃんポスト（こうのとりのゆりかご）」としてきたが、2007年3月3日付の紙面で、以後「こうのとりのゆりかご（赤ちゃんポスト）」の名称を用いるとした。

2014年に放送された児童養護施設を舞台とした日本テレビ制作のテレビドラマ『明日、ママがいない』では、主人公の一人である少女が「『赤ちゃんポスト』に預けられていたことから『ポスト』というあだ名で呼ばれていた」という設定などが問題視され、慈恵病院がこれに対して抗議し「精神的虐待、人権侵害にあたる」「フィクションとしても許される演出の範囲を超えている」として、番組の放送中止や内容の再検討などを求めた。この番組について、慈恵病院は2014年1月22日に放送倫理・番組向上機構（BPO）の放送人権委員会に審議を求める申立書を送付した。慈恵病院のこの番組に対する批判と見解は病院公式サイトにも掲載されている。

 歴史 

数世紀もの間「赤ちゃんポスト」の原型ともいうべき施設は様々な形で存在していた。このようなシステムは中世ヨーロッパ及び18世紀から19世紀にかけて広く普及していた。1198年のローマでは、ローマ教皇インノケンティウス3世により「foundling wheel（伊：ruota dei trovatelli、捨て子ホール）」の設置を宣言し、女性が家庭において密かに子供を殺さないように配慮した。それはティベル川において数多くの溺死した乳児が発見されていることが裏付けている。

しかし1880年代後半から次第に姿を消していく。ドイツのハンブルクでは、1709年にある商人が孤児院の中に Drehladen と呼ばれる施設を設置した。しかし利用者が余りに多く孤児院が経済的に養えなくなったため、5年後の1714年には閉鎖している。その他に早期で有名なものは、カッセル（1764年）やマインツ（1811年）で設置されたものがある。

大黒屋光太夫の口述などを元に記された『北槎聞略』には、18世紀後半のロシア帝国にも帝都ペテルブルクと旧都モスクワに「赤ちゃんポスト」そのものを備えた「幼院」の存在が、その運用方法などと共にかなり詳しく記されている。

20世紀初頭にフランスに長期滞在していた松尾邦之助は 、私生児を密かに出産する施設"maisons maternelles（母親の家）"を著書で紹介している。

1952年以降は赤ちゃんポストが再び注目され多くの国で設置されるようになった。

ドイツでは1999年にバイエルン州アンベルクのカトリック系女性支援団体によって始められ、現在では公私立病院など約100箇所にまで設置数が増えている。

アメリカ合衆国では、病院が窓口となるセーフ・ヘイブン（:en:Safe haven law）が州によって定められている。

 各国の現況 

 ヨーロッパ 

 ドイツ 
ドイツの刑法では胎児の段階でも固有の生命権を持つとされ、受胎後12週間を過ぎると例外的な状況がない限り人工妊娠中絶は困難である。また中絶手術には医師以外の専門家への報告・相談が義務づけられている。以前は非婚女性が我が子を殺した場合は既婚女性の場合よりも情状酌量され軽罪となる傾向があったが、1998年に行われた児童殺害罪の改正によって未婚既婚に関わらず同等の罪となり、中絶はますます困難となった。また同年にはローマ教皇ヨハネ・パウロ2世が、カトリック系の妊娠葛藤相談所に中絶手術に必要な証明書の発行を禁止する通達を出した。

中絶の困難化によって発生する、望まない出産をし困窮した女性を救済するため、1999年に「ベビークラッペ」が作られた。次いで2000年にハンブルクの民間教育団体シュテルニパルク（SterniPark）が開設し、全ドイツにキャンペーンを行い反響を呼んだ。

以降はドイツ国内にて、旧東ドイツ地域を中心にNPO・病院などにより次々に設置され、現在はドイツ全国約100箇所に設置されている。ハンブルクでは2000年の開設以来5ヵ年間に22人の赤ちゃんの命が救われた。こと同地域では冬季に夜間の気温が氷点下にまで下がり、慈善団体施設の前に放置された乳幼児が凍死した事件が契機となって設置が進んだという事情も報じられている。

しかしドイツでの赤ちゃんポストの存在は議論の半ばであり、法的にはグレーゾーンと言える。2014年に成立した「内密出産法」の議論の際にも議題に上ったが、完全には合法化していない。

ドイツの赤ちゃんポストの多くは、キリスト教系の福祉団体や公立・私立の病院が、寄付金や補助金を基に運営を行っている。ポストには監視装置などはなく利用者の性別や事情などは一切不明である。匿名性保持のためポスト間での情報交換の仕組みは存在しない。ポストの利用はただちに管理者に通知され、応急処置とともに警察と病院に連絡が行われる。一般に保護された子どもは民法・身分法・養子法の規定によって、8週間以内に保護者が引き取りに来なかった場合は養子縁組の手続きが行われるが、赤ちゃんポストの子どもの場合は猶予期間を考慮せずに養子縁組の手続きに入るため、比較的短期間に次の家族に引き取られる。