日本の学校制度の変遷（にほんのがっこうせいどのへんせん）では明治・大正・昭和から平成期の現代の日本における学校制度の変遷をまとめる（以下、戦前の教育課程はほとんど「學校」と表記するのが正しいが漢字制限（当用漢字、常用漢字、教育漢字）により「学校」と書く）。

 参考：学校系統図 - 文部科学省

明治・大正・昭和初期〜第二次世界大戦までの学制
師範学校令（1886年（明治19年））、実業学校令（1899年（明治32年））、中学校令：1899年（明治32年））、専門学校令（1903年（明治36年））、小学校令改正（1907年（明治40年））、高等学校令（1918年（大正7年））、大学令：1918年（大正7年）によって確立された学制が以下のものである。戦前の教育課程は、概ね以下の4段階からなる。現在の学制とは異なり分岐型教育の特色がかなり強い。

就学前教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1幼稚園1〜3年制3歳〜初等教育1

初等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1小学校尋常科6年制6歳〜中等教育1, 2, 3, 5, 6, 7, 8, 9補習科2年制3年制初等教育2, 32東京聾唖学校4年制9歳〜なし（新規入学）8年制10歳〜3東京盲学校5年制6年制

中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1小学校高等科2年制12歳〜中等教育4補習科2年制3年制高等教育1補習科2年制女子のみ1年制2年制中等教育62実業学校予科2年制中等教育43実業学校乙種3年制なし4実業学校甲種14歳〜高等教育5, 中等教育105実業補習学校12歳〜なし6高等女学校4年制5年制高等教育2, 3補習科2年制→中等教育117中学校（旧制）5年制高等教育3, 4, 5, 6, 7補習科1年制87年制高等学校（旧制）尋常科4年制高等教育69徒弟学校1〜4年制なし10実業学校甲種 研究科年限不定17歳〜11高等女学校 専攻科18歳〜

高等教育機関
改正高等学校令により1919年（大正8年）から高等学校入学資格が中学校第4学年修了となり、場合により中学校第5学年に在籍せず16歳以上から高等学校への入学が可能となった。
学校種修業年限修業年齢進路先1師範学校4年制15歳〜なし2女子高等師範学校16歳〜高等教育83師範学校二部1〜2年制高等教育94専門学校3年制医学科4年制17歳〜高等教育105大学予科2年制最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 73年制16歳〜6高等学校高等科最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 7専攻科1年制7高等師範学校4年制17歳〜研究科1〜2年制8女子高等師範学校 研究科1〜2年制20歳〜なし9師範学校二部 専攻科1年制18歳〜10専門学校 研究科年限不定20、21歳〜

最高学府

大学令（1918年）の公布以降、従来の帝国大学（官立（国立）の総合大学）のみならず、官立の単科大学、公立および私立の大学の設立も認められることとなり、多くの（旧制）専門学校が大学に昇格し、高等学校・専門学校・高等師範学校などと区別される「最高学府」とされた。ただし以下の表では官公立で、かつ1939年までに設立された機関に限定する（私立の単科・総合大学は含まれない）。
学校種修業年限修業年齢設置場所進路先1帝国大学3年制医学科4年制19歳〜東京、京都、北海道（札幌）、東北（仙台）、名古屋、大阪、九州（福岡）、台北（台湾）、京城（朝鮮）最高学府82医科大学4年制千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本、名古屋、大阪【公立】、京都【公立】なし3商科大学3年制東京、大阪【公立】4商業大学3年制神戸5工科大学3年制旅順6工業大学3年制東京、大阪7文理科大学3年制東京、広島8大学院年限不定22、23歳〜東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

 青年学校 
1935年、国民精神文化研究所の発足とほぼ同時に、青年学校令が施行され、実業補習学校（12才以上）と青年訓練所（16才以上）が統合して青年学校が創設。

第二次世界大戦末期の学制
青年学校令改正（1939年（昭和14年））、国民学校令（1941年（昭和16年））、中等学校令（1943年（昭和18年））によって以下の学制が成立した。中等学校令では中学校令、高等女学校令、実業学校令を廃止し高等学校は2年制、中等学校は4年制に年限短縮した。概ね以下4段階である。

就学前教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1幼稚園1〜3年制3歳〜初等教育1

初等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1国民学校初等科6年制6歳〜中等教育1, 2, 3, 7, 8, 92聾唖/盲学校初等部中等教育10

中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1国民学校高等科2年制12歳〜中等教育4, 5, 6（女子のみ）中等教育72実業学校4年制中等教育11国民学校高等科から男子：3年制女子：2年制14歳〜3青年学校普通科2年制12歳〜中等教育44青年学校男子5年制14歳〜中等教育12女子3年制14〜17歳5青年師範学校予科2年制14歳〜高等教育16師範学校予科高等教育27高等女学校4年制12歳〜高等教育2, 3中等教育13, 148中学校（旧制）高等教育1, 2, 4, 5, 6, 7実務科1年制97年制高等学校（旧制）尋常科高等教育710聾唖/盲学校中等部4〜5年制高等教育11実業学校 専攻科1〜2年制16歳〜12青年学校 研究科年限不定男子：19歳〜女子：17歳〜13高等女学校 専攻科2〜3年制16歳〜14高等女学校 高等科2年制

高等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1青年師範学校3年制16歳〜研究科1年制2師範学校3女子高等師範学校4年制研究科年限不定4高等師範学校5専門学校3年制医学科4年制6大学予科2年制大学1, 2, 3, 4, 5, 6, 77高等学校高等科

最高学府
以下の表は1945年8月時点の官公立大学を記述し、私立大学は含まない。この後、敗戦を経た1947年には帝国大学が「国立総合大学」に改称されたが、この時点ではまだ旧制大学であった。また一方、戦時期に多数設立された医専・工専を中心とする官・公・私立の専門学校が戦後初期（1947年まで）に（旧制）大学への昇格を果たした。
学校種修業年限修業年齢設置場所進路先1帝国大学3年制医学科4年制18歳〜東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋最高学府92医科大学4年制【官立】千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本、【公立】京都3商科大学3年制【官立】東京、【公立】大阪なし4商業大学神戸5工科大学旅順6工業大学東京7文理科大学東京、広島8その他神宮皇學館9大学院年限不定21、22歳〜東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

学校教育法制定当初の学制
教育基本法（1947年（昭和22年））、学校教育法（1947年（昭和22年））、国立学校設置法（1949年（昭和24年））によって既存の高等教育機関および帝国大学を併合して各地に新制国立大学（現：国立大学法人）が作られた。中等教育機関は新制高等学校へと昇格した。小6・中3・高3・大4制がとられ義務教育の範囲が小学校と中学校にまで拡充され9年間となり、強力な単線型教育に改められた。

戦後の教育課程は、概ね以下の6段階からなる。修業年齢は基本的に日本の新年度初日の4月1日現在。

就学前教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1幼稚園1〜3年制3歳〜初等教育12盲/聾/養護学校の幼稚部初等教育2

初等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1小学校6年制6歳〜前期中等教育12盲/聾/養護学校の小学部前期中等教育2

前期中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1中学校3年制12歳〜後期中等教育1入学資格不定12盲/聾/養護学校の中学部後期中等教育2

後期中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1高等学校通常制課程3年制15歳〜高等教育1, 2入学資格不定1専攻科年限不定定時制課程4年制専攻科年限不定2盲/聾/養護学校の高等部3年制高等教育1, 2

高等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先1大学4、6年制18歳〜大学院1, 2専攻科年限不定2短期大学2〜3年制高等教育1専攻科年限不定

 大学院 
学校種修業年限修業年齢進路先1大学院の修士課程2年制22歳〜大学院2【修士】2大学院の博士課程3年制24歳〜【博士】

入学資格不定
入学資格は、各校が定める。
学校種修業年限修業年齢進路先1各種学校3ヶ月以上15、18歳〜なし

戦後〜昭和・平成期現在の学制

学校教育法が数度にわたって改正され徐々に複線型教育に近づいたという声もある。なお、進学先の記載については主に学校教育法の規定によった。文部科学省令や文部科学省告示などにより同年齢を対象とする学校には入学や編入学が認められている場合が多い。