山火事（やまかじ、英語：wildfire）とは、自然界における火災の日本語での総称。山でなく、平坦な土地の森林や草原で発生・延焼する場合も含み、その対象に応じて森林火災（しんりんかさい）、山林火災（さんりんかさい）、林野火災（りんやかさい）、原野火災（げんやかさい）などともいう。乾燥や強風といった条件が重なると火災旋風に発展することもある。

人為的な地球温暖化により頻度および規模が増大しており、各地で大きな被害を出しているほか、山火事により地球の大気中に温室効果ガス（二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素）が増加し、温暖化を加速させ、さらに山火事の範囲・規模が拡大するというポジティブフィードバックを引き起こしている。

 原因 

 人以外による山火事 
落雷や火山噴火、他から着火されず自発的に発火する自然発火により山火事となる。特に落雷による山火事は1975年以降、毎年2‐5％のペースで増加している。病害虫による立ち枯れや熱波などで乾燥した樹木の枯れ枝や枯れ葉は、摩擦により発火を起こすことが報告されている。

猛禽のトビ、フエナキトビ、チャイロハヤブサは、雷などで自然発火した火を別のところに運び延焼を起こし、逃げる小動物を狩る習性がありファイアホーク（Firehawk）と呼ばれる。

 人的要因 

 失火、放火 
人間の手によるたき火、野焼き（火入れ）、焼畑農業、ゴミなどの野外焼却、タバコの不始末、火遊びなどによる失火、あるいは放火等が主因である。

その他、電力会社が敷設する電線のショートによる発火、航空機の墜落、蒸気機関車の煙突から出る火の粉による火災もある。

 地球温暖化 
アメリカ合衆国の2017年調査では気候変動によって件数と範囲が増加傾向にあることが示された。 イーストアングリア大学などの研究チームが2020年に発表した分析でも、地球温暖化が山火事の激化要因であることが示唆されている。過去40年間で山火事の発生件数は10倍以上に膨れ上がっており、その背景は地球温暖化の進行で山が高温、乾燥状態になるためと分析されている。

気候変動に関する国際連合枠組条約のフィゲレス事務局長は、 気候変動と山火事の関連性について「もちろん、確実にある。いまだ（二つの間の）直接的なつながりは解明していないが、明らかなのは、現代の科学が熱波が増加しており、それが今後も続くと示していることだ」と答えた。

 対処 

 消火 

航空機やヘリコプターによる散水や消火弾の投下、消防車による放水の他に、樹木を帯状に伐採して防火帯を形成して自然鎮火を待つといった方法がある。

アメリカ合衆国やオーストラリアなどでは、落雷などにより自然に発生した山火事は自然のサイクルの一現象としてとらえ、人命に影響しない限りむやみに消火しないといった方策をとる場合もある。またロシアには、地元当局に森林火災の消火を義務づけないことを決めた政令を定めている。これは 消火のための予算不足が理由で、火災が人家などに危害を及ぼさず、消火にかかる費用が森林消失で予想される損失を上回る場合は、地元自治体は火災を監視するだけで、消火しなくてもよいとしている。

 空中消火 

航空機を用いて、空から消火活動を行う。広大な森林や険しい山が多い国では、林野火災の現場まで消防車がたどり着けないことが多く、空中消火専門の消防隊が存在している。国によっては消防隊ではなく軍隊、警察や国境警備隊、山林を管轄する機関、民間企業などが行っていることもある。

 スモークジャンパー 

アメリカ、ロシア、カナダで組織されている、遠隔地の山火事の現場にパラシュートで降下し、初期対応を行う消防士のこと。と呼ばれる。隊員は現地に到着後、の散布、木を切り倒して防火帯を作るなどの作業にあたる。

 ヘリタック 
ヘリコプターで火災現場に人員を輸送し、迅速な消火活動を行う部隊。と呼ばれる。ヘリコプターは乗組員を乗せて出発し、隊員は火災現場近くで降下、地上でチェーンソーなどの機材を用いて防火帯を構築する。

 火を活用した消火 
速やかな消火と消火活動の強化を目的として、火を意図的につけて消火する方法。大規模火災において、通常の消火方法では消火不能と判断された場合に最終的手段として使用される。火災進行方向にある可燃物の事前焼却を目的とするバーン・アウト、火災進行方向の変更を目的とするバック・ファイア（迎え火）、バックファイアの拡大を促進するカウンター・ファイアと呼ばれる消火方法がある。

通常は地上の消防隊員により着火されるが、アメリカでは燃料タンクを吊り下げたヘリコプターを用いて、空中から着火することもある。

 予防 

新たな火災を起こさせないため、人的被害を防ぐため、山林への立ち入り禁止が行われる。

乾季の初めに、植林地に人為的に火入れを行うことにより、草等の地表の可燃物を焼却除去することで、山火事のリスクを低減することができる。しかしカリフォルニア州などでは年間を通して高温で乾燥した状態が続いているために火入れができず、予防が困難になっている例ある。

日本においては、火災警報、強風注意報、乾燥注意報などにより火の扱いに警戒を呼び掛けたり、林野庁、各地の消防庁等により入山者等への啓発活動が行われている。アメリカにおいては、によって山火事が起こりやすくなっていることを周知している。

 避難 
2021年からアメリカ合衆国西海岸では、警戒アプリ『Watch Duty』によるリアルタイムの情報提供が行われている。このアプリは、消防士などのボランティアによる非営利団体によって運営されている。『Watch Duty』に登録しているレポーターと呼ばれる山火事の専門家が参加するボランティアらの情報収集と議論を経た警報が発され、避難が行われている。

また、カリフォルニア州においては、California Mass Evacuation Laws（カリフォルニア州大規模避難法）によって、強制避難命令を発令でき、該当地域において避難誘導するスタッフや警察やジャーナリストなどの許可できる人員以外で立ち退かない人は軽犯罪と判断され、警察権の行使を許可されている。

 被害 

 人的被害 

 直接的な死亡、怪我 
高温の炎と大量の煙によって死亡する。2023年のハワイ・マウイ島山火事では114人の死亡が確認され、アメリカ国内の山火事としては過去100年で最悪の被害となっている。

消火に当たる消防士や兵士も犠牲となる。1971年の呉市山林火災では18名の消防士が焼死で殉職している。

 大気汚染による健康被害 
急激かつ大量に煙が発生し、甚大な大気汚染が発生する。

2019年のオーストラリア森林火災では、危険とされる基準値の11倍に達する大気汚染が生じ、多くの住民が目や呼吸器の苦痛を訴え衛生担当者が懸念を表明する事態となった。煙は学校へも到達し、子どもたちは早退させられた。この汚染は一ヶ月以上継続している。

アメリカ・カリフォルニア州では山火事による煙で、一時世界で最も大気が汚染された都市となった。

 物的被害 
炎は家屋に延焼し住居や自動車、家畜などの財産が焼失する。2023年のハワイ・マウイ島山火事では2,200棟以上の建物が損壊、 経済的な損失額は30億ドル（約4350億円）から75億ドル（約1兆875億円）の間とも推定されている。

山火事により水道システムが損傷し、化学物質が放出され、水道水が汚染されることがある。

カリフォルニア州の電気料金は山火事被害の補償、対策のためにアメリカで最も高くなっている。

 環境への影響 

 動植物への影響 
山に生息する野生の動植物への影響は大きく、2019年のオーストラリア山火事では約4億8000万の哺乳類、鳥類、爬虫類が死んだと推定されている。豪政府のレイ環境相は「地域に生息するコアラの30％以上が死んだ可能性がある」と発言、地元メディアは最大8000頭のコアラ死亡の可能性を報じている。また川も灰で汚染されることで、大量の魚が死滅する。

 二次災害の発生 

樹木の焼失により山の吸水・保水能力は低下し、降雨を吸収することが出来なくなる。それによって土砂が流出しやすくなり、大雨のたびに洪水、土砂くずれ、土石流へと連鎖する。

 オゾン層の破壊 
山火事によるオゾン層の破壊が指摘されている。 米マサチューセッツ工科大学などの研究チームは、大規模な山火事がオゾン層を破壊する可能性があると英科学誌ネイチャーで発表。「温暖化によって頻繁に激しい山火事が起きれば、オゾン層の回復を遅らせる可能性がある」と警鐘を鳴らしている。