ピエール・ジョゼフ・プルードン（Pierre Joseph Proudhon ；1809年1月15日 - 1865年1月19日）は、フランスの社会主義者、無政府主義者。無政府主義の父と言われる。

 生涯 

ブザンソン郊外のムイエールと呼ばれるところで生まれた。父は醸造職人・樽製造職人をしていた。8歳頃から宿屋の食糧係として働きはじめ、コレージュ6年生に通学生として編入された。仕事のために授業を時々休み、教科書を筆写したり街の図書館に通ったりとほぼ独学の状態で、学業を完全に終了することはなかった。19歳から自分で生計を立てねばならず、ブザンソンの印刷所に校正係として就業した。この時期、教会用のラテン語訳聖書の校正をしているうちに広汎な神学の知識を身につけヘブライ語を覚えてしまったという。言語学も独学し、1837年に最初の著作『一般文法論』を自費出版し、これによりシュアール年金という奨学金を受け、3年間パリを遊学する。

1839年『日曜礼拝論』を発表するが、その内容が財産平等の理想に基づく社会改革思想であるとして聖職者会議に忌避され、発禁処分を受けた。1840年6月『財産とは何か』が出版されたが、「財産、それは盗奪である」などの過激な表現によりブザンソン・アカデミーが出版の認可を取り消したものの、プルードンは撤回を拒否する。1841年4月に財産に関する第二論文『ブランキ氏への手紙』、1842年1月に第三論文『有産者への警告』が刊行された。第三論文『有産者への警告』がブザンソンの司法官憲に押収され、起訴される。1843年3月に印刷所の仕事を辞め、1847年10月までリヨンのゴーチエ兄弟商会の事務員・法律顧問となる。実務に妨げられながら経済学者と交遊を重ね、1843年『人類社会における秩序の創造』、1846年『経済的矛盾の体系、または貧困の哲学』を出版する。このころ、ロシアのバクーニンやアレクサンドル・ゲルツェンとも知り合い、バクーニンとはヘーゲル弁証法について徹夜で議論している。同時期に、1844年以来数回会っているマルクスから共産主義通信委員会の通信員となるよう依頼を受けているが、同意しつつも教条主義や権威主義的な傾向を危惧して多くを留保している。マルクスは「彼の著作はフランス・プロレタリアートの科学的宣言」とまで称賛していたが、この頃から軋轢が生じたとされる。

1848年の二月革命のさい、テュイルリー宮殿の無血占領に参加し、2月7日からロシアの社会主義者アレクサンドル・ゲルツェンの協力も得て『人民の代表』『人民』『人民の声』などの新聞を発刊し、人民銀行と相互主義的交換組織を試み、6月の補欠選挙で国民議会議員に選出される。1849年に大統領ルイ・ナポレオンを反動の権化として自分の新聞で攻撃したため、３年の禁固刑と１万フランの罰金刑を宣告された。獄中生活の中で裁縫師ユフラジ・ピエガールと結婚して子供をもうけ、『一革命家の告白』（1850年）、『十九世紀における革命の一般理念』（1851年）などの代表作を執筆する。

出獄後の1858年に出版した『革命の正義と教会の正義』は6000部売れるが、公共道徳・宗教・国家を攻撃したとして官憲に押収され、再び禁固３年と３千フランの罰金刑を宣告され、家族とともにベルギーのブリュッセルに亡命した。1862年にフランス政府の特赦を利用して帰国し、1863年『連邦主義的原理と革命党再建の必要について』を執筆する。遺著『労働者階級の政治的能力』を口述して完成し、パリ・コミューンの5年前にパッシー（現在のパリ16区）で心臓病により死去した。

 政治思想 
彼にとってフランス大革命は決して「革命」ではなく、それは一方の人間主権（全体主義）に代わって、他方の人間主権（民主主義）を打ち立てたに過ぎず、両者はすべて被支配者に対する意志の強制という点で原理上何の変化もなく、すべて非難されるべきである。さらに、フランス大革命は、人間抑圧の社会的基盤である財産制度に全く手を触れなかった。財産とは、一体としての悪の源であり、プルードンは「財産は窃盗である」と述べた。

彼は、所有の正当性は対象を使用または占有(occupancy)している場合にのみ認められるとし、占有および実質使用に基づいて規定される所持(possession)権の概念を提唱した。この意味で、プルードンは「財産は窃盗であり、財産は自由だ」と述べた。

プルードンは、こうした抑圧の根本原因は、国家が支援する財産権の存在にあると主張する。彼の観点からは、財産（Property）とは、窃盗であり、同時に自由でもあるものである。すなわち、ある人が他人の生存に必要な財産を所有することは盗みに等しいということである。また、財産とは、所有者が実際に占有(occupying)せず、単に法的所有権を保持することにより、賃料や所得、利益などを得る場合においても盗みであるとされる。このような形態の財産制度のおかげで、少数の財産所有者が大多数の市民を統制し、大半の市民は単に「所有権」を持たないため、常に彼らに依存させられる状態に置かれる。この意味で、財産は、財産を持つ少数者による無財産者の奴隷化という一形態を可能にした。プルードンの無政府主義が挑戦しようとしているのは、まさにこのような奴隷化である。しかし、これはすべての財産を集団的に所有すべきだという意味ではない。マルクスとは異なり、プルードンは、財産が国など特定の権力に排他的に所有されることを望んでおらず、それはまた、少数者、すなわち政治的エリートが多くの人々に対して不当な支配を行使することを可能にする。プロレタリアートが完全な解放を達成するためには、国家権力を排除する必要がある。（…）必要なのは、すべての人の自由を実現する財産制度である。プルードンは、すべての人の自由を確保する最良の方法は、各個人または小規模なグループが自らの生産手段を直接所有することであると主張している。財産が正当と認められるのは、占有（possession）と一致している場合に限る。プルードンが反対するのは、財産そのものではなく、巨大な財産集中である。

プルードンは、個人所有（personal property）と占有（possession）、そして私有財産（propriété）、すなわち生産的所有を区別し、個人所有と占有は、所有者に直接的な使用価値をもたらすものであるとした。

したがって、プルードンは、個人が直接使用している所有形態（例えば、居住する家、使用する道具など）は認めるが、他人を搾取する方式に基づく生産的所有（propriété）は否定的に評価した。

プルードンが批判したのは、少数派がこのような資源を独占的に所有している場合、単に所有しているという理由だけで、所有者が多数の人々に対して支配力を行使し、多数の人々がその資源を使用するためにオーナーが定めたルールに従い、賃貸料、利子、賃金労働などの費用を負担しなければならなくなる点であった。

つまり、直接労働を伴わず、単に法的所有権を持っているという理由だけで収入を得る、地帯（rent）、利子（interest）、資本主義的利益（profit）などの不労所得構造を指摘したのである。以後、プルードンは後期作品において、財産（property）という用語を、占有（possession）を意味するものとして使用するようになった。これにより、ベンジャミン・タッカー（Benjamin Tucker）など一部の個人主義的無政府主義者は、占有を財産または私有財産と呼ぶようになり、これが無政府主義運動内部および他の社会主義者との間で混乱を招く結果となった。

 ミューチュアリズムと市場無政府主義 

プルードンは既存の資本主義と国家を中心とした経済体制を批判しながらも、計画経済や共産主義的経済システムを支持しなかった。

彼は「財産は窃盗である」という有名な言葉を残したが、これは私的所有権全体を否定するのではなく、他人を隷属させて労働を搾取するような所有権の形態を批判する意味であった。彼は、個人が直接の労働によって得た成果に基づく所有権は認める一方で、賃料や利子、利益などの不労所得は正当ではないと考えた。

プルードンは、国家が財産を所有したり経済を直接管理したりするのではなく、個人が自由に契約を結び、協力するシステムを好んだ。彼は、市場と競争は必要であるとしながらも、それらは搾取的ではなく相互主義的でなければならないと主張した。彼は、このような「使用に基づく所有権」（use-ownership: possession）と経済体制をミューチュアリズムと呼んだ。彼のビジョンによれば、自営業の職人、農民、協同組合が市場で製品を取引し、工場やその他の大規模な事業所は、資本主義的な財産制度に基づく賃金労働関係ではなく、直接民主主義の原則に基づいて運営される「労働組合」によって管理されるだろう。

彼は、銀行や金融システムが労働者を搾取していると見なし、無利子で運営される「人民銀行（Banque du Peuple）」を構想し、誰もが資金を調達できる環境を整えるべきだと主張した。プルードンは、土地における私有財産に反対し、「土地に関して、私が受け入れられないのは、投入された労働によって作り出された成果物に対して所有権を認めることです」と書いた。彼はまた、財産はより公平に分配され、個人や家族、労働者協会が実際に利用する範囲に限定されるべきだと考えた。

彼は相続権を支持し、「家族と社会の基礎の一つとして」これを擁護したが、「連合法による富の移転は、労働の道具には適用されない」と主張し、相続権の適用範囲を個人所有物（personal possessions）以上に拡大することは拒否した。

彼の思想は、現代の市場無政府主義や左派リバタリアニズムに影響を与え、また一部の社会的無政府主義グループにとっても参考とされる概念となった。