病床（びょうしょう、）とは、第1義には、病気に罹った者のための床（）。病（）の床。病人の褥（）。病褥/病蓐（びょうじょく）ともいう。英語でいうところの "sickbed" に相当する。

第2義には、病院や診療所などに設けられた入院者用ベッドを指す。英語でいうところの "" に相当。ベビーベッドやその他の軽くて持ち運べる折り畳み式の簡易ベッド "cot" の場合、主にアメリカ英語の表現として "" もある。

 概要 

 意義 
日本における医療供給体制は病床数によって決められているため、都道府県が医療計画を策定するうえで、病床数は重要な意味を持ち合わせてくる。医療計画によって策定される医療圏ごとに、その地域の病床数を策定し、これを「基準病床数」という。そして、この「基準病床数」によってその地域にどれだけの医療従事者が必要であるか等が決められてくる。これによって病床過剰地域には新規の病院の開設や増床を制限したりすることができている。なお、診療所の病床は、療養病床を除き、医療計画に含まれないので規制の対象とならない。

 病床区分 

 日本 

戦後（第二次世界大戦後）日本の病床群の区分は、医療法（昭和23年法律第205号）が施行された1948年当初には「精神病床」「伝染病床」「結核病床」「その他の病床（通称：一般病床）」の4つであった。その後、高齢化の進展と疾病構造の変化により、「その他の病床」改め「その他の病床等」の内訳として「特例許可老人病棟」が1983年（昭和58年）に導入され、「特例許可老人病棟（通称：老人病床）」及び「その他の病床（通称：一般病床）」という構成に変わった。しかしながら、高齢化の進展と疾病構造の変化に対応するためには、老人のみならず、広く「長期療養を必要とする患者」の医療に適した施設を作る必要が生じる。この課題に対応すべく療養型病床群制度が1992年（平成4年）に創設されると、「その他の病床等」の内訳は、長期に亘って療養を必要とする患者のための「療養型病床群」および「特例許可老人病棟」と、それ以外の「その他の病床（通称：一般病床）」という構成に変わった。また、「伝染病床」は「感染症病床」に改称された。その後、少子高齢化に伴う疾病構造の変化により、長期に亘って療養を必要とする患者が増加してゆくなか、療養型病床群等の諸制度が創設されたものの、依然として様々な病態の患者が混在している状況が続いた。そこで改めて大きな見直しが行われ、患者の病態にふさわしい医療を提供すべく「療養病床」と「一般病床」の創設が図られ、2001年（平成13年）3月施行の第4次改正をもって「その他の病床等」を分割する形で「療養病床」及び「一般病床」が創設され、新設された2種類のいずれかへの移行が未だ整わない病床を意味する「経過的旧その他の病床」と共に扱われることになった。そして、経過措置期間が満了した2003年（平成15年）に「経過的旧その他の病床」が廃止されたことで、病床区分は、第1号「精神病床」、第2号「感染症病床」、第3号「結核病床」、第4号「療養病床」、第5号「一般病床」の5つになった。

 第一次医療法施行時の病床区分 
 精神病床（英称：Psychiatric hospital beds ）
 伝染病床（英称：Epidemic hospital beds ）
 結核病床（英称：Tuberculosis hospital beds ）
 その他の病床（英称：Other beds ） - 通称「一般病床」

 2020年代の病床区分 
 第1号：精神病床（英称：Psychiatric hospital beds）
 精神疾患を有する者を入院させるための病床。
 第2号：感染症病床（英称：Infectious disease hospital beds ）
 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成10年法律第114号）第6条第2項に規定する一類感染症、同条第3項に規定する二類感染症（結核を除く）、同条第7項に規定する新型インフルエンザ等感染症及び同条第8項に規定する指定感染症（同法第7条の規定により同法第19条又は第20条の規定を準用するものに限る）の患者（同法第8条〈同法第7条において準用する場合を含む〉の規定により、一類感染症・二類感染症・新型インフルエンザ等感染症又は指定感染症の患者とみなされる者を含む）並びに同法第6条第9項に規定する新感染症の所見がある者を入院させるための病床。
 第3号：結核病床（英称：Tuberculosis hospital beds）
 結核患者を入院させるための病床。
 第4号：療養病床（英称：Long-term care beds ）
 第1号・第2号・第3号以外の病床であって、主として長期に亘る療養を必要とする患者を入院させるための病床。症状は安定しているものの長期の療養が必要とされる、主に高齢者など慢性疾患の患者のために、病院内に設けられた長期入院用の病床。
 医療保険が適用される医療型病床（医療療養病床，医療療養型病院）と、介護保険が適用される介護型病床（介護療養病床，介護療養型医療施設）とがある。
 第5号：一般病床（英称：General beds ）
 第1号から第4号までのいずれにも該当しない病床。主に急性疾患の患者を対象とする病床。
なお、診療所の病床については、療養病床であるか否かの区分しかない。

 病床数の推移 
 2000年（平成12年）における病床数で、全国総計はデータ未確認。
 病院の病床数は 164万7253床。一般診療所と歯科診療所についてはデータ未確認。
 病院の病床数の内訳は、精神病床が 35万8153床、感染症病床が 2396床、結核病床が 2万2631床、その他の病床等が 126万4073床。
 2001年（平成13年）における病床数で、全国総計はデータ未確認。
 病院の病床数は 164万6797床。一般診療所と歯科診療所についてはデータ未確認。
 病院の病床数の内訳は、精神病床が 35万7385床、感染症病床が 2033床、結核病床が 2万0847床、療養病床が 27万2217床、一般病床が 99万4315床。
 2007年（平成18年）における病床数で、全国総計はデータ未確認。
 病院の病床数は 162万0173床。一般診療所と歯科診療所についてはデータ未確認。
 病院の病床数の内訳は、精神病床が 35万1188床、感染症病床が 1809床、結核病床が 1万0542床、療養病床が 34万3400床、一般病床が 91万3234床。
 2014年（平成26年）における病床数は、全国総計 168万0712床。
 内訳は、病院が 156万8261床、一般診療所が 11万2364床、歯科診療所が 87床。
 病院の病床数の内訳と構成割合は、精神病床が 33万8174床 (21.6%)、感染症病床が 1778床 (0.1%)、結核病床が 5949床 (0.4%)、療養病床が 32万8144床 (20.9%)、一般病床が 89万4216床 (57.0%)。
 2019年（令和元年）における病床数は、全国総計 162万0097床。
 内訳は、病院が 152万9215床、一般診療所が 9万0825床、歯科診療所が 57床。
 病院の病床数の内訳は、精神病床が 32万6666床、感染症病床が 1888床、結核病床が 4370床、療養病床が 30万8444床、一般病床が 88万7847床。

療養病床及び一般病床（※創設以前の『その他の病床』）の病床数は、1955年（昭和30年）には20万床前後であったが、1965年（昭和40年）は40万床余、1975年（昭和50年）は70万床前後、1985年（昭和60年）は110万床弱と急増し、1993年（平成5年）に127万3859床を記録してピークに達した。その後は緩やかな減少に転じ、2019年（令和元年）の時点で119万6291床となっている。