第三次世界大戦（だいさんじせかいたいせん、、英略:WWIII）は、現時点において将来の、仮定上の世界大戦である。

第三次世界大戦は核戦争になり、人類の自滅をもたらすとしばしば考えられている。1962年のキューバ危機では、実際に誤って核攻撃命令が出されたが、現場のヴァシーリイ･アルヒーポフの判断で核ミサイル発射が水際で停止されていた。

 概要 
歴史を踏まえると、世界大戦というのは決して「世界大戦」を始めるつもりで始められたわけではない。

たとえば現在「第一次世界大戦」と呼ばれている戦争は、1914年6月28日にボスニアの首都サラエボを訪問中だったオーストリア＝ハンガリー帝国帝位継承者夫妻（フランツ･フェルディナント大公と妻のゾフィー･ホテク）がセルビア人に暗殺される事件（サラエボ事件）が起こったことを受けて、オーストリア=ハンガリー帝国がこれを「スラブ系民族運動を抑えるチャンス」と捉え、最後通牒を経て7月28日に（ドイツ帝国の支持も得つつ）あくまでセルビア一国に対してだけ宣戦を布告したことに始まる。

開戦した者は「世界大戦」を始めたつもりは無く、あくまで一国だけを相手に戦争をするつもりだったのであり、しかも開戦者側は数週間程度ですんなり勝利できると考えていた。だが、開戦者の予想を超えて参戦する国々が増えてしまい、泥沼の世界大戦となってしまった。

第二次世界大戦も同様で、端緒はナチス･ドイツとチェコスロバキアがポーランドに侵攻し（ポーランド侵攻）、これを受けて大英帝国とフランスが集団的自衛権を根拠にドイツに宣戦しただけである（この当時、アメリカは日中戦争に義勇軍を送っていただけでモンロー主義に基づきヨーロッパの戦争には関与していなかった）。

なお第二次世界大戦の後、アインシュタインはアメリカ合衆国大統領ハリー･S･トルーマン（当時）宛の手紙で「第三次世界大戦でどのような兵器が使われるのか私は知りません。ですが、第四次世界大戦は石と棍棒によって戦われるでしょう。」と記したことが知られており、つまり「次に世界大戦が起きれば文明の崩壊は免れ得ない」と警鐘を鳴らした。
第34代大統領のアイゼンハワーは「第三次世界大戦に勝つ唯一の方法は、それ（第三次世界大戦）を防ぐことだ。」と述べた。

以下、人類が第三次世界大戦を起こしそうになった要因や、第三次世界大戦が始まってしまうことを防ぐために人類が行ってきた対策、第三次世界大戦だったと見なされた出来事などについて説明する。

 冷戦期 

朝鮮戦争やベトナム戦争、キューバ危機など米ソの対立が頂点に達した時期には、識者の間で第三次世界大戦勃発の可能性や、第三次世界大戦の回避策について真剣に論じられた。

必ずしも戦略核兵器の全面使用のみが想定されていたわけではなく、ワルシャワ条約機構が北大西洋条約機構（NATO）より優位にあった主力戦車で西欧に侵攻し、その過程で戦術核兵器が限定使用されるシナリオも想定されていた。冷戦後の2005年にポーランド政府が公開した1979年時点での侵攻計画では、デンマーク・オランダ・ベルギー・西ドイツに戦術核を投下して7日間でワルシャワ条約機構の地上軍をライン川まで進めることとなっており、その際にはNATO側がポーランドに戦術核を投下することが織り込まれていた。

 冷戦後 
文脈によっては冷戦自体を一つの戦争とみなし「第三の世界戦争」と表現することもある。一部の書籍では、2001年のアメリカ同時多発テロ事件をきっかけとした一連の戦闘・戦争を世界大戦としている。また別の文脈では、アメリカ同時多発テロ事件以降、アメリカの主導によって行なわれた「対テロ戦争」のことを「第三次世界大戦」と呼ぶ場合もある。ジョージ･W･ブッシュ第43代米大統領は、2006年5月5日に放送されたCNBCのインタビューで、対テロ戦争を「第三次世界大戦」と初めて表現した。

またジョージ・W・ブッシュは2007年10月17日の記者会見で「イランが核武装すれば、第三次世界大戦を引き起こしかねない」と述べた。

2000年代に入ったころには、テロやゲリラなどとの「非対称戦争」が戦争の主流となりつつあった。非対称戦における戦時と平時の区別は曖昧である。

2014年にはローマ法王フランシスコがミサでのスピーチの比喩として、「すでに第三次世界大戦は始まっている」と懸念を示したこともある。

2022年のロシアによるウクライナ侵攻に際して、ロシアのセルゲイ･ラブロフ外相は「第三次世界大戦は核戦争となり、破壊的なものになる」と発言している。

 第三次世界大戦の想定
 いくつもの国の政府が第三次世界大戦への備えを行っており、また国民・市民が自発的に備えている場合もある。
 想像を絶する作戦（イギリス）
 （アメリカ）
 （ワルシャワ条約機構）
 （NATO）
 戦略防衛構想（アメリカ）
 プレッパー - 各種災害対策に取り組んでいる人だが第三次世界大戦を想定して準備している人も含まれる。
 核シェルター、防空壕 - 政府が第三次世界大戦も念頭に用意しているものから個人が自発的に購入・設置しているものもある。

 第三次世界大戦に発展する可能性があった事件、現在発展する可能性のある事件 
第三次世界大戦を引き起こすきっかけとなる可能性があったと指摘されている事件は多数ある。以下にその可能性が指摘されている事件を列挙する。

 1948年 - 1949年 ベルリン封鎖
 1950年 - 1953年 朝鮮戦争
 国連軍司令官マッカーサーが実質的参戦国である中華人民共和国領内への侵攻と核兵器使用を主張した。当時の中国はソビエト連邦と軍事同盟を結んでいたため、中国領内への侵攻はソ連の参戦を招く可能性があった。それを望まないアメリカがマッカーサーを更迭したことによりエスカレーションは回避された。
 1954年 - 1955年 第一次台湾海峡危機
 1956年 - 1957年 第二次中東戦争
 1958年
 エイド･メモワール（ソ連がアメリカに西ベルリン占領の終了を要求）
 第2次台湾海峡危機
 1960年 - 1975年 ベトナム戦争
 1960年 - U-2撃墜事件
 1961年 - ケネディ＝フルシチョフ会談（ソ連がアメリカにベルリンの中立化を要求）
 1962年
 キューバ危機
 ヴァシーリイ･アルヒーポフの判断によって核魚雷の発射中止
 国光計画 - 中華民国による中華人民共和国への反攻の計画。
 1967年 - 米軍の大陸間弾道ミサイル(ICBM)監視レーダーが磁気嵐で故障。ソ連の妨害と誤認して攻撃を準備。
 1968年 - プエブロ号事件
 アメリカ海軍の情報収集艦プエブロ号が北朝鮮の海軍に拿捕された事件。
 1969年
 アメリカ海軍EC-121機撃墜事件
 中ソ国境紛争（ダマンスキー島事件）
 1973年 - 第四次中東戦争
 1979年 - 北アメリカ航空宇宙防衛司令部（NORAD）に誤ってソ連による総攻撃が表示される。
 1980年 - アメリカ・ウィチタので、ICBMタイタンIIが訓練中に誤って発射シーケンスに入る。
 1983年
 スタニスラフ・ペトロフによる核戦争回避事件（ソ連の監視衛星が米国からの核ミサイル攻撃を誤検出）
 大韓航空機撃墜事件 - この事件は東西冷戦の最中に発生し、事件後米ソの軍事的緊張も高まっていた。
 エイブル・アーチャー83（ソ連がNATOの核ミサイル発射演習を本物の核攻撃の偽装と誤解）
 1984年 - 我々は5分後に爆撃を開始する（ロナルド・レーガンが発したブラックジョーク事件、この一連の流れはロサンゼルスオリンピック閉会式前後に発生した）
 1995年 - ノルウェーロケット事件（ロシアがノルウェーの気象観測ロケットをアメリカの核ミサイルと誤認し、被弾前報復核攻撃を検討）
 1995年 - 1996年 第三次台湾海峡危機
 1998年 - 1999年 コソボ紛争
 2003年 - イランの核開発計画
 2011年 - シリア内戦
 2014年
 クリミア危機
 ウクライナでの親ロシア派騒乱（後述）
 2017年 - 北朝鮮危機
 2020年
 バグダッド国際空港攻撃事件（後述）
 中華人民共和国の海警法制定
 2022年
 ロシアによるウクライナ侵攻（後述）

 2022年中国人民解放軍による台湾周辺での軍事演習
 ロシアのウラジーミル･プーチン大統領は、開催中の北京オリンピックが閉幕する前にウクライナへ軍事侵攻すると政府高官へ話しているとする報道が広まり、アメリカや日本はウクライナ在留の自国民に48時間以内の退避を勧告した。
 2022年2月24日にロシアはウクライナに侵攻した。同日、ロシア国営通信は、ロシア軍がウクライナ軍の施設へミサイル攻撃を行ったと発表した。
 2023年
 2023年パレスチナ・イスラエル戦争
 2024年
 レバノン侵攻 (2024年) - イスラエルとイランとの間で弾道ミサイルによる報復合戦に発展。アメリカはイスラエルに対して核施設を標的にしないように圧力をかけた。

上記の内、もっとも危険が高かったとされる1962年のキューバ危機では、実際に誤って核攻撃命令が出され、現場の判断（デフコンレベルが戦闘時ではなく、それより低い準戦闘時のまま核攻撃命令が下された他など）から、核ミサイル発射が水際で停止されていた。非公式ながら米軍および旧ソ連軍共に、事故・誤命令による核兵器発射シーケンス開始は実際に起こっている。冷戦終了後も核開発は進み、新たにパキスタン、北朝鮮が核保有しており、偶発的核戦争（第三次世界大戦）の可能性は拭い去れていない。

 2024年11月18日アメリカ政府がウクライナに対してATACMSの使用許可を下した。その翌日19日ロシア政府は核ドクトリンを改正し承認し、同日ロシアのジャバロフ議員はこう述べた「米国がミサイルの使用を認めたことで第三次世界大戦につながる可能性がある。」と警告した。21日にはロシアはウクライナに向けて核兵器搭載可能な中距離弾道ミサイルオレシュニクを発射するなど欧米を強くけん制した。
 2025年5月7日インドがパキスタンの領土に報復攻撃を行い、両国の関係に緊張が張り詰めている事を発表。又両国は核保有国であり、周囲の国などは、第三次世界大戦が行われるのではないのかと言われている。

 第三次世界大戦に波及する恐れがある発言 
2015年以降、ロシア連邦大統領のウラジーミル･プーチンは、地域紛争に戦術核兵器を投入する可能性について度々言及を行っている。同年3月15日放送のロシア国営テレビ「クリミア、祖国への道」の中で、2014年ウクライナ騒乱に端を発する2014年クリミア危機（クリミア併合）に際して、西側欧米諸国が武力介入による併合阻止に踏み切った場合に備え、ロシア連邦軍に対して核兵器使用の準備を指示していた事を明らかにした。またこの紛争はソチオリンピック終了直後に本格化した。ロシア連邦軍は同年3月の軍事演習においても、仮想敵が北方領土を含む千島列島方面より日本に攻撃を開始する戦闘状態に突入した場合には、限定的ながらも先制核攻撃の可能性も想定した訓練を行っていた事が明らかになっており、ロシア近傍での地域紛争に端を発する核戦争勃発の危機が懸念されている。2022年のロシアのウクライナ侵攻に際して、ロシアのセルゲイ･ラブロフ外務大臣は「第三次世界大戦は核戦争となり、破壊的なものになる」と発言。同侵攻に関しては、2024年にも元同国大統領で現ロシア国家安保会議のドミトリー・メドヴェージェフ副議長が、アメリカの次期指導者（2024年アメリカ合衆国大統領選挙を経てアメリカ合衆国大統領となった者）がウクライナに油を注ぎ続けるなら、「それは第三次世界大戦に行く道」と発言した。2024年11月22日、ウクライナの元最高司令官であるヴァレリー・ザルジニー駐英ウクライナ大使は、朝鮮人民軍の兵士がウクライナで戦闘に参加したことなどを踏まえて、「第三次世界大戦が正式に始まった」と発言している。