楽天Edy株式会社（らくてんエディ、）は、電子決済サービスを展開する楽天グループの企業である。プリペイド型電子マネー「楽天Edy」を運営する。楽天のグループ内再編により、2019年4月1日付で発足した楽天ペイメント株式会社の完全子会社となった。

前身はビットワレット株式会社で、サービス名も単に「Edy」であったが、楽天に買収され「楽天Edy」に商号とサービス名を変更した。

 概要 
2001年（平成13年）1月18日に、ソニーグループ、NTTドコモ、さくら銀行（現三井住友銀行）、トヨタ自動車、デンソー、ディーディーアイ（現KDDI）、三和銀行（現三菱UFJ銀行）、東京三菱銀行（現三菱UFJ銀行）など家電、通信、金融、自動車等の幅広い業界で日本を代表する11社が出資して、「ビットワレット株式会社」として設立された。ビットワレットは、電子的のbitと財布のwalletを組み合わせた造語である。

2007年12月に楽天株式会社の間で包括的業務提携を締結し、2009年12月末に、楽天株式会社に対して約30億円の第三者割当増資した。これにより楽天がビットワレットの過半数の株式を取得して、楽天の連結子会社となった。その後、2012年6月に商号を楽天Edy株式会社へ、サービス名を「楽天Edy」へ変更した。

電子マネー「楽天Edy」の運営を専業に、JR東日本「Suica」の交通系、NTTドコモ「iD」の通信系、セブン&アイ・ホールディングス「nanaco」の流通系などと異なり、自らのインフラは保有せずに主にスーパー、コンビニ、量販店と共同で利用可能なエリアを拡大した。

ANAマイレージクラブ（AMC）と提携したポイント付与やおサイフケータイなど、電子マネー業界の草分けで、現在も発行枚数、取扱高、利用可能店舗数が多い。設立以来の決算は赤字が連続し、2009年3月期決算は56億9600万円の赤字、累積損失は380億円で、資本の欠損を防ぐためにソニーへ優先株式を発行して29億円を第三者割当増資した。

 沿革 
1999年2月 - ソニーグループとその他出資のイーエムオペーレーションズを設立。
1999年7月から12月 - 第1弾実証実験として大崎地区電子マネーモニターサービスを実施 (500枚、5店舗)。内容はフェリカを搭載した電子マネーのモニターテストであった。
2000年2月 - 電子マネー名称をEdy!と定め、第2弾実証実験を実施。内容はフェリカに電子マネー以外の入退室鍵や社員証等複合機能搭載目的とした。Edy!カードの他にさくら銀行が世界初のPET製磁気ストライプ・エンボス付きの非接触型ICを搭載したキャッシュカードの「Edy!ICキャッシュカード」を発行した。発行枚数1万枚、利用可能店舗数40店舗・自販機125台 であった。
 2000年12月18日 - ソニーグループとNTTドコモなどの11社が、合弁会社による電子マネー事業の共同推進で基本合意。
 2001年
1月18日 - ソニーグループとNTTドコモなどの11社が出資して、ビットワレット株式会社を設立。資本金50億円。ゲートシティ大崎内の店舗、am/pm、SME音楽配信サイトにて、プリペイド型電子マネー「Edy」（エディ）の試験サービスを開始。
 11月1日 - 「Edy」の本格サービスを開始。
 2002年3月26日 - 既存株主5社のほか、クレジットカード会社・信販会社・印刷会社など14社の計19社に対して、第1回目の第三者割当増資を実施。株主は25社に、資本金は71億5000万円に増加。
 2003年
 1月30日 - 20社に対して、第2回目の第三者割当増資を実施。資本金を130億4350万円に増加。
 6月 - 全日本空輸（ANA）と提携。
 11月29日 - 既存株主6社のほか、新たに幅広い業界の28社の計34社に対して、第3回目の第三者割当増資を実施。株主は57社に、資本金は214億5350万円に増加。
 2004年12月24日 - 既存株主8社のほか、新たにANAなど4社の計12社に対して、第4回目の第三者割当増資を実施。株主は61社に、資本金は267億1310万円に増加。
 2006年
 9月28日 - 第5回目の第三者割当増資を実施。資本金を363億7326万円に増加。
 11月6日 - JCBと三井住友カード非接触IC決済の普及拡大で提携。
 2007年12月 - 楽天株式会社との間で共同マーケティングの分野で包括的業務提携。
 2009年
 11月5日 - 楽天株式会社と資本提携をして同社の連結子会社となる事を発表。
 12月 - 楽天株式会社に対して第三者割当増資を行い、同社の連結子会社となる。
 2010年1月21日 - 楽天の子会社化を受け、代表取締役社長に三木谷浩史が就任。
 2012年6月1日 - 商号を楽天Edy株式会社に、サービス名を「楽天Edy」に変更。
 2015年6月29日 - 本社を世田谷区玉川（二子玉川）の二子玉川ライズにある新社屋「楽天クリムゾンハウス」に移転。
 2016年
 5月9日 - 楽天Edy株式会社の会社分割及び吸収合併の為、準備会社として楽天株式会社全額出資で楽天Edyオペレーション株式会社を設立。
 10月1日 - 楽天Edy株式会社の電子マネーEdyの事業運営を、楽天Edyオペレーション株式会社に事業承継、(2代目)楽天Edy株式会社へ社名変更。(初代)楽天Edy株式会社は楽天株式会社に吸収合併。
 2019年4月1日 - 楽天グループの再編により、楽天Edy株式会社の株式が楽天株式会社から、楽天ペイメント株式会社（同日付でスポットライト株式会社より商号変更）に継承され、楽天ペイメントの子会社となる。

 楽天Edy（電子マネー） 

 概要 
日本で初めて全国規模で導入された非接触型決済による電子マネーである。ソニーが開発した非接触ICチップFeliCaを搭載したカードや、携帯電話（おサイフケータイ）等で利用できる。名称はユーロ (Euro) ・アメリカドル (Dollar) ・円 (Yen) に次ぐ第四の基軸通貨になってほしいとの願いから、各々の頭文字を取る形で付けられた。決済音は特徴的な「シャリーン」という音である。

2009年12月に、運営会社のビットワレットが楽天に第三者割当増資して楽天が発行済み株式の過半数を取得し、2012年6月1日に名称が「楽天Edy」に変更された。2013年8月時点の普及状況は、発行数が累計で約7,550万枚、利用可能店舗数が36万店である。2016年11月1日時点で発行数が1億枚を超え、2017年9月1日時点での利用可能箇所数は50万箇所を超えている。
 
他社電子マネー（Suica、PASMO、WAON、nanacoなど）と異なり、サービス開始以降一貫して、Edyカード等の紛失・盗難時に価値再発行を認めていない。モバイルタイプは利用停止措置とそれ以降の残高の再発行が可能になった。

FeliCaを採用している電子マネーでは唯一Apple Payには対応していないが、楽天ペイメント社長の中村晃一氏はいろいろなパートナーと組んでiPhoneでも使えるようにいきたいと前向きな回答を残している。

 沿革 

 1999年 - 2001年 
1999年から2000年秋ごろまで、ソニーとソニーファイナンスインターナショナルは、さくら銀行（現三井住友銀行）・三井不動産などと合同で、東京都品川区内のゲートシティ大崎のビル内に入居する企業（主にソニーグループ・三井不動産など）の従業員を対象に、同ビル内の売店や社員食堂・自動販売機で扱える、FeliCa を用いた電子マネーオペレーションのモニターテストを実施した。

第1フェーズは1999年7月26日から12月24日迄で、電子マネー機能の実証を実施。2000年2月10日から第2フェーズ開始時に名称を「Edy!」に決定した。ゲートシティ大崎内の取扱店を拡大した上で、一般の来訪（利用）者も対象にして「Edy!カード」の発行と「さくらキャッシュカード一体型Edy!カード」の発行も開始した。

Edy!に社員証・カードキー機能を搭載する実験や、さくらキャッシュカード（Edy!一体型のみ）・クレジットカード（さくらカードJCB）でのEdy!への入金（チャージ）に対応した現金自動預け払い機型の入金機の設置も行われた。

2000年12月に名称を「Edy」に改め、2001年初めに運営会社「ビットワレット」（現・「楽天Edy株式会社」）を設立、ソニースタイルなどによるインターネットショッピング上の決済実証試験なども行われた。

2001年11月、am/pmやゲートシティ大崎の一部店舗・ソニースタイルなどが加盟店となり、実用サービスを開始した。これは東日本旅客鉄道（JR東日本）のSuicaの正式サービス開始の11月18日と同時期となった。ただし、この時点ではSuicaはまだIC乗車券としての使用のみで、電子マネーとしての使用は2004年まで待つこととなる。

 2002年 - 2006年 
2002年4月に、ソニーファイナンスがeLIO・Edy搭載のクレジットカード「My Sony Card」（現「Sony Card」）の一般向け発行を開始した。ソニー社員向けに2001年11月から開始していた。2002年7月にam/pmの首都圏の店舗で一斉に取扱が始まると、発行枚数や取扱高が大きく増えた。

同年9月にパシフィコ横浜で催された「Sony Dream World 2002」では、My Sony IDを用いたインターネットの事前入場申込者に特別デザインのEdyカードを無料頒布し、Edy決済対応の売店や、自動販売機や現金入金機のEdyチャージャーが多数設置された。

2003年に全日本空輸と提携し、「ANAマイレージクラブEdyカード」およびクレジットカード一体型の「ANAカード（→提携カード）」を発行開始。これらのカードでEdyを使用すると、原則として200円あたり1マイルが付与され、逆にマイレージからEdyバリューへの交換も可能となった。ただし、一部の加盟店やコンビニでの収納代行、金券購入はマイル付与対象外。

2004年に、JR東日本がSuicaの開始に合わせてペンギンキャラクターを導入したが、Edyはソニー・クリエイティブプロダクツによるオリジナルキャラクターの「おさいふ犬」を用いて業績を拡大している。

2004年7月10日にNTTドコモ携帯電話がおサイフケータイ機能の一つとしてEdyを導入。

2005年に、Edyオフィシャルフリーマガジン「EdyNAVI」が発刊される。2005年9月9日に、au携帯電話のおサイフケータイでもEdyが利用可能に。2005年11月11日に、ボーダフォン（現ソフトバンクモバイル）携帯電話のおサイフケータイでもEdyが利用可能になった。

2006年10月に、桑名市のマイカル桑名駐車場と常滑市の中部国際空港を結ぶ三重交通の高速バスでEdyが利用可能 となった。この路線は一旦廃止され、後に復活したが、以降はEdy使用不可である。

高速道路会社各社も、Edyおよびポストペイ決済導入に積極的で、サービスエリア等の売店や自動販売機へのカードリーダー搭載も行っている。

 2007年以降 
 2007年
 1月 - PLAYSTATION 3のオンラインショップPLAYSTATION Storeへのチャージに使用可能になった。Edyカードリーダーが必要。
 3月 - Edyオフィシャルフリーマガジン「EdyNAVI九州版」が発刊。
 5月 - ネット通販大手のAmazon.co.jpでの決済に利用できるようになった。
 6月 - ハッピー優待とEdyスマイルクーポンの2つのサービスを開始した。
 7月10日 - ファミリーマート全店で、8月23日から8月31日にかけてローソン全店で、取り扱いを開始。
 2008年
 3月21日 - ユニー・アピタの中京エリア各店、関東エリア（ユニー大口店）、北陸エリア（アピタ金沢店）で利用可能になった。4月10日までに全店へ拡大。
 3月31日 - am/pm・ファミリーマートでの「代行収納（お振込み）」対応が終了。
 4月30日 - ポプラでの「代行収納（お振込み）」対応が終了。
 6月30日 - サークルK・サンクスでの「代行収納（お振込み）」対応が終了。
 7月8日 - おサイフケータイ対応機種で利用可能な「Edyでポイント」がスタート。
 9月 - Edyオフィシャルフリーマガジン「EdyNAVI@TOKYO（東京版）」が発刊。
 9月1日 - ミニストップでの利用が可能になる。
 12月5日 - マクドナルドでの利用が可能になる。
 2009年
 2月19日 - ウィルコムICサービスに対応したPHS端末のおサイフケータイで、Edyサービス開始。
 3月 - Jリーグに所属している全クラブで、ファンクラブ会員証と年間チケットを1枚のカードにまとめるシステムであるワンタッチパスを導入。ほとんどのクラブではEdyを採用している。
 6月16日 - ヤマト運輸の全国直営店での利用が可能になる。ただし、一部商品はEdyでの支払い不可で、かつ店頭でのチャージは出来ず、Edyと現金の併用も出来ない。
 9月14日 - アメリカン・エキスプレスカードでのクレジットバリューチャージが可能になる。
 10月7日 - 午前7時よりセブン-イレブンでの利用が可能になる。
 2010年
 6月17日 - ヤマト運輸で、Edyと現金の併用と、セールスドライバーの集荷での使用が、それぞれ可能となった。Edyと現金併用する場合の条件がある。
 2011年
 1月31日 - Androidスマートフォンの対応端末でEdyサービス開始。
 2月18日 - ソフトバンクBBが iPhone 4 向けのEdyシールを発売。
 8月4日 - auの携帯電話ならびにスマートフォンにインストールしたアプリのみ限定でauかんたん決済によるチャージに対応。携帯電話料金と合算での支払いが可能になる。
 2012年
 6月1日 - サービスの名称を「楽天Edy」に変更。運営会社の名称も、同時に「ビットワレット」から「楽天Edy株式会社」に改名された。これに伴い店頭表示用のポップ・シールなども従来の青系統三色でデザインされたロゴから、上部に「楽天」下部にEdyとデザインロゴを取り入れた新しいものに一新された。ファミリーマートは楽天Edy変更後にPOSレジと端末のタッチ部分のロゴを変更した。ただし、セブン-イレブンやローソン等のコンビニは従来の青系統三色のロゴの使用を継続している。
 8月12日 - トミーウォーカーが運営するPBW形式のオンラインゲーム『サイキックハーツ』サービスインに伴い使用可能。
 2013年
 3月16日 - 同日開業のやんばる急行バス（沖縄県）で楽天Edyの利用が可能になる。
 7月1日 - ANA国内線の機内販売で楽天Edyの利用が可能になる。システムはキヤノンマーケティングジャパンと共同で開発した。 全日空は、飛行機内の電子マネー決済は世界で初例 としている。
 2014年
 4月14日 - 全国のロイヤルホストで使用可能となる。
 10月1日 - 楽天Rポイントカード(2015年11月5日以降は、楽天ポイントカード)開始にともない、楽天Edy-Rポイントカード(同、Edy-楽天ポイントカード)の発行を開始。Rポイント提携企業の楽天Edy-Rポイントカードも、以降順次発行開始された。
 2015年
 8月16日 - トミーウォーカー運営のPBW形式のオンラインゲームである『サイキックハーツ』に続き『ケルベロスブレイド』でも使用可能。
 2017年
 4月1日 - ロゴマークを変更（楽天の文字が消え、丸にRとEdyのみ）。ホームページや加盟店などのアプセスタンスマークは順次変更された。
 2018年
 10月1日 - ロゴマークを再変更（Rの下に線が引かれた楽天新統一ロゴのRとEdyのみ）。ホームページや加盟店などのアプセスタンスマークは順次変更される。
 12月14日 - トミーウォーカー運営のPBW形式のオンラインゲームである『ケルベロスブレイド』に続き『第六猟兵』でも使用可能。
2019年
 3月15日 - モバイル型の盗難・紛失・故障の際、楽天Edy残高の再発行に条件付きで対応。
2020年
3月18日 - フィーチャーフォン（ガラケー）向け楽天Edyアプリサービス終了。これに伴い新規登録が出来なくなり、ポイントの新規連携等もできなくなった。また、既存ユーザーはそのまま継続利用できるがチャージは現金のみとなり利便性がかなり低下した。
2022年
10月19日 - ガラホ（Androidフィーチャーフォン）向け楽天Edyアプリが大幅に機能縮小。アプリ内では残高確認と履歴確認のみとなり、その他の機能（新規登録や初期設定、クレジットカードからのチャージなど）は手動で楽天Edy公式ホームページにログインし、その中でメニュ「チャージ・残高照会」から行わなければならない。

 Edyの種類 
Edyカード、おサイフケータイは1枚（台）ごとに16桁の固有番号が付与されている。

 カード型 
プロパーカード
2018年10月現在、「プロパーカード」は発行母体である「楽天Edy株式会社」自身が楽天Edyオフィシャルショップで販売している「Edy-楽天ポイントカード」（楽天ポイントカード機能付き）である。通常時の販売額は税抜300円だが、売価100円や当カードの購入限定でポイント10倍対象など、種々の施策がある。4代目の2018年10月時点のデザインは、3代目の楽天Edyロゴが現行の4代目の楽天Edyロゴに、楽天ポイントのロゴが現行の3代目の楽天ポイントロゴに同時に変更された。初代と2代目はRポイントロゴが楽天ポイントロゴに変更され、2代目と3代目は2代目の楽天Edyロゴが3代目の楽天Edyロゴに変更された。
ビットワレットが発行した、表面は「Edy」の旧ロゴとブルーが基調で裏面は白無地デザインのカード、バリューイシュアの一社である「株式会社ソニーファイナンスインターナショナル」を発行元にam/pmが2010年2月28日まで販売した旧ロゴのカード、などの旧カードは現在は販売を終了している。
POSA派生型 - 東京都と沖縄県の一部ファミリーマートでは、ギフトカードにも利用可能なPOSA方式の「お買いものパンダ Edy-楽天ポイントカード」を3000円で販売しており、レジで支払い後にFamiポートで操作すれば、購入金額と同額となる3000円分のバリューがチャージ（後述のEdyギフトの方法を利用）され、その後は一般の「お買いものパンダ Edy-楽天ポイントカード」として利用可能である。無論、それ以上のバリューチャージは、通常のカードと同じ方法で行うことができる。
会員証一体型 - 会員証やポイントカードに楽天Edy機能を付加したものである。プロントコーポレーションの「プロン党Edy-楽天ポイントカード」、ポプラの「ポプラEdy-楽天ポイントカード」、山崎製パン他2社の「デイリーヤマザキEdy-楽天ポイントカード」、全日本空輸の「ANAマイレージクラブ 楽天Edyカード」、第一興商の「ビッグエコー クラブダムカード」、タイトーの「タイトーステーションカード」、相鉄ホテルマネジメントの「サンルートクラブポイントカード Edy」、島根県農業協同組合の「JAしまね総合ポイントカード おサイフカード」、西鉄ストアの「UNiTe CARD」などがある。
楽天ポイントカード機能がないもの、Edy決済で楽天ポイントが付与がされない加盟店が独自に発行するものもある。
東北楽天ゴールデンイーグルスやJリーグ所属のサッカークラブの約半数は、ワンタッチパスの一環として楽天Edyカードに年間チケットの機能を搭載可能とし、全ての試合会場でカードを読取装置にかざすと来場履歴が残る。ジェフユナイテッド市原・千葉が東日本旅客鉄道のSuica、サンフレッチェ広島が広島電鉄のPASPYなど、経営母体と関連した電子マネーを採用するところもある。
社員証一体型 - 社員証にEdy機能を付加したもの。
ソニー、全日本空輸、三菱UFJ銀行、大和証券グループ本社、バンダイナムコエンターテインメントなどが採用する。
学生証一体型 - 学生証にEdy機能を付加したもの。
高知工科大学、広島工業大学、目白大学、愛知大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、京都先端科学大学、大阪経済法科大学、北海道科学大学、九州工業大学、長崎国際大学、中部大学、環太平洋大学などが導入している。北陸先端科学技術大学院大学は2007年9月26日に導入した。大阪工業大学、摂南大学、常翔学園中学校・高等学校は2008年度から学生証に採用し、授業の出席確認のほかに学内設置の端末でサービスを提供する。
クレジットカード一体型
最も多くの発行体が発行する、クレジットカードにEdy機能を付加したものである。楽天カードが発行するほとんどのクレジットカードや、全日空の「ANAカード」などがある。プロパーカードで発行費用や入会金を要する場合も、クレジットカード一体型はEdy発行手数料無料で扱う発行体が多い。
キャッシュカード一体型 - （旧）みずほ銀行法人口座や大垣共立銀行、イーバンク銀行、スルガ銀行ANA支店などが発行した。
2006年10月に郵便貯金ICキャッシュカードがEdy機能を搭載したが、2010年2月26日の申込書受付分で発行と再発行を終了した。三菱東京UFJ銀行も「スーパーICカード」の名称でキャッシュカード・クレジットカード・Edyの3機能を載せたカードを発行したが、2010年6月20日に発行と再発行を終了した。
キャッシングカード一体型 - プロミスが発行した。
チケット一体型 - ICカード型チケットにEdy機能を付加したものである。横浜F・マリノスが2007年から年間チケットICカードで導入した。2009年の「ワンタッチパス」導入に伴い他クラブでも年間チケットICカードが導入され、Edyを搭載するクラブも増えた。

 モバイル型 
NTTドコモ・au・ソフトバンク（SoftBankブランド、Y!mobileブランド）各社のおサイフケータイでは、『電子マネー「Edy」アプリ』をダウンロードしてから初期設定すればEdyを利用できる。おサイフケータイの機種によっては、あらかじめ『電子マネー「Edy」アプリ』がプリインストールされているものもあり、初期設定のみでEdyを使うことができる。

2016年12月13日から、Android端末にAndroid Pay（現Google Pay）アプリをインストールし、アプリ内から楽天Edyを登録して連携することによって、アプリ内からチャージ、および対応店舗にて楽天Edyでの支払いを行う事が可能となった。

iPhoneの場合は、NTTドコモは、おサイフケータイ ジャケット01（パナソニック モバイルコミュニケーションズ製）を利用することで対応させており、ソフトバンクのSoftBankブランドでは、iPhone 4とiPhone 4Sで、ソフトバンクBB（現在、当該事業はソフトバンクコマース&サービスに移管され、現在の同社の法人格上は、ソフトバンク）が「SoftBank SELECTION（ソフトバンクセレクション）」ブランドで発売されていた「Edy用電子マネーシール for iPhone 4」を装着することで対応できる。ソニー製腕時計型リーダーのwena wristは単体で使用可能だが、電子マネー機能を使う際、leatherを除き初期設定にiOS端末が必要となる。2021年4月現在、初期型のwristの他にactive,wrist pro,leather,wena 3と複数タイプあり、ソニーの直営店・ソニーストア等で販売されている。ドコモのおサイフケータイジャケットと同様に機能するため、対応サービスやiPhone用アプリはおサイフケータイジャケットに準ずる（wena 3のみSuicaも利用可能）。