東証株価指数

、は、東京証券取引所プライム市場上場株式銘柄や旧：第一部に上場していたスタンダード市場上場株式銘柄（一部銘柄を除く）を対象として、日本取引所グループ（JPX）の子会社である株式会社JPX総研が1秒毎に、算出・公表している株価指数である。日本経済新聞社が算出している日経平均株価と共に日本株の代表的なベンチマークとして普及している。

 概要 
東証株価指数は、東京証券取引所に上場する株式のうち1,694銘柄（2025年2月末現在）の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年1月4日の時価総額を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものである。

TOPIXは当初時価総額加重平均型株価指数だったが、日経平均株価に比べ、特定業種と企業の値嵩株の動きによる株価影響を受けない利点を持つ反面、株券の持ち合いにより、時価総額のダブルカウントが起きやすい欠点も有していた。このため、2005年10月31日、2006年2月28日、2006年6月30日の3段階に分けて、浮動株基準株価指数へ移行している。

対象銘柄は、2022年3月までは東証第一部上場の全銘柄、2022年4月の市場区分再編時点ではプライム市場上場の全銘柄と、旧第一部に上場していたスタンダード・グロース市場上場銘柄だった。しかし、それらの中には時価総額が低く流動性の低い銘柄も含まれ、それらが指数連動の投資信託などによって自動で買い支えられるといった影響が出ていた。より投資対象としての機能性を高めた指数とするため、2022年4月から2028年7月までの約6年間で、指数の組入基準を流動性を重視した新しい基準に変更している。まず、2022年4月から2025年1月までを第1段階として、浮動株比率算定方法から政策保有株を除外するほか、流通株式時価総額100億円以下の銘柄を段階的にウエイト低減し、構成銘柄を約2,100から約1,700まで絞った。次に、2028年7月までを第2段階として、対象銘柄をスタンダード・グロース上場銘柄に広げるほか、年間売買代金回転率および浮動株時価総額の累積比率の2つを基準として銘柄を選定し、年1回の定期入替を実施する。これにより構成銘柄は約1,200まで減ると見込まれる。

TOPIXの算出は、2022年4月からJPX総研のインデックスビジネス部が担当している。「東証株価指数」「TOPIX」ともJPX総研の登録商標（第3031964号）である。

 沿革 
1969年7月1日 - 東証株価指数・東証規模別株価指数の公表を開始。
1969年8月18日 - 東証第二部株価指数の公表を開始。
1988年9月3日 - 東京証券取引所にてTOPIX先物取引開始。
1989年10月20日 - 東京証券取引所にてTOPIXオプション取引開始。
1989年12月18日 - ザラ場 2886.50、終値 2884.80を記録。この記録は34年以上破られなかった。
1998年8月2日 - TOPIXニューインデックスシリーズの公表を開始。
1999年2月1日 - 配当込み株価指数の公表を開始。
2001年7月13日 - 東京証券取引所にてTOPIX ETF取引開始。
2003年8月1日 - 東証REIT指数の公表を開始。
2003年9月16日 - 東証マザーズ指数の公表を開始。
2005年10月31日 - TOPIXの第一回浮動株化。
2005年11月17日 - ユーロネクストにてTOPIX ETF取引開始。
2006年2月28日 - TOPIXの第二回浮動株化。
2006年6月30日 - TOPIXの浮動株化完了。
2007年12月3日 - S&P/TOPIX150シャリア指数の公表を開始。
2007年12月10日 - TOPIX-17シリーズの公表を開始。
2009年2月9日 - TOPIXスタイルインデックスシリーズの公表を開始。
2009年2月9日 - TOPIXコンポジットインデックスシリーズの公表を開始。
2010年3月8日 - 東証配当フォーカス100指数の公表を開始。
2010年6月21日 - 東証REIT用途別指数シリーズの公表を開始。
2010年7月22日 - TOPIX配当指数、TOPIX Core30配当指数の公表を開始。
2010年9月13日 - TOPIXの配信間隔を1秒単位に短縮。
2012年6月4日 - バブル期以後での終値の最安値（終値 695.51）。
2022年4月1日 - JPX総研が業務を開始し、TOPIXを含む東証の指数関連業務を承継。 
2022年4月4日 - 新市場区分への移行に伴い見直しを実施。TOPIXの新たなロゴマークを決定。
2022年10月31日 - 新しいTOPIXへの移行を開始する。移行期間は2026年10月30日まで。
2024年7月4日 - 34年ぶりに最高値を更新（ザラ場 2,900.91、終値 2,898.47）。
2024年7月9日 - 取引時間中の最高値を更新（ザラ場 2907.21、終値 2895.55）。
2024年7月10日 - 史上初めて終値で2900以上を記録（2909.20）。
2025年1月31日 - 2023年10月7日に指定された段階的ウエイト低減銘柄をTOPIXから除外。
2026年10月30日 - 次期TOPIXへの移行が完了（予定）。

構成銘柄

2026年10月29日まで
2020年10月31日時点における市場第一部上場銘柄（新市場への上場区分は不問）の内、2021年6月・2021年12月・2022年10月に実施された段階的ウエイト低減銘柄における判定において段階的ウエイト低減銘柄の指定を受けなかった銘柄と2023年10月に実施された段階的ウエイト低減銘柄における再評価で流通株式時価総額100億円以上となった銘柄、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄（新市場への上場区分は不問）、2022年4月4日以降に東京証券取引所プライム市場へ新規上場もしくは東京証券取引所スタンダード市場（2022年4月3日時点で市場第二部・JASDAQスタンダードに上場していた銘柄並びに同年4月4日以降にスタンダード市場に直接上場した銘柄）・グロース市場からプライム市場へ市場変更を行った銘柄、同日以降に東証株価指数を構成している企業を吸収合併したスタンダード市場上場企業・グロース上場企業で構成される（いずれの場合も特別注意銘柄に指定された銘柄を除く）。

銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。

（銘柄の追加）
新規上場（直接新規上場）銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
新規上場（株式移転等に伴う新設会社等がプライム市場に速やかに上場する場合、段階的ウエイト低減銘柄により除外された会社が株式移転を行う場合を除く） ： 新規上場日
東証株価指数を構成している上場企業がらスピンオフを行った企業が新規に上場する場合 ： 新規上場日
スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場が変更となった銘柄（段階的ウエイト低減銘柄により除外された会社を除く） ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）
合併において、東証株価指数を構成していないスタンダード市場上場企業並びにグロース上場企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日

（銘柄の除外）
整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後
株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がプライム市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日
特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後

 非構成銘柄（段階的ウエイト低減銘柄により除外された銘柄） 
2025年5月20日現在（特別注意銘柄に指定された銘柄と2025年1月31日以降に整理銘柄に指定された銘柄は除く）。2020年10月31日時点で東証一部に上場していた一部の銘柄、2021年7月に東証一部にテクニカル上場を行ったマーキュリアホールディングス、2023年10月にプライム市場にテクニカル上場を行ったミガロホールディングス、2022年1月に東証一部にテクニカル上場を行ったジャパンクラフトホールディングス、2023年8月にインターワークスを吸収合併したため東証株価指数に追加されたコンフィデンス・インターワークスの423銘柄は、後述の段階的ウエイト低減銘柄により2025年1月31日に東証株価指数から除外された。

 コード 銘柄名 市場 1384 ホクリヨウ スタンダード 1420 サンヨーホームズ スタンダード 1429 日本アクア プライム 1430 ファーストコーポレーション スタンダード 1433 ベステラ プライム 1446 キャンディル スタンダード 1712 ダイセキ環境ソリューション スタンダード 1717 明豊ファシリティワークス スタンダード 1768 ソネック スタンダード 1811 錢高組 スタンダード 1814 大末建設 プライム 1826 佐田建設 スタンダード 1827 ナカノフドー建設 スタンダード 1847 イチケン スタンダード 1848 富士ピー・エス スタンダード 1866 北野建設 スタンダード 1867 植木組 スタンダード 1909 日本ドライケミカル スタンダード 1914 日本基礎技術 スタンダード 1921 巴コーポレーション スタンダード 1967 ヤマト スタンダード 1972 三晃金属工業 スタンダード 2009 鳥越製粉 スタンダード 2112 塩水港精糖 スタンダード 2139 中広 スタンダード 2163 アルトナー プライム 2169 CDS スタンダード 2180 サニーサイドアップグループ スタンダード 2183 リニカル スタンダード 2196 エスクリ スタンダード 2198 アイ・ケイ・ケイホールディングス プライム 2215 第一屋製パン スタンダード 2286 林兼産業 スタンダード 2311 エプコ スタンダード 2376 サイネックス スタンダード 2410 キャリアデザインセンター プライム 2418 ツカダ・グローバルホールディング スタンダード 2424 ブラス スタンダード 2428 ウェルネット スタンダード 2464 Aoba-BBT スタンダード 2485 ティア スタンダード 2487 CDG スタンダード 2597 ユニカフェ スタンダード 2612 かどや製油 スタンダード 2686 ジーフット スタンダード 2687 シー・ヴイ・エス・ベイエリア スタンダード 2689 オルバヘルスケアホールディングス スタンダード 2722 IKホールディングス スタンダード 2735 ワッツ スタンダード 2764 ひらまつ スタンダード 2796 ファーマライズホールディングス スタンダード 2818 ピエトロ スタンダード 2820 やまみ スタンダード 2883 大冷 スタンダード 2904 一正蒲鉾 スタンダード 2924 イフジ産業 スタンダード 2982 ADワークスグループ プライム 3004 神栄 スタンダード 3030 ハブ スタンダード 3054 ハイパー スタンダード 3067 東京一番フーズ スタンダード 3073 DDグループ プライム 3079 ディーブイエックス スタンダード 3082 きちりホールディングス スタンダード 3135 マーケットエンタープライズ プライム 3157 ジオリーブグループ スタンダード 3159 丸善CHIホールディングス スタンダード 3160 大光 スタンダード 3166 OCHIホールディングス スタンダード 3168 MERF スタンダード 3169 ミサワ スタンダード 3172 ティーライフ スタンダード 3173 Cominix スタンダード 3175 エー・ピーホールディングス スタンダード 3178 チムニー スタンダード 3202 ダイトウボウ スタンダード 3204 トーア紡コーポレーション スタンダード 3205 ダイドーリミテッド スタンダード 3246 コーセーアールイー スタンダード 3271 THEグローバル社 スタンダード 3277 サンセイランディック スタンダード 3280 エストラスト スタンダード 3294 イーグランド スタンダード 3299 ムゲンエステート スタンダード 3321 ミタチ産業 スタンダード 3361 トーエル スタンダード 3392 デリカフーズホールディングス スタンダード 3393 スターティアホールディングス プライム 3396 フェリシモ スタンダード 3434 アルファ スタンダード 3446 ジェイテックコーポレーション プライム 3447 信和 スタンダード 3452 ビーロット スタンダード 3454 ファーストブラザーズ スタンダード 3467 アグレ都市デザイン スタンダード 3484 テンポイノベーション プライム 3486 グローバル・リンク・マネジメント プライム 3489 フェイスネットワーク スタンダード 3501 住江織物 プライム 3512 日本フエルト スタンダード 3513 イチカワ スタンダード 3521 エコナックホールディングス スタンダード 3524 日東製網 スタンダード 3526 芦森工業 スタンダード 3529 アツギ スタンダード 3538 ウイルプラスホールディングス スタンダード 3544 サツドラホールディングス スタンダード 3551 ダイニック スタンダード 3553 共和レザー スタンダード 3559 ピーバンドットコム スタンダード 3571 ソトー スタンダード 3577 東海染工 スタンダード 3607 クラウディアホールディングス スタンダード 3611 マツオカコーポレーション スタンダード 3627 テクミラホールディングス スタンダード 3639 ボルテージ スタンダード 3640 電算 スタンダード 3648 AGS スタンダード 3667 enish スタンダード 3672 オルトプラス スタンダード 3675 クロス・マーケティンググループ プライム 3682 エンカレッジ・テクノロジ スタンダード 3683 サイバーリンクス スタンダード 3686 ディー・エル・イー スタンダード 3770 ザッパラス スタンダード 3826 システムインテグレータ スタンダード 3839 ODKソリューションズ スタンダード 3864 三菱製紙 プライム 3877 中越パルプ工業 プライム 3878 巴川コーポレーション スタンダード 3896 阿波製紙 スタンダード 3909 ショーケース スタンダード 3912 モバイルファクトリー スタンダード 3918 PCIホールディングス スタンダード 3920 アイビーシー スタンダード 3924 ランドコンピュータ プライム 3928 マイネット スタンダード 3934 ベネフィットジャパン スタンダード 3940 ノムラシステムコーポレーション スタンダード 3963 シンクロ・フード プライム 3965 キャピタル・アセット・プランニング スタンダード 3968 セグエグループ プライム 3969 エイトレッド スタンダード 3981 ビーグリー スタンダード 3985 テモナ スタンダード 3992 ニーズウェル スタンダード 3996 サインポスト スタンダード 4031 片倉コープアグリ スタンダード 4093 東邦アセチレン プライム 4098 チタン工業 スタンダード 4231 タイガースポリマー スタンダード 4238 ミライアル スタンダード 4245 ダイキアクシス スタンダード 4248 竹本容器 スタンダード 4284 ソルクシーズ スタンダード 4319 TAC スタンダード 4320 CEホールディングス スタンダード 4346 NEXYZ.Group スタンダード 4392 FIG プライム 4404 ミヨシ油脂 スタンダード 4406 新日本理化 スタンダード 4430 東海ソフト スタンダード 4439 東名 スタンダード 4440 ヴィッツ スタンダード 4441 トビラシステムズ スタンダード 4446 Link-U プライム 4463 日華化学 スタンダード 4465 ニイタカ スタンダード 4512 わかもと製薬 スタンダード 4531 有機合成薬品工業 スタンダード 4539 日本ケミファ スタンダード 4615 神東塗料 スタンダード 4619 日本特殊塗料 スタンダード 4678 秀英予備校 スタンダード 4679 田谷 スタンダード 4728 トーセ スタンダード 4762 エックスネット スタンダード 4829 日本エンタープライズ スタンダード 4847 インテリジェント ウェイブ プライム 4926 シーボン スタンダード 4929 アジュバンホールディングス スタンダード 4977 新田ゼラチン スタンダード 5009 富士興産 スタンダード 5015 ビーピー・カストロール スタンダード 5018 MORESCO スタンダード 5187 クリエートメディック スタンダード 5204 石塚硝子 スタンダード 5210 日本山村硝子 スタンダード 5261 リソルホールディングス プライム 5337 ダントーホールディングス スタンダード 5363 東京窯業 スタンダード 5367 ニッカトー スタンダード 5388 クニミネ工業 スタンダード 5391 エーアンドエーマテリアル スタンダード 5476 日本高周波鋼業 スタンダード 5491 日本金属 スタンダード 5535 ミガロホールディングス プライム 5603 虹技 スタンダード 5612 日本鋳鉄管 スタンダード 5658 日亜鋼業 スタンダード 5721 エス・サイエンス スタンダード 5819 カナレ電気 スタンダード 5852 アーレスティ プライム 5915 駒井ハルテック プライム 5923 高田機工 スタンダード 5936 東洋シヤッター スタンダード 5942 日本フイルコン スタンダード 5951 ダイニチ工業 スタンダード 5958 三洋工業 スタンダード 5986 モリテック　スチール スタンダード 5998 アドバネクス スタンダード 6029 アトラグループ スタンダード 6037 ファーストロジック スタンダード 6044 三機サービス スタンダード 6048 デザインワン・ジャパン スタンダード 6054 リブセンス スタンダード 6059 ウチヤマホールディングス スタンダード 6083 ERIホールディングス スタンダード 6087 アビスト スタンダード 6093 エスクロー・エージェント・ジャパン スタンダード 6096 レアジョブ スタンダード 6138 ダイジェット工業 スタンダード 6165 パンチ工業 スタンダード 6171 土木管理総合試験所 スタンダード 6185 SMN スタンダード 6186 一蔵 スタンダード 6189 グローバルキッズCOMPANY スタンダード 6203 豊和工業 スタンダード 6208 石川製作所 スタンダード 6210 TOYOイノベックス スタンダード 6217 津田駒工業 スタンダード 6218 エンシュウ スタンダード 6292 カワタ スタンダード 6294 オカダアイヨン プライム 6316 丸山製作所 スタンダード 6319 シンニッタン スタンダード 6325 タカキタ スタンダード 6335 東京機械製作所 スタンダード 6356 日本ギア工業 スタンダード 6373 大同工業 スタンダード 6390 加藤製作所 プライム 6393 油研工業 スタンダード 6428 オーイズミ スタンダード 6444 サンデン スタンダード 6489 前澤工業 スタンダード 6505 東洋電機製造 スタンダード 6513 オリジン スタンダード 6538 ディスラプターズ スタンダード 6540 船場 スタンダード 6546 フルテック スタンダード 6547 グリーンズ スタンダード 6551 ツナググループ・ホールディングス スタンダード 6552 GameWith スタンダード 6555 MS&Consulting スタンダード 6653 正興電機製作所 プライム 6654 不二電機工業 スタンダード 6675 サクサ スタンダード 6715 ナカヨ スタンダード 6748 星和電機 スタンダード 6771 池上通信機 スタンダード 6803 ティアック スタンダード 6848 東亜ディーケーケー スタンダード 6853 共和電業 スタンダード 6858 小野測器 スタンダード 6901 澤藤電機 スタンダード 6904 原田工業 スタンダード 6926 岡谷電機産業 スタンダード 6927 ヘリオス　テクノ　ホールディング スタンダード 6928 エノモト プライム 6932 遠藤照明 スタンダード 6973 協栄産業 スタンダード 6989 北陸電気工業 スタンダード 7022 サノヤスホールディングス スタンダード 7030 スプリックス スタンダード 7035 and factory スタンダード 7037 テノ. ホールディングス スタンダード 7044 ピアラ スタンダード 7059 コプロ・ホールディングス プライム 7060 ギークス スタンダード 7122 近畿車輛 スタンダード 7127 一家ホールディングス スタンダード 7135 ジャパンクラフトホールディングス スタンダード 7150 島根銀行 スタンダード 7161 じもとホールディングス スタンダード 7183 あんしん保証 スタンダード 7191 イントラスト スタンダード 7192 日本モーゲージサービス スタンダード 7196 Casa スタンダード 7212 エフテック スタンダード 7213 レシップホールディングス スタンダード 7214 GMB スタンダード 7215 ファルテック スタンダード 7247 ミクニ スタンダード 7256 河西工業 スタンダード 7266 今仙電機製作所 スタンダード 7271 安永 スタンダード 7277 TBK スタンダード 7284 盟和産業 スタンダード 7291 日本プラスト スタンダード 7305 新家工業 スタンダード 7347 マーキュリアホールディングス プライム 7374 コンフィデンス・インターワークス グロース 7416 はるやまホールディングス スタンダード 7417 南陽 スタンダード 7427 エコートレーディング スタンダード 7442 中山福 スタンダード 7445 ライトオン スタンダード 7455 パリミキホールディングス スタンダード 7481 尾家産業 スタンダード 7487 小津産業 スタンダード 7494 コナカ スタンダード 7506 ハウス オブ ローゼ スタンダード 7514 ヒマラヤ スタンダード 7524 マルシェ スタンダード 7561 ハークスレイ スタンダード 7601 ポプラ スタンダード 7608 エスケイジャパン スタンダード 7615 京都きもの友禅ホールディングス スタンダード 7619 田中商事 スタンダード 7640 トップカルチャー スタンダード 7646 PLANT スタンダード 7673 ダイコー通産 スタンダード 7709 クボテック スタンダード 7727 オーバル スタンダード 7743 シード プライム 7769 リズム プライム 7775 大研医器 スタンダード 7782 シンシア スタンダード 7795 KYORITSU スタンダード 7811 中本パックス スタンダード 7819 粧美堂 スタンダード 7822 永大産業 スタンダード 7833 アイフィスジャパン スタンダード 7872 エステールホールディングス スタンダード 7885 タカノ スタンダード 7897 ホクシン スタンダード 7898 ウッドワン スタンダード 7908 きもと スタンダード 7916 光村印刷 スタンダード 7918 ヴィア・ホールディングス スタンダード 7940 ウェーブロックホールディングス スタンダード 7971 東リ スタンダード 7999 MUTOHホールディングス スタンダード 8007 高島 プライム 8013 ナイガイ スタンダード 8025 ツカモトコーポレーション スタンダード 8038 東都水産 スタンダード 8041 OUGホールディングス スタンダード 8077 トルク スタンダード 8089 ナイス スタンダード 8091 ニチモウ プライム 8104 クワザワホールディングス スタンダード 8107 キムラタン スタンダード 8118 キング スタンダード 8127 ヤマトインターナショナル スタンダード 8166 タカキュー スタンダード 8181 東天紅 スタンダード 8207 テンアライド スタンダード 8230 はせがわ スタンダード 8260 井筒屋 スタンダード 8289 Olympicグループ スタンダード 8291 日産東京販売ホールディングス スタンダード 8349 東北銀行 スタンダード 8365 富山銀行 スタンダード 8383 鳥取銀行 スタンダード 8416 高知銀行 スタンダード 8518 日本アジア投資 スタンダード 8537 大光銀行 スタンダード 8542 トマト銀行 スタンダード 8562 福島銀行 スタンダード 8563 大東銀行 スタンダード 8596 九州リースサービス スタンダード 8617 光世証券 スタンダード 8742 小林洋行 スタンダード 8769 アドバンテッジリスクマネジメント スタンダード 8772 アサックス スタンダード 8835 太平洋興発 スタンダード 8904 AVANTIA スタンダード 8908 毎日コムネット スタンダード 8917 ファースト住建 スタンダード 8928 穴吹興産 スタンダード 8940 インテリックス スタンダード 8944 ランドビジネス スタンダード 8945 サンネクスタグループ スタンダード 9067 丸運 スタンダード 9074 日本石油輸送 スタンダード 9115 明海グループ スタンダード 9130 共栄タンカー スタンダード 9265 ヤマシタヘルスケアホールディングス スタンダード 9275 ナルミヤ・インターナショナル スタンダード 9306 東陽倉庫 スタンダード 9312 ケイヒン スタンダード 9322 川西倉庫 スタンダード 9325 ファイズホールディングス スタンダード 9351 東洋埠頭 スタンダード 9366 サンリツ スタンダード 9368 キムラユニティー スタンダード 9380 東海運 スタンダード 9385 ショーエイコーポレーション スタンダード 9414 日本BS放送 スタンダード 9417 スマートバリュー スタンダード 9419 ワイヤレスゲート スタンダード 9428 クロップス スタンダード 9466 アイドママーケティングコミュニケーション スタンダード 9475 昭文社ホールディングス スタンダード 9479 インプレスホールディングス スタンダード 9633 東京テアトル スタンダード 9704 アゴーラ・ホスピタリティー・グループ スタンダード 9731 白洋舍 スタンダード 9760 進学会ホールディングス スタンダード 9763 丸紅建材リース スタンダード 9765 オオバ プライム 9768 いであ スタンダード 9854 愛眼 スタンダード 9872 北恵 スタンダード 9930 北沢産業 スタンダード 9972 アルテック スタンダード 9982 タキヒヨー スタンダード 9986 蔵王産業 スタンダード 9993 ヤマザワ スタンダード 9994 やまや スタンダード

2026年10月30日以降
東京証券取引所各市場（プライム・スタンダード・グロース）に上場している銘柄の内（特別注意銘柄に指定された銘柄を除く）、年間売買代金回転率が0.14以上かつ浮動株時価総額の累積比率が上位97%以内を満たした銘柄で構成される。

1回目の定期入替は2026年10月最終営業日に実施し、2027年10月最終営業日に段階的ウエイト低減銘柄を対象とした再評価を実施したのち、2028年10月最終営業日以降は毎年10月最終営業日に定期入替を行う。

銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。

（銘柄の追加）
新規上場（直接新規上場）銘柄（浮動株時価総額が直前の定期入替における浮動株時価総額の累積比率95%以内に含まれる銘柄の最低浮動株時価総額を上回る銘柄）： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
新規上場（株式移転等に伴う新設会社等が速やかに上場する場合） ： 新規上場日
合併において、東証株価指数を構成していない企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日
毎年8月最終営業日に行われる定期入替に係る基準によって追加となった銘柄：10月最終営業日

（銘柄の除外）
整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後
株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社が速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日
特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後
2026年8月に実施される段階的ウエイト低減銘柄における再評価で年間売買代金回転率が0.14以上かつ浮動株時価総額の累積比率が上位97%以内を満たしていない銘柄：2028年10月最終営業日
毎年8月最終営業日に行われる定期入替に係る基準によって除外となった銘柄：10月最終営業日

 段階的ウエイト低減銘柄 
2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄（テクニカル上場を行った銘柄や東証株価指数を構成していない企業が東証株価指数構成銘柄を吸収合併した場合も含む、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄、新市場移行後にプライム市場へ新規上場申請を行った銘柄並びにスタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く）は、段階的ウエイト低減銘柄の審査対象となり、流通株式時価総額や年間売買代金回転率が段階的ウエイト低減銘柄に抵触した場合は、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される。

2021年7月9日に、「新市場区分における上場維持基準への適合状況の通知」における1次判定の結果が各上場企業へ通知され、市場第一部上場企業の約3割に当たる664社が、プライム市場に不適合である事が明らかとなった。2022年10月7日に段階的ウエイト低減銘柄が発表され、2168銘柄（プライム1835銘柄、スタンダード333銘柄）中、493銘柄（プライム206銘柄、スタンダード288銘柄）が段階的ウエイト低減銘柄に指定された。指定された上場企業は、2022年10月以降段階的にウエイト低減を行い、2023年10月に実施される再評価において流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上の場合は段階的ウエイト低減銘柄から除外されるが、流通株式時価総額が100億円未満の場合は段階的ウエイト低減銘柄継続となる。

第1回判定は、原則として新市場区分の選択手続における適合状況の二次判定時（ただし、書類の提出が行われなかった場合は一次判定時）の流通株式時価総額を採用し、一律2021年4月から6月までの株価平均を用いて計算する。第2回判定は、各上場企業の事業年度の末日（新市場区分への適合状況の一次判定に用いた決算期の翌期）の流通株式数に事業年度の末日以前3か月間の株価平均を乗じて計算する。

2021年6月30日時点で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし
2021年6月30日時点で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 2021年12月までに実施された第1回判定を受ける
2021年12月までに実施された第1回判定で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし
2021年12月までに実施された第1回判定で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 2022年10月に実施された第2回判定を受ける
2022年10月に実施された第2回判定で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし
2022年10月に実施された第2回判定で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄に指定
2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄から除外（5回目以降、移行係数を0.1ずつ引き上げ、2024年7月最終営業日に移行係数を1へ回復）
2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以下の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄（5回目以降、移行係数は0.6で停止）
2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄継続となり、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外

2023年10月6日に段階的ウエイト低減銘柄継続となる銘柄が発表となり、482銘柄中43銘柄が段階的ウエイト低減銘柄から除外されたが、残る439銘柄（プライム166銘柄、スタンダード272銘柄、グロース1銘柄）は2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される。

段階的ウエイト低減銘柄の指定を受けない残りの銘柄は、2025年1月最終営業日以降もそのまま東証株価指数構成銘柄となる。

 投資 
+ 過去10年間の利回り 銘柄 レバレッジ 年率 NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 1倍 8.99% TOPIXブル2倍上場投信 2倍 13.05% 2024年11月末現在。円建て、配当込み。

 ETF 
TOPIX に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している。
 ダイワ上場投信－トピックス（1305）
 NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306）
 上場インデックスファンドTOPIX（1308）
 MAXIS トピックス上場投信（1348）
 One ETF トピックス（1473）
 iシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475）
 NZAM 上場投信 TOPIX（2524）
 SMDAM トピックス上場投信（2557）
 iFreeETF TOPIX（年4回決算型）（2625） - 配当が年1回ではなく年4回になっている

レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している。
 TOPIXベア2倍上場投信（-2倍）（1356）
 ダイワ上場投信－TOPIXレバレッジ（2倍）指数（1367）
 ダイワ上場投信－TOPIXダブルインバース（-2倍）指数（1368）
 ダイワ上場投信－TOPIXインバース（-1倍）指数（1457）
 TOPIXブル2倍上場投信（2倍）（1568）
 TOPIXベア上場投信（-1倍）（1569）

 投資信託 
日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。
 三菱UFJ国際投信
 eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）
 eMAXIS TOPIXインデックス
 三菱UFJ TOPIX・ファンド
 つみたて日本株式（TOPIX）
 三菱UFJ トピックスインデックスオープン
 トピックスオープン
 三菱UFJ トピックスオープン
 野村アセットマネジメント
 Funds-i 野村インデックスファンド・TOPIX
 トピックス・インデックス・オープン
 日興アセットマネジメント
 インデックスファンドTSP
 インデックスファンドTOPIX（日本株式）
 ニッセイアセットマネジメント
 ニッセイTOPIXオープン
 ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド
 大和アセットマネジメント
 ダイワつみたてインデックス日本株式
 トピックス・インデックスファンド
 D-I’s TOPIXインデックス
 ダイワ・ノーロード TOPIXファンド
 iFree TOPIXインデックス
 JA TOPIXオープン
 ステート・ストリート日本株式インデックス・オープン
 ブラックロック日本株式オープン

 デリバティブ 
先物は下記に上場している。
 大阪取引所
 TOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×10,000円。呼値の単位は0.5ポイント。
 ミニTOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は0.25ポイント。
 シカゴ・マーカンタイル取引所
 Yen Denominated TOPIX - 取引単位は指数の数値×5,000円。呼値の単位は0.5ポイント。

店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。日本の取引所CFDのくりっく株365には上場していない。

日経平均株価との関係
日経平均株価をTOPIXで割った値はNT倍率と呼ばれている。2000年以降のNT倍率は、概ね 9.5 - 12.5前後で推移している。日経平均株価の変動は輸出関連・ハイテク株や、ファーストリテイリング・KDDI・ファナック・ソフトバンクグループ・京セラ・東京エレクトロンなどの値がさ株による影響が大きいのに対し、TOPIXは時価総額の大きい企業の株や内需関連株による影響が大きく、特に大手銀行株の構成比が、両者で大きく異なっている。

したがって、NT倍率が大きく上昇したり、逆に下降したりするときは、多くの投資家が売買している銘柄の種類が遷移していることが分かる。