オイルショック、オイル・ショック（）とは、1970年代に2度発生した、原油の供給逼迫および原油価格の高騰に伴い、世界経済全体がきたした大きな混乱の総称である。石油危機（せきゆきき、）または石油ショック、オイル危機とも称される。

1973年10月に第四次中東戦争を機に第1次オイルショックが始まり（1977年3月まで）、1978年1月にはイラン革命を機に第2次オイルショック（1983年3月まで）が始まった。

石油輸出国機構（以下OPEC）諸国の国際収支黒字は、1973年の時点では10億ドルであったが、1974年には約700億ドルに急増。一方、発展途上国向けの民間銀行貸し付け額は、1970年の30億ドルから1980年の250億ドルに跳ね上がった。

当時、世界各国はユーロ債市場から資金を調達した。経済協力開発機構（OECD）加盟国は長期の固定金利債を国債として起債することができたが、非産油途上国にはカントリーリスクがあるためにそうした手段がとれず、代わりに負担が大きい変動金利のシンジケートローンに頼った。

 第1次 

 発生に至る情勢 
1973年10月6日に第四次中東戦争が勃発。これを受け10月16日に、OPEC加盟産油国のうちペルシア湾岸の6カ国が、原油公示価格を1バレル3.01ドルから5.12ドルへ70%引き上げることを発表した。翌日10月17日にはアラブ石油輸出国機構（以下OAPEC）が、原油生産の段階的削減（石油戦略）を決定した。またOPEC諸国は10月20日以降、イスラエルが占領地から撤退するまでイスラエル支持国（アメリカ合衆国やオランダなど）への経済制裁（石油禁輸）を相次いで決定した。さらに12月23日には、OPEC加盟のペルシア湾岸の産油6カ国が、1974年1月より原油価格を5.12ドルから11.65ドルへ引き上げると決定した。

 発生前の状況と日本における対策 

石油価格の上昇は、エネルギー源を中東の石油に依存してきた先進国の経済を脅かした。

1960年代以降にエネルギー革命を迎え、エネルギー源を石油に置き換えていた日本は、ニクソン・ショック（ドル・ショック）から立ち直りかけていた景気を直撃。前年からの列島改造ブームによる地価急騰で急速なインフレーションが発生していたが、石油危機によって相次いだ便乗値上げなどによってさらに加速されることとなった。

当時の日本は中東の政治に深く関わってはおらず、イスラエルを直接支援したこともなく、イスラエルに対しては中立の立場ではあったが、最大のイスラエル支援国家であるアメリカ合衆国と強固な軍事同盟を結んでいたため、イスラエル支援国家とみなされる可能性が高く、田中角栄は副総理の三木武夫（当時）を急遽中東諸国に派遣して日本の立場を説明して、支援国家リストから外すように交渉する一方で、国民生活安定緊急措置法・石油需給適正化法を制定して事態の深刻化に対応した。

 日本への影響 

オイルショック前からニクソン・ショックによる円高不況で不況カルテルが沢山できていた。1973年（昭和48年）11月16日、石油緊急対策要綱を閣議決定、「総需要抑制策」が採られる。日本の消費は一層低迷し、大型公共事業が凍結・縮小された。

日本の消費者物価指数で1974年（昭和49年）は23%上昇し、「狂乱物価」という造語まで生まれた。インフレーション抑制のために、公定歩合の引き上げが行われ、企業の設備投資を抑制する政策がとられた。結果、1974年は▲1.2%という戦後初めてのマイナス成長を経験し、高度経済成長がここに終焉を迎えた。

「狂乱物価」について経済学者の小宮隆太郎は、日本銀行のオイルショック前の行き過ぎた金融政策とその後の引き締めの遅れが、企業・労働組合などを製品価格上昇・賃上げを走らせたとしている。

このような不況が、1975年以降に日本国債が大量に発行される契機となった。それはシンジケート団が引き受けきれないほどの規模となり、1977年に発行後1年以上経過した日本国債は市中売却が認められるようになった。ここに金利を市場の実勢値まで抑える財政上の必要が生じた。そこで1979年に譲渡性預金が導入され、家計の余剰資金を銀行が吸い上げるようになった。一方で1973年から早々に無担保転換社債を認めるなどの社債自由化が推進され、結果として国債の相対的な低リスクが演出された。もっとも、後年の国債残高推移、特に1995年から2005年までの増加率に比べれば、オイルショック当時の発行額はずっと小規模であった。

 公共事業（公共投資） 
 整備新幹線の建設が大幅に延期され、完成時には交通事情が大きく変化していた。
 本州四国連絡橋3ルートの着工延期の指示が下った。起工式5日前のことであった。その後計画された3ルートのうち、瀬戸大橋の1ルート3橋（瀬戸中央自動車道、大鳴門橋、大三島橋、因島大橋）のみ、着工が1975年（昭和50年）に決定した。

 生産部門 
 トイレットペーパーや洗剤など、原油価格と直接関係のない物資の買占め騒動（トイレットペーパー騒動・洗剤パニック）
 紙資源の不足から、週刊誌や漫画雑誌の頁数が軒並み削減され、小冊子程度の枚数となる。書籍では文字を小さくかつ頁内に多く収めるために行数が増やされるなどが行われたため、21世紀の書籍状況から考えると扱いにくい書籍が相次いで発刊され、漫画の単行本や小説の文庫本が書籍取扱の主力製品となっていた。

 燃料浪費の忌避 
 燃料高騰と騒音問題により、超音速輸送機の需要が激減、コンコルドに対しての発注取消が相次ぐ。
 燃料高騰により、燃費のよくなかったロータリーエンジンの採用を多くの自動車メーカーが断念。また、当時ロータリーエンジンを実用化させ、搭載車を多数ラインナップしていたマツダには大打撃となり、これ以降はロータリーエンジン搭載車をスポーツカーに限るなど、減少させていった。
 日本国有鉄道はガスタービン動車を試作し、試験を行ったが、燃費の悪さに加え騒音も大きかったことから実用化を断念（詳細は国鉄キハ391系気動車を参照）。諸外国でもフランス国鉄ではガスタービン動車がかなり普及しており、超高速列車TGVにも採用される予定であったが断念され、電気列車方式に変更された。
 重油を莫大に使う石油火力発電所を見直し、石油備蓄設備建設を促し、エネルギー安全保障の観点から、原子力発電所整備を促した。
 1960年代から1970年代初頭にかけて長距離カーフェリーや長距離バスが急速に発展したが、オイルショック後の燃料費高騰が影響して、路線廃止が相次いだ（東名急行バスなど）。

 節電の取り組み 
通商産業省では行政指導などにより節電を呼びかけたが自主的な協力が進まなかったため、強制力を持つ電気使用制限等規則により以下のような制限をかけた。
 デパートのエスカレーター運転中止。
 ネオンサインの早期消灯。
 ガソリンスタンドの日曜日休業。
 飲食店や映画館の営業時間短縮や深夜営業の中止。
 デパートやスーパーマーケット、地下街など商業施設の営業時間短縮。
 鉄道事業者における最終列車の繰り上げなどの処置。
 地下鉄事業者が駅の照明を間引き。
 プロ野球においても、照明の消費電力をセーブするために平日のナイターを19時前後開始から18時前後（遅くとも18時30分までに）開始に繰り上げてみたり、また週末・祝日は極力薄暮を含めたデーゲーム（夏季除く）で開催するようにしていた。
 トヨタ自動車や日産自動車、マツダなど、主要自動車メーカーが、一斉にモータースポーツから撤退した。
 テレビ深夜放送の休止。特にNHKは教育、総合ともに23時以降の放送休止。日中は、総合の場合、UHFテレビ試験放送を含め、月曜日から金曜日の15時 - 16時台前半、教育では14時30分 - 17時30分の内、1 - 3時間が休止となった。例外として、国会中継や高校野球中継は休止時間帯でも放送されていた。民放では、在京5社が1973年（昭和48年）12月14日に深夜放送の自粛を決定した。また、サンテレビジョン・岐阜放送テレビなど独立UHF放送局の一部では、放送開始時刻の大幅な繰り下げ措置や日中の放送休止時間（千葉テレビ放送、奈良テレビ放送など）がとられた。

 産業全体 
 競争力を失った「構造不況業種」を縮小させ、成長分野に資源を振り向ける「積極的調整政策」。素材産業の不振、加工組立産業の成長。
 雇用調整（新規採用の停止、残業時間の短縮など）
 優良企業の銀行離れが進む。間接金融から直接金融（株式や社債の発行など）、内部留保依存へ。
 重厚長大型産業主体から軽薄短小型産業主体への移行。