キャプテンシステム (CAPTAIN System、Character And Pattern Telephone Access Information Network System) は、電電公社が運用した日本のビデオテックス通信網システム。このシステムは電話回線を介して情報センターと端末を結び、利用者の要求に応じて情報を呼び出せることが主な特徴であり、1980年代当時の日本ではニューメディアの代表格として扱われていた。

1977年10月に郵政省が松下電器産業、日立製作所、日本電気と開発を開始し、1978年4月7日に「文字情報ネットワークシステム」構想を公表した。この時点では「文字図形の電話利用情報ネットワークシステム」の英文の頭字語である「CAPTAINS（キャプテンズ）」と呼ばれていた。

郵政省、電電公社、キャプテンシステム開発研究所は、1979年12月25日からキャプテンシステムの実験を開始し、以降中断を挟みながら1984年7月まで実験サービスを実施した。

1984年11月30日午前11時に電電公社が「キャプテン」の名称で首都圏と京阪神地域の一部で商用サービスを開始した。1987年3月末にほぼ全国をサービス提供地域とした。

しかし、提供される情報の内容の乏しさや専用端末および回線利用料の高さが響き、当初の想定より普及が進まず、サービス開始時から事業の低迷が長らく続いた。

営業不振や利用者の減少を理由に、1996年9月にNTTは中央集権型の情報センター「キャプテン情報センター」の運用を終了し通信網を再編、2002年3月にインターネットの普及による情報提供者および利用者の著しい減少を理由にNTTコミュニケーションズはキャプテン事業から撤退した。

ロゴは、「P」の部分が「?」、「I」が「!」とし「CA?TA!N」と読める様にデザインされていた。

 概要 

 システム開始の背景 
電電公社は、第五次5か年計画により、一般加入電話の積滞解消と全国自動即時化の2大目標達成後、1978年から始まる第六次5ヵ年計画で今後高度化、多様化が予想された画像通信、ディジタル通信ネットワーク等に関する高度情報化に向けた取組みを始めた。

この一連の取組みによるシステムは、ニューメディアとして紹介された。武蔵野市に武蔵野電気通信研究所（現 NTT武蔵野研究開発センタ）が設置されていたこともあり、1984年には、武蔵野・三鷹地区でINSモデルシステムの実験が開始された。衛星放送、高速ディジタル伝送サービスといった高度伝送サービス、ファクシミリ通信網やVRS（ビデオレスポンスシステム、オンデマンドビデオシステムのこと）などの画像システムが実用化された。

キャプテンシステムもこれら一連のニューメディアサービスのひとつとして、1984年に当時の電電公社（現在のNTTグループ各社）が、首都圏や京阪神地区を中心にサービスを開始した。

当時は日本国外でもニューメディアサービスの開発が盛んに行われており、ビデオテックスについては北米地域ではNAPLPS、フランスではミニテルが実用化されていた。。

 システム内容 

テレビをモニターとしたテレビアダプター型端末（キャプメイト）をアナログ電話回線を利用して情報センターに接続することで、センターに蓄積された文字・画像情報の提供を行った。接続時にセンター番号を入力して、センター番号で指定された情報センターに接続した。日本電信電話公社が用意した情報センターは、センター番号「36100」でキャプテン情報センター（全国キャプテン）である。ビデオテックス接続の特番である166をダイヤルし、プププの発信音を確認して、センター番号を入力すると情報センターに接続される。情報センター接続後に表示されるページ間の移動は、画面上に表示されている数字と#（例: 01#）を入力、もしくは*と数桁の数字を入力し移動した。

各地に第三セクターの情報提供会社が設立され、郷土情報、生活情報の提供を行った。自治体、日本国有鉄道（「ホットポット」）などの公共機関や、近畿日本鉄道の「テレメイト」などの企業も情報提供ページを設置していた。情報提供内容としては、ネットショッピングや座席予約、BBSや、オホーツクに消ゆ、ポートピア連続殺人事件等のゲーム試遊といったサービスも提供されていた。これらの情報提供者を、インフォメーションプロバイダ (ISP) と読んでいた。

画面の解像度は横248ドット×縦204ドットで、上部の12ドットはヘッダ情報の表示領域で固定となる。本文表示領域は標準文字であれば15文字×8行、小型文字は21文字×16行が表示可能。グラフィックは4×4ドット単位で16色中の2色が指定可能。

キャプテンは日本テレビ放送網と京王技研工業、沖電気工業が開発した、楽譜情報をコード化して伝送する音符符号化方式「MUSCOT」をメロディ機能（オプション機能）として採用し、伝送された楽譜情報を端末に搭載されたシンセサイザーで再生することが可能だった。音楽再生機能は1987年時点では、他国のビデオテックス規格には存在しないキャプテン独自の機能だったとされている。

キャプテンシステムの利用は、一般電話回線を利用したため個人の自宅の電話回線からビデオテックス通信網にアクセスすることも可能だった。

サービスを利用するためには専用端末機器の購入が必要である。通信料（ビデオテックス網への接続料）は時間課金による従量制で、距離区分はなく全国均一で3分30円、夜間、土・日・祝日は5分30円だった。この約款は2008年4月1日に廃止されている。

情報発信を行う場合は、下記の形式があった。
キャプテン情報センタにスペースを借りる
自身でセンターを用意し、キャプテン情報センタに接続する (IF)
自身でセンターを用意し、ビデオテックス通信網に接続する (DF)

サービスの普及や建物の構内案内などを目的として、人が集まる屋内に公衆（キオスク）端末が設置され、その端末を利用する事もできた。

いずれの場合も、キャプテンシンタックスに従った画面（画像）データを作成するための端末、情報入力端末 (IT) または編集型簡易入力端末 (ET) が必要で、サービスの提供を行うための機器に要する費用が必要なため企業中心で、主にコスト面から個人で情報提供ページを設けることが困難であり、草の根的な情報発信はほとんど行われなかった。

しかしそんな状況の中でも、個人が情報発信・情報提供を試みた事例はある。小説家・パズル作家の雅孝司が第1号として6年間、菅直人が第2号として2年間ほど独自のページを運営していた。普段はBBSを通じてコミュニケーションを取る仲間を作り、時に回線を通じないで直接に顔を合わせるオフラインミーティングなど、現在の「オフ会」につながる活動をしていたユーザーも少ないながら存在した。

キャプテン情報センターのためキャプテンサービス株式会社が設立された。この会社は画面（画像）データの作成請負もその業務とし、情報入力端末を持たず画面作成をこの会社に依頼する事も多かった。画面作成代行を業務として請負うインフォメーションサービスプロバイダー (ISP) も多かった。キャプテンサービスは1995年9月にNTTビジュアル通信株式会社に社名変更し、2010年12月31日で営業活動を終了した。

利用者は、NTTの電話料金のほかに3分30円の通信料金と、有料情報サービスの場合は情報料を支払う必要があり、長時間続けるとかなり値が張っていた。公衆端末では原則的に無料である。接続料の他に、情報センター利用に際し情報料を必要とするサイトもあった。情報料の有無とその料金は情報提供者が情報ごとに設定した。NTTは情報料代行徴収するサービスを情報提供者に提供しており、通信料の徴収時に情報料を一緒に徴収し、情報提供者に徴収した情報料（代行徴収）を納めた。

サービス時間は24時間ではなく、キャプテン情報センタで提供していたオーダーエントリーサービスや情報料代行徴収サービスのデータやキャプテン情報センタに蓄積されている情報のバックアップのため、深夜1:00 - 早朝6:00の間はサービス休止された。

 状況の変化 
キャプテンシステムは、その後のパソコンの急速な普及とそれにともなう処理速度や伝送速度の向上、および文字と画像を扱うサービス（特にWWW）の利用が可能なインターネットの普及により、その役割を終えたと判断され、2002年にサービスを終了した。

キャプテンシステムは現在のパソコンや携帯電話などのインターネットの発展に大きな影響力を持つ発想を固めたシステムといっても良い。オーダーエントリサービスは、現在のインターネットショップ（ネット通販）とほぼ同じ事が可能である。情報料代行徴収は、携帯電話の情報料を携帯事業者がサービス提供者になりかわり徴収するサービスと同じ発想である。郵便貯金（郵貯）もキャプテンシステムを利用した振込みサービスを行っていたとともに、郵貯と情報提供者間での契約をする事により、オーダーエントリで購入した商品の代金を郵貯口座から引き落とす事が出来た。

個人モニターに端末を貸し出した東京都三鷹市や公共端末を鉄道駅や市立施設などの市内公共施設に配置した多摩市、神奈川県厚木市、川崎市などの様に一応の成果が見られた事例もあった。厚木市の場合、ニューメディア事業の一環として第三セクターの運営会社を起ち上げていた。

当時「高度情報通信社会」と呼ばれていた時代は、インターネットによって20年以上遅れて実現した。