臨床検査技師（りんしょうけんさぎし、）は、病院などの医療機関において種々の臨床検査を行う技術者である。日本においては、臨床検査技師等に関する法律（以下、「法」という。）により規定される国家資格である。

古くは医師自らが検査を行っていたものであったが、医療の分業化と検査の高度化が進み、現在の医療に臨床検査技師は不可欠の存在となっている。病理解剖・司法解剖などの解剖業務や病理診断の補助、注射器を使用した採血、血液・尿・便などの検体検査、微生物検査、遺伝子検査、超音波・心電図・筋電図・脳波などの生理検査をおこなう医療技術者。

定義
日本において「臨床検査技師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、臨床検査技師の名称を用いて、医師又は歯科医師の指示の下に、厚生労働省令で定める検体検査、及び生理学的検査を行うことを業とする者をいう。　（法第2条）

臨床検査技師は通称として「検査技師」と呼ばれるが、一般人からは『病院の検査技師』と言った場合、レントゲンを扱う診療放射線技師とよく混同される。しかし医療施設内では単に『検査技師』といえば通常、臨床検査技師を指す。

歴史
臨床検査は、元々医師によって行われていたが、医学の進歩は医師の仕事を増大させ、医師以外に検査技術者が必要となった。

検査資格制度が無かった戦前から検査業務に携わる者がいたが、戦時中になると検査技術は軍医から衛生兵へ伝授された。
戦後は陸海軍病院から厚生省へ移管され国立病院となってからも、軍の衛生兵経験者が病理試験室（当時）を担っていたが、身分保障制度が無かった。
このため国立病院などの技術者が中心となって資格化運動を展開したが、薬剤師などと業務範囲が重なるなどと反対論があったりして資格化が実現したのは昭和33年4月公布の「衛生検査技師法」成立によってであった。

衛生検査技師は検体検査のみを扱い業務独占が無く、当初は都道府県知事免許であった。

その後も医療の分業化と検査の高度化が進み、また昭和40年代には医療現場では看護婦の負担増大もあり、心電図などの生理学的検査を技師に依頼するケースが増えた為、昭和45年（1970年）にそれらの業務を加えた臨床検査技師が誕生した。
臨床検査技師は厚生大臣免許となり、従来の検体検査に加え、人体を直接扱う生理学的検査と採血行為が新たに業務に加えられた。

平成17年法改正により、臨床検査技師の定義の見直し、及び衛生検査技師の新規免許廃止が決まり、一本化された。

平成26年法改正により、診療の補助行為として新たに検体採取業務が加えられた。

平成29年法改正により、臨床検査技師の定義が見直された。

業務
臨床検査技師が行う臨床検査業務は大きく分けて、「検体検査」と「生理学的検査」に分けられる。

検体検査
臨床検査技師が業とする検体検査は、法第2条に規定されている省令（臨床検査技師等に関する法律施行規則〈以下、「施行規則」とする。〉第1条）により、「微生物学的検査」、「免疫学的検査」、「血液学的検査」、「病理学的検査」、「生化学的検査」、「尿・糞便等一般検査」、「遺伝子関連・染色体検査」である。
　
+検体検査一次分類二次分類微生物学的検査細菌培養同定検査薬剤感受性検査免疫学的検査免疫血清学検査免疫血液検査血液学的検査血球算定・血液細胞形態検査血栓・止血関連検査細胞性免疫検査病理学的検査病理組織検査免疫組織化学検査細胞検査分子病理学的検査生化学的検査生化学検査免疫化学検査血中薬物濃度検査尿・糞便等一般検査尿・糞便等検査寄生虫検査遺伝子関連・染色体検査病原体核酸検査体細胞遺伝子検査生殖細胞系列遺伝子検査染色体検査

検体検査は現在でも名称独占のみであり、法的には全くの無資格者でも行うことは可能とされている。しかし、ほとんどの病院・衛生検査所では臨床検査技師免許取得者ないし取得見込者を採用対象としており、また無資格者は知識も技能も担保されていないため、職を得ることは困難である。

 精度管理責任者 

医療機関内で法第2条の検体検査を行う場合は、管理組織、検体検査の精度確保の実施に必要な厚生労働省令で定める基準に適合させなければならない（医療法第15条の2）。
　医療法第15条の2で精度確保に係る責任者（精度管理責任者）として、医業においては医師又は臨床検査技師を、歯科医業においては歯科医師又は臨床検査技師を有しなければならない。（医療法施行規則第9条の7第1号）
「遺伝子関連・染色体検査」を医療機関内で実施する場合は、医療法第15条の2で精度確保に係る責任者（精度管理責任者）として、医業においては遺伝子関連に相当の経験を有する医師若しくは臨床検査技師又は相当の知識経験を有する者を、歯科医業においては遺伝子関連に相当の経験を有する歯科医師若しくは臨床検査技師又は相当の知識経験を有する者を有しなければならない。（医療法施行規則第9条の7第2号）

生理学的検査
生理学的検査は、医療現場では「生理検査」「生理機能検査」「生体機能検査」などと呼称される。
臨床検査技師が業とする生理学的検査は、法第2条に規定されている省令（施行規則第1条の2）により、下表18項目である。

+生理学的検査心電図検査心音図検査脳波検査筋電図検査基礎代謝検査呼吸機能検査脈波検査熱画像検査眼振電図検査重心動揺計検査超音波検査 MRI（磁気共鳴画像検査）眼底写真検査毛細血管抵抗検査経皮的血液ガス分圧検査聴力検査基準嗅覚検査及び静脈性嗅覚検査電気味覚検査及びろ紙ディスク法による味覚定量検査

この生理学的検査と採血・検体採取行為については、保健師助産師看護師法の一部制限解除という形で業務独占がある。

上記生理学的検査のうち、MRI（磁気共鳴画像検査）と超音波検査は、診療放射線技師も実施でき、また眼底写真検査は視能訓練士および診療放射線技師も実施することができる。
ただし上記検査の中には、方法によっては医師以外が実施する場合は一部制限条件があるものがある（眼底写真は散瞳薬を使用できない等）。

その他診療の補助行為

高い精度と迅速かつ適切な処理が要求される検査においては、検体の不適切な採取方法や処理方法によっては検査結果に重大な影響を及ぼすことがある。よって、これらに精通した臨床検査技師が検査に先立って採血などの検体採取から一貫して行うことが望ましいため、臨床検査技師による採血および検体採取がそれぞれ下記の一定条件下で行うことが認められている。（法第20条の2）

採血
 検査目的で耳朶、指頭及び足蹠の毛細血管並びに肘静脈、手背及び足背の表在静脈その他の四肢の表在静脈から血液を採取する行為。（臨床検査技師等に関する法律施行令〈以下、「施行令」という。〉第8条） 

血液の採取量に関して、かつては検査に供する為の採血という性質から厚生省通達でおおむね20ml以内とされていたが、現在では医師が必要であると認めた場合においては20ml以上の採血量も可能とされている。
なお、上記政令で定めた部位以外からの採血や動脈採血、検査目的以外の採血（献血採血、瀉血など）は行うことはできない。

検体採取
臨床検査技師には、特定の場合において検体採取が認められている（施行令第8条の2）。
 鼻腔拭い液、鼻腔吸引液、咽頭拭い液その他これらに類するものを採取する行為 
 表皮並びに体表及び口腔の粘膜を採取する行為（生検のためにこれらを採取する行為を除く。） 
 皮膚並びに体表及び口腔の粘膜の病変部位の膿を採取する行為 
 鱗屑、痂皮その他の体表の付着物を採取する行為 
 綿棒を用いて肛門から糞便を採取する行為

（血液以外の）検体採取は2014年の法改正によるものであり、2015年4月より前に免許を受けた者及び2016年4月より前に臨床検査技師養成所等に入学した者は、厚生労働省指定の研修の修了者でなければ同業務は行えない。

2020年4月22日開催された新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関わる政府の専門家会議において「PCR等検査の実施体制の強化」等が提言され、政府より日本臨床衛生検査技師会に対して検体採取等に対する人材確保が要請された。また、日本医師会から各都道府県医師会あて連絡（地域外来・検査センターや宿泊療養施設における検体採取を実施する職種について）においても臨床検査技師会との協力の上、検体採取を実施するよう通知された。