三菱重工業株式会社（みつびしじゅうこうぎょう、、略称：MHI）は、東京都千代田区丸の内及び東京都港区芝に本社を置く、三菱グループの重工業メーカー。

三菱金曜会及び三菱広報委員会に属する。三菱UFJ銀行、三菱商事とともに三菱グループ（旧三菱財閥）の「御三家」と呼ばれる。また、川崎重工業（KHI）、IHI（旧・石川島播磨重工業）とともに日本の三大重工業の一角を成しており、事業内容・規模ともに首位である。日経平均株価および読売株価指数、TOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

 概説 
通称は「三菱重工」または「MHI」。三菱グループの源流企業である日本郵船（NYK LINE）の船の修繕・改修のために国が払い下げた長崎造船所（長崎県長崎市）を発祥とする。現在では日本最大の技術開発メーカーであり、事業領域は陸・海・空・宇宙（宇宙航空研究開発機構）と多岐にわたる。総合的な社会インフラ事業を担っている。三菱電機や三菱自動車などは、もともとは同社の一部門が独立して誕生した企業である。

主力製品は、船舶（造船）、エネルギー関連機器、産業機械、航空機、ロケット、兵器（防衛装備品）などである。ほかにも、鉄道車両（リニア・電気機関車・懸垂型モノレール・新交通システム・LRVなど）の製造、さらにエアコンや事業所向け大型冷凍機、ターボチャージャー、ETCシステムの製造でも知られ、過去には「シルバーピジョン」というスクーターも製造していた。なお、エアコンや加湿器は三菱グループ内で三菱電機と競合している。ETC車載器も過去には競合していたが、部門を古野電気に譲渡したため競合しなくなった。

明治時代以降、三菱グループ自体が政商として発展を遂げてきた歴史的経緯で、三菱重工業は伝統的に「三菱は国家なり」という意識を持っており、世界へ目を向けた一途な心情からの経営方針としている。三菱重工業の社長、会長を歴任した飯田庸太郎は「防衛産業で日本のお役に立てなければ、三菱が存在する意味はない。もって生まれた宿命と思っています。」と語っている。兵器製造の分野では防衛省への納入実績が第一位の企業であり、世界では21位、日本ではトップの製造開発企業とされ、戦闘機・ヘリコプター・イージス艦を含む護衛艦・潜水艦・戦車・ミサイルなどの製造をしている。事実上、現在においても陸海空軍たる自衛隊の装備品受注最大手として日本国の国防を担う存在である他、鉄道車両の輸出では近畿車輛、日立、アルナ車両を束ねる国策企業である。

 歴史 
三菱財閥二代目の岩崎弥之助が創業する。1884年（明治17年）に工部省長崎造船局の工場施設を三菱財閥の源流企業である「郵便汽船三菱会社（現在の日本郵船）」が借り受け、長崎造船所として事業継承。1887年（明治20年）に施設一切を買い受ける。1917年（大正6年）に三菱合資会社から独立して三菱造船株式会社（初代、以下省略）となった。造船事業は同社の祖業である。

後に業務多角化に伴い三菱電機、三菱航空機（初代、以下省略）などを分社化するが、いずれも収支不振の連続から、経営合理化のために三菱財閥4代目岩崎小弥太が「造船」と「航空機」の合併を決断し、1934年4月に三菱造船を三菱重工業（初代）と改名すると、6月には三菱航空機を吸収合併した。

「重工業」の語句は英文の「Heavy Industries」から小弥太が発案した造語であると語られている。戦前は日本の軍事力強化に伴い兵器（艦船、航空機）製造の中心として発展し、日本海軍超弩級戦艦武蔵の建造や零式艦上戦闘機（ゼロ戦）を設計、製造するなどして軍艦建造トン数は10倍以上、戦車の製造台数は200倍以上、資本金は20倍以上に成長する。

1945年の第二次世界大戦終結後、GHQの財閥解体および過度経済力集中排除法の適用により、1949年（昭和24年）6月4日、持株会社整理委員会は三菱重工を三分割する決定を指令。1950年（昭和25年）、東日本重工業（後の三菱日本重工業）、中日本重工業（後の新三菱重工業）、西日本重工業（後の三菱造船（2代目））の3社に分割される。当初は3社が製品で棲み分けるも、線引きが曖昧になり製品群の重複が多数発生した。高度成長にあたり、3社の再統合を計画に際し「財閥の再来」など非難も上がるも、他の三菱グループと協力しながら1964年に3社は再統合し（法手続上の存続会社は新三菱重工業）、社名を再び三菱重工業（2代目）にする。三菱グループは重化学工業関連企業が多く、高度経済成長期に重厚長大産業が大きく発展する中で戦後に中核を担い、日本最大規模の重工業メーカーとして復興する。1970年には同社の自動車部門である三菱自動車工業、2018年には再び造船部門である三菱造船が分離・独立した。

 年表 

 1884年（明治17年）
 三菱財閥の創業者岩崎弥太郎が長崎造船局を国から借り受け、長崎造船所と改称して造船事業に乗り出す。
 1887年（明治20年）
 三菱社が借用の施設一切を買い受ける。
 1917年（大正6年）
 三菱合資会社から造船業の一切を引き継いだ三菱造船（初代）が設立される。
 1921年（大正10年）
 神戸造船所の電機製作所が三菱電機として独立。
 1923年（大正12年）
 長崎造船所の電機製作所が分離独立し、三菱電機長崎製作所となる。
 1934年（昭和9年）
 4月 - 三菱造船が社名を変更し、（旧）三菱重工業となる。
 6月 - 三菱重工業に三菱航空機（初代）が吸収合併される。
 1935年（昭和10年）
 横浜船渠株式会社を吸収合併（後の横浜造船所、現：横浜製作所）。
 1950年（昭和25年）
 東日本重工業・西日本重工業（いずれも本社は東京都中央区）・中日本重工業（本社は兵庫県神戸市）へ分割。
 1952年（昭和27年）
 「三菱」の商号が復活。3社が、それぞれ三菱日本重工業・三菱造船（2代目）・新三菱重工業へ改称。
 1964年（昭和39年）
 新三菱重工業を存続会社として3社が合併し、（現）三菱重工業株式会社（本社は東京都千代田区）が誕生。
 1970年（昭和45年）
 4月22日 - 自動車部門が三菱自動車工業株式会社として独立。
 1974年（昭和49年）
 8月30日 - 三菱重工爆破事件が発生。
 1980年（昭和55年）
 東京菱重施設・愛知菱重施設・近畿菱重施設・東中国菱重施設・広島菱重施設・西日本菱重施設を合併。
 1986年（昭和61年）
 基盤技術研究所設立。
 1995年（平成7年）
 三菱原子力工業株式会社を合併。
 2003年（平成15年）
 1月6日 - 三菱自動車工業から分離独立し、三菱ふそうトラック・バスが発足。
 5月6日 - 本社を東京・丸の内から東京・品川（三菱重工ビル、現・NBF品川タワー）に移転。
 2005年（平成17年）
 三菱自動車工業を持分法適用会社とした。
 2007年（平成19年）
 H-IIAロケットの打ち上げ業務、商業打ち上げ受注業務をJAXAから移管される。
 国土交通省と旧・日本道路公団の橋梁談合事件をうけ、国土交通省より建設業法に基づき45日間の業務停止命令を受ける。
 2008年（平成20年）
 3月 - 製紙機械事業をメッツォへ譲渡。
 4月 - アンカードリル事業をMCDプロダクトへ譲渡。
 YS-11以来の国産旅客機となるMitsubishi Reasional Jet（MRJ。現・Mitsubishi SpaceJet）の事業化を決定。事業会社として三菱航空機（2代目）を設立。
 2009年（平成21年）
 6月19日 - 井関農機とのディーゼルエンジン事業における協業で合意。
 2010年（平成22年）
 6月22日 - 日立製作所との海外向け鉄道システム事業における協業で基本合意。
 7月1日 - 印刷・紙工機械事業と、販売・アフターサービスを担当する三菱重工印刷紙工機械販売を統合して、三菱重工印刷紙工機械を設立。紙・印刷機械事業部は廃止し、新会社は機械・鉄構事業本部に編入する。
 2011年（平成23年）
 8月4日 - 一部のメディアにより、日立製作所と事業統合し、2013年春を目標に合弁会社を設立すると報じられた。その報道に関して、三菱重工業は同日、複数回の否定するプレスリリースを発表した。
 2012年（平成24年）
 3月1日 - 建設機械事業（道路建機除く）をキャタピラージャパンへ譲渡。

 2013年（平成25年）
 フォークリフト事業をニチユ三菱フォークリフト株式会社に承継。
 11月18日 - モーターグレーダー事業をヒドロメックへ譲渡。
 2014年（平成26年）
 2月1日 - 日立製作所との火力発電事業の統合会社、三菱日立パワーシステムズ株式会社（現・三菱パワー）が発足。
 4月1日 - 三菱重工メカトロシステムズ・三菱重工パーキング・三菱重工鉄構エンジニアリングの鉄構装置事業部門を統合し、新たに三菱重工メカトロシステムズが発足。
 2015年（平成27年）
 4月1日 - 三菱重工鉄構エンジニアリングの株式51 %を宮地エンジニアリンググループに譲渡し、エム・エムブリッジに改称。
 10月 - 工作機械部門を三菱重工工作機械として分社化。代表は岩﨑啓一郎。
 2016年（平成28年）
 3月 - ニチユ三菱フォークリフトの全株式を、完全子会社である三菱重工フォークリフト&エンジン・ターボホールディングスに譲渡。
 10月31日 - 三菱自動車工業が保有するJリーグ・浦和レッドダイヤモンズの株式の一部を取得した。
 2017年（平成29年）
 9月15日 - ニチユ三菱フォークリフトがユニキャリア株式会社（現・ロジスネクストユニキャリア）と経営統合。
 10月1日 - 三菱重工メカトロシステムズが、三菱重工印刷紙工機械を吸収合併した上で、三菱重工マシナリーテクノロジーのゴム・タイヤ機械事業、及び三菱重工業の関連する製造・調達・品質保証機能を承継し、三菱重工機械システムに社名変更。
 2018年（平成30年）
 1月1日 - 船舶事業を再編し、船舶・海洋事業本部を三菱造船（3代目）へ分社。
 2019年（平成31年）
 1月8日 - 本社を16年ぶりに東京・丸の内（丸の内二重橋ビル）に移転。
 2020年（令和2年）
 6月1日 - ボンバルディアからCRJ事業を承継し、同事業を行う「MHI RJ アビエーショングループ」が発足。
 6月12日 - 三井E&Sホールディングスから艦艇事業の譲渡を受けることで基本合意。
 2021年（令和3年）
 8月2日 - 工作機械事業を、日本電産（現・ニデック）へ譲渡。
 10月 - 三菱パワーの火力発電システム事業を分割継承。
 10月 - 三井E&S造船の艦艇・官公庁船事業を継承し、「三菱重工マリタイムシステムズ」を発足。
 2023年 (令和5年) 
 3月15日 - 三菱原子燃料の設計や開発、販売などの機能を三菱重工に吸収合併予定。
 2024年（令和6年）
 8月 - 分散していた本社機能の一部が横浜（三菱重工横浜ビル、現・KDX横浜みなとみらいタワー）から完全撤退し東京・田町（田町タワー）に移転、丸の内との二拠点体制となる。

 歴代社長 
 氏名 在任期間1代藤井深造 1964年6月 - 1965年5月2代河野文彦 1965年5月 - 1969年 月3代牧田與一郎 1969年5月 - 1971年2月4代古賀繁一 1971年12月 - 1973年5月5代守屋学治1973年5月 - 1977年6月6代金森政雄1977年6月 - 1981年6月7代末永聡一郎 1981年6月 - 1985年6月8代飯田庸太郎 1985年 - 1989年9代相川賢太郎 1989年 - 1995年10代増田信行 1995年 - 1999年11代西岡喬1999年 - 2003年12代佃和夫 2003年 - 2008年13代大宮英明 2008年 - 2013年14代宮永俊一2013年 - 2019年15代泉澤清次2019年 - 2025年16代伊藤栄作2025年 - 現職

 主な事業拠点 

 本社および本社機能 
本社機能は以下のとおり分散されている。
 東京都千代田区丸の内3-2-3（丸の内二重橋ビル）
 東京都港区芝5-33-11（田町タワー）

 総合研究所 
総合研究所は製造品目が多岐にわたるため、複数拠点に立地している。
 長崎地区
 広島地区
 高砂地区
 神戸地区
 名古屋地区
 相模原地区
 横浜地区

 事業所・工場 
事業所および工場の一覧は以下のとおり。（括弧内は略称、太字は三大主力工場を示し、略称の続きに所在地に属する自治体を併記する）
 長崎造船所 ［長船（ながせん）］（長崎県長崎市、諫早市、長与町)
 下関造船所 ［下船（しもせん）］ （山口県下関市）
 広島製作所 ［広製（ひろせい）］（広島県広島市）
 三原製作所 ［三製（さんせい）］ （広島県三原市）
 高砂製作所 ［高製（たかせい）］ （兵庫県高砂市、北海道岩内町）
 神戸造船所 ［神船（しんせん）］ （兵庫県神戸市、明石市）
 名古屋航空宇宙システム製作所 ［名航（めいこう）］ （愛知県名古屋市、飛島村、豊山町）
 名古屋誘導推進システム製作所 ［名誘（めいゆう）］ （愛知県小牧市、秋田県大館市）
 名冷地区（旧・名古屋冷熱製作所） ［名冷（めいれい）］（愛知県清須市）
 相模原製作所 ［相製（そうせい）］ （神奈川県相模原市、北海道千歳市）
 横浜製作所 ［横製（よこせい）］ （神奈川県横浜市）
 日立工場 （茨城県日立市）
 （東京ドーム13個分の広さがある）
 呉工場 （広島県呉市、東広島市）

 事業ドメイン・セグメント 
2023年1月1日現在の事業ドメイン・セグメントの一覧。

 エナジー 
 エナジードメイン
 GTCC事業部
 SPMI事業部
 AQCS事業部
 三菱重工マリンマシナリ
 三菱重工航空エンジン
 三菱重工コンプレッサ

 プラント・インフラ 
 プラント・インフラドメイン
 三菱造船
 三菱重工エンジニアリング
 三菱重工環境・化学エンジニアリング
 プライメタルズ テクノロジーズ (Primetals Technologies, Limited)

 物流・冷熱・ドライブシステム 
 物流・冷熱・ドライブシステムドメイン
 三菱ロジスネクスト
 三菱重工エンジン&ターボチャージャ
 三菱重工サーマルシステムズ

 原子力 
 原子力セグメント
 三菱原子燃料株式会社
 三菱FBRシステムズ株式会社
 MHI NSエンジニアリング株式会社
 MHI NUSEC株式会社
 MHI 原子力研究開発株式会社
 株式会社原子力発電訓練センター
 六ケ所再処理メンテナンスサービス株式会社

 機械システム 
 機械システムセグメント
 三菱重工機械システム

 防衛・宇宙 
 防衛・宇宙セグメント
 航空機・飛昇体事業部
 宇宙事業部
 特殊車両事業部
 艦艇・特殊機械事業部
 三菱重工マリタイムシステムズ

 民間機 
 民間機セグメント
 MSJ資産管理
 MHI RJ アビエーショングループ

丸の内の旧本社ビルは文部科学省の仮庁舎となっていた。2016年（平成28年）現在は、丸の内地区の再開発事業に伴うテナントの仮移転先になっている。

 主要製品 
社内には7つの事業ドメインとセグメント、12の主な生産拠点が存在する。

エナジードメイン

主に横浜製作所、高砂製作所、長崎造船所、日立工場、呉工場、三菱重工コンプレッサ(広島)、三菱重工マリンマシナリ(長崎)、三菱重工航空エンジン(名古屋、長崎)で生産を行う。なお火力発電事業は、2014年2月1日付で日立製作所との合弁会社「三菱日立パワーシステムズ」（後の「三菱パワー」）に移管、その後日立との合弁解消を経て2021年10月1日より三菱重工業本体に復した。なおブランド保持とグローバル契約窓口のため「三菱パワー」の商号・法人格ともに残している。

 自然エネルギープラント 
 水力発電プラント
 地熱発電プラント
 風力発電プラント
 太陽光発電システム

 火力発電プラント 
 石炭焚プラント
 油焚プラント
 ガス焚プラント
 GTCC（ガスタービンコンバインドサイクル）プラント
 IGCC（石炭ガス化コンバインドサイクル）プラント

 蒸気・ガスタービン 
 事業用大型ガスタービン
 1600 ℃級 : M501J（60 Hz用）定格単機出力 330 MW / M701J（50 Hz用）定格単機出力 478 MW
 1500 ℃級 : M501GAC（60 Hz用）定格単機出力 283 MW
 1500 ℃級 : M501G（60 Hz用）定格単機出力 267 MW / M701G（50 Hz用）定格単機出力 334 MW
 1350 ℃級 : M501F（60 Hz用）定格単機出力 185 MW / M701F（50 Hz用）定格単機出力 385 MW
 1150 ℃級 : M501D（60 Hz用）/ M701D（50 Hz用）

 事業用中小型ガスタービン
 MF-111
 MFT-8
 M251
 MF-61

 事業用蒸気タービン
 GTCC発電所向け
 石炭 / 石油焚き火力発電所向け
 原子力発電所向け

 エンジン 
 航空エンジン

産業機械
 コンプレッサおよびタービン

 プラント・インフラドメイン 
造船や交通システム、化学プラント、環境設備、製鉄機械事業を行う。主に長崎造船所、神戸造船所、下関造船所、横浜製作所、三原製作所で生産される。造船事業は2018年1月1日付で「三菱造船株式会社」（3代目）へ移管。 製鉄機械事業はプライメタルズテクノロジーズジャパンに。交通システム、化学プラント、環境設備は三菱重工エンジニアリングにそれぞれ移管している。

 貨物船 
 コンテナ船
 RO-RO船
 重量物運搬船
 高速貨物フェリー
 多目的貨物船
 ダブルハルタンカー
 LNG船
 LPG船
 自動車・トラック運搬船

 旅客船 
 クルーズ客船
 レストラン船
 フェリー
 鉄道連絡船

 特殊船 
 巡視船

 巡視艇

 漁業取締船
 調査観測兼清掃船
 海洋地球研究船「みらい」
 海洋研究船「白鳳丸 （初代）」「白鳳丸 （2代）」
 ケーブル敷設船
 地球深部探査船「ちきゅう」
 有人潜水調査船「しんかい2000」「しんかい6500」
 深海巡航探査船「うらしま」など