Dynabook株式会社(ダイナブック、英: Dynabook Inc.)は、東京都江東区豊洲に本社を置く、パソコン及びシステムソリューション商品の開発、製造、販売を主な事業とする電機メーカーである。シャープの完全子会社(シャープを介した鴻海精密工業の孫会社)。

かつての商号は、東芝クライアントソリューション株式会社(とうしばクライアントソリューション、英: TOSHIBA CLIENT SOLUTIONS CO., LTD.、略称:TCS)で、東芝の子会社だった。サポート&サービス事業は東芝コンシューママーケティングが担当する。

## 沿革

- 1954年(昭和29年)9月9日 - 「川崎タイプライタ」として創業。
- 1958年(昭和33年)5月 - 東京芝浦電気(現:東芝)の完全子会社となり、東芝タイプライタに社名変更。
- 1968年(昭和43年)4月 - 東芝ビジネスマシンに社名変更。
- 1984年(昭和59年)10月 - 東芝情報機器に社名変更。
- 2016年(平成28年)4月 - 東芝からパーソナルコンピュータ(PC)関連事業を承継し、東芝クライアントソリューションに社名変更。
- 2018年(平成30年)10月 - 東芝がシャープへ発行済み株式の80.1%を譲渡。
- 2019年(平成31年)1月1日 - Dynabook株式会社(Dynabook Inc.)に社名変更。
- 2020年(令和2年)8月4日 - 東芝は残り19.9%の株式をシャープへ約40億円で売却し、Dynabookはシャープの完全子会社となる。

## 主な製品

### dynabook

dynabook(ダイナブック、かつてはDynaBook)は、Dynabook株式会社が製造して販売し、東芝コンシューママーケティング(TCM。2016年から美的集団傘下の東芝ライフスタイルグループ)が修理等のアフターサポートを担当する、パーソナルコンピュータの商標である。1989年(平成元年)6月に発売された製品のJ-3100SS型が通称として使われて今に至っている。

#### 製品史

##### 由来

アラン・ケイが提唱した「ダイナブック」ビジョンから名称を定めた。日本国内では、商標として既に登録していたアスキーに使用料を支払い使用したが、アメリカでは権利者と交渉が成立せずに使用を断念した。

「DOSベースのただのノートパソコンにダイナブックを名前をつけるとは何事か」との批判もみられたが、東芝のブランドとして定着した。

##### ラップトップPCの開発

東芝は1985年に、製品単体重量で4キログラム (kg) のIBM PC互換ラップトップパソコンT1100を輸出専用モデルとして発売し、以降本格的にPCハードウェア市場へ参入した。1986年に、10メガバイト (MB) のハードディスクドライブを搭載したラップトップパソコンT3100、日本国内向けJ-3100、をそれぞれ世界で初めて発売した。ラップトップ型で培った小型化技術は、ノートブック型パソコンDynaBookシリーズの布石となった。

##### 小型ノートパソコンの登場

ダイナブック初代のJ-3100SSは、20万円を切る低価格と従来のラップトップPCより小型軽量な筐体が好評を得て、ブック型、ノート型PCの先駆となった。

アーキテクチャはラップトップ型J-3100シリーズ同様にIBM PC互換で、解像度640x400ピクセルにELバックライトを搭載した液晶画面は独自の日本語表示機能を80桁x25行で追加し、英語モードでIBM PC用ソフトウェアが実行できた。PC/AT互換機ベースだが、初代はIBM PC XTベースで、グラフィックは英語モードでCGA上位互換、内部バスは8ビットISAのXTバスであった。標準で1.5MBのRAMと、日本語入力システムのATOK7を収めたROMを搭載していた。外部記憶のハードディスクは搭載しないが、日本語環境とテキストエディタ、通信ソフト、コンパイラなどを外部メディアに依存せず、可搬性に優れ、ノートパソコンに要求される機能と性能を満たした。

サイズの縮小に努力が払われ、フロッピーディスクドライブは25.4 mmの厚さがあった従来品を、18 mmまで薄くすることが目標とされ、キーボード、液晶画面、その他筐体内の密度の高い実装に試行錯誤した。

1991年に東芝はOADGに加盟し、ダイナブックも独自の日本語表示機能から、純粋なPC/AT互換機(いわゆるDOS/V)に移行し、キーボード配列もOADG準拠の配列に移行した。ノートPCに必要な部品の多くを自社またはグループ会社で開発生産し、新開発の部品を用いた製品を他社に先駆けて発売した。1990年代後半の機種は、自社開発のBIOS、チップセット、メインメモリー、ハードディスク、光学ディスクドライブ、液晶パネル、バッテリーセルなどの部品が東芝またはグループ会社の製品で構成されている製品もある。ノートPCに最適化したチップセットの開発で培った電力制御技術を活かして、インテル、マイクロソフトと共に電源管理の規格ACPIの策定にも当初から参加した。

##### 市場シェアの推移

ダイナブックは日本国内で高く評価され、海外はダイナブックの商標を使用していないが北米と欧州で評価が高く、1986年から1993年までノートPCの市場占有率が世界1位となる。1994年はコンパックが1位で東芝は2位となるが、1994年に東芝が1位となり、1994年から2000年までノートPC世界シェア7年連続1位となる。2001年はDellが1位となり、以後コンパックを買収したヒューレット・パッカード (HP)、エイサー (Acer)、レノボなど新興メーカーの後塵を拝することとなる。

2009年の出荷台数によるPC販売の世界集計で東芝は、HP、Acer、デル (Dell)、レノボに次いで5位で、2016年度はTrendForceによれば占有率1.6%で8位、2017年度は集計順位に掲載されなかった。

日本市場は、2006年BCNランキングでPOSデータ集計セールスナンバーワン・ベンダーを選ぶ第8回「BCN AWARD 2007」実売数ノートPC部門1位を初受賞するなど、日本国内におけるノートパソコンの販売シェアは堅調である。世界シェアがほとんど無くなった2016年度においても堅調で、日本のPC市場全体における東芝のシェアは4位で、12.4%のシェアを持つ(出荷台数ベース、MM総研調査)。

##### シャープへPC事業譲渡

2017年の販売台数は180万台で、2018年6月現在、東芝のPC事業は5年連続の赤字で、シャープへTCS株式の80.1%を約40億円で売却して撤退する。シャープは2010年のMebius生産終了以来、8年ぶりに再びPC事業に参入する。

2018年12月3日、TCSは2019年1月1日付で「Dynabook株式会社」(Dynabook Inc.)へ社名変更することを発表した。Mebiusブランドの復活は「商品のニックネームとしてはあるかもしれない」と含みを持たせている。

#### ラインナップ

##### 日本国内のラインナップ

- ダイナブックの歴代機種一覧(日本国内のみ)(令和5年(2023年)12月現在)
- DynaBook FV475 501TW (1994年)
- DynaBook Satellite 220CS (1997年)
- DynaBook SS 3010 (1998年)
- DynaBook SS 2000-DS80P (2001年)
- dynabook E7 518CME(2003年)
- dynabook A9 422CME (2003年)
- DynaBook Satellite J11(2004年)
- dynabook SS MX/370LS (2006年)
- dynabook Satellite K32V(2009年)
- dynabook VZ83(Webカスタマイズモデル・2020年)

ダイナブック(dynabook)の商標は日本国内のみで使用されている。

##### 世界展開のラインアップ

一時期日本国内でもdynabookの名称と併記する形でこれらの名称が使用されていたが、現在はSatelliteを除き廃止されている。ただし、裏面の製品ラベルにこれらの名称が記載されているものもある。

#### ロゴ・命名ルール

1989年の初代モデルから2003年のC8シリーズ登場までは、DとBが大文字で斜体の『DynaBook』ロゴを使用してきたが、以降は小文字のみで正体の『dynabook』ロゴに改められた。この頃から、ハーマン・カードンのステレオスピーカーが搭載される機種が多くなった。

従来の命名ルールはカテゴリやグレードを示す2文字のアルファベットと、世代を表す数字を使用していた。2010年秋冬モデルから命名ルールを変更し、カテゴリーを表す1文字のアルファベットと3桁の数字でシリーズを示すようになった。3桁の数字は百の位から「グレード」・「画面サイズ(一の位)」・「世代」を表す。

アルファベットの意味は下記の通りである。(2025年1月現在。2つ以降名前がある場合は前者が以前のカテゴリ、後者が現在のカテゴリ。dynabook directモデルはそれぞれの後ろにZが付く(例:VZ、RZ)。)

- V:モバイルノートブック(1スピンドル)→5in1プレミアムPenノート
- T:個人向けスタンダードノートブック→プレミアムオールインワンノート / オールインワンノート
- X:オールインワンノート→プレミアムモバイルノート
- C:ニュースタンダードノート
- Y:ニューベーシックノート
- F:5in1プレミアムPenノート
- S:ペンタブレット→スタンダードモバイルノート
- B:ビジネスノート(主に法人向けに販売されているが、一部販売店向けのモデルがあり、個人での購入も可能)
- R:ビジネス向けモバイル(2015年秋冬モデルでRXシリーズが新設するまで個人向けにも設定されていた)→プレミアムモバイルノート
- G:プレミアムモバイルノート
- GS:スタンダードモバイルノート
- M:ホームモバイルノート
- K:2in1デチャッタブル
- DE:法人向けモバイルエッジ
- DT:法人向けデスクトップ

- 過去のシリーズ

  :   L:モバイルコンバーチブル
  :   RX:個人向けモバイル
  :   N:ネットノート及び2in1モバイル(元々はネットブックやCULVノートに用いられていたが、CULVノートは2011年春モデル、ネットブックは2012年春モデルをもってそれぞれ販売を終了し、シリーズそのものも終息していたが、2014年夏モデルでネットノートを発売し、シリーズを復活していた。2023年現在は無し。)

2014年夏モデルは世代を表す数字が無くなり、カテゴリーを表す1文字のアルファベットと2桁の数字でシリーズを示すようになった。型名はこれまでのハイフンなしから、世代を表す数字がハイフンに置き換わりハイフン入りとなった(例:L93/39Mの型名はPL93-39MKXGである)。

2014年秋冬モデルはシリーズ内におけるグレードを示す2桁の数字が無くなり、型番表記も変更となっている(例:T95/Nの型名はPT95NGP-LHAとなる)。

2015年秋冬モデルで個人向けB5サイズモバイルの新シリーズであるRXシリーズが登場(アルファベット2文字のシリーズは2010年夏モデル以来)。このシリーズに限り、型名は2014年春モデル以前に使用されていたハイフンなしとなった(例:RX82/Tの型名はPRX82TBPNWAとなる)。

Dynabook株式会社へ社名変更した2019年春モデル以降はアルファベットと組み合わさる数字が1桁となった。

#### アキュポイント

かつての東芝ノートパソコンの特色の一つにアキュポイントがある。人差し指で操作するポインティングスティックとしてノートPCに採用され、独特の操作感覚・使用感のファンは多い。初期のタッチパッドは誤動作が多く機能が貧弱だったため、法人向け需要が多かった東芝のダイナブックは、安定した動作のアキュポイントを2000年頃まで多くのノートPCに搭載した。

タッチパッドの機能・感度が改善され、長時間の使用における操作性も良好になったことで、東芝ノートにも2000年頃よりタッチパッドが採用され始めた。2014年現在、アキュポイントは一部の直販及び法人向けモデルに搭載されている。

#### CMキャラクター

- (2021年4月現在該当なし)

- 鈴木亜久里(1989年 - 1992年)
- 星野真里
- 田村正和(2007年4月 - 2009年3月) - Qosmioも。
- 山下智久(2007年4月 - 2012年9月) - Qosmioも。
- 中村悠一
- 福山雅治(2000年、2012年11月 - 2015年1月) - 東芝グループであった当時、Dynabookだけでなく、同社製の液晶テレビ・ブルーレイレコーダー・Android搭載タブレットブランドであるREGZAのイメージキャラクターにも起用されていた。
- 有村架純(2017年11月 - 2018年12月)

### EQUIUM

(エクィアム)

コーポレート(法人)向けデスクトップパソコン。
旧東芝時代を含むDynabookはBREZZAブランドのコンシューマー(個人)向けデスクトップPC市場から1998年に撤退しdynabook Qosmio DXシリーズで再参入した2010年7月までの約12年間ラインナップが存在しなかったため、一般に東芝はノートパソコン専門メーカーとの誤解も決して少なくない。

以前は横置きの大型筐体やミドルタワーの物も存在していたが、現在はスリムサイズ以下となっている。

自社のノートパソコン「dynabook」は日本国内だけの名称だが、EQUIUMは海外でも使用されている。
EQUIUMは"公平"を意味するequityをもとにした造語である。

#### EQUIUMシリーズのラインアップ

##### 現行モデル

- S6900シリーズ - 筐体を一新したスモールサイズデスクトップ
- 5100シリーズ - さらに拡張性を重視したコンパクトデスクトップ
- 3200シリーズ - コストパフォーマンス重視のコンパクトデスクトップ

##### 販売完了モデル

- S5000シリーズ - ハイスモールサイズデスクトップ
- 5000シリーズ - 拡張性重視のコンパクトデスクトップ
- 3100シリーズ - コストパフォーマンス重視のマイクロタワーデスクトップ

## 広島市への機器納入をめぐる出来事

- 2020年(令和2年)までに、広島市が発注するコンピュータ機器の入札において、他社とともに受注調整に参加したことが表面化。2022年(令和4年)10月6日、公正取引委員会は、談合に参加した各社に対して私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)第3条(不当な取引制限の禁止)の規定に違反したとして排除措置命令及び課徴金納付命令を発出。さらに広島市は指名停止18か月の処分を課した。