ジャパンコンソーシアム(英語: Japan Consortium)は、日本国内外で行われる世界的なスポーツイベントにおいて、日本の放送機関である日本放送協会(NHK)と民間放送(民放)各社がその枠組みを超えて共同制作する放送機構。

オリンピック・ユースオリンピック・パラリンピック・アジア競技大会・ワールドゲームズ・FISUワールドユニバーシティゲームズ・FIFAワールドカップ・ラグビーワールドカップ等でコンソーシアムが組まれている。

NHKと日本民間放送連盟加盟各社と日本民間放送連盟(民放連)で構成されており、一部の後発局やコミュニティ放送は参加していない。

通常J-WAVEをネットしているコミュニティ放送局でも、中継の間は別番組に差し替えている。なお五輪時の映像はオリンピック放送機構(OBS)が配信する。

略称は英称の頭文字から「JC」とされており、以下の本文では必要に応じて、片仮名表記と略称を併用する。

## 設立の背景

1952年のヘルシンキオリンピックなど、以前から夏季オリンピックはNHKと民放連が設立したJSNP(ジャパン・サテライト・ニュース・プール)が共同で中継を行っていたが、1980年のモスクワ大会ではテレビ朝日が単独で放映権を獲得したことが波紋を呼んだ。これをきっかけに放映権料の互助負担と、過度な値上がりの抑制や共同取材を目的として、1984年より共同取材組織の「ジャパンプール」(Japan Pool、共同製作機構)が、NHKと民間放送が系列の枠組みを超えて日本国内における夏季オリンピックの中継放映(放送)権を獲得した。なお1996年のアトランタオリンピック以降は、海外スポーツ中継専門の共同取材組織「ジャパンコンソーシアム」を結成している。なおジャパンプールは、天皇・内閣総理大臣・国務大臣の海外訪問や主要国首脳会議等で、海外共同取材を行う際に結成される組織である。

その後、1998年の長野大会から冬季オリンピック、2002年の日韓大会からFIFAワールドカップも、それまでのNHKによる独占中継からジャパンコンソーシアムによる共同放送へ移行した。この背景には現地のスタッフ不足を補完する目的のほか、近年の放映権料高騰がある。しかし、1984年のサラエボオリンピック(冬季)以降、世界的に放映権料は増加の一途をたどり、2010・2012年の2大会分の放送権買い上げの交渉の際にジャパンコンソーシアムのメンバーから「『買わない』という選択肢もあるのではないか」という意見もあったという。またアジア太平洋放送連合(ABU)では1996年の香港総会で、スポーツの放映権高騰に懸念を示し「スポーツ放送権高騰問題についての声明」を決議している。

なお、ラジオの冬季オリンピック中継については、かつては民放ラジオ局も中継を行っていたが、前述の長野大会を除き、現在はNHKのみとなっており、実況もすべてNHKのアナウンサーが担当している。テレビ中継とは異なり各競技ごとの解説者を置かない場合もあり、この場合はアナウンサーが競技の解説も兼務する。2006年のトリノオリンピックでは、一部テレビの実況音源を2次利用していた。放送は東京のNHKラジオセンター131スタジオと現地を直接結んで行われる。

NHKラジオ第1放送でのFIFAワールドカップ中継はジャパンコンソーシアムの中継を受けず、NHKが独自に制作・放送している。東京の131スタジオで現地の国際映像を見ながらアナウンサーと解説者が実況する(オフチューブ形式)。

## 放映権料

有料放送権は含まず。2010年以降は、テレビ・ラジオ放送権の他にインターネット・携帯電話などへの配信権も含む。

オリンピック

| 季節 | 開催年 | 大会 | 放映権料 | 取得者 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 夏季 | 1960年 | ローマオリンピック | 5万ドル(1,800万円) | NHK |
| 1964年 | 東京オリンピック | 50万ドル(1.8億円) |
| 1968年 | メキシコシティオリンピック | 60万ドル(2.2億円) |
| 冬季 | 1972年 | 札幌オリンピック | 53万ドル(1.9億円) |
| 夏季 | ミュンヘンオリンピック | 105万ドル(3.8億円) |
| 1976年 | モントリオールオリンピック | 130万ドル(3.9億円) | JSNP |
| 1980年 | モスクワオリンピック | 850万ドル(18.7億円) | テレビ朝日 |
| 1984年 | ロサンゼルスオリンピック | 1,850万ドル(46.3億円) | ジャパンプール |
| 1988年 | ソウルオリンピック | 5,000万ドル(77.5億円) |
| 1992年 | バルセロナオリンピック | 5,750万ドル(88億円) |
| 冬季 | 1994年 | リレハンメルオリンピック | 1,270万ドル | NHK |
| 夏季 | 1996年 | アトランタオリンピック | 9,950万ドル(104.5億円) | ジャパンコンソーシアム |
| 冬季 | 1998年 | 長野オリンピック | 3,700万ドル(39億円) |
| 夏季 | 2000年 | シドニーオリンピック | 1億3,500万ドル(142.7億円) |
| 冬季 | 2002年 | ソルトレイクシティオリンピック | 3,700万ドル(49億4000万円) |
| 夏季 | 2004年 | アテネオリンピック | 1億5,500万ドル(170.5億円) |
| 冬季 | 2006年 | トリノオリンピック | 45億3,000万円 |
| 夏季 | 2008年 | 北京オリンピック | 1億8,000万ドル(198億円) |
| 冬季 | 2010年 | バンクーバーオリンピック | 325億円(日本円建て) |
| 夏季 | 2012年 | ロンドンオリンピック |
| 冬季 | 2014年 | ソチオリンピック | 360億円(日本円建て) |
| 夏季 | 2016年 | リオデジャネイロオリンピック |
| 冬季 | 2018年 | 平昌オリンピック | 660億円(日本円建て) |
| 夏季 | 2020年 | 東京オリンピック |
| 冬季 | 2022年 | 北京オリンピック | 440億円(日本円建て) |
| 夏季 | 2024年 | パリオリンピック |
| 冬季 | 2026年 | ミラノ・コルティナダンペッツォオリンピック | 475億円(日本円建て) |
| 夏季 | 2028年 | ロサンゼルスオリンピック |
| 冬季 | 2030年 | フランスアルプスオリンピック | 500億円(日本円建て) |
| 夏季 | 2032年 | ブリスベンオリンピック |

FIFAワールドカップ

| 開催年 | 大会 | 放映権料 (推定額・日本円換算) | 取得者 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1970年 | メキシコ大会 |  | 東京12チャンネル(現・テレビ東京) |
| 1974年 | 西ドイツ大会 | 940万円 |
| 1978年 | アルゼンチン大会 | 1,600万円 | NHK |
| 1982年 | スペイン大会 | 2,900万円 |
| 1986年 | メキシコ大会 | 3,100万円 |
| 1990年 | イタリア大会 | 6億円 |
| 1994年 | アメリカ大会 |
| 1998年 | フランス大会 | 5億5,000万円 |
| 2002年 | 日韓大会 | 65億円(40試合 無料放送権) 120億円(64試合 有料放送権) | ジャパンコンソーシアム(無料放送権) スカイパーフェクト コミュニケーションズ(有料放送権) |
| 2006年 | ドイツ大会 | 160億円 | ジャパンコンソーシアム・ スカイパーフェクト コミュニケーションズ |
| 2010年 | 南アフリカ大会 | 200億円 |
| 2014年 | ブラジル大会 | 400億円(64試合 無料放送権) | ジャパンコンソーシアム |
| 2018年 | ロシア大会 | 600億円(64試合 無料放送権・インターネット配信権) |
| 2022年 | カタール大会 | 180億円~200億円以上 | NHK・テレビ朝日・フジテレビジョン・ABEMA |

ワールドカップを含む国際サッカー連盟主催試合の放送権は、1978年から1998年まではアジア太平洋放送連合を介しており、国際サッカー連盟(FIFA)としても世界各国にサッカーを普及させたいという狙いから安価で購入できた。しかし、自国開催となった2002年の日韓大会からは、当時ヨーロッパでは有料衛星放送での放映権争奪戦の影響でUEFAチャンピオンズリーグなどのサッカー放送権が急騰していたことにより、FIFAが放送権料収入を重視した入札制に転換。そのため、日本の放送権料も、前大会と比べて約20倍に急騰した。また、2007年から2014年分までアジア地域向けの放映権(テレビ・ラジオ・ブロードバンド・インターネット・携帯電話)の販売をインターナショナル・スポーツ・アンド・レジャー(ISL)が独占契約したため、Infront Sports & Media AGと電通の合弁会社であるFootball Media Services Pte. Ltd.を介して購入した。

1998年のフランス大会ではNHKが放映権を取得していたが、一部の試合に限ってニッポン放送にラジオ放送権のサブライセンスを与えたため、NRN系の民放ラジオ各局でも5試合の中継が行われた。

なお、放映権料の負担割合は、2002年の日韓大会ではNHKが60%、日本民間放送連盟が40%である。

## 中継の体制

ジャパンコンソーシアムの業務は、現地の関係各所への折衝、現地で借用する機材の調達、ホストブロードキャスターが制作した国際映像の分配、日本独自カメラの運用、国際伝送回線の調達・管理、各社の競技中継の割り当て変更の折衝、事務作業などが中心。

同じように「ジャパンコンソーシアム」を結成した場合でも、地理的条件などによって体制が異なることがある。

### オリンピック中継

オリンピックのような総合競技大会では、実況を担当するアナウンサーには各競技についての一定以上の知識が要求されることもあって、アナウンサーの割り当てに際してはNHKと民放各局から派遣されたアナウンサーがそれまでの実況経験等を勘案して系列の枠組みに関係なく担当する競技を割り当てている。一方で各競技の放送は、種目ごとの偏りを防ぐために種目別ではなく放送日時ごとに割り当てているため、所属する系列とは異なる放送局のアナウンサーが実況する場合も多い。このこともあり番組フォーマットや言葉遣いの統一ルールがあったり、実況を担当する各アナウンサーの所属放送局は一切出さないことになっている。なお、実況に関しては後述の問題や批判も度々発生している。

JCとしての合同スタッフとは別に、各放送局はそれぞれに、番組の進行や競技解説を担当するアナウンサーや専門解説者を現地会場の国際放送センターに派遣したり、東京のスタジオに待機させたりしている。NHKの場合、2012年のロンドン、2016年のリオ五輪では、現地の競技時間に合わせて解説を担当する2-3名程度のアナウンサーを国際放送センターに派遣。これとは別に、ゴールデン・プライムタイムのハイライトやBS1の全種目生中継に対応するための東京のスタジオ担当アナ数名が交代で出演している。

全国独立放送協議会加盟のテレビ局も日本民間放送連盟の一員であることから、ジャパンコンソーシアムに加盟している。これらの放送局では、原則としてキー局と同じ時間帯に並立放送を行い(CMもスポンサードネット扱いで放送)、キー局のうち1枠または2枠を選択して放送している(ただし、1980年代までは並立放送の枠がかなり多かった)。どのキー局をネットするかについては特に定まっておらず、放送時間や制作を担当する放送局との兼ね合いからその都度決定される。

ただし、2008年の北京オリンピックは近畿地区(KBS京都・サンテレビ・びわ湖放送・奈良テレビ放送・テレビ和歌山)のみ朝日放送の全国高校野球選手権大会中継をリレー中継しているため、準々決勝以降の放送日へ移動している。これは平日と日曜日は11:40から14:10まで高校野球中継を中断し、テレビ朝日制作番組や各局の自社制作番組を優先放送しているため(土曜は11:45から12:00の「ANNニュース」が中断されるのみ)。

2002年以降、オリンピック中継はBSデジタル放送でも放送しているが、2010年(バンクーバーオリンピック)以降、日本民間放送連盟に加盟している地上波民放系BS5局では地上波の放送後に撮って出し方式で遅れ放送している。

2008年(北京オリンピック)以降は、テレビで放送されない競技をライブストリーミングで無料配信するようになり、多くの競技がリアルタイムで視聴可能となった(前述のとおり実況音声は一切入らず、現地音声のみ)。

2021年(東京2020オリンピック)では視聴者の利便性を図る目的で特定日に行われる競技を1つの民放テレビ局(系列)に集中させ、ハイライト番組を含め、朝から深夜2時までのほぼ終日放送させる試みが行われた。具体的には、毎日早朝から深夜・翌日未明までの16時間以上に渡る長時間大型放送日を各放送局ごとに割り当てて、当日の日本選手や、注目選手、種目をまとめて生放送する他、『東京五輪プレミアム』と銘打った放送日付上当日の全種目のハイライト中継も行った。また、地上波民放系のBS4K5局でも一部の競技を4K画質にて生中継を行い、2022年の北京オリンピックでも同様の措置が行われた。

なお、NHKや民放連に加盟していないテレビ局がジャパンコンソーシアムからサブライセンスを得た上で一部の競技中継を放送するケースもある。2016年のリオデジャネイロオリンピック以降はケーブルテレビ局のジュピターテレコム(J:COM)が、2021年の東京オリンピック以降ではグリーンチャンネルが、それぞれJCからサブライセンスを得て、一部競技の無料放送を実施した。

民放ラジオでは2008年の北京オリンピックまで一部の競技 で全局同時実況中継を実施していたが、2012年のロンドンオリンピックでは全局同時実況中継がなくなり、実況中継の放送は各局の判断(任意ネット)となった。そのため、ロンドンオリンピックは実況中継は在京局中心の放送となり、多くの放送局では全局へ配信される民放ラジオ統一番組 を除き放送しなくなった。この体制は2016年のリオデジャネイロオリンピックも同様である。2021年に行われた東京2020オリンピックでは男子マラソンの実況中継を民放ラジオ全99局が同時放送を行い、13年ぶりにオリンピックの全局同時実況中継が復活することになった。

なお、NHKにおけるラジオ中継は、夏季大会はテレビと同じく現地に派遣されたNHK・民放のアナウンサー・解説者の連合チームで担当しているが、冬季はNHK独自の放送となっており、自国開催で夏季と同様の民放との合同体制である1972年札幌オリンピックと1998年長野オリンピックを除き、アナウンサー、解説者はJCとは別に派遣されたラジオ専従のスタッフが担当する。2022年北京冬季五輪では、一部の種目では、総合テレビのハイライト出演の都合により、実況者だけを現地に出向かせて、専門解説者は東京のスタジオからのカラ出張出演となった例があった。

2024年パリ夏季五輪は、放映権料高騰により、民放ラジオ局での放送、及びジャパンコンソーシアムへのスタッフ派遣はされない事となり、NHKでの単独放送となった。

### パラリンピック中継

オリンピックと並行して開催され、同じOBSが製作しているパラリンピックについては放映権が異なるため、ジャパンコンソーシアムとは別の放送事業者が獲得しており、2008年の北京パラリンピックから2016年のリオデジャネイロパラリンピックまではスカパーJSATが放映権を獲得し、専門チャンネルやBSスカパー!などで競技中継を放送した。

2018年の平昌パラリンピックから2024年のパリパラリンピックまではNHKが日本国内における全てのメディア放映権を独占で獲得している。この様な事情から、民放などといった、NHK・スカパー!以外の放送局において同大会が放映されることは長らくなかったが、2021年の東京2020パラリンピックではJ:COM(現・JCOM)とグリーンチャンネルに加え、民放連加盟各局もNHKからサブライセンスを獲得した上で各キー局が1種目ずつ番組を制作して放送した。

2024年のパリパラリンピックでもグリーンチャンネルとJCOMがNHKからからサブライセンスを獲得した上で一部の競技中継を放映するほか、国際パラリンピック委員会(IPC)も独自にYouTubeにおいて、全競技のライブ中継を行う予定。

### FIFAワールドカップ中継

2002年日韓大会以降のFIFAワールドカップ中継では、前もって試合ごとに中継する系列が割り当てられており、映像は各局とも国際映像を使用するが、実況・解説は地上波で担当する系列局が派遣したアナウンサー・解説者が行っている。また、各局がダイジェスト番組を放送する場合も実況の差し替えは行わず、中継時のアナウンスをそのまま使用するのが基本となっている。また、ニュースなどで実況映像を使用する場合、中継時の実況音声 を使うか、実況の差し替えを行うかは、各放送局の判断にまかされている。

オリンピック中継における放送局ごとの中継分担は原則としてNHKと民放の話し合いのみで決めるが、FIFAワールドカップ中継では、まずNHKと民放の話し合いで分担を決めた後、民放ではキー局がくじ引きで決められた順番に、希望する試合を選択する。

なお、2002年の民放によるFIFAワールドカップ中継は、一部を除き地上波と系列BS局が同時放送(但し、出演者は異なる)していたが、2006年大会以降は地上波での放送後に系列BS局が時差放送している。

ラジオ放送については民放はテレビとは異なり全局共通の内容であるが、NHKはJCの実況は使わず解説部分をオフチューブで現地の映像を見ながら東京のスタジオで差し替えている。
またワールドカップについて民放では、スポーツ中継の経験が豊富なTBSラジオ・文化放送・ニッポン放送の三社が持ち回りでラジオ実況の制作本部をつとめ、制作本部となった放送局で番組を制作し、民放ラジオ局各局へ伝送される。なお実況にあたっては、民放テレビ中継の幹事社が提供した中継映像を見ながらオフチューブで行われる。

2014 FIFAワールドカップでは、ホストブロードキャスターが制作した複数の国際映像と、日本独自カメラの映像(ジャパンコンソーシアム手配)が、国際放送センターに設置されているジャパンコンソーシアムのブース内の日本放送協会(NHK)・日本民間放送連盟(民放連 在京キー局各社からの応援スタッフで構成)・日本テレビ放送網・テレビ朝日・TBSテレビ・テレビ東京・フジテレビジョンの各社の部屋に送られる。そこで各社は、会場内のスタジオ・各国共用の中継スペースからの映像や町中からのレポート(いずれも各社手配)の映像・音声などを加えて編集。日本への伝送は、NHK・民放連はNHK手配の回線で、民放各局はジャパンコンソーシアム手配の国際回線で行われ、各局は国内でさらに編集を加えて放送する。なお民放ラジオ放送では、民放テレビ中継の幹事局 テレビ朝日が制作した映像を見ながら、制作本部である文化放送の第1スタジオで番組を制作し、文化放送から民放AM・FM各局に伝送した。

2022 FIFAワールドカップでは放映権の高騰が顕在化し、FIFAの放映権窓口である電通とジャパンコンソーシアムとの放映権の交渉が難航。その結果、日本テレビとTBS、テレビ東京が本大会の中継から撤退し、NHK、テレビ朝日、フジテレビの3社に加え、動画配信を手がけるABEMAが放映権を取得(FIFAワールドカップ カタール2022 (ABEMA)参照)、FIFAワールドカップ中継におけるジャパンコンソーシアムの枠組みが崩れることになった。また、ラジオ放送についてもNHKが日本代表戦等一部試合を放送する形となり、従前のジャパンコンソーシアムによる民放共同制作が行われない事となった。

### ラグビーワールドカップ中継

現在番組を制作しているのはNHKと日本テレビである。かつてはTBSテレビとテレビ東京も加わっていた。ラジオ中継は文化放送とニッポン放送を中心に放送している。

### アジア競技大会中継

番組を制作するのはアジア太平洋放送連合正会員であるNHKとTBSテレビの2局のみであり、また開催地が地理的に日本に近いことから機材や伝送回線の調達・管理は各社で行っているため、関係各所への折衝・事務作業などコンソーシアムとしての基本的な業務が中心となる。

2022年の杭州大会はNHKが制作・放送から撤退したため、TBSテレビが放送枠を増枠して独占放送とした。

### その他の中継

番組を制作するのはNHKを中心としている。日本での開催の場合、1995年夏季ユニバ大会の場合、一部競技を民放で放送した。

### 協賛スポンサー・クロスネットなどの扱い

民放各局は、JC共通の協賛スポンサーが時間ごとに割り当てて番組提供を行う。一部の地方局などクロスネット局では、原則としてその時間に主として放送しているネット局の中継を放送するが、系列の違う後番組を考慮して中継しない場合もある。

またFIFAワールドカップで日本が出場する試合、夏季オリンピックで女子マラソンを民放が放映する場合は、系列局の存在しない地域向けに系列の枠を超えて生中継することが通例となっている。そのため、広域圏を除き、民放が1局しかない四国放送とサガテレビでは、FIFAワールドカップで民放が放送する日本代表戦や女子マラソンはすべて放送している。なお、前述のとおり、2022 FIFAワールドカップではJCとして放送しないため、テレビ朝日系列・フジテレビ系列で放送する日本代表戦も通常のネット番組と同じ扱いとなり、放送を行わない地域が生じている。

なお、中継では一部の例外を除き60秒以上のスポンサードであるため協賛社読み上げが行われる。また、深夜・早朝に行われる10分程度のハイライト番組(一部のスポーツニュース・情報番組への内包コーナー扱いも含む)についてもJC共通協賛社が日に3-4社程度(一部パーティシペーションで協賛表示なしのスポンサー有り)提供されているが、これらは30秒スポンサーで「ご覧のスポンサー」扱いとなる。

2021年の東京2020大会では、野球・ソフトボール競技の侍ジャパン出場試合でNHK R1と一部民放ラジオ局の並列放送が行われ、民放がNHKに合わせる形で競技放送中一切のCMを流さず、タイムスポンサーも設けなかった例もある。

## 加盟している放送局

### オリンピック・FIFAワールドカップ

#### テレビ

WOWOWは、かつては有料放送権を取得して有料放送を行っていた事もあったが、現在はジャパンコンソーシアムとしてノースクランブルで放送。デジタル放送ではノースクランブル(無料)放送のみ。アナログ放送(スカパー!の再送信を含む)は別番組に差し替え。BS11は2010年4月に、ブロードキャスト・サテライト・ディズニーとJ SPORTSは2012年5月に日本民間放送連盟へ準会員として加盟したが、現在のところJCには参加していない。

- NHK
  - 主に総合・NHK BSで放送。教育テレビ(現・Eテレ)でも総合テレビとのリレー放送を行う場合がある。2021年の東京2020オリンピックよりBS4K・BS8Kでも放送。
    - 但し、国会にて衆参の本会議(会期冒頭の総理大臣の演説、代表質問、重要法案の審議など)や予算委員会(総理大臣出席時の集中審議等)及び参議院の決算委員会等が行われる場合は、法令により国会中継の放送が最優先される。
    - 国政選挙が実施される場合も、公職選挙法の規定により、政見放送・開票速報が最優先される。
    - 気象業務法第15条および、気象業務法施行令第8条と第9条に基づき何らかの特別警報・警報が発令された際は、災害対策基本法第54条から第57条の規定により、警報の伝達・周知の義務があるため報道特別番組の放送が優先される。
- 日本民間放送連盟加盟局
  - 日本テレビ系列(NNN・NNS)加盟各局
    - 日本テレビ、BS日テレ、読売テレビなど
  - テレビ朝日系列(ANN)加盟各局
    - テレビ朝日、BS朝日、朝日放送テレビなど
  - TBS系列(JNN)加盟各局
    - TBSテレビ、BS-TBS、毎日放送など
  - テレビ東京系列(TXN)加盟各局
    - テレビ東京、BSテレ東、テレビ大阪など
  - フジテレビ系列(FNN・FNS)加盟各局
    - フジテレビ、BSフジ、関西テレビなど
  - 全国独立放送協議会(JAITS)加盟各局
    - TOKYO MX、BS11など
  - WOWOW(FIFAワールドカップのみ参加)
- サブライセンス締結局
  - J:COM(2016年のリオデジャネイロ大会以降。2021年の東京大会からはパラリンピックも放送)
  - グリーンチャンネル(2021年の東京五輪とパラリンピック、2024年パリ五輪において、馬術競技を放送)。

#### ラジオ

日本民間放送連盟加盟社で費用を分担している関係で、かつて民放ラジオ局では特定の試合や系列ごとに指定した試合を、全国同時放送することを義務づけていた時期があった。
その後、注目度が高い競技・試合に限る、「民放ラジオ統一実況中継放送」として全国共通番組化される、国際映像・国際音声を使って日本国内で番組を制作する(オフチューブ)など、制作体制が大幅に縮小されたため、放送の有無は各局の任意となっている。
なお民放ラジオ統一番組(宣伝番組・リポート番組・ハイライト番組)については、毎日指定された時間帯の中で必ず放送することが義務付けられている。

- NHK
  - ラジオ第1放送、NHK-FM。
    - 2012年のロンドンオリンピック以降ではNHKネットラジオ らじる★らじるでもラジオ放送と同時配信される。
    - 2018年平昌オリンピックでは一部地域実験配信中の民放ラジオポータルサイト「radiko」でも同時配信。
    - ただし、途中で飛び乗り・飛び降りする場合がある。冬季オリンピックは長野大会を除きNHKが独占放送。
    - 国会・国政選挙時の優先権はテレビに準ずる。
- 日本民間放送連盟加盟局 - TBSラジオ・文化放送・ニッポン放送・のいずれか1社が制作局となり、各ネットワーク・各局に配信する。
  - JRN加盟各局
    - TBSラジオなど
  - NRN加盟各局
    - 文化放送、ニッポン放送など
  - JFN加盟各局
    - TOKYO FMなど
  - JFL加盟各局
    - J-WAVEなど
  - MegaNet加盟各局
    - InterFM897など
  - 独立ラジオ放送局
    - ラジオ日本など
  - ラジオNIKKEI(原則として不参加)

ミュージックバードは民放連に加盟しているが、有料会員制放送であることに加え、一般受信機で聴くことができないため、JCに参加してはいない。なお、母体のTOKYO FMとJFN系列局が参加している。

#### 過去に放送していた放送局

- mmbi(NOTTV、2012年夏季五輪、2014年冬季五輪)

### ラグビーワールドカップ

放送権は、下記の2局が持っている。

#### テレビ

- NHK (2003、2007、2011年は制作せず)
- 日本テレビ(2007年以降放映)

過去の中継局

- TBSテレビ(1987年)
- テレビ東京(2003年)

#### ラジオ

放送権は、下記の2局が持っている。

- 文化放送(1999年、2019年)
- ニッポン放送(2019年、2023年)

### アジア競技大会

放送権は、日本ではアジア太平洋放送連合正会員の、下記の2局が持っている。

#### テレビ

- NHK(2022年は制作せず)
- TBSテレビ(2022年は独占制作・放送)

## ユースオリンピック担当アナウンサー

### 夏季・冬季

過去の大会はいずれも実況生中継は実施されていない。NHKで総集編こそ放送されるがここでは割愛する。

## ユースパラゲームズ担当アナウンサー

### 夏季・冬季

ユースオリンピックと同様実況生中継は実施されていない。総集編も放送されたことがあるがフリーアナウンサーの担当でここでは割愛する。

## FIFAワールドカップ担当アナウンサー

### 日韓大会(2002年)

この年の日韓大会からJCによる共同放送に移行。

### ドイツ大会(2006年)

ドイツ大会でも前回大会のフォーマットを踏襲している。

### 南アフリカ大会(2010年)

南アフリカ大会でも前回大会のフォーマットを踏襲した。

### ブラジル大会(2014年)

2014年のブラジル大会でも前3大会と同様の体制となった。NHK・民放とも詳細な放送計画は2014年5月15日に発表された。

### ロシア大会(2018年)

ロシア大会でも前回大会のフォーマットを踏襲した。

民間放送は文化放送を制作本部とし、日本戦全試合(決勝トーナメント進出時を含む)と決勝戦を72局(放送を行わない試合が存在するので同時放送は最大71局)が参加して同時放送した。民放での日本代表戦について、19日に行われるグループリーグ初戦のコロンビア戦はTBSラジオ、24日のセネガル戦は文化放送、28日のポーランド戦はニッポン放送が、それぞれ実況を担当。
ラジオ中継担当アナウンサー

日本戦の実況担当は、対コロンビア戦と対ベルギー戦(決勝トーナメント)が鳥海貴樹、対セネガル戦が田辺研一郎、対ポーランド戦が西岡孝洋。なお、決勝戦のフランス対クロアチアは曽根優が担当する。

第2戦はNNN系フルネット28局の他、FNNを含むクロスネット局のテレビ大分、テレビ宮崎と系列外のサガテレビ、沖縄テレビで生放送され、第3戦はFNN系フルネット26局の他、NNNを含むクロスネット局であるテレビ大分・テレビ宮崎と系列外の青森テレビ・山梨放送・テレビ山口・四国放送で生放送された。

## 問題点

### 実況

ジャパンコンソーシアムが関与しているスポーツ中継においては、民放が放送する中継でNHKのアナウンサーが実況したり、NHKが放送する中継で民放のアナウンサーが実況するケースもあるため、特に日本選手が出場している競技では絶叫スタイルで放送することの多い民放アナウンサーによる放送内容に対して、NHKや放送倫理・番組向上機構(BPO)に苦情が寄せられることも少なくない。また、この制度を知らない一部のマスコミが実況に関して、誤った報道をした事例もある。

一例として、前者の事例では日本テレビとNHK衛星第1テレビジョンが生放送した2000年のシドニーオリンピックのサッカー競技(生放送)において、日本代表の初戦で日本テレビアナウンサー(当時)の船越雅史が実況を担当したが、日本が得点を挙げた際に繰り返し絶叫したことから、日本テレビのみならずNHKの視聴者センターにも多数のクレーム電話が殺到する事態に発展した。この事態を重く見たNHKは、再放送の際に本来差し替えないはずの実況と解説者を差し替える措置を、日本テレビ以外の民放が関連ニュースを報道する際に、実況部分を入れない措置を取った。後者の事例では2022年の北京オリンピックのスノーボード男子ハーフパイプ決勝において、TBSテレビからジャパンコンソーシアムに派遣されたアナウンサーの新タ悦男が実況したが、この種目をNHK総合テレビにて中継したためか、東京スポーツは「(同競技を)NHKのアナウンサーが実況した」との誤報記事を出したことがある。

なお、一部のスポーツ中継では、副音声を使用して実況なしの中継や別音声で放送する場合もあるが、オリンピック中継では実施していない。ただし、テレビで中継されない競技のインターネットの動画配信では、実況・解説が一切入っていない。これはオリンピック放送機構制作の国際映像をそのまま使用しているため。なお、2024年のパリオリンピックにおける、インターネットテレビ(NHKプラス、TVer)に於いては、地上波未放映の種目なども含めた大半の種目を国際映像を引用した見逃し配信や、一部生配信が行われている(殆どは前述の会場の自然音か、英語の解説だが、NHKプラスは一部ジャパンコンソーシアムによる日本語解説あり。また地上波放映の種目により生配信しない種目あり)。

### 排他性

ジャパンコンソーシアムは、費用分担と番組制作能力の関係上、NHKと、テレビ局は日本テレビ放送網・TBSテレビ・フジテレビジョン・テレビ朝日・テレビ東京、民放ラジオ局はラジオ制作本部(大会ごとにTBSラジオ・文化放送・ニッポン放送の持ち回り)が代表となって共同で番組を制作している。なお民放連加盟社のうち、これらの系統に属さない独立局や衛星放送事業者は、民放テレビ制作本部・ラジオ制作本部が制作する番組の配給を受けている。

このため、NHK以外の放送事業者は、民放連に加入していなければ、オリンピックやサッカーワールドカップを一切放送できない(活動停止処分を受けていても、民放連から除名・退会がない限り放送は可能)。ただし、2016年のリオデジャネイロ以降のオリンピックと2021年の東京パラリンピックは、ジュピターテレコム(J:COM)がジャパンコンソーシアムから一部権利を購入した上で、サブライセンス(再許諾)を受けることで放送を行っている。また、グリーンチャンネルも2021年の東京オリンピックとパラリンピックでは、サブライセンス(再許諾)を受けることで馬術競技の放送を行った。

なお、2007年12月に、BS11・TwellVが新たにBSデジタル新局として開局したが、両局とも北京オリンピックの放送は一切行われなかった。これは、TwellVは民放連に加盟しないことを表明し、BS11は加盟申請をするも承認を得ることができなかったためである。その後BS11は2010年4月1日に民放連に加入が承認された。また、2012年5月1日にはブロードキャスト・サテライト・ディズニー、J SPORTS、マルチメディア放送のmmbiも民放連に加盟した。またTwellV(2015年10月1日にBS12 トゥエルビに呼称変更)も前述の方針を転換して、2015年4月1日に民放連に加盟した。

さらに、NHKでもオリンピックやサッカーワールドカップを放送できるのは、放送権の関係で原則日本国内向けの放送に限られ、海外向けのテレビ国際放送(NHKワールドTV/NHKワールド・プレミアム)では、他国の独占放送権を持っている放送事業者への配慮と放送権上の制約からニュースとしての放送も含め一切放送ができない。そのため、国際放送向けには同時放送の場合は静止画の蓋かぶせで対応をとるが、オリンピックの場合は災害・地震などの重大なニュースがない限り、ほぼすべてのニュース番組が時差放送となるため、国際放送向けに独自のハイライト番組を編成し、その中で一定時間内の条件付で競技映像が放送される(オープニングの映像フォーマットは国内向け放送と同じ)。一方、サッカーワールドカップはオリンピックに比べて時差放送されるニュース番組は少なく、通常通り国内同時放送を行った上でかぶせ放送の対応をとることがほとんどであるが、日本代表が出場する試合に限り、試合終了から一定時間内の条件付でニュース番組内での試合映像の放送が可能となっている。また、ラジオ国際放送であるNHKワールド・ラジオ日本でもオリンピックやサッカーワールドカップの放送は一切できないが、こちらは開催期間中でも、ニュース番組の国内同時放送は通常通り行われ、ニュースとしての中継音源もそのまま放送される(ただし、2008年北京オリンピックと2010年バンクーバーオリンピックではニュース番組の同時放送のほか、競技の模様もすべての時間ではないが、日本語放送を行う一部の時間帯で同時放送された)。

また民放連加盟局の系列であってもCSテレビ(スカパー!等)のTBSニュースバード、朝日ニュースター(テレビ朝日直営は2012年4月から)、フジテレビTWO(2012年3月でニュース番組の時差放送を打ち切り)などで放送されるニュース系統の番組において、オリンピックやサッカーワールドカップの中継映像は放送権の都合上放送されず、当該項目のものは自主差し替え、あるいは音声のみはそのまま放送して、映像だけを「著作権の都合上映像はお送りできません」という表示に変更する場合もある(過去には差し替えなしでそのまま放送されたケースもある。現在は民放連加盟局直営のCS放送ではそのまま放送されるケースが多い)。

1999年には、日本テレビ系列の静岡第一テレビがCM未放送問題を起こした一件により民放連から除名されたが、翌年、シドニーオリンピックの開幕を直前に控え、条件付きながら民放連復帰を果たした。これは、除名処分を継続した場合、静岡県の他の民放テレビ局3局は、日本テレビが放送権を獲得した競技の振替放送がネットワークの拘束によりできず、このままでは当該競技が静岡県で見られなくなる事態が懸念されたからである。

また、2007年4月19日には、フジテレビ系列の関西テレビが放送番組の内容捏造問題を起こした一件から、(前述した静岡第一テレビに次いで)民放連通算2例目の除名処分となった。これにより、近畿広域圏でフジテレビが放送権を獲得した競技が見られないという事態が懸念されていたが、前述の静岡第一テレビの民放連復帰の件と同様、番組編成などの理由で独立局を含む他の近畿地方の放送局がフジテレビ制作の北京オリンピック中継を振替放送するのは難しいことから、関西の民放連加盟全18局は関西テレビの民放連一時復帰を提案した。そして約1年後の2008年4月17日、民放連は緊急理事会で関西テレビの条件付き再入会を認める事を決定し、関西地方でのフジテレビ制作の北京オリンピック中継が見られなくなる事態が回避された。

#### ラジオ

2012年のロンドンオリンピックでは、民放ラジオ局では同時ネットの生中継の義務づけが廃止され、各局で中継するかどうかを決めることができるようになったことからオリンピック中継を行わない放送局が相次いでいる。そのため地域によってはNHKラジオ第一しか放送されない地域も多い。サッカーについては在京局を中心に放送されているが、それでもネットする局が少ない状況である。ロンドンオリンピックの場合、民放連では開催前の7月前半に9時 - 正午前と午後 - 夕方に各局ごとにミニ番組を2本、大会期間中毎日7時台・8時台・17時台(日によっては16時台もしくは18時台にずれる場合もあり)でそれぞれ各局ごとにミニ番組を3本制作しているが、これしかネットしていない局も多い。

2016年のリオデジャネイロオリンピックでも民放AM・FMの同時ネットの生中継の復活は見送られ、オリンピック中継を行わない放送局が相次いでいる。そのため、地域によってはNHKラジオ第一しか放送されない地域も多い。また、開催中にさらに重要な平和祈念式典の中継を優先するため、一部の時間のNHKラジオでの中継はNHK-FMで放送されることとなった。そのためNHKでの高校野球中継も時間によりラジオ第一だったり、FMだったりと流動的となった。サッカーについては在京局を中心に放送されていたが、男子がグループリーグを突破できず、女子もアジア地区最終予選を通過できなかったため出場できず、ネット局が少なかった。男女マラソンの中継も任意ネット状態が変わらず各放送局の判断に任せられている。

2021年開催の東京オリンピックは男子マラソンのみ民放AM・FMの同時ネットが復活した。しかし、女子マラソンは当初の開催日から変更された関係で民放全社の同時ネットは見送られた。なお、サッカーについては在京局を中心に放送されていた。野球についてはニッポン放送が全試合実況生中継した他、文化放送でも決勝トーナメントより中継を実施した。ミニ番組は週末のみ7月頭から朝から午前中と、午後から夕方に2-3分程度で月-金曜は7月19日頃より朝ないし午前中と午後から夕方に5分程度でインフォメーションを大会中平日は朝ないし午前中と昼または午後もしくは夕方にリポートを10分間、夜にハイライトを10分間、週末は朝ないし午前中と午後 - 夕方のレポートが各5分ずつ、夜ないし深夜にハイライトを5分それぞれ放送したが放送時間は各局によりばらつきがあった。また、大会後にも2020東京オリンピック大会を振り返る1時間特番を各局で放送した。なお、2020東京パラリンピック大会のラジオ放送についてはNHKでテレビ・ラジオを通じて放送する事になっているが、民放では競技種目の放送やハイライト番組を行うかは明らかにされていない。

2022年のFIFAワールドカップカタール大会はジャパンコンソーシアムでの放送権取得を断念したため、NHKのみが日本代表戦の実況中継を実施。第1戦・第3戦はラジオ第一で、第2戦はNHK-FMで放送した。

2024年のパリオリンピックはNHKではテレビ・ラジオを通じて放送するが、今大会の民放ラジオでの放送予定(試合ハイライトや大会直前情報を含めた特設編成枠)はサッカー競技を除き中継予定はないことがNHKのメディア総局長が2024年6月に行った定例会見で明らかにし、冬季五輪と同じようにNHK放送センター所属のスポーツアナウンサー、及び一部の種目は専門解説者による解説のみとなった。

### サイマル放送

ジャパンコンソーシアムが関与しているスポーツ中継においては、一部の主要競技を地上波の民放テレビ局とNHK BS1でサイマル(同時)放送するケースも少なくない。そのため、中継の途中でVTRやコマーシャルなどにより中断されることを嫌って、NHKを選択する視聴者が多いため、TBSテレビアナウンサーの安住紳一郎が同時放送について批判したことがある。また、2010年のFIFAワールドカップではNHKが衛星第1テレビ(当時)とテレビ朝日が同時中継する日本戦を告知する際にNHKアナウンサー(当時)の神田愛花が「(NHKでは)コマーシャルはありませんからね」と発言し、これを問題視した日本民間放送連盟の抗議により、「配慮に欠ける発言があった」と後日の放送で謝罪した事例がある。