旧国郡別石高の変遷とは、地租改正による石高制の廃止までの、安土桃山時代・江戸時代・明治時代初期の旧国別、および郡別の石高と村数の変遷をまとめたものである。

## 概要

江戸時代、幕府は全国の諸侯に対して4度、郷帳と国絵図の提出を命じたと言われている(江戸幕府の地図事業参照)。この内慶長9年(1604年)に提出が命じられた郷帳・慶長国絵図は西日本を中心に写本が残っているが、東日本の諸国については慶長郷帳高と推測される国高の記録や、個別の検地の記録以外は残っておらず、全国的な郡高をまとめるのは不可能である。一方、正保・元禄・天保の三度に渡って作成された郷帳・国絵図は比較的写本や原本が残っており、郡高をまとめることが可能である。

以下に太閤検地、慶長郷帳(または慶長国絵図)、寛永十年巡見使国絵図、正保郷帳(または正保国絵図)、元禄郷帳、天保郷帳、地租改正直前の明治5年(1873年)の旧国別石高、及び慶長・正保・元禄・天保・明治の旧国郡別石高とそれぞれの郡別村数をまとめる。陸奥国、出羽国については領分別(ここでいう領分とは郷帳・国絵図作成のための地区分担を指し、実際の藩の所領とは異なる)と明治以降に新設された旧国(磐城国・岩代国・陸前国・陸中国・陸奥国・羽前国・羽後国)別の石高集計も記載する。伊豆国、武蔵国、越後国、讃岐国、琉球国などについても、時期によって国絵図や郷帳の集計が分割で行われているケースがあるため、必要に応じて小計を示す。一部地域では明治に至るまで貫高制が敷かれていたが、本表では奥州仙台領の正保郷帳の貫高に限り石高に換算し(1貫文 = 10石)、関東・東海地方の永高・金高・貫高は石高に換算しなかった(通常は高永楽1貫文 = 高金納1両 = 高5石)。なお 1 石 = 10 斗 = 100 升 = 1,000 合 = 10,000 勺 = 100,000 才 (撮) = 1,000,000 毛 (弗, 扎) であり、石よりも下の桁は石を単位とする小数で示す。

太閤検地は天正10年(1582年)に始まり、慶長3年(1598年)まで再検地を含めて全国で実施された。文禄2年(1593年)の年次の入っている『大日本六十六国並二島絵図』、文禄3年(1594年)の石高を記載している『当代記』、慶長3年(1598年)旧暦8月の年月の入っている『日本賦税』など、国高を記載する複数の史料が知られているが、その数字にほとんど差異はなく、ほぼ同一の史料からの引用と思われる。本表の太閤検地高(慶長3年高)は以下の文献による。

- 野中準編, 「慶長三年地検目録」『大日本租税志 中巻』, 1908年.

なお出羽国の石高は明らかに異常であるが、置賜郡などの上杉景勝の出羽国内領分が陸奥国の石高に加算されている可能性が指摘されている。

慶長9年(1604年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶長15年(1610年)までに上納が完了した。しかしながら慶長郷帳・慶長国絵図の正本は現存せず、郷帳の写本は数国分が残るのみで、国絵図の模写も西国に限られている。郷帳・国絵図の提出が命じられたのは西日本のみではないかとする説もあり、慶長郷帳・国絵図製作の全容は不明な点が多い。郷帳には田畑内訳を含めた村高と物成が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われているが、新田高の記載はなく、使役や格式等を決める表高と内高の乖離が始まっている。本表の旧国別の慶長郷帳高には島原松平文庫『御当家雑記 一』収録「日本国知行高之覚」記載の江戸時代初期高を採用し、国絵図等でより正確な端数が分かったとしても、その差は脚注で示すこととする。「日本国知行高之覚」の石高および現存する各国絵図記載の郡高は以下の文献による。

- 大野瑞男, 「国絵図・郷帳の国郡石高」, 『白山史学』, 23号, pp. 1-50 (1987年).
- 川村博忠編, 『江戸幕府撰 慶長国絵図集成 付江戸初期日本総図』, 柏書房 (2000年).
- 黒田日出男, 「南葵文庫の江戸幕府国絵図」(全24編), 『東京大学史料編纂所附属 画像史料解析センター通信』, 1号-24号 (1998年-2004年).

「日本国知行高之覚」には出羽国高について「内拾万石上杉弾正分入」との注釈があり、上杉景勝が慶長14年(1609年)に10万石の軍役を免除されたことと関係すると思われる。また「日本国知行高之覚」では下総国の石高が不明であるが、総石高2217万1689石6斗7升4合から旧国別石高を減じることで25万0131石と求まり、この値を下総国の慶長郷帳石高として採用した。これは寛永巡見使国絵図記載の下総国石高25万0140石余とほぼ一致する。なお郡高や村数が判明している旧国は僅かであり、慶長郷帳・慶長国絵図による村数は本表ではまとめない。正保以降の郡高は数字が不明な場合は「n.a.」(not available)と表内に示すが、慶長郷帳郡高に関しては郡の変遷が不明確な点が多いため、旧国・旧領分内の郡高が全て不明な場合は空欄とする。なお実際に慶長郷帳・慶長国絵図等の写本により郡高が判明する地域は以下のみである。

寛永10年(1633年)に幕府から諸国へ巡見使が派遣された際、諸国の有力大名より国絵図が徴取された。国絵図の徴収は前年の寛永9年(1632年)に突然命じられたものであったため、大部分の諸藩は慶長国絵図の写しを提出したとみられ、石高が実際に増えた国は、三河国、陸奥国、越後国、対馬国に限られる。寛永十年巡見使国絵図の正本は現存しないが、国絵図の模写は岡山大学附属図書館の池田家文庫に尾張国・播磨国の2国分を除いてほぼ完全に伝わっており、本表に寛永十年巡見使国絵図記載の石高をまとめる。

正保元年(1644年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶安4年(1651年)頃までには上納がほぼ完了したとみられる。正保郷帳の正本は現存しないが、郷帳の写本は副本等を含めて33国36点が残存している。正保郷帳には田畑内訳を含めた村高が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われている。また表高(拝領高、朱印高)に相当する本田高(本地高)の外に、新田高の併記もあるが、正保郷帳の国高・郡高はあくまでも表高を原則とする。また正保国絵図の模写も22国2点が残存しており、郡別村数、郡別・領分別石高等が記載されているが、新田高は原則として記載されていない。本表の正保郷帳・正保国絵図石高と村数は以下の文献によるが、特に断りの無い限り和泉清司がまとめた石高・村数を採用した。

- 東京大学史料編纂所, 『正保・元禄・天保・明治村高比較表』.
- 菊地利夫, 『続・新田開発―事例編』, 古今書院, 1986年.
- 国絵図研究会編, 『国絵図の世界』, 柏書房, 2005年.
- 和泉清司, 『近世前期郷村高と領主の基礎的研究 : 正保の郷帳・国絵図の分析を中心に』, 岩田書院, 2008年.
- 近世繪圖地圖資料研究会編, 『正保國繪圖』, 柏書房, 2010-2013年.

正保郷帳記載の本田高に新田高を加算することで内高(実高)を算出することは可能であるが、本表ではあくまでも表高の集計値を正保郷帳高として扱う(正保郷帳記載の新田高・内高等については石高#石高における田畑、新田高の割合の項を参照)。村数は原則として石高が設定された本村の数に限られ、無高の枝村や町は勘定の対象外である。また正保郷帳・国絵図が残存していない旧国については、前後に作成された郷村帳などから推計された石高・村数を掲載しており、今後の研究により数字が変わる可能性もある。

元禄10年(1697年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、元禄15年(1702年)頃までには上納がほぼ完了したとみられる。元禄郷帳では記述が簡素化され、国郡村別の石高のみが記載された。元禄郷帳・元禄国絵図共に正本は現存しないが、写本・副本は多数残存している。正保郷帳と同様に石高は表高を原則とし、村数は原則として石高が設定された本村の数に限られ、無高の枝村や町は勘定の対象外である。元禄郷帳石高・村数は以下の論文による。

- 大野瑞男, 「国絵図・郷帳の国郡石高」, 『白山史学』, 23号, pp. 1-50 (1987年).

天保郷帳・天保国絵図 天保2年(1831年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳の提出を命じ、天保5年(1834年)までに上納が完了した。続いて天保6年(1835年)、国絵図の改訂を命じ、天保9年(1838年)までに上納が完了した。天保郷帳・天保国絵図の正本は全て明治政府に引き継がれ、国立公文書館に保存されている。天保郷帳を作成するに当たり、幕府は表高(拝領高)に込高、新田高、改高を加えて集計した内高(実高)の報告を要求しており、天保郷帳記載の数字は全て内高である。ただし諸藩は内高報告には極めて慎重であり、例えば長州藩では支藩を含めて防長領国の総内高を97万0941石8斗1升5合5勺1才と把握していたが、幕府には寛政4年(1792年)の内検高89万4282石1斗を報告した。また薩摩藩は表高をもって内高であるという建前を貫いているなど、天保郷帳には各藩が把握していた内検高とは異なる内高がかなり掲載されている。

また天保郷帳記載の村数は、原則として石高が設定された本村の数に限られ、無高の枝村や町は勘定の対象外である。これに対して天保国絵図には石高が設定された本村と無高の枝村の合計の村数が記載されている。本表ではそれぞれ天保郷帳村数・天保国絵図村数としてまとめる。双方ともに町数は原則として含まれていない。

なお天保郷帳・天保国絵図は、国立公文書館 デジタルアーカイブでオンラインによる閲覧が可能である。

明治2年旧暦6月12日~6月13日(1869年7月20日~7月21日)、民部省は府藩県に対し郷村高帳と過去五年間(元治元年(1864年)より明治元年(1868年)まで)の税収(現収納高)の報告提出の通達を出した。これに対して府藩県は、早い所では明治2年中に、遅いところでも明治3年には報告書を提出した。府藩県三治制下の全国の石高をまとめた資料としては以下のものが存在する。

- 国立公文書館所蔵, 『府藩県高帳』 (上中下).
- 木村礎校訂, 『旧高旧領取調帳』 (全六巻), 近藤出版社, 1969~1979年.

『府藩県高帳』は廃藩置県前の明治3年末頃の府藩県、旧国郡別石高が記載されており、おそらく明治3年頃の各府藩県の報告書を元に数字をまとめたものと推測されるが、寺社領を中心に報告の不備が多く、国郡別石高の足りない情報は天保郷帳石高で補うなど、明治3年の石高として使うのには問題が多い。

一方『旧高旧領取調帳』は村単位で石高や旧領主などが記載されており、原本は内務省地理局地誌課に存在していたものの関東大震災で失われたが、芦田本(明大本)、および芦田本を元に作成された雄松堂本(東大本)などの写本が残っている。『旧高旧領取調帳』の編纂過程については全体の詳しい記録が残っていないが、青森県・岐阜県では明治9年、宮城県・山形県では明治10年、三重県・鹿児島県では明治14年に内務省に進達しており、明治初期に未完に終わった官撰地誌である『皇国地誌』・『大日本国誌』の編纂事業の一環として、各府県で明治10年前後に編纂されたものと考えられる。旧高の調査年度の記載に関しては統一がなく、大部分は明治元年(1868年)の石高となっているが、廃藩置県前に各府藩県がまとめた明治3年以前の石高、廃藩置県後に政府の統一基準で各府県が算出し直した明治4年から地租改正開始直前の明治6年までの石高など、複数の基準による石高統計が混ざり、千葉県の事例では天保郷帳からの改訂という体裁で江戸時代の高直しの情報までまとめられている。一方で明治六年政変以降西南戦争まで半独立状態となった鹿児島県分については明治12年調査となっている。また加賀国・能登国・越中国・但馬国・出雲国・石見国・隠岐国の7か国分、丹波国氷上郡・多紀郡の2郡分、琉球国・蝦夷地などは『旧高旧領取調帳』の写本も現存しない。

本表では木村礎校訂『旧高旧領取調帳』を基礎資料として国郡別石高と町村数をまとめるが、写本(明大本・東大本)記載の国郡高の集計値と町村高の合計値が異なることが多々あり、その場合は概ね写本記載の国郡高を示す(備考欄に「小計」、「合計」と記載したものが該当)。国別・郡別石高が原本に未集計、あるいは数字が明らかにおかしい場合、木村礎校訂の集計による国郡高を示す(備考欄に「校訂者小計、校訂者合計」と記載したものが該当)。木村礎校訂本に記載のない集計値や一部数字の組み換えを行った国郡高に関しては、別途集計値を示す(備考欄に「集計」と記載したものが該当)。また『旧高旧領取調帳』が現存していない加賀・能登・越中・但馬・出雲・石見・隠岐・琉球と丹波国氷上郡・多紀郡に関しては、木村礎校訂本や旧高旧領取調帳データベースなどに習い天保郷帳石高を示しており(備考欄に「天保石高小計」、「天保石高合計」と記載したものが該当)、本表における全国の集計値などを含め、あくまでも参考値である。『旧高旧領取調帳』は国単位での欠落が多いので、旧国別石高の表には集計を示さない。

なお『旧高旧領取調帳』の各村に関する記述内容の詳細は、国立歴史民俗博物館 旧高旧領取調帳データベースでオンラインによる閲覧が可能である。

明治6年(1873年)より大蔵省租税寮が主導となって地租改正が実施されるが、直前の明治5年(1872年)末の全国の石高の状況が各府県より租税寮に報告されている。石高は内高(実高)であり、明治政府はこれまで各府藩で算出方法が異なっていた石高を統一基準で算出しようとし、各府県に石高の修正を求める通達が残っている。明治初期の石高については、上で説明した『旧高旧領取調帳』のほかに以下のような複数の統計資料が現存するが、『旧高旧領取調帳』を除き、これらに記載されている旧国別石高はほぼ同一である。

- 東京大学史料編纂所蔵, 『郡村石高帳』, 1873年.
- 太政官正院地誌課編, 『日本地誌提要』, 1875年.
- 一橋大学附属図書館社会科学統計情報研究センター所蔵, 『明治六年国郡高反別調』, 1875年.
- 陸軍参謀局編, 『明治八年 共武政表』, 1875年.
- 「大日本石高反別古今比較表」, 内務省地理局『地理局雑報』, 8号 (1878年).

『日本地誌提要』・『地理局雑報』の石高は「(明治六年の)前年の数」、「明治五年郡村地租帳」によるとし、明治6年(1873年)に「租税寮蔵本」から書き写された『郡村石高帳』も、明治6年に各府県より上申された明治5年度(1872年度)の石高と考えられる。そこで本表では『郡村石高帳』を基礎資料とし、明治5年石高として国別・郡別石高をまとめ、必要に応じて他の史料により数字を補った。

なお『郡村石高帳』には各郡の村数の記載があるが脱落が多い。そこで本表では『日本地誌提要』記載の明治6年(1873年)1月1日調の各郡の町数・村数を別途まとめた。なお複数の町から構成される「市坊」の場合は町数から除かれており(例えば東京は豊島郡・荏原郡・葛飾郡三郡に跨る6大区70小区1177町より構成、京都は葛野郡・愛宕郡に跨る2大区65小区1711町より構成、大坂は東成郡・西成郡に跨る4大区79小区520町より構成)、町村数の統計も完璧では無い。

## 旧国別石高の変遷

本表では太閤検地石高、慶長郷帳石高、寛永国絵図石高、正保郷帳石高、元禄郷帳石高、天保郷帳石高、明治5年石高のほか、参考として、享保6年(1721年)に徳川吉宗の命で各地より報告された田畑の耕地面積をまとめた『町歩下組帳』記録の旧国別田畑町歩と旧国別領民人口(詳しくは江戸時代の日本の人口統計#旧国別調査人口の変遷の項を参照)、地租改正後の明治15年(1882年)6月農商務省調査の旧国別民有第一種田畑等反別、明治14年(1881年)内務省調査の旧国別総面積、明治6年(1873年)1月1日調の旧国別本籍人口をまとめる.

なお享保6年の田畑の耕地面積調査は公認町歩を書き上げただけのもので、実際の耕地面積を反映しているとは言い難い。同時に行われた人口調査は、「武家方奉公人並又者」が除外人口とされ、15歳以下の未成年人口の扱いも地域によって一定ではない。また段数・反別に使われる面積の単位は1町 = 10 段 (反) = 100畝 = 3,000 歩 (坪) = 30,000 合 (厘) = 300,000 勺 (毛) ≡ 30 × (200/11) m ≒ 9,917.355 372 mと十進数ではない換算が含まれており、町・歩の二組の数字を掲載する(例えば山城国の田数11,405.83011.20は1万1405町8段3畝11歩2合0勺を意味する)。また1 方里 = 1,555.2 町 ≡ (216/55) km ≒ 15.423 471 kmであり、メートル法での面積を併せて示す。

## 旧国郡別石高・村数の変遷

本表では慶長郷帳石高、正保郷帳石高と村数、元禄郷帳石高と村数、天保郷帳石高と村数、旧高旧領取調帳石高と町村数、明治5年石高と町村数をまとめる。

## 松前島・北海道における村数の変遷と物産高

蝦夷地に関しては元禄・天保に松前島郷帳・松前国絵図が作られているが、明治に至るまで無高の扱いであった。本表では元禄・天保郷帳記載の村数と、太政官正院地誌課編『日本地誌提要』による明治5年の物産高(鮭6000尾、鱒1万2000尾、その他の水産物2万5000斤につきそれぞれ100石で換算)をまとめる。