南京戦(ナンキンせん、中国語: 南京保卫战、英語:Battle of Nanking)は、日中戦争における戦闘の1つで、1937年(昭和12年)8月以降の上海戦の戦線が拡大し、12月に中華民国の首都南京市で展開した。日本軍は国民革命軍(中国軍)を追撃し、南京を陥落させた。日本軍からは南京攻略戦。中国側からみて上海戦と南京戦を併せて上海南京保衛戰とする研究もある。

この戦闘の最中に南京事件が発生したとされ、戦後南京軍事法廷や東京裁判で認定され、訴追された。ただし、事件の内実については論争がある(南京事件論争)。

## 上海戦から南京戦へ

1937年(昭和12年)7月の盧溝橋事件で日本と中国は全面衝突し、7月末から8月にかけて上海で大山事件など日本将兵が殺害される事件が相次だが、日本軍は不拡大政策を貫いていた。8月13日中国軍が攻撃を開始し、日本軍も攻撃して、第二次上海事変が始まった。8月14日には中国空軍による上海爆撃が実施され、日本の軍艦などを攻撃し、軍艦停泊地の近くの租界歓楽街にも誤爆による被害も出た。 8月15日に「もはや隠忍その限度に達し、支那軍の暴虐を膺懲」すると声明を出し、第3・第11師団による上海派遣軍を編成して派遣した。9月2日に「北支事変」から「支那事変」と改称した。

蔣介石も8月15日に対日抗戦総動員令を発令し、自らが陸海軍総司令官につき、四つの戦区に分けて全面戦争体制を整えた。蔣介石は華北は補給維持が困難であるとして増援せず、主力は揚子江流域都市(南京市など)での決戦に備えて温存すると計画した。

日本が中国に対し「速戦速決戦略」を採用したのに対して蔣介石の戦略は、華北の日本軍が南下し、武漢地区で中国が東西に分断されるのを防ぐため、中国軍が華北では後退し、 上海に主力を集中して主戦場を華北から華東へと誘致するもので、「日本軍に上海戦場を開かせる」という「持久消耗戦略」であった。また、アメリカやイギリス、ソ連などを日中戦争に巻き込むという政略も採用した。

上海戦で日本軍は苦戦し、9月までの日本軍第3・第11師団だけで死傷者は12388名にのぼり、第9師団は11月の蘇州河渡河までに12360名の死傷者を出した。日本は11月5日、第10軍を杭州湾に、第16師団は白茆口に上陸させ、戦況は一挙に好転した。11月7日に上海派遣軍と第10軍を併せて中支那方面軍として編成した。河辺虎四郎ら参謀本部作戦課は作戦地域を上海西部の蘇州から嘉興を結ぶ線以東に制限したが、武藤章参謀副長らは南京追撃を主張した。

11月15日、第10軍は「一挙追撃を敢行し、南京を占領すべき」と積極案を出し、独断で進撃を開始した。松井石根中支那方面軍はこれを追認した。制限線撤廃をめぐって激論となっていたが参謀本部も11月24日、南京攻略を容認し、蘇州-嘉興線以東の制限を廃した。方面軍は、上海派遣軍追撃隊は、常州、丹陽、金壇に前身拠点を造り、主力は無錫〜湖州線より東部で準備すると命じた。10軍は嘉興〜湖州〜長興へ、114師団一部は宜興・漂陽へ、18師団追撃隊および国崎支隊は広徳に進出し、主力は後方地区に終結した。最前線の部隊は、中国軍によって徹底的に破壊された橋梁や道路を修復しながら進撃をつづけた。

参謀本部はトラウトマン工作など政治的解決を優先する意見などがあったが、下村定第一部長の意見具申により南京攻略が決定され、大陸命7号によって中支那方面軍の戦闘序列が、大陸命8号によって海軍との共同攻略が下令された。

中国側は消耗持久戦へ転換させ、ゲリラ戦を発動させた。蔣介石は11月7日の日記で「抗戦持久」が重要で、「遊撃戦を発動し、敵を疲労させる」と書いた。これは中国軍の83個師団約40万の兵力を江北に撤退させる退却掩護作戦でもあり、南京防衛は固守して援軍を待つものでなく、敵軍の消耗を目的としたもので、日本軍進撃を食い止めるために橋梁、道路は徹底的に破壊され、家屋は焼かれ、食料は持ち去られた。T・ダーディン特派員によれば、南京城外15マイルの空野清野作戦は中国軍の怒りとフラストレーションであり、焼き払いは軍事目的には役に立たなかった

さらに敗残兵は後方地域に潜入してゲリラ化して日本軍を襲撃した。

国民政府は11月19日に重慶遷都を決定した。首都南京からの撤退に蔣介石が反対し、唐生智も南京固守方針を定めた。しかし唐は「わが血肉をもって南京城と生死を共にする」と誓っていながら、徹底抗戦を叫んで逃亡する。

9か国条約会議が不調に終わってからは蔣介石も和平交渉に乗り気で、12月2日にトラウトマン大使と会談した。

## 参加兵力

### 日本軍

戦闘序列概略。旅団以下、各連隊の詳細は南京攻略戦の戦闘序列へ。

- 直属部隊(第3飛行団など)
- 上海派遣軍(司令官朝香宮鳩彦王中将)
  - 第16師団(京都・中島今朝吾中将)
  - 第9師団 (金沢、吉住良輔中将)
  - 第13師団(仙台、荻洲立兵中将)
  - 第3師団(名古屋、藤田進中将)
  - 第11師団(善通寺、山室宗武中将)
  - 第101師団(東京、伊東政喜予備役中将)
  - 野戦重砲兵第5旅団 ほか
- 第10軍 (司令官柳川平助中将)
  - 第6師団 (熊本、谷寿夫中将)
  - 第18師団 (久留米、牛島貞雄中将)
  - 第114師団 (宇都宮、末松茂治中将)
  - 国崎支隊 (第5師団・歩兵第9旅団、国崎登少将)
  - 野戦重砲兵第6旅団ほか
- 支那方面艦隊 (司令長官長谷川清中将)
  - 第3艦隊 (司令長官長谷川清中将)
  - 第11戦隊 (少将近藤英次郎)
  - 第4艦隊 (司令長官・中将豊田副武)

### 中国軍

- 東北部配備:第2軍団(司令官徐源泉)
- 東部配備:第66軍
- 南部配備:第71軍、第72軍、第83軍
- 西南部:第74軍
- 北部配備:第78軍
- 江岸配備:江防軍
- 教導総隊、憲兵部隊(2団)、装甲兵団 (2連)等
- ソ連空軍志願隊。

いわゆる南京師団とよばれた防衛軍は、広東軍、広西軍、湖南軍によって編成され、南京城内の防衛はそのうち第36師団、第88師団であった。広東軍は追撃戦で打撃を受けており、南京に撤退後、未熟な新兵を補充していた。なお蘇州-句容間の前線で抗戦してきた四川軍は蕪湖方面に撤退し長江を渡河し首都攻防戦には加わらなかった。

- 唐生智首都衛戍軍司令官
- 羅卓英副司令官
- 周斕参謀長
- 徐源泉第2軍団司令官

#### 南京防衛軍の総兵力に関する諸説

国民党の資料によれば、将緯国将軍は約14個師、また作戦経過概要等では12月初に約15師強とする。

- 孫宅巍がまとめた中国の戦闘詳報によれば、第2軍、第83軍は不明で、第66軍は9000、第36師は11968、第74軍は17000、第87師は1万、第88師は6000、教導総隊は35000、103師は2000、憲兵5490で、合計96,458。
- 撤退時には、10余万の大軍が長江岸に雲集し、邑江門から10余万が退出した。
- 国民政府軍令部第一庁長の劉斐は南京防衛軍は合計10余万人とした。杜聿明も同値。
- 第78軍・第36師長宋希濂は当初は7万前後で、さらに3個軍の4万人が増加し合計約11万余人となったという。
- 南京防衛司令長官部参謀処第一科科長の譚道平は、12月8日に10万に達したという。
- 第78軍第36師第108旅第216団第一営長の欧陽午は、南京外囲陣地と南京複廓陣地に合計約11万が配備され、20万人と公称したという。

日本側の資料によれば、上海派遣軍参謀長飯沼守は約20コ師10万人で日本軍が撃滅したのは約5万、海軍と第10軍の撃滅したのは約3万、約2万は散乱したと記した。第十六師団参謀長・中沢三夫によれば、基本部隊計8~9師で当初一師5000だったが1万に増加し8~9万となり、また以前の上海派遣軍第二課調査で20師推定から、総計10〜13万の兵力と推定した。

アメリカ側の資料によれば、12月10日後のアメリカ大使館報告では、陥落前に人口の8割が市を脱出し、主要部隊は撤退し、防衛軍は5万人とされた。

ニューヨーク・タイムズのダーディン記者は中国軍は16個師団約5万人が参加したが、3万3000が殲滅されこのうち2万名が処刑されたと報道した。偕行社『南京戦史』は、このダーディン記者の推定は概ね妥当とし、さらに中国軍戦闘詳報での78軍が二個団補充、2軍団(10軍)の二個師、74軍の二個師はいずれも7000兵力で、これを加算すれば6-7万、鎮江-丹陽-東昌街付近をのぞく南京付近の総兵力は65,500〜70,500人と推定する。

1937年12月17日のマンチェスター・ガーディアン・ウィークリーは、上海から退却した中国軍30万のうち、「7万5000強の兵が実際に南京付近に駐屯したとするのは疑わしい」として、南京にいた主力部隊は陥落前に重慶へ退却しており、戦闘中も逃亡する兵士は膨大におり、南京陥落を戦った中国軍は2万程度とした。

東京裁判判決では、「中国軍はこの市を防衛するために約五万の兵を残して撤退した。1937年12月12日の夜に、日本軍が南門に殺到するに至って、残留軍五万の大部分は、市の北門と西門から退却した。中国軍のほとんど全部は、市を撤退するか、武器と軍服を捨て国際安全地帯に避難した」とあり、中国軍を約5万とする。

1984年、中国側公式資料集「証言・南京大虐殺」は、南京防衛軍は「退却時五万」とした。

1985年、孫宅魏は 当初の動員兵力10万余とした。

1988年、「南京防衛軍当初15万、虐殺8万説」(孫宅魏)説。

秦郁彦は台湾公刊戦史から「当初は10万、落城時は3.5万~5万」とする。また「兵力計算を困難にする理由に、民兵の存在があった。正規兵はカーキ色のラシャ制軍服を着ていたが、戦闘直前にかき集めた予後備兵、少年兵をふくむ民兵は濃緑色の綿製軍服を着用、なかには私服のままの者もいた。局面によっては、正規兵よりも民兵のほうが多く、とくに難民区に逃げ込んだ者は民兵が主体だったようだ、という参戦者の証言もあるが、中国側が主張する兵力数に、この種の民兵が含まれているかはたしかでない。」と述べている。

孫宅巍は、南京衛戍軍参謀第一科長譚道平の証言から、総兵力は81000人(戦闘兵49000、雑兵32000)で、犠牲は36,500人とする。南京戦史はこの「雑兵」は後方支援兵力か、民兵隊を指すのか判然としない、また71軍(87師)6500、83軍5500という兵力は、鎮江戦当時はともかく12月7日以降の南京に到達した推定としては過大と指摘。

笠原十九司は、「最高時の南京防衛軍の編制は約15師相当の部隊よりなり、総兵力は10万以上と言う事である。数としては、11~13万という数字があげられている。ここではひとまず10数万という言い方をしておく。ここで問題になるのは、この防衛軍総数に中国で、雑兵、民夫、民工と呼んだ後方(勤務)部隊の兵数がカウントされているかどうかである。南京防衛に参加した第71軍第87師所轄の第261旅旅長・陳頤県から筆者が直接聞き取りをしたときの話では、当時国民党軍の一旅は7000の兵員からなり、戦闘兵が5000人、運送などにあたる後勤部隊が2000人とのことであった。そして中国では一般に(日本軍と違って)後勤部隊を兵数に数えないとのことだった。上記(国民党)の資料で「総兵力数」と兵力を明記している場合はおそらく(武器をもって敵と交戦できないという意味で直接の戦闘力にならない)雑兵の類をカウントしていない。したがって正規、非正規の後勤部隊の兵数を含めれば、南京防衛に動員された者の数は上記の数をさらに上回ることになる。(略)先の総兵力と次に述べた正規・非正規の軍務要員とされた軍夫・民夫を総計して、(孫宅魏の推定)約15万という数が、いまのところ妥当」とした。また笠原は、「総数15万人の防衛軍のうち、約4万人が南京を脱出して再結集し、約2万人が戦闘中に死傷、約1万人が撤退中に逃亡ないし行方不明になり、残り8万人が捕虜・投降兵・敗残兵の状態で虐殺された」と推定する(撤退5万、戦死2万、虐殺8万)。

ただし、上述した譚道平、宋希濂の回想によれば、当初の防衛軍に支援部隊が到着したとあり、雑兵が含まれている。また孫宅魏も「一方中国軍は、唐生智の率いる守城部隊が十五個師、およそ十余万人であったが、雑兵が多く、敵軍と直に戦闘できる兵隊は六割にすぎなかった。防衛軍全体の中で、まだ入隊したばかりの新兵が四割近くもしめていた」と、雑兵、新兵が多いと明記しており、雑兵を含めている。

なお、孫宅魏によれば、中国軍編成は、1個師団が二個旅(87師は3個旅)、四個団(連隊)と各一個営の砲兵、工兵、輜重兵よりなり、合計13個師団であった。孫宅魏は一個旅団を平均約4400人、1個師団を1万923人とし、13個師団の合計14万1999人と推計する。また一個団(連隊)2200人で、17個団の合計は3万7400人とする。この編成で計算すると、陳頤県旅長の一個旅団7000人では、一ケ師は二個旅団と一個連隊(砲兵、工兵、輜重兵など)の合計1万7500人となり、13個師団の合計が22万7500人になる。

森山康平は、中国軍の1個師団は5000人から1万で、日本軍の1個師団より小規模で員数もバラバラのケースが多かったとしている。

栄維木は、編成師団13個と連隊15個の総兵力は計15万とした。

南京衛戍軍の総兵力と南京陥落時の兵力(人数順)

| 総兵力 | 出典 | 備考 |
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| 約11万。 当時の公称では20万人 | 第36師第108旅第216団第一営長の欧陽午 |
| 15個師団 11万〜15万人 | 笠原十九司 | 5万が逃亡 |
| 13個師団 14万1999人 | 孫宅魏 |  |
| 当初20師団 陥落時8~9個師団で10〜13万 | 第16師団参謀長中沢三夫陣中日誌 | 当初は一師5000だったが1万に増加。 |
| 当初7万 援軍4万 合計約11万余人 | 第78軍・第36師長宋希濂 |  |
| 約20個師団 10万人 | 上海派遣軍参謀長飯沼守陣中日誌1937年12月17日 | 日本軍が撃滅したのは約5万、海軍と第10軍の撃滅したのは約3万。ほか約2万は散乱した。 |
| 10余万人(撤退時) | 国民軍・劉斐、杜聿明、憲兵司令部戦闘詳報 | 憲兵司令部戦闘詳報は、邑江門から10余万が退出したとする。 |
| 8万1000 | 国民軍参謀・譚道平。 |  |
| 15個師団 10余万人 | 孫宅魏(1985年) | 雑兵が多く、新兵が四割近くであった。 |
| 当初10万 落城時は3.5万~5万 | 台湾公刊戦史(秦郁彦引用) |  |
| 当初7万5000 陥落時は約2万 | 1937年12月17日 マンチェスター・ガーディアン・ウィークリー |  |
| 65,500〜7万500人 | 偕行社『南京戦史』 | 鎮江-丹陽-東昌街付近をのぞく。軍、師別に兵力を積み上げて推計。 |
| 16個師団 約5万 | ニューヨーク・タイムズ1937年12月22日、1938年1月9日。ダーディン記事 | 3万3000が殲滅、うち2万が処刑。中国師団は平均5000名編成で(8万)、痛撃を蒙っていたので2〜3000名編成の場合もあった。 |
| 5万 | 12月10日後のアメリカ大使館報告 | 陥落前に主要部隊は撤退し、人口の8割が市を脱出。 |
| 5万 | 東京裁判判決 |  |
| 退却時5万 | 南京市文史資料研究会編(1984年)。 |  |

## 経過

### 南京進撃

#### 蔣介石ら中国首脳部の南京脱出と日本軍南京城攻略要領(12月7日)

國民軍軍事委員會第一軍令部徐永昌は下関碼頭一帯で渡河待機避難民は3日も待っているが、まだ渡れぬ者があると日記に書いた。

しかし、前線部隊の司令部はこうした通達を遵守させる意思に乏しく(松井司令官は、病気のために南京戦の前後の12月5日‐15日の間は通達等以外の直接の現場部隊への指導・指揮はおこなえず)、また南京への進軍自体が準備不足で行われた中で現実的に統制に十分な憲兵を備えず、後の12月17日時点において7万人の日本兵に対し憲兵は17人しか存在しなかった

「南京城の攻略および入城に関する注意事項」

|  |  |
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| 1. | 日本軍が外国の首都に入城するのは有史以來の盛事であり、世界が注目する大事件であるため、正々堂々将來の模範たるべき心構えをもって各部隊の乱入、友軍の相撃、不法行為などは絶対に無いように。 |
| 2. | 部隊の軍紀風紀を厳粛にし、中国軍民をして日本軍の威武に敬仰帰服せしめ、いやしくも名誉を毀損するような行為が絶対に無いように。 |
| 3. | 外国権益、特に外交機関には絶対に接近しないこと。中立地帯には必要のないもの立入を禁止する。所要の地点に歩哨を配置する。 中山陵、革命志士の墓、明孝陵に立入を禁止する。 |
| 4 | 入城した部隊は選抜し、城内外の外国権益の位置を撤退して把握し、絶対に過誤のないように歩哨を配置する。 |
| 5 | 掠奪行為、不注意といえども失火したものは厳罰に処す。憲兵を入城させ不法行為を摘発する。 |

### 総攻撃

江寧の地は旧都にして中華民国の首都である。明の孝陵、中山陵など古跡名所が多くあり東亜文化の精髄の感がある。
 日本軍は抵抗する者に対しては寛恕しないが、無辜の民衆および敵意なき中国軍隊に対しては寛大をもってこれを冒さない。
 文化財は保護する熱意がある。
 しかし、交戦を継続すれば、南京は戦禍を免れず、千載の文化は灰に帰す。
 貴軍に勧告する。南京城を平和裡に開放せよ。

### 南京陥落

(写真)

### 兵民分離査問工作

各兵団の配置(12月28日)

| 部隊 | 配置 |
| --- | --- |
| 中支那方面軍司令部 | 南京 |
| 上海派遣軍司令部 | 南京 |
| 上海派遣軍直轄の軍高射砲隊 | 南京 |
| 上海派遣軍通信隊 | 南京 |
| 上海派遣軍砲兵隊 | 鎮江及び常州 |
| 第十六師団司令部、歩兵第三十旅団主力、直轄部隊 | 南京 |
| 第十六師団その他の諸隊 | 湯水鎮、句容、秣陵関、その他交通上の要点 |
| 第三師団司令部、歩兵第五旅団主力、直轄部隊 | 鎮江 |
| 第三師団その他の部隊 | 無錫、江陰、常州、丹陽、金壇等 |
| 第九師団司令部、歩兵第六旅団主力、直轄部隊 | 蘇州 |
| 第九師団その他の諸隊 | 紺崑山、常熟、福山、太倉、劉河鎖、嘉定、南翔 |
| 中支那方面軍直轄 | 呉淞、北部上海地区 |
| 揚子江左岸地区 |  |
| 第十三師団司令部、歩兵第百三旅団主力、直轄部隊 | 滁県 |
| 第十三師団その他の諸隊 | 来安、全校、六合 |
| 天谷支隊、司令部、歩兵第十旅団主力 | 揚州 |
| 天谷支隊その他の諸隊 | 儀徴、仙女廟、邵伯鎮 |

### 南京自治委員会の発会式

二、各種親日団体と合作し日支提携の実を挙げもつて東洋平和の確立を期す
三、防共政策を実行し抗日、排日思想を絶対に排除し欧米依存の観念を矯正す
四、産業を振興し民衆の福祉を増進す

## 両軍の損害

### 日本軍の損害

上海戦-南京戦における日本軍の損害(上海派遣軍と第10軍)

| 戦闘 | 戦死 | 戦傷 | 合計 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 南京戦 | 1,558 | 4,619 | 6,177 | 戦死傷者数不明の山田支隊をのぞく |
| 上海-南京戦間 | 4,976 | 13,785 | 18,761 | 第9師団のみ |
| 上海戦 |  |  | 40,372 | 8月23日上陸〜11月8日。 |
| 合計 |  |  | 65,310 |  |

なお、1939年の時事年鑑では戦死800、戦傷4,000とある。

### 中国軍の損害

中国南京衛戍軍の推定損害(戦闘詳報12月4日〜12日に記載)

| 部隊 | 戦死 | 戦傷 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 第2軍団41師 | 1,782 | 619 | 第2軍団の損害は全体の3分の1と記載。逃亡を含む。 |
| 同48師 | 2,137 | 480 |  |
| 同軍特務隊 | 47 | 11 |  |
| 第74軍団51師 | 4,400 | 1,300 |  |
| 同58師 | 2,000 |  |  |
| 第66軍団159師 | 1000 |  |  |
| 同160師 | 1,000 |  |  |
| 第72軍88師 | 3,000 |  |  |
| 教導総隊 | 1,500〜2,000 |  |  |
| 第71軍87師 | 1,200 |  |  |
| 第78軍36師 | 1,000 |  |  |
| 憲兵、軍直部隊、要塞部隊 | 500〜1,000 |  |  |
| 第83軍154・156師、江防軍112・103師 | 1,000 |  | 78軍と第72軍88師・第71軍87師の同士討ち |
| 合計 | 11,611〜22,566(推定) |  |  |

12月12日以降の中国軍の推定損害

| 交戦地区 | 戦死 | 備考 |
| --- | --- | --- |
| 新河鎮 | 1,500 | 13日、日本軍歩4511中隊と中国58師が払暁戦、遺棄死体2.300。 |
| 江東門、三叉河 | 500 | 13日未明、日本軍歩45第3大隊と中国51師が戦闘。13日午前、歩45第2大隊と中国74軍が戦闘。 |
| 紅山、下関 | 1,500 | 13日払暁から午後3時まで、日本軍歩33と中国36師が戦闘。歩33戦闘詳報では13日遺棄死体5,500(処決した敗残兵を含む) |
| 紫禁山、湯山 | 500〜1,000 | 13-14日の戦闘。仙鶴門鎮の集成騎兵、湯水鎮護衛の歩19の戦闘。 |
| 渡河中の溺死・戦死 | 3.000 | 13日午後下関に到達した歩33、海軍参戦者の証言、外人記者。 |
| 計 | 7.000〜7,500(推定) |  |

南京戦史は、12月4日から13日の中国軍戦死者合計を約29,000と推定する。

なお、1937年12月29日に上海派遣軍は日本軍戦死800、戦傷4000、中国軍遺棄死体8万4千、捕虜10,500と発表、翌年1月には敵の損害は約8万、遺棄死体は約53,874と算定した。これにつき戦史叢書は「日本軍の戦果発表が過大であるのは常例であったことを思えば、この数字も疑わしい」とし、『南京戦史』は「上海派遣軍発表の遺棄死体数は、中国防衛軍の総兵力判断6~7万と比べ著しく過大である」としている。

## 戦争被害

人的被害は、日本軍が中国軍の捕虜・敗残兵・便衣兵、一般市民などに対して戦時国際法違反を行ったとされる南京事件が発生したといわれるが、その規模、虐殺の存否などについて論争があり(南京事件論争)、南京戦#捕虜・敗残兵への対応にも記述ある。

物的損害については、当時の記録としてスマイス調査(『南京地区における戦争被害』)があり、その前書で物的被害は日本軍と中国軍双方によるのが事実であると指摘している。

## 捕虜・敗残兵への対応

戦闘詳報などの公式文書の集計では、日本軍は約27,000人の中国軍の捕虜・敗残兵のうち、約12,000を銃殺など「処断」、7450名を収容、7850名を釈放、不明が172名である。ただし、『南京戦史』はこの集計は大雑把な目安にすぎず、戦闘詳報は戦果として上申される資料であったことから過大に表示されていることはほぼ間違いないとしている。

捕虜・摘出逮捕した敗残兵・便衣兵への処断対応

| 師団名 | 部隊 | 対応 |
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| 第114師団 | 歩兵第66連隊第1大隊 | 12、13日に雨花台(雨花門)外で1657人を収容し、13日午後処断 |
| 第16師団 | 第30旅団(佐々木支隊)歩兵第33連隊・歩兵第38連隊 | 12月10日 - 14日、歩兵第33連隊は紫金山北方の下関附近、太平山、獅子山附近の戦闘間で、中国軍将校14 下士官兵3,082(計3,096)処断  12月16日、17日、紫金山北方にて掃蕩戦間の処断 各連隊で数百  12月24日から翌年1月5日までに下関にて不逞の徒 処断数千 |
| 同 | 第19旅団歩兵第20連隊第12中隊・第3機関銃中隊 | 12月14日朝、馬群で襲撃してきた兵を処断 200 - 300。『小戦例集』では捕虜95。 |
| 同 | 歩兵第20連隊第4中隊 | 14日、南京安全区東方で処断(銃殺後、埋葬)328 |
| 第9師団 |  | 師団全体で13日から24日までに城内で処断約7,000 |
| 同 | 歩兵第7連隊 | 安全区掃蕩間で処断 6,670 |
| 戦車第7連隊 | 戦車第1大隊第1中隊 | 14日、掃蕩間で処断(戦争処置)70人 |
| 第13師団の一部 | 歩兵第65連隊(山田支隊) | 14日 幕府山附近で約14000を捕獲。非戦闘員6000を釈放。敗残兵約8,000のうち、14日夜4,000逃亡。残余約4,000は観音門へ連行 |

上記以外の対応(収容、釈放、不明)

| 師団名 | 部隊 | 対応 |
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| 第6師団 | 歩兵第45連隊第2大隊 | 14日午前、下関で約5,500収容、14日午後釈放 |
| 第16師団 | 歩兵第9連隊第2大隊 | 9日-13日 紫禁山南で捕獲した捕虜19、対応不明 |
| 同 | 第30旅団(佐々木支隊)歩兵第33連隊・歩兵第38連隊 | 歩兵第38連隊第10中隊は12月14日、堯化門附近で収容7,200 17日、18日頃、南京へ護送 旅団全体で12月24日 - 翌年1月5日、安全区内の兵民分離で収容約2,000、さらに約500の傷病兵も捕虜として収容 |
| 第5師団 | 歩兵第9旅団歩兵第41連隊基幹(国崎支隊) | 3日 - 15日 捕虜確保120、対応不明 第12中隊は14日夕、江興洲で2,350人収容。その後、釈放 |
| 第3師団 | 歩兵第68連隊 | 第1大隊による対応不明 8人。第3大隊による対応不明 25 |

## その後

1937年(昭和12年)11月から日本と中華民国国民政府間の和平交渉であるドイツの仲介で行われたトラウトマン和平工作が行われており、日中間の南京陥落後に、蔣介石は1938年(昭和13年)1月14日、日本側との同交渉を再開するが、広田弘毅外相は、中国は日本が和平交渉を請うた書きぶりだが、講和要望は中国側から提示すべき筋合いであるのに、自分の意見を示さず日本側の条件に説明を求めるのは和平の誠意がなく、遷延策を講じていると考える外ないと答え、大本営連絡会議も同意し次の段階に入るとした。しかし、大本営は外相と連絡会議の方針に反対し、15日に連絡会議を開催を要求した。15日の午前の会議では、政府首脳は中国に誠意なしと主張、陸海統帥部は交渉打ち切りは時期尚早と主張した。閑院宮参謀総長は今一度の確認をすべきとし、多田駿参謀次長、軍令部総長らは中国側の最後的確答を待たずに準備もないまま長期戦に移行するのは困難と主張したが、政府首脳側は譲らなかった。15日の午後の会議では杉山陸相、広田外相は中国に誠意なしと主張し、米内海相は「政府は外務大臣を信頼する。統帥部が外務大臣を信用せぬは同時に政府不信任である」と答え、参謀次長らは夜の会議で、蔣政権否認に不同意であるが、政府崩壊の悪影響を認め、黙過してあえて反対を唱えないと譲歩した。翌16日、政府は国民政府を相手とせずと声明を出した。「南京戦史」(偕行社)の編纂者で独立軽装甲車第二中隊小隊長の畝元正己はトラウトマン工作が流産したことは痛恨の極みとした。

その後、日本軍は1938年4月から5月の徐州会戦によって徐州を占領。6月に中国国民党は黄河決壊作戦で黄河の堤防を破壊し、日本軍の侵攻を止めようとした。その後日本は武漢作戦によって武漢を占領していった。

### 大戦終結後

第二次世界大戦終結後の1946年南京軍事法廷では第6師団長谷寿夫と、百人斬り競争の容疑者として少尉野田毅と向井敏明らが死刑、判決では南京事件の被害者総数は30万人以上とされた。東京裁判では松井石根陸軍大将らが処刑された。

南京攻略に際して日本軍は多数の捕虜や民間人を殺害したとされ(南京事件)、犠牲者数をめぐっても論争となっている(南京事件論争)。

## 評価

ここでは中国側(日本軍に完敗し、軍民ともに大きな被害を受けた中国側の作戦指導)の問題の諸説を記述する。

1939年、国民党将校の阿壠は上海戦で負傷したため南京にはいなかったが「南京戦におけるあのような狼狽や惨憺たる有様が不可避であったとは、絶対に思わない......しかし実際の退却は、船一艘ない揚子江の轟々たる奔流を渡ろうとして、十数万の大群が蜂のように群がり、それに対して渡し場の守備兵が情け容赦なく発砲する中で決行された。(略)これは戦術の誤りだ」と自軍の対応を批判した。

南京国際安全区委員長のジョン・ラーベは中国政府は「兵士はおろか一般市民も犠牲にするのではないか」と懸念し、国民の生命を省みないと批判した。

ニューヨーク・タイムズのダーディン記者は、日本軍の略奪・暴行、民間人の殺害や捕虜の大量処刑などを厳しく評価しつつ、他方で中国軍に対しても「戦争の初期において示された長江方面軍の勇猛な精神は、ほぼ二ヵ月にわたる上海付近での日本の進撃を阻止できず、士気の失墜を招くことになった。ドイツ人軍事顧問および参謀長である白崇禧将軍の一致した勧告に逆らってまで、無益な首都防衛を許した蔣介石総統の責任はかなり大きい。もっと直接に責任を負わなければならないのは、唐生智将軍と配下の関係師団の指揮官たちである。彼らは軍隊を置き去りにして逃亡し、日本軍の先頭部隊が城内に入ってから生ずる絶望的な状況に対し、ほとんど何の対策もたてていなかった」と評価した。また、ダーディンは日本軍は南京の非軍事施設は攻撃しないと約束し、中国軍も安全区から兵と武器の撤去を誓約していた(ただし唐将軍は武装解除の完了時期決定を保留にした)ため、10万人以上の非戦闘員は、日本軍の入城までは比較的安全に過ごしたと報じている。

台湾の研究者李君山は、列強の日本に対する実力制裁を期待する政略のために膨大な中国軍将兵が犠牲となったとして蔣介石を批判している。中国軍の防衛作戦の誤り、指揮統制の放棄、民衆保護対策の欠如については孫宅巍、楊天石、笠原十九司らも指摘している。

## 映像記録・関連作品

南京事件を描いたものは南京事件#南京事件を扱った作品を参照。

- 1938年1月公開のパラマウント・ニュース映画『南京陥落』は、陥落直後の時期の南京の様子を記録している。なお、当時パラマウント・ニュース日本語版の仕事をしていた清水俊二は、米国から送られてくるニュース映画の中で「南京虐殺の処刑・銃殺のシーンも見た覚えがある。使いたくても検閲をパスするはずがないので使えなかったシーンがいくつもあった」と回想している。
- 1938年2月公開の『南京』は、1937年12月14日から翌年1月4日に至るまでの間、南京城内外の様子を撮影した日本の記録映画であり、日本陸軍のプロパガンダも含まれている可能性が指摘される。
- 日本軍による南京占領期間中に、南京安全区国際委員会のジョン・マギー牧師が撮影した16ミリフィルム(通称「マギーフィルム」)が存在している。そのフィルムは1938年2月末にジョージ・アシュモア・フィッチによって南京から持ち出され、太平洋戦争勃発前の米国各地で上映会が行われた。
- 1944年公開の米国映画『ザ・バトル・オブ・チャイナ』も南京陥落時の映像を紹介しているが、その内容には一部に事実に反する映像があることが指摘されている。
- 1945年に中国で製作された映画『中国之怒吼』は、『ザ・バトル・オブ・チャイナ』を元にしたプロパガンダ映画である。
- 2007年12月6日、東京・九段会館で行われた「南京陥落七十年国民の集い」において南京攻略戦に参戦した稲垣清が当時の南京を記録したフィルムが上映され、集会ごとDVDに残された。
- 1940年、鹿子木孟郎が戦争画『南京入城』を製作。終戦後、連合国軍最高司令官総司令部は軍国主義的なものであるとして没収。他の戦争画とともにアメリカ合衆国に持ち出された。1970年になり、無期限貸与という形で日本に返還され東京国立近代美術館に収蔵されている。