日本プロジェクトソリューションズ株式会社は2013年に設立された、プロジェクトマネジメントの専門会社である。

## 概要

PMO(プロジェクトマネジメントオフィス)支援事業、プロジェクトマネジメント教育研修事業、プロジェクトマネジメント資格取得支援事業の3つの事業を柱としている。その他、プロジェクトマネジメント実務のためのツール・教材開発、出版、労働者派遣事業なども行なっている。

## 沿革

・ 2013年2月 - 日本プロジェクトソリューションズ株式会社設立。教育研修事業開始。

・ 2013年3月 - 実務支援(PMO)事業開始。

・ 2013年7月 - システム開発・販売事業開始。

・ 2013年11月 - 教育研修事業部にてEラーニング事業開始。

・ 2015年2月 - 大阪オフィス(大阪 Bダッシュ!センター)開所。実務支援(PMO)事業部にて通信販売事業開始。教育研修事業部にて教育研修特化型WEBサイト「JPSビジネスカレッジ」の運営開始。東京渋谷、大阪淀屋橋、大阪谷町の3拠点でJPSトレーニングセンターを開所。

・ 2015年5月 - お取引・サービス・セミナー提供企業数50社突破(BtoBサービスのみ)。

・ 2015年6月 - 第2実務支援(PMO)事業部創設。

・ 2015年8月 - 東京汐留オフィス(東京汐留 Bダッシュ!センター)開所。東京新橋にJPSトレーニングセンターを開所。特定労働者派遣事業開始。

・ 2015年9月 - 第1実務支援(PMO)事業部に「ペットビジネス支援グループ」を創設。ペット関連市場での実務支援開始。

・ 2015年11月 - 資本金1,000万円に増資。

・ 2016年2月 - 第1実務支援(PMO)事業部を第1実行支援(PMO)事業部に、第2実務支援(PMO)事業部を第2実行支援(PMO)事業部に部署名変更。

・ 2016年3月 - 教育研修事業拡大に伴う組織再編。教育研修実行部、オンサイトグループ、Eラーニンググループ、教育研修企画部、アーキテクトグループ、事務局グループを新設。企業研修部、Eラーニング部を廃止。

・ 2016年4月 - 米国PMI(プロジェクトマネジメント協会)から適切な条件を満たしたR.E.P.(登録教育機関)に承認される。

・ 2016年11月 - 「ITソリューション部」を創設。「第1実行支援(PMO)事業部」を「第1実行支援事業部」に、「第2実行支援(PMO)事業部」を「第2実行支援事業部」に名称変更。

・ 2017年2月 - 資本準備金を1,000万円にし、資本準備金を含む資本金を2,000万円とする。お取引・サービス・セミナー提供企業数100社以上(BtoBサービスのみ)。教育研修事業受講者2,000名以上を達成。

・ 2017年6月 - 「ナレッジ・FAQデータマネジメント支援サービス」リリース。製造業(精密機械加工)に特化したAIシステム会社を設立。株式34.04%を取得し関連会社化。

・ 2017年9月 - 医薬・医療グループ創設。

・ 2018年3月 - プロジェクト実行支援事業(PMO)拡張のため、「東京三田オフィス」(東京都港区)開所。(汐留オフィス移転)

・ 2018年4月 - 資本金(資本準備金含む)を2,610万円に増資。

・ 2018年8月 - 労働者派遣事業開始。

・ 2019年2月 - プロジェクト実行支援事業拡大のため「第3実行支援事業部」を創設。

・ 2019年8月 - プロジェクト実行支援事業拡大のため第3実行支援事業部内に「ITソリューション第1部」と「ITソリューション第2部」を創設。

・ 2020年2月 - ペット(獣医療関連)プロジェクトビジネス「PETWORK」、「てとての通信販売」の業務終了。プロジェクト実行支援事業拡大のため第3実行支援事業部内に「ITソリューション第3部」を創設。

・ 2020年4月 - 英フィナンシャル・タイムズ紙:アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2020」ベスト200社にランクイン。

・ 2020年8月 - 米国Project Management Institute(PMI) 認定トレーニング・パートナー(ATP)認定。

・ 2021年4月 - 英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙:アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2021」ベスト200社にランクイン。「プロシアホールディングス株式会社(PROXIA HOLDINGS Inc.)」設立。企業戦略と事業戦略の高度化を目的とし、株式移転により日本プロジェクトソリューションズ株式会社を完全子会社化。

・ 2021年10月 - 事業拡大のため東京都中央区日本橋富沢町に本社移転。

・ 2022年4月 - 英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙:アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2022」に3年連続ランクイン。日本経済新聞社「日本急成長企業2022」100社にランクイン。

・ 2023年1月 - プロジェクト管理・タスク管理ツール「Backlog」(株式会社ヌーラボ)オフィシャルパートナーとなり「Backlogソリューション」の提供を開始。

・ 2023年4月 - 「日本リスキリングコンソーシアム」(主幹事:グーグル合同会社、後援:総務省・経済産業省・デジタル庁他)に、リスキリングパートナーとして参画。

・ 2023年7月 - 健康保険組合連合会東京連合会より、健康優良企業として「銀の認定」の認定を受ける。

・ 2023年8月 - 「AIチャットボット構築・保守運用サービス」スタート。弊社のDXプロジェクトに対するソリューション提供実績や経験をもとにAI(人工知能)ソリューション提供を開始。

・ 2024年1月 - 代表取締役社長の伊藤大輔が天皇陛下より紺綬褒章を賜る。

・ 2024年3月 - 経済産業省・日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024」に認定される。出版物海外展開。当社代表が監修した児童実用書「10歳からのプロジェクトマネジメント」(くもん出版)の台湾語翻訳版が台湾で販売開始。

## 主な業務

- PMO支援事業
  - クライアント企業のニーズに合わせたPMOサービスを提供
  - プロジェクトの課題解決、目標達成を支援
- プロジェクトマネジメント教育研修事業
  - 3段階レベル別プロジェクトマネジメント研修 等
- プロジェクトマネジメント資格取得支援事業
- ツール・教材開発
- 出版
- プロジェクトマネジャー プロデュース/プロダクション

## 関連会社

•プロシアホールディングス株式会社

## 受賞歴・認定等

•2020年 - 2022年:英フィナンシャル・タイムズ紙「アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング『FT High-Growth Companies Asia-Pacific』」ベスト200社に3年連続ランクイン

•2022年:日本経済新聞社「日本急成長企業2022」の100社にランクイン

•2024年:「健康経営優良法人2024」に認定

•紺綬褒章 受章

•健康保険組合連合会東京連合会「健康企業宣言」の証 銀の認定

•米国Project Management Institute (PMI) 認定トレーニング・パートナー (ATP) 認定

•労働者派遣事業許可 (派13-311124)

## 脚注・出典

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