開戦前に南洋諸島に派遣されていたドイツ東洋艦隊は、先に日露戦争でバルチック艦隊を壊滅させた日本艦隊に恐れをなし逃亡し、パガン島付近で補給艦からの支援を受けた後に、南アメリカ大陸最南端のホーン岬経由で本国へ帰還するため東太平洋へ向かった。
オーストラリア警備.
オーストラリアの人種差別を基にした人命にさえ係わる強硬姿勢は戦争を通じて和らぐことがなく、日英通商航海条約への加入拒否、赤道以北の南洋諸島の日本領有への反対などで妥協せず、日本の協力を必須なものと認識しているイギリス本国を手こずらせた。
陸軍の欧州派遣要請と拒絶.
これに対して外相の加藤高明は、日本軍兵士が国民皆兵の徴兵制度に基づき召集されており、国益に直接関与しない外征に参加させることはできないと声明を出した。その後もベルギー、セルビアからも派遣要請があったがこれも拒否された。
アメリカ西海岸への派遣.
到着後にはイギリス海軍やオーストラリア海軍、カナダ海軍の巡洋艦とともに行動した。また遣米支隊の一部の艦艇はドイツ海軍を追ってガラパゴス諸島にも展開した。また、「出雲」はその後第二特務艦隊の増援部隊として地中海のマルタ島に派遣された。
海軍の船団護衛参加と駆逐艦の輸出.
シンガポールにおけるインド兵反乱.
詳細はを参照。
シベリア出兵.
しかし、その後他国が兵を撤退させる中でもシベリア出兵を継続したことで各国の猜疑を招き、日本の国際的立場が厳しいものとなっていった。また、シベリア出兵の継続により、日本がロシアや中華民国において、アメリカの利権を侵すのではないかという疑いを持たれた。
日本の商船被害.
ドイツ人捕虜への待遇.
西部戦線での日本人の戦闘参加.
日本陸軍は西部戦線への派兵はしていないが、個別の日本人が志願して外国軍（連合国側）に加わり、戦闘に加わった事実はある。
影響.
旧ドイツ権益の獲得.
連合国の勝利に大きく貢献したこれらの功績により、大日本帝国は連合国五大国の一国としてパリ講和会議に参加し、ヴェルサイユ条約によりドイツの山東省権益と、パラオやマーシャル諸島などの赤道以北の南洋諸島を委任統治領として譲り受けるとともに、国際連盟の常任理事国となった。なお、戦中すでにドイツ帝国から海底ケーブルを鹵獲しており、後に対米外交の取引に用いた。
内政への影響.