モスキートデバイスの使用者は、自分自身はモスキート音が聞こえないためにそれを使用する。
そのため、使用者は音量を危険な領域まで上昇させてしまう可能性がある。
モスキート音は物理的な音波であり、大音量の音波は聴覚を通じ内耳神経を損傷することで難聴を引き起こす。
自閉症などの発達障害を持つ人や、聴覚過敏などの内耳障害のある人は聴覚が敏感で傷つきやすく、また内耳の手術をして間もない人がモスキートデバイスに暴露した際、極度の苦痛を感じたことが報告されている。
その他、高周波音が聞こえにくい耳であっても、音量を大きくしていくと聞こえるようになる傾向があり、聴力がほとんどない高齢者が当人は何も聞こえないために大出力でモスキートデバイスを使用した場合、中高年であってもモスキート音が聞こえ苦痛を感じる場合がある。
被害範囲.
モスキートの可聴範囲は装置からからとされており、また音波という性質上聞かせる対象を選択できないため、非常に広範囲の人々に危害を加える。
幼児、ペット.
モスキート音は若者のうちでも赤ん坊や子供が、そして犬、猫のような動物もよく聞き取ることができる。しかし、これら赤ん坊やペットは苦痛を感じていても言葉で訴えることができない。
そのため、被害を受けていることに周囲が気づけない危険性がある。
使用禁止運動.
アメリカ.
アメリカの自閉症患者団体である全米自閉症協会は、モスキートデバイスの使用が人権侵害であり、使用を禁止すべきであると表明した。自閉症患者は聴覚が敏感であり、非常な苦痛を感じているという訴えが背景にある。
ペンシルベニア州では、自治体が公園に設置したモスキートデバイスに対し、地元市議会議員が「税金を使って若者を追放する試み」として抗議活動を行っている。
イギリスのロングリッジにあるスーパーマーケットでは、こうしたキャンペーンを受けてモスキートデバイスを撤去した
ヨーロッパ.
イギリスでは若者によるモスキート反対キャンペーンが起こされ、シェフフィールド庁舎やミルフォード図書館からモスキートデバイスが撤去された。
欧州全体のレベルでは、欧州評議会はモスキートデバイスが欧州人権条約と国連児童の権利に関する条約に抵触する可能性があるとして使用禁止を呼びかけているが、欧州全体に標準化されたモスキートデバイスの規制法はいまだ存在していない。
日本.
導入事例.