持続可能な社会を実現するための最先端テクノロジー活用について
グローバル・テクノロジー・ガバナンスレポート.
規制の欠如、テクノロジーの誤用、国境を越えるデータへの対応など、法・倫理を含めた共通課題を抱えているテクノロジー分野に対し、幅広いステークホルダーによる分野横断的な議論と連携が必要不可欠であることを訴求している。
トゥーロン港自沈
この時期「フランス」「フランス軍」がどの組織のことを指すのかは、政府の正当性とも絡む難しい問題ではあるが、本稿では自由フランスがほとんど出てこないため、特別な断りがない限りフィリップ・ペタンを首班とするヴィシー政権とその軍隊のことを指すものとする。
概要.
脱出に成功、または無傷で接収された艦艇はほとんどなく、この点でドイツ軍の意図は阻止された一方、ヴィシー政府もその海軍力をほぼ喪失する結果になった。
詳細.
フランスの降伏.
一方、いまや英本土も戦場となりかねない状況の中で、イギリスはフランス艦隊が無傷でドイツ軍の手に落ちるリスクを放置してはおかなかった。
ヒトラーは予想以上のフランス軍の健闘に態度を軟化させ、海軍の処遇についても条件を緩和し、一部艦艇の武装解除のみに留めて艦隊の存続を許した。しかし一方で、北アフリカのフランス植民地が連合国軍の手に落ちるリスクを無視できなくなったことも今や明らかだった。
アッティラ作戦とアントン作戦.
トーチ作戦とダルランの降伏.
「直ちに全艦隊を率いて、北アフリカの英・米軍占領の港へ急行せよ。途中、英国艦隊の一部はフランス艦隊を護衛する予定である。至急、出港せよ」
しかし、艦隊は従わなかった。この状況では相手がドイツではないだけで、敵の軍門に降ることに変わりはなかった。加えて艦隊はドイツから妨害工作として燃料・人員の充足率を低く抑えられていたので、脱出も難しくなっていた。どちらの「敵」にも軍艦を渡さないために取れる方策は、限られていた。
リラ作戦.
だがこの日、ドイツ海軍最高司令部が総統大本営に提出した報告書には「トゥーロンがドイツ軍に占領されて脱出が不可能な場合は、フランス艦船は自沈せよとの命令が用意されている」旨の情報が記載されていた。もはや一刻の猶予も無かったが、南仏のドイツ軍部隊は既にアントン作戦に従事しており、新作戦参加のための移動と集結にしばしの時間が必要だった。