この事件は、東禅寺事件などそれまでに起こった攘夷殺傷事件とは違って個人的な行為ではなく、大名行列の供回りの多数が一斉に斬ったものであり、直接久光の命令こそなくとも、暗黙の了解の下に行われていたことは歴然としていた。事件直後、各国公使、領事、各国海軍士官、横浜居留民が集まって開かれた対策会議でも、「島津久光、もしくはその高官を捕虜とする」という議題が挙がっていて、下手をすれば戦争に直結しかねないだけに、イギリス公使館も対処の仕方に苦慮を重ねることとなる。
久光一行の動向.
事件後の状況と余波.
当時の幕府においては、多数の軍勢を伴って幕府の最高人事に介入した久光に対して、敵意を持つ見方が一般であった。そのため、生麦事件の知らせに「薩摩は幕府を困らせるために、わざと外国人を怒らせる挙に出た」と受け止める幕臣が多数で、薩摩を憎みイギリスを怖れることに終始し、対策も方針もまったく立てることができないでいたという。当の久光の幕政介入によって政事総裁職に就いた松平慶永は、本事件に関する処置案（久光の帰国差し止め等）を老中らに建言するも受け入れられず、一時登城を停止する事態となった。
支払拒否の経緯は資料により異なり、『幕末外交談』によると攘夷の勅命を帯びて京都より戻る途上の将軍後見職・徳川慶喜が命じたとされるが、慶喜の手書によると「攘夷は命じたが支払拒否は命じていない」としている。
薩英戦争.
講和.
事件に対する当時の評価.
イギリス.
清国北京駐在イギリス公使フレデリック・ブルース（）は、本国のラッセル外相への半公信で以下のように述べた。
アメリカ.
当時の『ニューヨーク・タイムズ』は「この事件の非はリチャードソンにある。日本の最も主要な通りである東海道で日本の主要な貴族に対する無礼な行動をとることは、外国人どころか日本臣民でさえ許されていなかった。条約は彼に在居と貿易の自由を与えたが、日本の法や慣習を犯す権利を与えたわけではない。」と評している。
関係者.