トップレベルの選手も企業の従業員として雇用されるが、その待遇は実業団によってさまざまである。従業員としての業務はほとんど免除され、ただスポーツ活動だけに打ち込める場合もあれば、一般の従業員と同じように就労し、残業時間または休日（非番の日）に練習を行なう場合もある。選手はアマチュアであり、給料以外のスポーツ活動に関する報酬は受け取らないのが建前だが、実際には実力や成績に応じて「スポーツ手当」のような手当金が給料に上乗せされて支給されていることも多い。
平成期以後は、正規雇用の従業員以外の選手が実業団に参加することも増えており、嘱託社員としての雇用形態をとったり、雇用契約を結ばずスポーツ選手としての契約のみを結ぶこともある。これにより、旧来の実業団選手とプロ契約した選手を区別するため、「社員選手」「契約選手」という用語も生まれた。
スポーツの種類によっては、実業団の母体企業の業種にある程度の傾向が見られることがある。例えば、紡績女工の娯楽として発達した女子バレーボールは繊維企業の実業団が多く、寒冷地の労働者の娯楽として発達したアイスホッケーは製紙企業の実業団が多い。また、柔道や剣道やレスリングは、職務上体術を必要とする警備会社の実業団や警察官の選手が多い。一方自転車競技は、競技と関係が深いメーカーの実業団が多い。射撃競技やバイアスロンなど実銃を使う競技は殆どが自衛官と警察官である。
沿革.
戦後、経済復興の中で実業団は急速にスポーツ全体の担い手となるに至った。行政によるスポーツ施設の整備が進まない中、企業によるスポーツ施設の整備費が福利厚生施設のとして法人税の控除対象になったこともあり、練習や試合設備を用意し選手の待遇を保証した企業の実業団にスポーツ選手が集まることとなった。企業側も右上がりの経済発展の中で、実業団スポーツの振興が企業宣伝や人材育成に有用と考え、資金が投入された。陸上競技においても黎明期には金栗四三のような兼業選手は珍しくなかったが、練習環境が充実した実業団に人材が集まるようになった。
企業側から見た実業団を所有する目的について、龍谷大学教授の小椋博は、
その一方で、自転車競技は他競技と事情をやや異にしており、モータースポーツのワークス・チームと同じく、実業団レースのための車両製作が一般向けの製品開発技術にも生かされることが利点となる。