明治期に入り、大日本帝国憲法及び皇室典範（いわゆる旧皇室典範）制定に関連して、欧州各国の王室・法典を参考にしつつ、皇族の身位や皇位継承に関する様々な議論が行われた。大日本帝国憲法下では、同憲法と皇室典範は同格で、法体系の根幹をなすものと位置づけられていた（典憲二元主義）。
女帝・皇婿.
討論中、反対論者の島田三郎は下記の主張を行った。
この島田の主張に対し、賛成論者が反論し、さらに皇統が絶えた場合の措置にも論が及んだ。
皇族.
欧州諸国においては、王族の末裔は何世でも王族であることを踏まえつつ、皇族数の増加との吻合を図った案である。
この案を基に議論が交わされ、まず経緯は不明ながら臣籍降下を定義した条項（表中斜体部分）は削除された。内大臣三条実美は、皇族数の増大に懸念を示し臣籍降下の余地を残すよう主張したが、伊藤博文は皇族の範囲の拡大こそが「皇室将来の御利益」であると反論し、皇族の範囲は原案通り採択されるに至った。
皇室典範制定.
序列の確定.
皇室典範によって、明確に皇位継承順位が定められたことは、すなわち皇族の序列や差異を明確にすることを意味する。そのため、皇位継承順位とは別のルールに基づいて皇族の序列を示す品位が存続することは、皇位継承順位の設定の意義を不明確にしてしまう。また、親王宣下が既に廃されている以上、将来においては王が増加し、天皇の皇子・直宮である親王の数は限られるため、親王間の序列をつける必要性も薄れていた。
序列・権威の可視化.
勲位が一般臣民レベルでも天皇への近接性を示す権威となる中、皇族は身位に応じた勲章を授与されることで天皇に次ぐ権威を表象するようになった。
臣籍降下の復活.
皇室典範（いわゆる旧皇室典範）制定によって、永世皇族制が確立するとともに、世襲親王家の制度は廃止された。
皇族女子の婚姻と身位.