合理的な疑いは、状況証拠と結びつく。というのも、状況証拠は推論に依存する証拠であることから、合理的な疑いという基準が設けられることによって、刑事事件であれ、民事事件であれ、ある者を有責と判断することが公正といえるためには、その者に不利益な状況証拠が十分に揃っていることが必要となるのである。合理的な疑いは、法廷で用いられる最高水準の証明であると言われる。合理的な疑いは、法廷で使用される最高水準の証拠として説明されており、陪審員が道徳的な確からしさをもって被告人が犯罪について有罪であることを見出すことを意味する。それ故、ある者に不利益な状況証拠が十分ではないとしても、その状況証拠が当該事案に関連してなされる別の判断に貢献することもあり得る。
専門家証人が提供する法科学的証拠は、状況証拠として取り扱われるのが通常である。例えば、法科学者は被害者を殺害した銃弾を被告人の銃器が発射したことを裏付ける弾道学的検査の結果を提供することがあるが、その銃撃を被告人が行ったとは必ずしも言えない。 
状況証拠は、民事事件でも刑事事件でも、直接証拠がないときに特に重要になる。
民事法.
状況証拠は、民事法廷において、法的責任を論証し又は反駁するために用いられる。状況証拠は、例えば製造物責任訴訟や交通事故において、最も一般的な証拠の形態である。滑走痕の法科学的分析によって、事故を復元することが可能になることもよくある。滑走痕の長さを測り、車と事故の当時における路面条件との動的解析を行うことによって、運転者が速度を過小評価していたことが判明するかもしれない。法科学及び法工学は、民事事件でも刑事事件に置けると同様によく用いられる。 
刑事法.
状況証拠は、刑事法廷でも推論を通じて有罪又は無罪を立証するために用いられる。 
自明な例外（未成熟者、無能力者又は精神病者）を除けば、ほとんどの犯罪者は直接証拠を産み出すことを回避しようとする。特に主要国の多くは被疑者に黙秘権を認めることが多い。それ故、検察官は通常、故意ないしは意図の存在を立証するために状況証拠に頼らざるを得ない。原告が不法行為法に言うところの加害者から損害賠償を得るためにその過失を立証しようとするときも、同様である。