ただし、「売上」と「売上高」は、経理、簿記の領域では厳密に言えば上述のように区別されていることもあるものの、もともと両者は近接する概念であるので、それ以外の分野では、また日常的には、しばしば両者はあまり区別されずに用いられることも多い。「売上」という表現で総額を指している場合もあれば、また「売上高」という表現で個々の売上の「金額」を指していること（金額に意識を向けているつもりの用法）も多い。
なお、業種によっては「売上」の代わりに特有の科目（勘定科目名）を用いる場合もある（建設業の「完成工事高」など）。
なお、「売上（売上高）」の概念はしばしば業種ごとに異なっている。どのような状態で「売上」として計上するか、どのような状態を売上と見なして帳簿類や各種文書に掲載するかということが、業界によって異なる傾向があるのである。多くの業界では《実現主義》が採用されていて、「収益」が生じたと見なせるようになった段階で売上に計上している（してしまっている）。
（個々の売上は基本的には、個々の「販売」行為が成立したと見なした時点で（あるいは売買契約が成立したと見なした時点で）計上している。だが、この方式では容易に粉飾決算を行うことができてしまうし、また将来 様々な危険も生じうる。（例えば、「売上を計上」し帳簿上は良い数字が表示され関係者に安心感や期待を抱かせるものの、実際にはその後に取引先が倒産するなどして、その数字の額がまったく現金として入ってこず、「売上の計上」がかえって関係者を混乱に陥らせるということが起きうる。） 「実現主義」のそうした負の側面に配慮し、《現金主義》、つまり現金の受け渡しが起きてはじめて収益（売上）と見なすという方式を採用している業界もある。
→#計上基準も参照。
なお、経営の健全性や不健全性を判定する上で若干注意を要することは、売上高（売上の総額、表面的な数字）が必ずしも判断材料とはならない、ということである。
ある企業の売上総額が、ある年に小さくなっていても、利益率の低い商品を扱うのを止めて、売上高が減ってもかえって利益額が増える方法を採用している場合もあるのである。
なお個々の売上の金額は、個々の販売（あるいは売買契約の成立）によって決まった、財または役務についての価格である。