この報告書で、適正技術は「通常労働集約的な特徴を持ち、小規模生産によって使用され、発展途上国の伝統的技術に部分改良を加えたものであることが多い」「しかし、例えば素材生産産業のように資本集約的な技術が適正であるかもしれない。この場合でも生産工程を分離して考慮すべきであり、代替し得る技術の検討を経て採用されるべき技術」と説明された。基本的には生産コストを抑え経済性を基準に適正技術を判断する方針であった。しかし、新技術を習得するまでの間の高コストの容認や、過渡期の地方分散的な小規模事業者の保護の必要性も盛り込んでいた。
UNIDOの適正技術論は、技術を途上国の現状にあてはめようと努力した。しかし、その結果、何を適正と考えるか、その基準が多面的であいまいであるため、ますます議論を拡散させる結果となった。
オルタナティブ技術運動.
ILOのベーシック・ニーズ・アプローチ.
これまでの経済理論では、消費者がある生産物に対して金を払って購入するという事実があるならば、その生産物は「適切」であるとみなしていた。一方、ILOのベーシック・ニーズという考え方では、適切な生産物とは、所得制約の条件下で、代替物との比較において消費者の選択の行為によって選ばれた商品またはサービスのうち特定のベーシック・ニーズをもっともよく満たすものを指す、とした。
これまでの技術選択の議論が、常に生産技術を対象として捉えてきたが、最終生産物である商品の適正さを問題とし、その適正な生産物を能率的に供給しうる技術を「適正技術」であると考える、という考え方がここで登場した。
またILOの適正技術論の特徴は、途上国政府が所得分配を重視した開発政策をとることによって、低所得者層に適切な生産物を供給する技術が奨励され、そのことがまた低所得者層の所得を引き上げるような産業を創設することになるであるところを主張したところにあった。つまり政府の所得再配分政策が、適正技術を媒介に達成することを想定したものであった。
適正技術への批判.