伝染病の拡散速度を弱め、とりわけ医療システムに過重な負担をかけることを回避するために、パンデミック（広範囲の流行）の間は、学校の閉鎖、職場の閉鎖、隔離、検疫、防疫線による封鎖、大人数の集会の中止などの社会距離の拡大策がとられる。
一方で、感染症が主として糞口経路（衛生管理が不十分な水、食物を通した感染）や蚊その他の昆虫など媒介者を通じて拡散する場合には、効果がより小さなものとなる。
社会距離の拡大策の欠点としては、孤独感、生産性の低下、人間関係に関連した便益の減少などが挙げられる。
理論的根拠.
定義.
効果.
社会距離拡大戦略は、咳やくしゃみなどで飛沫感染する感染症の場合に最も効果的である。性的接触を含む直接的な身体的接触による感染や、間接的な物理的接触による感染、または空気感染する場合にも効果的である。
しかし、感染が主に汚染された水や食物を介して、または蚊や他の昆虫などの媒介者によって伝染する場合、社会距離拡大戦略はあまり効果的ではない。
この戦略の欠点としては、不安・抑うつ・フラストレーション、もしくはスティグマ化といった心理的・社会的問題が発生することが挙げられる。
具体例.
 
病気が社会の中を循環しているということが認知されれば、人々が公共の場や他の人から離れていることを選択するというのきっかけとなる可能性がある。社会距離の拡大策が伝染病のコントロールのために実施される場合、便益をもたらしうる一方で経済的コストを伴う。社会距離の拡大策が有効に機能するためには、対策を即座に厳格に適用しなければならないことを、研究結果は示している。 伝染病の拡大抑制を目的とした社会距離の拡大策がいくつか実施されている。
身体的接触の回避.
学校の閉鎖.
学校を閉鎖することによって感染症の流行を遅らせられる可能性が、数理モデルによって示されている。しかしながら、その効果は生徒が学校外でどの程度他人と接触を持っているかにもよる。両親のうち一方が仕事を休まねばならなくなることが多く、学校の閉鎖期間の延長が必要となる可能性がある。これらの要因によって社会的・経済的な混乱が起こる可能性がある。 
職場の閉鎖.
大人数の集会の中止.
旅行の制限.
感染からの遮蔽.