新聞や雑誌を読む、テレビやラジオでニュースを視聴する人たちは、それが真実で正確であることを前提にして視聴しているので、誤った報道の罪は大きい。速報性を重視するジャーナリズムの場合、与えられた時間内で可能な限り、確かな情報源に基づく正確な情報を提供することが期待されている。ただ、取材対象が誤解や嘘に基づいた内容を証言している可能性を排除できず、また、ニュースを説明するスペースもごく限られているため、ニュースが絶対的に正確かつ真実であることは極めて困難である。しかし、報道による人権の侵害でも、重大で深刻な人権侵害は正確さを欠いた報道から起こる。また、報道への信頼は報道活動にとって基本的な存在価値である。日本新聞協会元審査委員の後藤文康は、「訂正などきちんとした事後処理がなければ、誤報への責任感は生まれないし、誤報の痛みも感じない」として、当事者にとって重大な事実の誤りは、速やかに訂正されるべきだとしている。誤報による重大な人権侵害が起こった場合、検証記事が掲載されることもある。
また、いかなるニュース記事も誇張したり、過激な言葉や劇的な写真を使ってセンセーショナルに扱われてはならない。暴力を含む場合は子供に悪影響を与える可能性があるため、慎重な取り扱いが必要とされる。
他人の記事を盗む「盗作」は、他人の仕事を自分の仕事のように見せかける不公正な行為で、してはならない。元の記事に著作権が保持されている場合は違法でもある。先行記事がある報道をする場合は、自ら再取材して、独自の視点で書き直せば、盗作ではなくなる。インターネットの発達した現在では、自ら取材せず、インターネット上の記事や情報を、盗用するケースが問題になっている。
公平性.
複数の事実、意見からニュースを構成する際、特定の立場、事実からのみ報道することは批判の対象となる。「公平な報道」は、世界各国の報道倫理基準で謳われ、日本の放送法でも不偏不党の原則が示されている。
官庁や捜査機関の発表を、発表したという事実としてのみ報道する安易な客観報道は、十分な裏付けを行わなければ「発表報道」に陥る危険がある。原寿雄は、発言者の世論操作や宣伝に利用される可能性を指摘している。。