この批判に対し朴は、連合ニュースの記事は発言の一部を抜き出して講演の本意を歪曲したものであり、発言の主旨は安倍首相を擁護したものでも韓国批判でもなく、日韓の間の問題を解くためのもっと根本的な視点を提供しようとしたものである、と説明した。また、「日本はお詫びも補償もしてこなかった」という韓国での認識は事実とは非常に異なっており、そのような認識では決して問題は解決しないと付け加えた。
さらに、安倍首相が河野談話を継承する理由も、それが一部右翼を除いた日本人大部分の考えだからであり、また、アジア女性基金もただの民間団体ではなくその設立、運営には日本政府が深く関与しており、これらの点を考慮することが日韓の間の仲直りの門を開くことを可能にすると述べる一方、アジア女性基金設立に一番反対した人々は保守右派や右翼ではなく「法に基づかないお詫び方式は不完全だ」と批判した進歩的知識人と言論であったと指摘した。
また、韓国も日本政府と政治家の「良心」を信じることはできなかったため、基金のお金を受け取った人々を中心に元慰安婦が分裂し、受け取りに反対した韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）に排斥された人々は現在この団体と対立している状態を指摘、挺対協関係者たちも元慰安婦に対するサポート活動を足場にして国会議員や政府長官になったものの、その後彼女らに対する関心を無くしたのみならず、むしろ排斥をしており、元慰安婦の中には彼女たちに真心をつくして手伝ってくれるのは日本人たちだという者もいる、といった挺対協に対する批判も紹介した。
また、元慰安婦が世を去る度に日本を批判はするが、実は少なくない数の元慰安婦が補償金を受けたという事実も知らせず基金に反対する人々の責任も批判した。