学生の目標設定とカンリング率が関係しているという研究報告がある。目標を高いところに設定したクラスは、目標の達成だけを強調するクラスに比べカンニング率が低い。言いかえると、知識や論理を学ぶのが面白いから学習する教育本来の価値を求める学生は、進級や報酬（見返り）のために学習する学生よりはカンニングをしない。
学業不正の最も重要な状況的原因は、多くの場合、個々の教員の管轄外である。
倫理的原因.
カンニングを悪いことだ思っているにもかかわらずカンニングする学生は、どうしてそうなるのだろうか？　頭の中で、「中和」（）呼ばれる整理をする。
逸脱行動の心理学によると、「中和」する人はその問題に対する社会規範を守るべきものと考えているが、「魔法」がかかったときは社会規範を破っても仕方ないと感じている。
防止法.
罰.
学業不正に対する処分は、年齢と違反内容による。高校では、カンニングに対する標準的な処分は落第である。大学では、除籍か退学になる(例えば、バージニア大学では、倫理憲章（）違反は退学より軽い処分がない)。実例は多くはないが、大学や大学院時代の盗用がばれて、大学教授が懲戒解雇されたケースもある。学業不正では、不正の主犯だけでなく、関係者全員が処分される。
歴史的には、学業不正を防ぐ役目は教員に与えられた。それは、かつて、教授には、学生の「親代わり（）」の役目があると考えられ、学生の行動をコントロールできたからである。従って、学業不正を発見した教授が、自分が適切と思う罰を学生に下した。この場合、学生は上訴できなかった。それで、大学は、試験を監督する試験監督官を別に雇った。不正が特に重大な時だけ、学部長と大学上層部が関与した。この一貫性のないパターナリズムのシステムに対して、いくつかの大学の学生は抗議し、大人として扱われることを要求した。
倫理憲章.
興味深いことに、米国の軍学校は、自主管理制度を民間の大学より一歩進めた制度を導入した。米国の軍学校は、「寛容」を認めていない。つまり、陸軍士官学校生か海軍兵学校生が、学業不正（窃盗などと同じ）をした人を報告しないか、保護したならば、その学生は学業不正者と共に退学となる。
学業不正防止の教員側の問題.