通常は麓で救助隊を編制し安全なルートから救助に入るが、対象者の位置が不明な場合は複数の捜索隊を編成し、登山届や携帯電話の位置情報を元に捜索を行う。上空から要救助者を捜索し、医療機関に搬送する時間を短縮するために、ヘリコプターを用いることが多い。着陸するスペースがない場合には、ホイストで救助員が降下し、担架等に載せてヘリコプターに収容する。気流や天候の乱れが多いため、ホバリングさせるのが困難な場合が多い。警察や消防のヘリが動員されるが、警察は、警ら活動・犯人追跡、消防防災ヘリコプターは空中消火・救助活動・救急搬送・災害地の被災画像転送などの任務も併任しており、山岳救助に特化している例は少ない。
登山者が多い山では民間企業が自治体から救助業務を請け負っていることもある。国際的な団体として（ICAR）がある。
日本においては、警察の山岳警備隊、消防の山岳救助隊、航空自衛隊の航空救難団救難隊、地理に詳しい消防団、山小屋や山岳会などで構成する山岳遭難防止対策協会等が救助活動を行っている。
警察.
山岳警備隊は都道府県警察の地域部または生活安全部地域課に属する警察官で構成される。救助要請数や地理事情により、各都道府県によって編成・運用方法に差異がある。
警視庁や埼玉県警察などは、人口が散開し警察署より遠い山間部の集落に複数の駐在所と交番を配置させ、普段は駐在所で通常の警察業務として警らや登山届出書の受付、地域住民との交流をこなし、それらが連携し山岳警備隊を編成し、要請があった場合には出動を行う。刑事・交通・生活安全事案など通常の警察業務の対応、花火やバーベーキュー等のレジャー客のトラブルへの対応等、少ない人員で多種多様な事件を処理しなければならないため、隊員を兼務する駐在所員は一定の経験と知識が無ければ勤まらない。更に山岳事故の前線本部として、自治体・消防署・各駐在所と本署の担当部署と上級部署との連絡・調整を取りまとめ、時には現場からの要請に基づいてヘリコプターによる救助を要請し、時には事件性の有無を判断し、関係者全員に対して事情聴取を行い報告書を作成・提出し、時には行方不明者の家族や所属組織、死亡事故の被害者遺族への連絡対応を行い、複数事案があった場合は同時に処理をしなければならない。
警視庁は、第七機動隊に山岳救助レンジャー部隊が設置されている。