イギリスからはロイド・ジョージ、外務大臣アーサー・バルフォア、外務省政務次官ロバート・セシル卿、大蔵省官僚ジョン・メイナード・ケインズらが出席した。またカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ連邦といった大英帝国自治領はイギリスと別個に代表を送った。自治領ではないが、インドも代表を送った（ただしその代表はイギリス本国のインド担当大臣とイギリスに従順なマハラジャだったため、イギリスの傀儡に過ぎなかった）。
国際連盟創設をめぐって.
国連規約の議論に際して日本代表委員は人種的差別撤廃提案を提出したが、アジア・アフリカに広大な植民地を持つ大英帝国（特に白豪主義を掲げるオーストラリア首相ヒューズ）に認められるものではなく、イギリス代表委員ロバート・セシル卿が強硬に反対した。南部アメリカ人であるウィルソンも人種についてはそれほど自由主義的ではなく、また人種差別の根強いアメリカ西海岸の感情を配慮する必要があったので、最終的にはウィルソンの決定でこの提案は退けられた。
またフランス代表委員は国連に強制力をもたせるため、国連軍を創設することを要求したが、ロイド・ジョージは恒久的な対ドイツ軍事同盟を作ろうというフランスの企みと見てウィルソンと連携してこれを阻止した。
領土分割問題をめぐって.
ウィルソンが旧来の植民地支配の形態を嫌ったため、ドイツ植民地は形式的には国際連盟が領有しつつ、国連が列強諸国に統治を委任するという形式で分割されることになった（委任統治）。「委任統治」というのは目新しい概念であったが、新世界秩序においてロイド・ジョージは基本的にアメリカと妥協する意思であり、異議を唱えなかった。
太平洋のドイツ植民地については赤道以北を日本、赤道以南を大英帝国自治領オーストラリアとニュージーランドが獲得した。また中華民国山東省のドイツ租借地をめぐっては戦時中に日本と中華民国間で結ばれた秘密協定の有効性が焦点となったが、ロイド・ジョージが日本に好意的な態度をとる一方、ウィルソンは中国に好意的な態度をとった。しかしウィルソンもイタリアに続いて日本が離脱することは避けたがっており、人種差別撤廃案を蒸し返さないことを条件として日本支持に転じた。その結果、協定無効を主張する中国は退けられ、日本がドイツの山東省の権益を確保した。
ドイツへの処罰問題.