脅迫状を送る側は匿名または偽名（「架空の人名」または「実在の他人」）を名乗る例が一般的であり、本名（あるいは顕名）を名乗るなどまずありえない。まれにではあるが、所在は分からないものの特定の団体名を名乗ることもある。
脅迫状を送る目的としては、たとえば誘拐事件や恐喝における金銭の要求金額と受け渡し場所や日時の指定、特定の会合・雑誌の連載作品・番組放送・スポーツの試合・コンサートなどに対する中止要求、あるいは不特定または特定の建造物の爆破予告・人員の殺傷予告などと、さまざまである。中には封書に刃物（剃刀・あるいはカッターナイフの替刃）などを同封している脅迫状もあるため、差出人が不明な文書の開封は素手では行なわないことが望ましい。
手段.
「状」とある以上、本来は文書（手紙・あるいはハガキ）に書いて送りつけるものであるが、最近では電話（携帯電話含む）や電子掲示板・電子メールなどを使ったものもある（このこともあってか、最近は、報道において、『脅迫状』ではなく、『脅迫文』という表現になっていることも多い）。
分析.
脅迫状は、差出人の意思を伝える手段であると同時に、差出人の社会的背景を反映する重要な証拠が詰まっている物証ともなる。多くの場合、脅迫状を分析・解析することで、差出人の身元を割り出す事が可能である。
手紙などを使う場合は、筆跡・および文体・文字の配置などが問題となる。書かれた文字は、年齢や性別や体格などによって個体差や一定の傾向があるため（＝書き癖）、これを分析することである程度の個人特定ができる（＝筆跡鑑定）。また、文体や使われる漢字・語彙に関しても、個人ごとに特定の傾向や知能指数・職業経験の反映がみられることから、これらも個人を特定する大きな手がかりとなる。
筆跡から個人が早期に特定される事態を避けるため、印刷文化がある程度発展したのちには新聞や雑誌・書籍などの字を切り抜いて貼り付けていく方法や、西洋圏ではタイプライターを使う方法が広まった。日本でも近年では、和文タイプライターやワードプロセッサを使う例が多く見られる。（『グリコ・森永事件』・『赤報隊事件』などが有名）