律令においては、位階は有していても無官の者は散位寮、勲位を有する者は軍団に勤仕することとされた。但し、これらの任務には定員が定められるようになり、次第に定員外の者については銭を納めて労（勤務期間）にかえることが許された。これが、続労銭と称した。また、奈良時代中期の国分寺や東大寺の造営にあたって、造営費用として私財を提供した者に対して叙位を行った献物叙位と呼ばれる措置もあった。続労銭や献物叙位の存在が後世の成功制度成立の前提としてあったと考えられている。
地下官人の成功.
受領の成功.
なお、成功希望者が現在の任期の終了後に現在の任国以外の国の国司などへの異動（遷任）を希望して成功実施の申し入れを行った場合には遷任功と呼ばれ、そのための宣旨も「遷任宣旨」と呼ばれることになる。
院政期の成功.
成功の弊害.
成功は、一国平均役の登場と並んで院政期の財政を支える有力な手法として活用された。だが、その一方で様々な問題も引き起こした。一つは受領の任命手続の原則が崩壊してしまったことである。摂関期までは、新たに叙爵を受けた者は蔵人・式部・外記などの地位に就き、そのうち在職期間が長いものから新しく受領に任ぜられ、既に受領となった者は公文勘済（公文の勘会を終えること、受領功過定の中核にあたる）を済ませることで他の受領に任じられる権利を得た。ところが、院政期になると院権力の政治介入で重任や遷任がしばしば行われ、更に受領成功によって同様の措置が認められる者が続出したために、新たに受領に任じられる枠が失われ、一度受領の地位を失うと復帰することが困難になった。このため、受領希望者や重任・遷任によって引き続きその地位を保ちたいと考える現職の受領たちは受領成功を引き受けることで受領の地位を獲得しようと奔走し、あるいは治天の君である院の方から成功を持ちかける（賦課する）場合も生じたのである。
院政期以後の朝廷において、成功は国宛（一国平均役によって賦課が行われた）とともに、国家財政に欠かせない重要な財源になる一方で、治天の君と院近臣の間では治天の君が近臣に受領の地位を保証し、受領は成功による経済的奉仕で応えるという、主従関係を維持・強化するシステムとして機能するようになっていたのである。
成功の終焉.