番組にも出演している武田邦彦は、東京新聞の論説主幹による謝罪は、東京新聞の所属者が司会をやっているにすぎない番組にて他の人が発言したことについて東京新聞が反省するとした誰がみても変な論理であると述べている。また番組に対する批判については、番組はありのまま事実を伝えるメディアであるとした上で、既存のメディアで今まである意味では虚偽を述べてきたところから予想通りの攻撃が行われているとしている。
魚住昭は、この放送の問題は沖縄米軍基地に反対する人達へのヘイトであり、論説主幹が反省を紙面で表明したのは良いが、番組のどこが問題だったのか、東京新聞はどう考えているのか、もっときちんと読者に示すべきと述べ、一番の問題は事実に基づかない放送をやっておいてその番組に関わった人が誰も反省していないこととし、東京新聞の論説主幹反省表明や番組内容を批判したり長谷川副主幹の関与を疑問視する識者の記事も掲載された対応は評価しているがまだ足りず、メディア間での検証はとても大事であり、メディアに対する信頼性の問題であると述べており、また、ニュース女子問題も森友学園問題もヘイトスピーチもトランプ大統領の誕生も根っこが共通しており、差別排外主義や歴史修正主義といった同じ根っこの問題が表出していると述べている。
水島宏明は、取材は公平な立場からなされる必要があるが、本報道は「外国人が基地反対派を雇っている」など陰謀論に支配されており問題が多いとした上で、確認されていない伝聞情報は報道しないというルールを順守すべきと述べている。
八幡和郎は、多くのマスメディアが報道していない角度から基地反対運動の実情を捉えたという面はあるとした上で、当事者に取材を行うのは当然で、（そうした当事者取材を欠いた点など）事実関係確認に甘い点があったことから問題となったのではないかとしている。
ジャーナリストの木村太郎は、この放送を批判し、「番組を制作会社に任せ、考査して放送した放送局の責任が最も大きい。放送の公正さを求めた放送法の下で許されるのか。同じマスコミとして追求していい。メディアの問題だけでなく、いろいろな意味で民主主義を考える事例になるのではないか」とし、また、ニュースのバラエティー化が加速しているのがニュース女子であるとして「テレビがジャーナリズムから遠ざかっている気がする」と述べている。