反新植民地主義者は、国際通貨基金（IMF）や世界銀行（WB）などの国際経済機関による貸付金（分けても第三世界に対する天文学的な債務）を拒絶する権利を求めている。貸付金や経済援助を受けるためには、小国はIMFなりWBを利するのみで自国経済に有害なプログラムを実行せねばならず、「構造調整プラン」が国内の貧困をむしろ増幅してしまうとの批判が根強い。
IMFに対する「新植民地主義」の主張.
新植民地主義が植民地主義の焼き直しに過ぎないと主張する者は、今日のアフリカがIMFやWBに対し借りた時よりも遥かに多くの金を返すため、しばしば国民が必需品すら買えない困窮状態に追い込んでいると指摘する。事実、IMFやWBから福祉や教育、社会基盤の民営化を柱とする構造調整プランを押し付けられ、生活水準の低下が見られるようになった。
この見せ掛けを終わらせる時が来た。負債は返せる見込みがない以上、取り消す必要がある。また、アフリカ人も「貸付金は大変ありがいが、今やこの金を死に直面している子どもたちに充てなければならない。だから、我々は福祉や教育、エイズ予防など喫緊の社会的投資に用いるつもりである」と主張しなければならない。
IMF批判は通貨切り下げ政策にも及び、返済の条件として通貨切り下げを求める一方で、低開発国の通貨が切り下げられた以上、ドルやその他先進国の通貨で貸付金を返すべきと主張する姿勢には手厳しい。これは通貨を切り下げればそれだけ負債がかさむことを意味し、それゆえ第三世界を恒常的な借金漬け体質や貧困状態、そして新植民地主義的な従属体制に留め置くからである。
他のアプローチから見る新植民地主義.
新植民地主義の概念は本来、マルクス主義理論の枠組みの中で発展を遂げたものの、他方では左翼勢力を中心に多岐にわたる理論的枠組みを提供してきた。
文化理論.
批判者によると、かつて植民地ないしは帝国の支配下にあった者は彼我の精神的・文化的相違に気を取られ、「外国人の作法」を権力や成功と結び付ける風が強まるという。そこから、「外国人の作法」を「次善の策」と考えた上で、従前の土着の作法よりも高く尊ぶようになり、最終的には植民者の人種や民族までをも「優れた存在」と錯視する心性が生まれるとしている。