検察官には、起訴を求める政府側の代理人としての役割と同時に、大陪審に法的助言を行うという役割もある。検察官は、大陪審の権限について説明するとともに、その事件で起訴するに必要な犯罪の成立要件について説明を行う。
被疑者とその弁護人は、一般的に、大陪審の手続には出席しない。一部の法域を除き、被疑者には出席権・供述権はなく、出席を認めるか否かは大陪審の裁量に委ねられている。出席権を認めるのは、略式起訴州の一部のほか、正式起訴州の中ではニューヨーク州のみである。もっとも、被疑者が出席すると自己負罪拒否特権を放棄することで供述することになり、さらに弁護人の付添も裁判官の監督もない中で検察官からの反対尋問を受けることになり、それに対する嘘の供述には偽証罪が適用されるので、被疑者は出席・供述しないのが通常である（ただしニューヨーク州では弁護人の付添権があるので、戦略的にあえて出席・供述することもある）。
証人には、トライアルと同様、一定の証言拒否特権があるが、その他の証拠法則についてはトライアルと同様に適用される法域、一部の証拠法則に限り適用される（例えば伝聞証拠を一定の場合に許容する）法域、証言拒否特権以外の証拠法則は適用しない法域（連邦及び多くの正式起訴州）がある。
審理の密行性.
大陪審の審理は、密行的に行われる。検察官及びその補助職員、並びに陪審員は、裁判所の命令がある場合のほかは、提出された証拠を外部に明らかにすることが禁じられている。連邦刑事訴訟規則でも、陪審員らには、大陪審の手続の内容を外部に明らかにしてはならないとの守秘義務が課せられている。
これは、大陪審の捜査機関としての機能を強めるとともに、検察官及び大陪審が、起訴・不起訴の判断について世論の批判にさらされにくくなるという効果もある。また、被疑者・弁護人の立場から見れば、仮に大陪審の審理に手続的な瑕疵があっても、それを発見するのが難しいということにもなっている。
起訴状の発付又は棄却.
大陪審が起訴を相当とするときは、治安判事に対し、正式起訴状を答申する。