ルーズベルトは「自分は今尚大いに平和を望み、希望を有している」と述べたが、野村の「今回の貴国側提案は日本を失望させるべし」との言に対しては、「自分も事態がここまでに至ったのはまことに失望している」と応じた。さらに「日本の南部仏印進駐により第一回の冷水を浴びせられ、今度はまた第二回の冷水（日本のタイ進駐の噂）の懸念もある」「ハルと貴大使等の会談中、日本の指導者より何ら平和的な言葉を聞かなかったのは交渉を非常に困難にした」「暫定協定も日米両国の根本的主義方針が一致しない限り、一時的解決も結局無効に帰する」と述べた。
同席していたハルも暫定協定が不成功になった理由について「日本が仏印に増兵し、三国同盟を振りかざしつつ、米国に対して石油の供給を求められるが、それは米国世論の承服せざる所である」と付言し、日本の指導者が力による新秩序建設を主張したことを遺憾とした。
ハルの外交交渉不能との見解.
後の東京裁判で、日本側米人弁護人からこのハルの発言について問われた米国の国務長官特別顧問のバレンタインは単に、「陸海軍の手にある」という発言は「事態は重大だという意味だと思う」と答えている。
関係国の反応.
日本側の反応.
昭和天皇の戦後の回想では、「実に石油の輸入禁止は日本を窮地に追込んだものである。かくなつた以上は、万一の僥倖に期しても、戦つた方が良いといふ考が決定的になつたのは自然の勢と云はねばならぬ、…その内にハルの所謂最后通牒が来たので、外交的にも最后の段階に立至つた訳である」となっている。
天佑としての受け取り.
暫定協定案については、海外での中国のリーク情報が回り回って日本側にも伝わっており、「米国は経済関係を回復するから、日本も武力行使を取りやめよというような内容のものと判断される」（佐藤賢了軍務課長）、「米側の要求として、我方の仏印部隊全面撤退と資産凍結解除とを関連せしめる模様」（東郷外相）との見方があった。しかし、ハルの回答は対日妥協案のようなものではなく、「予想に反し全く強硬な内容」（佐藤）であった。
『機密戦争日誌』には在米武官からの電報について次のように記されている。