中野剛志は「中央銀行がインフレターゲットを宣言し金融緩和しただけで、人々がインフレ予想を抱くとは限らない」「金融緩和によるマネーが必ずしも国内の投資・消費に向かうとは限らない。金融政策だけで需要不足を解消し、物価が上昇し始めるという実行性をあげることはできない」と指摘している。また中野は「岩田規久男はインフレターゲット政策を正当化する理論的背景としてトーマス・サージェントの経済理論を挙げている。しかし、サージェントの理論はインフレ対策に関するものであり、彼が歴史的実例として取り上げているのはインフレ退治の事例である。岩田はサージェントの理論がデフレ対策にも応用できるとしているが、それが可能かどうかは疑問である」と指摘している。中野は「デフレ脱却は金融政策だけではなく、あらゆる手段を総動員してレジーム・チェンジしなければ成し遂げられない。日銀だけが『インフレターゲット』政策を導入して金融緩和を行っても焼け石に水で終わる」と指摘している。
岩石理論.
「岩石理論」とは「斜面で止まっていた岩石を押して転がすと加速して止められなくなり、すごい速さで転がり斜面の下の住民を押し潰してしまう」というものであり「デフレからハイパーインフレへ瞬間的に変化する」という理論である。
「日本でインフレ目標を含む大規模な金融緩和政策をとった場合、ハイパーインフレが起こる」という反論とは逆に、「日本銀行は果敢に金融緩和を行ったが、デフレの鎮圧に効果はなかったので、これ以上の緩和を行なっても意味がない（=インフレは起こせない）」という反論を寄せる識者もいる。
インフレターゲットがハイパーインフレを生むという懸念について、ポール・クルーグマンは「価格の安定とハイパーインフレとの二者択一しか頭にない人が多い。私の主張する、緩やかなインフレとジンバブエのハイパーインフレでは、まったく違う。しかし、多くの人々はその区別がつかない。実際に経験したわけでもないのに、ちょっとインフレになれば、彼らはもう滑りやすい坂道を転げ落ちて収拾がつかないことになると思ってしまうわけである。実際にはそうはならないのに、人々は極端に悪いイメージを飛躍的に抱く」と指摘している。