このように降伏せずに最後まで戦うという日本軍の傾向に対して連合軍は、同じく敵であったドイツ軍と比較して、日本軍とドイツ軍の指揮官はどちらも「現在の兵力で任務を達成しなければならない」「命令があるまで退却してはならない」「自決を覚悟せよ」などとする「死守命令」を乱発したが、実際に「死守命令」を守ったケースは日本軍の方が遥かに多く、ドイツ軍は部隊が崩壊すると大量の兵士が降伏し残りは速やかに敗走するため、連合軍は先を争って急進撃し大勝利を得たのに対し、日本軍は、退却するにしてもじわじわと退き、さらにドイツ兵とは異なり日本兵はほとんど降伏することがなかったので、連合軍は延々と続く戦いを強いられていたなどと評価している。
戦時下日本での経済・国民生活.
太平洋戦争下の日本では兵器や軍需物資の生産・調達が最優先された。金属類回収令で生活用品や銅像、梵鐘が鋳潰されたほか、木造船建造のため皇室御料林のほか、各地の巨木を切り倒すよう求める「供木運動」が行われた。
戦後処理.
戦争裁判.
占領政策と戦後処理問題.
戦後、日本は前述したとおり連合国各国軍隊によって構成されるGHQによって占領されることとなった。名目上占領軍は日本と交戦・降伏文書を受諾した連合国軍とされたが、実際には大部分を占めるアメリカ軍による単独占領に近い形となり、ほかにもイギリス軍や当時イギリスの植民地だったオーストラリアやインド、カナダ、ニュージーランドなどの軍も占領軍に加わっている。なお、アメリカやイギリス以外の国が占領軍で大きな役割を果たすことはあまりなく、冷戦でアメリカと対立したソ連や戦後の国家の立て直しや復興で忙しかったフランス、国共内戦でそれどころではなかった中国などは、駐在武官を派遣するにとどまった。またそのことが、のちの冷戦で日本が西側諸国の一因となる要因の一つになったとされる。