皮肉にも五社協定はテレビ局の能力向上につながった。また、同じテレビでもドラマ以外の番組への出演については比較的制限が緩く、『スター千一夜』の製作局であるフジテレビの設立に関わった東宝、大映、松竹専属俳優のように「俳優ではなく、トーク番組へのゲスト出演」という形で協定を回避する例もあった。
協定の終了.
東映もこの時期にテレビ映画へと比重を移し、撮影所などの自社施設で時代劇や刑事物を柱とした一般向け番組や、特撮が主体となる子供向け番組の制作を数多く手掛けるようになった。子会社の東映動画も、東映が配給する映画向けのアニメを制作するために設立した企業ではあるが、それを期にオリジナル劇場用作品の製作を行われなくなり、テレビ用作品の製作に積極的となった。ファミリー映画は純粋なオリジナル作品から子供向けテレビ映画および東映動画製テレビアニメのオリジナル映画化作品や、テレビエピソードそのものの映画化作品を中心に、少数の完全オリジナル作品をまとめた作品群「東映まんがまつり」を主力としているが、一般向け映画も全盛期の頃から主流としていた『仁義なき戦い』シリーズなどのヤクザ映画に加え、『新幹線大爆破』、『トラック野郎』シリーズといった自主製作作品が殆どを占めていることもあり、外注製作作品は他社よりも少なかった。
協定の消滅後は、テレビ局や芸能事務所が主導して劇場用映画が制作される事例が増えていくことになる。
評価.
映画会社の既得権確保に重点をおいたこの協定は、所属する監督や俳優の自由な活動を縛った結果、多くの軋轢を起こしたのみでなく、日本映画産業の発展の阻害要因となり、日本映画の衰退の一因となったという厳しい評価がなされている。
ただ、映画が国民最大の娯楽で、大量に配給することが求められていた時代に、低予算のプログラムピクチャーを効率的に制作するためには必要だったという意見もある。
また、現在のような特定の芸能事務所が力を持ちすぎて演技のできない者でも簡単に出演できるという、堕落した状態を招かぬように防波堤の役割を果たしていたという肯定的な意見も一部からは出てきている。
監督、俳優.
監督、制作スタッフ.