配置された守備隊の兵舎として、学校、リン鉱山従業員らの社宅、製糖工場、民家が徴発された。多くの残留島民は自宅を追われ、小屋掛けでの生活を余儀なくされた。また敵の来襲に備えて陣地の構築も急ピッチで進められ、残留島民も作業に駆り出された。敵が来襲した場合には、陸海軍、そして残留島民は一致協力して敵兵力を消耗させ、北大東島を死守することを目指した。
戦後のアメリカによる鉱山経営と閉山.
日本へのリン鉱石の輸送再開と中断.
アメリカによる鉱山経営.
鉱山景気に沸く北大東島に移住する人々が増え、中でも稼働年齢層である青年人口が増加し、米軍直轄事業であるリン鉱山で使える英語講習会が行われたり、鉱山機械の機能や運転法を学習する若者たちが現れた。また戦後のリン鉱山は郵便、電信電話業務、そして離島である北大東島にとって極めて重要である港湾業務も担っていた。
閉山と再開計画の挫折.
閉山はリン鉱山に依存する面が大きかった北大東村にとって死活問題であった。村は米国軍政府に対して再開を強く要望したものの、鉱石の質が悪く売れないとの理由で受け入れられなかった。リン酸肥料事業を展開していた日乃出化学が北大東島のリン鉱石を引き受ける話も出たものの、立ち消えとなってしまった。職を失うことになった人々のために救済米の無償配給とともに、希望者には開墾した荒蕪地を分け与えた。
しかし大日本製糖の事業計画が実行に移されることは無かった。これは南北大東島の土地所有権問題がクローズアップされるようになったことが原因であった。南北大東島は戦前期、一企業による支配が継続しており、接収解除後に戦前期の企業支配が復活してしまうことに島民たちが拒絶反応を示した。当初、北大東島はリン鉱山復活への期待感もあって南大東島よりも土地所有権問題に対する反応が鈍かったが、やがて南大東島側と歩調を合わせ島民が土地を所有するよう求め、激しい運動を展開するようになった。
史跡指定と活用計画.
鉱夫やその家族たちが生活していた社宅街南側の「大正村」、北側の「下坂村」は、閉山後急速にさびれ、まずは農協が牛の放牧地として活用した。現在、旧大正村の一部は西港公園として公園化され、下坂村であった地域はサトウキビ畑となっている。