第一次世界大戦では、ウィルソン大統領の側近として戦時産業局の長官となって軍需産業を統制し、産業分野から合衆国の戦争を指揮する重要人物となった。戦時産業局はパリ講和会議の代表団と計画してブルッキングス研究所を設立した。イギリスとフランスのドイツへの賠償要求には反対し、ウィルソンの国際連盟構想を支持した。
彼の指導によりニューディール政策は均衡予算・通貨価値の維持・増税といった政府支出を大幅に制限する形で進められ、さらに失業者の直接救済を地方政府に委ねる一方、ハリー・ホプキンスを長とした雇用促進局を設立させて数百万の労働者に仕事を配分する形で民主党の集票マシーンにさせた。
これら一連の政策は多くの国民にルーズヴェルト政権による対日・対独強硬姿勢（要するにソ連への戦略的支援）を支持させる土壌を生み出し、その軍事・外交政策の円滑化をもたらした。
なお、原爆の開発を主導したマンハッタン計画にも関わっており、京都への原爆投下を主張していたと言われている。
彼がルーズベルト時代に行った数々の”提言”によってアメリカが第二次大戦における勝者の一国となり、イギリスに代わり世界の覇権国のかじ取りのきっかけとなったことは紛れも無い事実であるが、同時にソビエトの領土拡大を妨げていた日本とドイツを叩き潰す事で、ソ連の延命のみならずその勢力伸張を大幅に実現させたことも確かな事実であり、その戦略全体を見ると、まるで「世界を資本主義と共産主義に二分することで世界規模の冷戦状態を現出させる」という方向性を持っていた。
この冷戦が平和時における戦争経済体制の存続につながり、彼の古巣のアメリカ産業界に長期にわたる莫大な軍需をもたらす事になったわけだが、それが成り行き任せの結果だったのか、計算を働かせた上での結果だったのかはついに本人の口から語られることは無かった。
エピソード.
暗黒の月曜日が起こる前に、ある浮浪者のような老人にいいネタがあると呼び止められた。その老人に株を買うことを勧められ、当時統計分析から既に株価の下落を予想をしていたが、このような老人ですら株を買っている事実に需要は完全に出尽くしていると判断。このダメ押しとも言うべき一件から株を売り払い。世界恐慌でのダメージを最低限に防いだ。