主装置には、電源ユニット、コントロールユニット、交換ユニット、アナログ局線・ISDN・VoIPなどの外線接続ユニット、標準電話機・多機能電話機・IP電話機・マルチゾーンコードレス電話などの内線接続ユニット、留守番電話・ボイスメール・インターホン・構内放送などの拡張ユニットが実装される。停電補償用の大容量蓄電池が外部接続可能なものもある。
ビジネスフォンの機能.
電話取次ぎ専任者を置けない小規模事業所の務効率化のために、ナンバーディスプレイによる特定の構内電話への着信、不在時の外線着信やインターホンの携帯電話への転送機能などもある。
また、セキュリティ機能として、人感・窓開放センサーによる不審者感知で、音響警報とともに、自動通報を行う機能があるものもある。
省エネルギー機能として、業務時間外に内線端末を省電力モードに切り替えるものもある。
規模・価格帯など.
また、オープン価格で営業先企業を見て値段帯を決められるため、企業によっては同じ機種にもかかわらず数十万円の価格差があるケースも多く、販売の方法自体にも問題が出てきている。電話勧誘販売を参照。
一部には「今お使いの電話機が使えなくなる」などというセールストークで、多機能電話機を高額な値段で販売・リースする悪徳商法もあり、消費生活センターや警察などが注意を呼びかけている。
中古品.
中古品・アウトレット品を製造・保守停止品の取替え・増設・修理や経費削減のために使用する企業も少なくない。最新機種の機能が不要な零細企業・中小企業にとっては、ひとつの手段である。中古ビジネスフォンを参照。
主なメーカー.
NTTが、各社のOEM製品を販売。
ただし、同社のαシリーズについてはαコマンドと呼ばれる独自の仕様を採用しており、メーカー各社が一般に販売しているもの（民需品）とは仕様が全く異なる独自の商品となっている。（仕様はNTT東西及び幹事社が策定、その仕様に基づき各社が同じ製品を生産している）
導入方法など.
コピー機・電子レンジなどの調理電熱器具・エア・コンディショナーなどと配線用遮断器を別とした電源配線を通信機器に接続し、空調設備の整った事務所内などに設置することが望ましい。
工事の際は、電気通信設備工事担任者の監督が必要である。また、部品供給などのメーカ保守は、製造停止後一定の期間で打ち切られる。