弁護側は、多数殺害の事実関係そのものは争わなかった。軍隊内での作戦命令は絶対であり、それに従っただけであることを主張した。また上層部を満足させるため、殺害した人数を水増しして報告しており、供述した人数が起訴状では民間人の証言によって更に水増しされていると主張した被告人もいた。
これに対して検察側は、軍事上の必要性は戦争法規からの逸脱の免責事由にはならないと反論した。
判決.
弁護側は、被告人全員の死刑を想定しており、判決は予想外のものだった。全員死刑とならなかった要因として、弁護人の1人は、弁護側のアドバイザーとなったベイト大尉から「グッド・フライデー前に酌量減刑の嘆願をすれば宗教的に好影響がある」との助言を受け入れて実行した結果、好影響があったとしている。このほかにもベイト大尉は、英軍がイギリス攻略の際に類似のゲリラ殲滅作戦を行った例を挙げたり、広島・長崎における原爆による一般民衆の被害状況を訴えて判決を有利に導いたとされる。
裁判余録.
辻参謀とともに粛清を主導したとみられている軍参謀の朝枝繁春少佐は、戦後シベリアに抑留されていたため、戦犯裁判を免れた。
首謀者.
元NHKプロデューサーの中田整一は、自身が角田房子から引継いだ資料の中に、やはりシンガポールの華僑虐殺で処刑された西村琢磨の教誨師であった浅井堅教が書いた手記（角田が西村の娘から貰ったという）があり、それによるとして、辻がほぼその独断で馬奈木軍参謀副長の承認を得て虐殺命令を出し、その兵を実際に指揮したのは辻と林参謀だと、西村が浅井に語ったとしている。
被害者数.
シンガポール粛清事件による犠牲者の全体総数は、裁判の起訴状に記載がなく、公判の中でも明らかにされなかった。確認文書の中で確認官は「数千人」と記載している。
人数は家族皆殺しにあった場合、単身者が殺された場合、その被害が知られず、集計されにくい。当時のシンガポールの状況として、男性単身の労働者が多かったこと、日本軍の進攻にともない難民が押し寄せていたこと、当時の人々にとっては現在ほどのはっきりしたマレーとシンガポールの区別はなかったことが、その状況に拍車をかけている。
証拠資料.
戦後への影響.