として組織の拡大・マスプロ教育を目指し、学習機能・研究機能・就職機能・校友会の強化、広報の合理化、教育は建学の精神である伝統的精神を方針とした。
当時高まりつつあった学生運動に対しては、日大会頭の古田重二良は学内での学生たちの政治活動を制限し、日大教授陣の強化のため海外・国内留学制度を強化、研究出版助成制度の創設と日大の組織改革を行った。
日大の大学院や短期大学部の再検討、女子教育や夜間教育の充実も挙げられていた。
さらに、大学全体の教育充実と学生教職員の福利施設の拡充、育英制度の導入と学生会館・国際会館の建設、組織の近代化・合理化と産学協同の推進が謳われた。
この改善案をめぐって、日大の商経学部第二部（現・日本大学経済学部）自治会で共産党の活動家などの反対派の学生たちは古田重二良の改善案反対デモを起こした（日大改善案闘争）。
日大の帝王.
古田重二良が日大のトップとして先ず行ったのが、日大の個々の学部の独立採算制の導入と日大の附属校・準附属校の増設である。
その上、戦災とそれに伴う疎開で福島県から静岡県に至る各地に日大の学部が分散し、日大は全体的な統制に欠いていた。
このため古田重二良は、日大の教養部や各専門学部に大きな権限を与えつつ独立採算での運営を行わせ、さらに日大本体のみならず各学部にもそれぞれ附属学校を持つことを認めた。
さらに神武景気からの経済成長を見越す格好で学部の新増設にも着手、既に文学部と旧高等師範部を包括する格好で文理学部が新設された。
その他にも以下の学部・学科が古田時代に新増設されている。
古田重二良は、戦後の国際社会では科学技術は日進月歩で発展し、大学の研究重要度はますます高まっていくが、原子力支配の世界において日本の大学は理系学部の教育研究が少ないとの問題意識を抱いていた。
この為、古田重二良は日大内部の理系の学部比率を上げていき、国内の大学を相手にするのではなく世界の大学を相手にする世界的総合大学の確立を目標にした。
現在の日本大学も、文系と理系の割合は米国などの海外にある大学に近いものがあり、日本の大学の中で学部と学科の多様さ予算規模は他大学に比べて優れている点が特徴的である。