この手法の費用は放棄される土地の買収による費用が主に多くなり、移転補償も必要となる。放棄し、浸水する地域からの構造物の除去も必要となる。場合によっては放棄し浸水する地域より内陸側に岸壁などの構造物を設けて新しい海岸線を強固にすることもある。既存の防潮堤が自然と破壊されるまで放置すればコストは最小限になるが、管理方法に関して、より工夫を加えることもできる。例えば、既存の防波堤等の構造物に割れ目を加え、特定の場所から人工的に海水を流入させることや排水路を前もって作っておき、塩性湿地を形成させるなどの工夫がある。
その土地の建造物をそのままにした護岸や防波堤の建設、土地のかさ上げでは海面上昇への対応が不十分になるため、気候変動によって撤退管理はより重要なアプローチとなっている
海岸線の維持.
あるいは砂丘や植生など自然の作用を利用したソフト・エンジニアリング技術によって後浜に侵食作用が及ぶのを防ぐことができる。こういった方法の例として養浜やがある。
歴史的には海岸維持の戦略は堤を設けるなど静的構造に重きを置いていたが、沿岸地域は動的平衡に影響されている。海岸を強固なものにした結果、しばしば別の問題が生じるなどの意図しない結果を生む。繰り返しの対処が必要になるが、養浜などのソフト・エンジニアリングの手法によって海岸を守ることにより自然の平衡を回復させることに役立つ。 護岸設備の維持費は最終的に護岸戦略の変更が必要となる要素にもなる。
海側への陸地拡大.
海側への陸地拡大という手段がとられることもある。しかし、この手法には重大な欠陥があり、海側に拡大した陸地が侵食されたり、満潮時や高潮によって浸水したりして被害が出る場合が多い。海面上昇が進むと海岸沿いまたは海岸に付近にインフラが整備されている多くの海岸では、侵食に対応できなくなる。生態学的または地形学的にも通常陸側に動くような地形や生物相が、強固な構造物が設けられることによって動けなくなるために、いわゆる「沿岸の圧迫」と呼ばれる現象が起こる。「沿岸の圧迫」が起こると、湿地に依存して生息する魚類や無脊椎動物などを減少させるなど自然環境に悪影響を与える。
構造物の設置による対処.
海岸線の維持のために設けられる構造物および手法としては次のようなものがある。
自然の作用を利用した対処.