海上自衛隊では通常の航空服のほか、寒冷海域での墜落に備え、耐寒耐水服や耐水手袋などが規定されている。固定翼哨戒機にはこれらをセットにした「航空保護服装」が搭載されており、緊急時には機上武器員が準備する（個人装備ではなく航空機の装備扱い）。
陸上自衛隊では「戦闘服 航空用」が規定されており、操縦士だけでなく機上整備員（FE）も着用する。防寒用のフライトジャケットはウレタン擬革製。
自衛隊の航空服の形状はアメリカ軍のフライトスーツと類似しているが、色はより濃い緑色である。
省庁.
海上保安庁と消防防災航空隊はオレンジ、都道府県警察航空隊は青色の飛行服を着用することが多い。
旧日本軍.
日本軍においては陸軍は「航空服」とし、海軍においては「航空衣袴」としている。俗称・通称として「飛行服」などと呼称された。
第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけての列強の空軍・陸軍航空部隊・海軍航空部隊では、牛革や馬革や羊革といった動物皮革製の飛行服が主流だったが、日本では衣服に使える革はほぼ輸入に頼らなければならなかった。このため、日本では陸海軍（陸軍飛行部隊・海軍航空部隊）とも航空部隊草創期には革製の飛行服が制定されたものの、大正期から昭和初期にかけてこれは廃止され、布製の飛行服を夏冬とも使用した。
第二次世界大戦時には爆撃機の迎撃で高高度を飛行する機会が増えたがウサギの毛皮では防寒性が低いため、諸外国と同様にヌートリアの毛皮を導入した。増産のため国民に飼育を奨励したが、戦後には放逐・野生化し問題となっている。
このほか、航空手袋・航空靴、航空襟巻、航空覆面、航空下衣、航空浮衣（救命胴衣）、航空電熱被服などを「航空被服」として括り、特種被服の一種類として補給・管理された。 
なお、白絹製のマフラーは私物であり、一種のお洒落と見なされ、部隊によっては着用を制限された。
さらに、飛行服の上には落下傘用装帯（通称：縛帯・ハーネス）を着用する。
高高度を飛行する戦闘機の搭乗員用に与圧機能を持たせた飛行服の研究が行われていたが、物資の不足もあり配備は間に合わなかった。三菱重工業名古屋航空宇宙システム製作所史料室に秋水用に開発中だった与圧服のイラストが展示されているほか、零式艦上戦闘機用与圧服の開発スタッフだった富野由悠季の父親が廃棄命令を無視して戦後も資料を保管していたという。
広学会