このため、現在観察できる鍾乳石は、一部が水中にあり、一部が空気中に露出している。すなわち、水面下では決して形成されることのない鍾乳石類が水面下に位置する光景を観察できるとともに、開発前には水中にあった鍾乳石を観光路沿いで間近に見ることができ、開発前まではそれらが水中で激しく溶かされつつあった様子が観察できる。
洞内.
洞口には、観光開発で掘削された排水路からの水が洞の外へと流れ落ちる虹の滝がある。
税効果会計
税効果会計（ぜいこうかかいけい、、）は、企業会計上の資産又は負債の額と課税所得計算上の資産又は負債の額に差異がある場合において、法人税等の額を適切に期間配分することにより、税引前当期純利益と税金費用（法人税等に関する費用）を合理的に対応させることを目的とする会計上の手続きである。日本においては、資産負債法に基づき税効果会計を適用するため、企業会計上と課税所得計算上の資産ないし負債の額が相違する場合において税効果会計を適用する。
なお、専ら会計側からのアプローチであり、適正な税引後当期純利益を表示したいが為の調整であるので、納税額に影響はなく、節税効果とは無関係である。
繰延税金資産・繰延税金負債.
一時差異は貸借対照表にも影響を与える。将来の法人税等の額を減少させる差異（これを将来減算一時差異と言う）については繰延税金資産として資産の部に計上され、将来の法人税等の額を増加させる差異（これを将来加算一時差異と言う）については繰延税金負債として負債の部に計上される。なお、貸借対照表に計上される金額は、いずれも法定実効税率を乗じた金額である。計上された繰延税金資産、繰延税金負債は、税法上の損金、益金として認容される将来時点で取り崩しされる。
税効果会計において将来税金を減らす差異が資産となる理由は、これを生じさせる将来減算一時差異は将来キャッシュ・アウト・フローを減少させる効果を有し、資産負債アプローチ上の「資産性」を有する差異であるため。また「将来税金を増やす差異」が「負債」となる理由は、これを生じさせる将来加算一時差異は将来キャッシュ・アウト・フローを増加させる効果を有し、資産負債アプローチ上の「負債性」を有する差異であるため。
日本国内における将来減算一時差異の例.