田淵はインタビューしたストーカーの一人から、被害者がストーカーから逃げるにあたって必要なものについて聞いている。それによると、ソーシャル・ネットワーキング・サービスの使用停止や、出入り口の戸締りの徹底、インターネット上で自身の名前が取り上げられることの回避などが挙げられている。また、通勤でも乗車車両や乗車時間帯、帰路の変更、アイコンになる持ち物の扱い方などが挙げられる。
生活圏の安全確保.
被害者の生活圏には、見晴らしの改善にあたり電灯の設置、生け垣や木の刈り込みなどができる。また、ドアスコープの設置も考えられる。住居から出る場合は避難ルートを複数用意し、避難バッグをあらかじめ用意しておくと逃げやすい。マンションに住んでいる場合、エレベーターへの搭乗時は周囲に気を配る。被害の悪化が止まらないのであれば、安全確保のために転居が必要になり得る。転居時は個人情報の公開先にも気を配る。ストーカーが住所を知らない場合、私書箱が活用できる。
被害者が自動車を所持している場合、乗車前に車内と車の下部を確認する。アラームの設置や施錠の徹底、走行中の車間距離の確保、キーについて制作した企業に相談するなどの対処ができる。外出先では行動パターンの小まめな変更や行動予定の公開先の制限ができる。外出先でストーカーと遭遇した場合に備えて、単独行動の回避と、遭遇時は逃亡前に警察への通報が必要となる。
職場では情報共有の他、ストーカーの目撃情報があれば、被害者への通知や雇用者から警察への通報ができる。雇用者は警察を通じて、ストーカーに無断立ち入り警告を与えられる。他にも就労状況変更の相談や車から職場までの移動時の対策、単独作業時の対策を考える必要がある。
告訴.
告訴する場合、詳しい記録や、該当する法律には目を通しておく必要がある。NPO法人日本フェミニストカウンセリング東京理事の遠藤智子によると、ストーキングやDVでは被害者自身も非があると思い込まされるため、告訴する人間は少ない。サバイバーでライターの内澤旬子は、刑事裁判が行われた場合、検察庁に保管されている刑事確定記録のすべての複写を持つように勧めている。内容は被害者にとってショッキングなものである可能性が高いが、民事訴訟の検討に役立つとしている。
加害者家族への通知.