PCエンジンの熱狂的なユーザーのことをかつて「PCエンジニア」と呼んでいた。
インハウスエンジニア.
従来は、事業者おいて技術者を雇い、事業を支える設備の維持管理を事業者自身が行うことが多かった。この種類の技術者をインハウスエンジニアという。その上で、法定検査等、ノウハウに乏しく対応出来ないものについてはインハウスエンジニアが外部と交渉して委託するという体制を取っていた。他にも「ラボラトリーエンジニア」という呼び方もある。
近年日本で起きた原発事故でみるとおり電力などエネルギー業界等の管理施設では、施設を所有する管理者側のエンジニアと、必要に応じ委託を受けて業務に当たるエンジニアと多重構図をなしている。
昨今では事業者内の技術者はコスト削減の大号令の中でどんどん削減され極端な場合は廃止し、すべてを外部の業者に任せるといった形態になりつつある。
建設業界では、建設サービスの高度化時代、詳細設計は施工業者に設計担当のインハウスエンジニアを抱え、設計を行う場合も多々ある。
IT社会になってからは、デジタルトランスフォーメーションの機運が高まり、社内SEが急速に増え続けている。
官庁にいる技術公務員、インハウスエンジニアは官庁技術者と呼ばれる。日本の場合こうした技術者が、本庁出先あわせ中央官庁内の他地方公共団体、公団や公社、特殊法人、官庁外郭団体である公益法人等々でおり、また組織外からの出向者も多々おり、多重構造をなしている。
日本の公共調達法は明治期の官直営方式時代からの枠組みを戦後もなんとか変化する時代の要請に合わすべく運用面で対処し、会計法規を裁量解釈、拡大解釈で進めてきた経緯がある。戦後は各種技術コンサルタントを誕生させ、官庁での技術業務のアウトソーシングを進ませ、その後も世界中でも官の技術の民間への移行も加速化して進み、官庁技術者集団のスリム化を進行させた。日本においては官内技術者集団でなければ基本的に実施しえないあるいは法規上なければいけない技術業務以外は、今日民間の技術・能力が、実績が積まれ向上していったという経緯がある。
世界のエンジニア資格.
このため建築家は、構造エンジニアを呼んで、かつ建物には電気と機械系の技術者も必要となる。建築業務の場合建築家はチーム内の専門家の内のひとりであっても、建築家だけがクライアントとのやり取り把握をなす。