古代日本において吟遊詩人に相当する存在は巡遊伶人と呼ばれる。
ナイト・アロー (東急バス)
盗品等関与罪
盗品等関与罪（とうひんとうかんよざい）とは、刑法「盗品等に関する罪」に規定されている犯罪の総称をいう。盗品罪（とうひんざい）とも呼ばれる。盗品その他財産に対する罪に当たる行為によって領得された物（以下「盗品等」と呼ぶ）の譲受け、運搬、保管、有償処分のあっせん行為が処罰の対象となる（盗品であることを知りつつ買い取った場合や、盗品の売買契約をあっせんした場合など）。
保護法益.
本罪の本質については、本犯（盗品等関与罪よりも前に行われた財産に対する犯罪）の被害者が、盗品等に対する行方の追求を行うのを困難にする犯罪であるとする『追求権説（判例・通説）』のほか、本犯によって発生した違法な状態を維持する犯罪であるとする『違法状態維持説』、不法な利益の分け前を得る犯罪であるとする『利益関与説』、盗品等を買い取る一種の闇市を形成することによって、本犯の利益を確保し、財産犯を助長させる犯罪であるとする『事後従犯説』などが対立している。近時では、追求権説を基礎としつつも、それ以外の性質を考慮して複合的に捉えようとする立場が有力である。
追求権とは.
追求権説に言う追求権とは、私法上の請求権と同一であると考える立場が一般的である。よって、元の所有者に請求権があるような場合でなければならない。
従って、民法上所有者に返還請求権がないとされる不法原因給付物（例えば殺人依頼の報酬として支払われた財物など）が客体となっている場合のほか、加工（）や即時取得（）によって、所有権が失われた場合にも本罪は成立しない（ただし即時取得と盗品性に関しても参照。）。
行為.
行為の客体.
本罪の客体は「盗品その他財産に対する罪に当たる行為によって領得された物」である。「財産に対する罪に当たる行為」とは、本犯が構成要件に該当し違法な行為であればよい。すなわち、刑事未成年者（責任阻却事由）が窃盗を行った場合の盗品であっても本罪の客体に含まれる。
行為の内容.
贈与などによって無償で所有権を取得することを言う。本犯者に利益がないことから、他の行為類型よりも刑が軽い。
売買などによって有償で所有権を取得することを言う。
故意.
判例によれば、本罪が成立するためには、盗品等であるとの認識が必要とされている。