ニューヨークに着いたウィッテはジャーナリストに対しては愛想良く対応して、洗練された話術とユーモアにより、米国世論を巧みに味方につけていったのに対し、小村は「われわれはポーツマスへ新聞の種をつくるために来たのではない。談判をするために来たのである」とそっけなく答えた。小村はまた、マスメディアに対し秘密主義を採ったため、現地の新聞にはロシア側が提供した情報のみが掲載されることとなった。
大陸への進出.
枢密顧問官・駐英大使.
西園寺内閣は、日仏協約や日露協商など、強国となった日本の地盤固めと日露戦後の外交関係の充実に努め、小村も林外相に自らの意見を一度ならず具申した。日仏協商に関しては、フランスはロシアとの露仏同盟を最優先し、そのためにはすべてを犠牲にすることは明らかで、また、日仏間には特に懸案もないことから、その締結には消極的な見解を述べた。一方、日露協商は、将来的に満洲での日本の利権の進展に資するものとなり、ロシアの関心が東欧やバルカン半島方面に向けば日本がそれによって享受する利益も少なくないという見地にもとづいて積極論に立った。ただし、韓国・満洲にかかわる具体的な取り決めを盛り込むことには反対で、ごくだいたいの内容にとどめるべきとの意見であった。
高平・ルート協定.
満洲協約と間島協約.
第二次日露協約.
韓国併合.
条約改正と第三次日英同盟.
小村は結局、交渉を優先すべき相手国を変えることで解決した。相手に選んだのはアメリカであった。ノックス国務長官の満洲鉄道中立化案は、確かに日露両国の反対により頓挫したとはいえ、必ずしも日米関係の悪化を意味するわけではなかった。ノックスはむしろ、これ以上の日米関係の悪化を怖れて日本の意向を以前よりも考慮するようになっていた。小村もまた、清国への英仏独の借款団にアメリカが加わることに反対しなかった。小村は日本の権益への過度な介入に反対だっただけなのであり、満洲への外国資本の導入にはむしろ賛成していたのである。小村もまた、アメリカとの関係調整に意を用いた。
政界引退・死去.
人物・逸話.
読書と翻訳.