一部の運転手はアマチュア無線技士を取得してアマチュア局を開局した（CB上がりとも呼ばれた）が、大多数は無免許のまま無線機を大型トラック（ほとんどが産廃や砂利・土砂処分のダンプトラックで過積載や不法投棄取締りの情報交換、または単に仲間との会話を楽しむため）に搭載し、コールサインを持たない彼らは、自らニックネームをつくり交信中に名乗っていた。
中には自宅にアンテナを設置し固定局として運用する者や、団体（クラブと呼ぶ）を結成し定期的に会合を開き構成員の親睦を図る者もいた。
クラブは特定の周波数（チャンネル）を占有することも多く、チャンネル争いで他のクラブと抗争事件を起こしたり、チャンネル使用料と称し金銭などを請求したりする者（暴力団などの反社会的勢力の資金源ともなっていた。全英会を参照）もいた。
大出力の不法市民ラジオの電波は周辺のテレビ・ラジオに受信障害を与えたり、有線放送やカラオケ等の音響機器に混入しスピーカーから音声や雑音を発生させる。
また、ブレーカー、自動ドア、洗浄式トイレ、パソコン等の誤動作も報告されている。
更に、ラジコンや石油ストーブ火災のように大きな影響を与えた事例もある。
電波法の制定当初の不法無線局に対する罰則の対象は「免許を受けないで無線局を運用した者」であり、「運用」とは「無線機から電波を発射する」ことを意味し事実上現行犯でなければ逮捕できなかった。
また、地方電波監理局、後に地方電気通信監理局、現在の総合通信局に至るまで特別司法警察職員がおらず、取締りは違反を確認後に刑事告発するという形であった。
とあり、この頃には大出力の無線機による弊害を認識していたことがわかる。
電波が発射されなくとも「発射できることが可能な（アンテナと電源が接続された）無線機」があれば逮捕できることとなった。
しかし、自動車に搭載された無線機が不法なものか否かを確認するのは容易ではなく、効果的な取締りにつながらなかった。
同時に制度化されたのがパーソナル無線で、車載可能な無線機による近距離の音声通信システムを目指したものであったが、数年の内に周波数帯の逸脱や増幅器の接続など不法市民ラジオと同様な状況に陥り、不法アマチュア無線とあわせて「不法三悪」と呼ばれるようになった。