気候研究者のハンス・フォン・シュトルヒは、人為温暖化は疑わないものの、イースト・アングリア大学の研究者を批判している。この大学の研究者らは、派閥を形成したうえで、外部の研究者との研究データの共有の拒否という、「科学の基本原則」を侵害しており、「科学を権力闘争として弄している」と述べた。一方ではその後、Nature誌中の手紙で、人為温暖化の科学的根拠を揺らがせるものは出てきていないこと、事件についてのメディアの報道でデータ解釈について誤解が見られることを指摘し、温暖化研究の科学が「世界的陰謀」であると信じている人は馬鹿げているとコメントした。
機関.
学術団体.
アメリカ地球物理学連合は、不正なサイバー攻撃によって流出したメールが科学上の論争を曲解させるために利用されていると遺憾の意を示し、人為地球温暖化を再確認した。
サイエンス誌を発行するアメリカ科学振興協会 (AAAS)は事件の社会への影響に関し遺憾の意を示す一方、気候変動については大量の厳格な科学的根拠に基づいていることを述べた。
メディア・諸団体.
その一方、信頼性や不確実性が確認しやすいよう、研究者がデータをより積極的に開示するべきとも指摘されている。
国家首脳級.
政治家・コメンテーター.
温暖化対策に反対しているナイジェル・ローソンは、データが操作、消去されたり、論文の発表を妨害していたようにも見えるとし、「あるいは不正ではなく全て問題なく説明できることなのかもしれないが、しかし独立した調査が必要である」としている。
メール個別の争点.
テレグラフによると、フィル・ジョーンズが、地球温暖化の科学的コンセンサスに対する論文を通した雑誌編集者を解任するように働きかけたとするメール。テレグラフによると、反対する科学者の論文が学術雑誌に掲載されないようにとの試み。
背景は英語版を参照。
正確さの欠如を理由に論文をIPCCが取り上げないようメールで圧力をかけたとされる。しかし実際には、当該論文は取り上げて論じられている。
テレグラフによると、情報公開法で公開されないようにと、各種ファイルを破棄するようにするとの会話。
トム・ウィグリーによると「いかなるデータも消していない。国立気象サービスのデータは閲覧可能であるし、GISSやNASAがデータを用い、独自の結果を出している。」としている。
その他のメール.