ドローンによる盗撮も行われているが、警察による摘発が追いついていない現状がある。
逮捕例・判例等.
盗撮の場合は現行犯逮捕が多い。多くは被害者や周囲の人間が気付き、駆け付けた警察官によって盗撮データを確認されて逮捕される。
逮捕状を用いる通常逮捕の場合は、服を身に付けていない身体の部位を撮影しようとする明確な動態が条件となることが多い。
それらは概ね以下のケースになる。これらは外形的に明らかに疑うに足る証拠になるからである。
判例.
違法収集証拠排除法則.
法廷に提出するための証拠写真として「盗撮」を使用した場合、違法収集証拠排除法則により証拠能力が否定されることがある。ただし、監視カメラなど「犯罪が発生する相当高度の蓋然性が認められる場合」においては、被撮影者の許諾がなかったとしても、あらかじめ証拠保全の手段・方法をとっておく必要性があり社会通念に照らして相当と認められる方法で行われていれば、証拠能力は認められるとするのが判例の立場である（山谷監視カメラ事件）。
日本国外.
事例.
アスリートの性的画像問題.
女性アスリートに対する性的な目的での撮影も問題となっており、特に体型が現れやすく露出も多いユニフォームを採用する陸上、水泳、体操、フィギュアスケートでは性的な画像・動画を撮影していた撮影者が迷惑防止条例違反などで逮捕・起訴される事例が多い。不特定多数の観戦者が集まる会場で競技を行う関係上、女性アスリートは盗撮被害に遭いやすいため、会場内は原則撮影禁止として、違反したら警察に通報する対応が多く見られるようになった。
露天風呂での組織的盗撮事件.
医師による健康診断盗撮事件.
ドキュメンタリーの撮影手法としての隠し撮り.
ドキュメンタリーにおいては、軍事政権などは盗撮でしか撮影しえないため、社会に見せる公共性を伴う映像撮影の為に、隠し撮りに対して一概に否定出来ない。
何かと非難の多い『ザ・コーヴ』の「イルカ漁シーン」自体も、フリージャーナリストの綿井健陽は、社会に見せる公共性があり、隠し撮り以外で撮れないだろうとしている。また、映画監督の森達也は、ドキュメンタリーは盗撮の要素を否定してはありえない、通常の報道においても、群集を撮影するのに一々説明しない手前、盗撮的な要素は入るものであるという見方もある。
フリーソフトウェアイニシアティブ
概要.