その中で、京阪グラウンド球場を改装の上で、この年から始まった選抜中等学校野球大会を誘致する計画が持ち上がった。京阪は大会を主催する大阪毎日新聞（以下、大毎と略記）に計画を持ち込んだところ、大毎側も乗り気で大いに協力するという反応を得る。京阪は改装の参考として、新京阪線の京都地下線建設に関する調査のために渡米した大林組の技術者に、ヤンキー・スタジアムなど米国の球場施設の調査を依頼した。帰国した技術者から提供された写真や資料をもとに、大毎とも協議して、改装の設計図を作成した。この設計図を見た社長の太田光凞や運輸課長は賛意を示し、京阪・大毎両社の首脳が正式に会談する運びとなる。大毎側は球場の完成に協力し、完成後は選抜大会を開催することで合意した。さらに、京阪グラウンドにスポーツ指導者の養成施設を設ける将来構想も両者間で示された。
しかし、運輸課から「春は行楽客の輸送で手一杯であり、新たに車両を増やさなければ責任ある輸送はできない」との見解が示された。本格的な球場への改装についても、運輸本業での建物拡張がたけなわという状況があった。太田社長は球場整備案と車両建造案とを合わせて役員会に諮ったが、経費の点で反対意見が強く、球場整備だけでは輸送確保に支障を生じることから、当面拡充整備は見送ることとなった。その後京阪は新京阪鉄道をはじめとする鉄道業での過剰投資を回収できないまま昭和恐慌に見舞われてその後処理に追われることとなり、改装計画も日の目を見ることはなかった。
「電鉄リーグ構想」との関係.
と記しており、「電鉄リーグ」ともいえる構想に当球場を使用する形で京阪も含まれていたことがわかる。しかし、この小林の構想は宝塚運動協会を成立させるにとどまり、私鉄各社によるリーグは実現しなかった。
百里飛行場
茨城空港.
共用化の経緯.
日本国政府はアジア・ゲートウェイ構想を掲げ、東京の羽田空港や千葉県の成田空港を除いた他の空港における航空自由化によって、アジアや一部の欧米諸国の間で、路線や便数の制約をなくす政策を進めてきた。これにあわせ、日本政府は国際航空運賃を自由化し、チャーター便についての規制緩和を実施してきた。