日本が加盟しているジュネーブ条約による国際免許証は紙製の冊子形式であり、ジュネーブ条約によって色や大きさ等の様式が定められているものの、発行国によって様々な色や大きさで発行されている。日本においてはジュネーブ条約の加盟が必須であり、様式を満たしていても無免許運転扱いとなってしまう。住所地の公安委員会が管轄する運転免許試験場（運転免許センター）や、住所地を管轄する警察署（一部は不可。詳しくは住所地の免許センターへ）に赴いて申請する。免許センターの場合即日交付、警察署の場合後日交付の場合有り。
申請時に必要なものは以下の通り。
アメリカ合衆国の場合.
アメリカ自動車協会（AAA、日本の日本自動車連盟（JAF）に相当）の任意の支部（住所に関わらない）、またはAATAにて発行される。
申請時に必要なものは以下の通り。
様式.
条約により大きさ・色などの様式が規定されているが、用紙材質については定めがない。ただし、発行国は大きさ・色彩について条約に規定された様式を守っていないケースが多い。
紙質は貧相であり、ホログラム等の比較的近代的偽造防止技術が無かった一昔前を感じさせる。身分証明欄の写真は押出プレス印が施されるが、写真と台紙の境目の段差により、プレスの刻印が不明確になり、割印の役目をしていなかったり、プレス自体が弱くて目視できなかったりする。
中央の増補頁はステープラーで簡単に留められているのみで、簡単に差し替えられる様子であるなど、証明書として信用度を維持するには極めて乏しい体裁で、海外では運転は出来ても、身分証明や本人確認書類としては殆ど受理されないと言われて久しいにもかかわらず、様式は昔のままである。
例：香港は緑色、マルタは地図が描かれている。
日本の場合.
国際運転免許証で運転できる車両.
以下の表の「種類」が国際免許の種類であり、「運転できる車輌」が条約で定義された当該種類の免許で運転が許されている車輌、「必要な日本の免許」に記載のあるいずれかの種類の免許を有する者にその種類の国際免許が発給できるとの意味である。
国際運転免許証が有効な国.