国民が「高等教育の現場における英語教育を取りやめるべき」と内閣総理大臣東條英機陸軍大将へ要求したこともあるが、東條はこれを国会において「英語教育は戦争において必要である」として拒否している。ただし戦時下のため英語教育は廃止こそされていないものの縮小されており、中学校・女学校では英語が必修科目から随意科目（選択科目）へと変更され、授業数も大幅に減らされている。当時松本高等学校の学生だった北杜夫は、英語の教師が急に身をちぢこめてしまったことや、中学の下級生が英語の教材を開きながら道を歩いていると本を叩き落とされ敵国の言葉を学ぶ売国奴と罵られたことを述懐している。
さらに、外務省では外国人記者に対する記者会見でも、「英語偏重の風潮を駆逐するために」英語の使用を禁じ日本語での記者会見に統一した。
軍内部.
陸軍では士官学校や陸軍経理学校の入試で外国語排除が推進されたほか、試験科目から世界史や東洋史も排除して国史（日本史）のみに限定、地理ではヨーロッパを廃止してアジアに限定するなどの方針が定められた。
同校長である玉田美郎陸軍少将も以下の如き発言をしているなど、陸軍のより直接的なプロパガンダの場においても英語・英単語は当然の如く使用されている。
交通.
言い換え例.
野球.
野球以外のスポーツ.
地名.
煙草.
雑誌.
もっとも、横文字を使ったすべての雑誌が改名したわけではなく、『経済雑誌ダイヤモンド』、『アサヒグラフ』のように、横文字のまま発行された雑誌もある。
また、内閣情報部（情報局）発行の『週報』『写真週報』の宣伝で用いられていた「国策のパンフレット」「国策のグラフ誌」というキャッチコピーも用いられなくなった。
学校名.
通名・芸名.
筆記用具.
動物.
植物.
太平洋戦争勃発後、京都植物園で日本語名の研究が行なわれた。
日本以外での事例.
言語とは、民族を決定する重要な要素の一つであり、過激なナショナリズムと容易に結びつきやすい。
アメリカとイギリス.
ロシア.
ブラジル.
韓国.