本来ならここで解散総選挙か総辞職すべきだが、この時点で解散総選挙をしてしまうと旧選挙法の下での選挙となり、世論の反発を買う恐れが高かった。そのためディズレーリとしてはしばらくは解散なしで政権を延命させる必要があった。ヴィクトリア女王から「アイルランド問題は重要であるから、国民の意思を問うために解散を裁可するのにためらいはない」という回答を得たディズレーリは、解散権を盾にして、閣内からの総辞職の要求や自由党の内閣不信任案提出を牽制した。これに対してグラッドストンは「議会で可決された決議案の実行を解散で脅して阻止しようとするとは言語道断だ」と批判した。またディズレーリは政権延命のためにはヴィクトリア女王の大御心を利用しようとさえし、「政治が重大な局面にある時は国民も君主に備わる威厳を感じ取るべきであり、政府もそのような時局における内閣の存立は女王陛下の大御心次第だということを了解するのが賢明です」と立憲主義に抵触しかねない発言まで行った。
この結果を受けてディズレーリは新議会招集の前に総辞職した。これは総選挙の敗北を直接の原因として首相が辞任した最初の事例であり、以降イギリス政治において慣例化する。これ以前は総選挙で敗北しても議会内で内閣不信任決議がなされるか、あるいは内閣信任決議相当の法案が否決されるかしない限り、首相が辞職することはなかった。
グラッドストン内閣倒閣を目指して.
グラッドストン政権はアイルランド国教会廃止、アイルランド農地改革、小学校教育の充実、秘密投票制度の確立、労働組合法制定など内政で着実に改革を推し進めたが、外交には弱かった。プロイセン王国宰相オットー・フォン・ビスマルクによる普仏戦争とドイツ帝国樹立の動きを阻止できず、ヨーロッパにおける発言力をドイツに奪われ始めた。ロシア帝国外相アレクサンドル・ゴルチャコフもドイツの後ろ盾を得て「ゴルチャコフ回状」を出し、パリ条約の黒海艦隊保有禁止条項の破棄を一方的に通告してきた。これによりロシアがバルカン半島に進出を強めてくるのは確実な情勢となり、イギリスの地中海の覇権がロシアに脅かされる恐れが出てきた。さらにアメリカ合衆国に対してもで譲歩していた。イギリスの威信を下げていると言わざるをえない状況だった。