現在のドイツにおける外国人嫌悪（）は、主としてトルコ系移民がその対象となることが多い。第二次世界大戦後の西ドイツは、戦後復興とともに驚異的な経済成長を達成したが、それに伴い労働力不足が深刻になった。このため西ドイツ政府は各国と二国間協定を結び、外国人労働者の募集活動を行った。当初は東欧や南欧などから労働者を集めていたが、ベルリンの壁建設により東欧からの労働者流入が止まると、トルコからの労働者の流入が急増していった。
政府は彼らの社会的統合を図ろうとしているが、ドイツ再統一による経済的混乱や旧東ドイツ地域の旧国営企業の倒産などによって失業者が増加し、労働市場が不安定化したため、外国人労働者に対する国内感情は悪化し、トルコ系移民を主な対象とした民族差別やネオナチによる外国人襲撃事件などの暴力行為が頻発しているほか、外国人労働者の排斥を訴える極右政党に対する支持も一部の地域で高まっている。
これらの外国人嫌悪の矛先がトルコ系住民に向けられることが多い理由としては、トルコ系住民の数の多さに加え、彼らがムスリム（イスラム教徒）であることが挙げられる。ドイツ人とは言語だけでなく宗教的・文化的にも価値観の異なるトルコ系の人々が、ドイツの社会や文化に同化することなく、ドイツ国内に異質な少数派社会（、並行社会）を形成していることに対する反発は強く、ドイツ社会の中に多くのムスリムの移民を内包することへの忌避感が高まってきている。
また、外国からの移住労働者がドイツの充実した社会保障制度に「ただ乗り」しているといわれていることも、外国人に対する嫌悪感を増大させる一因となっており、外国系住民の多い地域では、保守派の政治家から地区ごとに外国人住民の比率の上限を設けることなどを訴える声が挙がることもある。
フランス.
フランスでもドイツと同様に、石油危機による経済低迷により外国人労働者の受け入れを停止し、帰国を希望する者には帰国奨励金の支給を行ったが、それ以前に移住した外国人労働者による家族の呼び寄せなどにより、定住外国人の数はその後も増加していった。しかし、アラブ系などの外国人労働者の増加に対するフランス国民の反発も強く、彼らを対象にした人種差別も根強く存在している。
韓国.
イギリス.
同様に英語では、フランス人の食文化に対する侮蔑を目的とした「フロッグイーター」（カエル喰い）がある。