大本営報道部員だった平櫛孝陸軍中佐によれば、当時の大本営報道部は陸軍部と海軍部より成り、それぞれの軍から派遣された人員で独立的に運営されており、相互の交流の機会は少なかった。戦局が悪化しているにも係らず上記のような強気の発表を続ける海軍側に陸軍側は反発の念を強めていたが、陸軍側で「海軍の発表は嘘」と報道する訳にもいかず、具体的な行動を起こすことは無かった。陸軍参謀本部では「あれほどいってやっていたのに、今になって何たるざまだ」と海軍誹謗の声が満ち満ちたと言う。
影響.
日本.
ニューブリテン島ラバウルを拠点に東部ニューギニアやソロモン諸島などの南東方面戦線を支える南東方面艦隊（司令長官草鹿任一中将、参謀長草鹿龍之介中将。第十一航空艦隊と各職務兼任）はラバウルへの飛行機の補給や増援を要求し、連合艦隊や軍令部と交渉していた。だが、トラック島空襲をうけて連合艦隊はラバウルの十一航艦・東南アジアの十三航艦の移動可能兵力を内南洋部隊に編入し、兵力をトラック泊地に集めはじめた。すなわち、上級部隊（軍令部、連合艦隊）は航空拠点としてのラバウルの放棄を決定した。トラック基地の戦力回復を兼ねて、ラバウルの飛行機は、ごく一部をのぞき全てトラックに移された。
日本海軍は、トラック島を含め内南洋方面の航空兵力再編にむけて動き出した。
また、海軍生体解剖事件（トラック島事件）が発生した。
アメリカ.
結局、基地機能を喪失したトラック島はアメリカ軍の戦略目標から外されることになる。
海軍丁事件.
トラック島空襲（海軍丁事件）が大本営に与えた衝撃は甚大であった。大本営海軍部（軍令部）は空襲の報告を受けて、大本営陸軍部（参謀本部）に「第一航空艦隊を直ちにマリアナに配備する。南東と南西方面航空機の大部分を東（トラック）に転用する。海軍はウェーク、南鳥島、マリアナを固めるので、陸軍もマリアナ、南鳥島、小笠原の戦備を優先してほしい。また第十四軍（フィリピン）と第二方面軍（豪北）の戦備も急いでもらいたい」と連絡した。