戦死は殉職の一種だが、その定義や範囲は国・時代・法令などにより異なる。また公的に「戦死」と認定されると、国家や社会による評価、追悼、軍人恩給などが変わる場合もある。対象には、軍人や軍属の他、国境警備隊などの準軍事組織や民兵なども含まれる場合があるが、警察官や消防士などは通常は含まれない。また平時の死亡や、戦時でも訓練中の事故死や病死、戦病死などは通常は含まれない。
北大西洋条約機構（NATO）の定義では「即死、または医療施設への到着前の負傷が原因となり死亡した、戦闘犠牲者」である。アメリカ国防総省では、敵の武器で撃たれた場合だけでなく、敵の攻撃により殺害された場合を「戦死」と呼んでおり、自動車事故などの事故や、敵によるものではない事件、テロリズムなどによる死亡は含めていない。日本では、明治から大正・昭和初期を経て第二次世界大戦終結まで（大日本帝国期）は、軍人・軍属の戦闘による死者を「戦死」と呼んだ。第二次世界大戦終結後の自衛隊では、「軍隊」ではないとの立場により「戦死」ではなく「殉職」と呼んでいる。
戦死者数.
戦死確認と葬儀.
戦死確認の作業は、損害と影響の確認、戦死者への対応、遺族への通知や処遇、遺族感情や国民感情への配慮などの理由で行われるが、戦死者の遺体や遺骨の回収をどの程度行うかは、その国・民族・時代などの意識にもよる。
一般には、部隊の全滅・敗退などの混乱、爆死・焼死・水死・生き埋めなどの死亡時状況、密林・砂漠などの自然環境、現地での埋葬・火葬・水葬などの遺体処理、更には負傷・捕虜・逃亡などの別の理由によって、「戦死」と判断するための生死確認・遺体回収・個人識別などが困難な場合もある。このため「行方不明」の状態が続く場合や、逆に公式に「戦死」とされた後で生存が確認された場合もある。個人識別の容易化のために多くの国の軍では認識票を使用している。また現在では血液型の他、DNA型鑑定も併用される場合がある。
戦死の際の葬儀方法は、その国・軍・宗教などにもよる。各国の海軍では伝統的に水葬も採用している。
死後の対応.
戦死者への対応には、死後の勲章・褒章・階級特進などの栄典や、国家による顕彰や追悼、遺族への軍人恩給などの国家補償などがある。旧日本軍では第一次上海事変以降、戦功に応じて二階級特進も行われた。