その後、都市の限りある道路空間に自転車専用の通行空間（自転車道や自転車専用通行帯）を設置することは極めて困難であるとの認識から、自転車道設置推進運動の中心的役割を担った自転車道路協会も、現実的には自歩道が不可欠であるとした。しかし自転車専用の通行空間をつくる余地はないとされてきた一方で、自動車等のための車道と、歩行者と自転車が混在する歩道は、多くの場所で新設あるいは拡幅されてきた。
快適性の低さ.
自転車（特に、タイヤが細く路面の凹凸に弱いロードバイク）にとって自歩道は、段差が頻繁に現れ舗装が必ずしも走行に適していないというハード的な問題がある上、歩行者を優先するために徐行や一時停止が求められることから、本来の性能を発揮した走行ができず快適性を大いに損なう。このことは安全性とトレードオフの関係として捉えられた。
走行性能の低い自転車の普及.
安全性に関する議論.
対自動車の事故リスク.
海外の研究状況.
日本国内の研究状況.
対歩行者の事故リスク.
なお、自転車対歩行者事故の発生地点を分析した調査では、歩車道の区分のある道路では両者ともに歩道を通行中だった事故は全体の約半数であり、残りは交差点内や車道上で発生している。同資料は、歩行者が横断歩道を横断中の事故では自転車の信号無視が、歩行者が横断歩道外を横断中の事故では歩行者の飛び出しが多いとも指摘している。
双方向通行に起因する事故リスク.
自転車が道路右側の自歩道を通行した場合、出合い頭事故の原因になること、自歩道上に障害物があった時や自歩道が途切れた先でそのまま路側帯または車道に進入して走行すると逆走という違法かつ危険な行為になること、高齢者・乳幼児連れ・視覚障害者といった歩行者にとって自転車がどちらから来るか分からず大きな脅威になることから、自歩道であっても右側通行は好ましくないとする主張もある。
海外の自転車歩行者道.
車道に併設された通行空間を自転車と歩行者が共用する形態は日本独自のものであるとされている。しかし実際には、日本の自歩道と同様の通行空間は諸外国にも見られる。
ドイツ.
ノルウェー.