例えば、ネットワーク機器のルーターやファイアウォールは、本来セキュリティ上の問題から、外部ネットワークからの管理権限での接続を許すべきではない。しかし、製品として開発する際にネットワーク外部から管理権限で接続し、様々な設定を操作して製品の機能をテストできると、非常にテスト効率が良い。したがって、開発段階ではバックドア状の機能を組み込むことがある。もちろん、開発が終了した製品の製造・発売時には、これらの機能を取り外して市場に出荷する。
しかし稀に、誤ってそれらバックドアを含む製品が出荷されてしまい、それに気づいた悪意あるユーザが悪用することがある。リコール（回収）騒ぎになったり、ユーザーの不買運動に発展することもある。
開発者が私的な利益のために組み込むバックドア.
一部の、倫理的な問題をもつコンピュータプログラム開発者の中には、依頼者と契約によって製造するプログラムの中に、バックドアを（仕様には明らかにせずに）意図的に組み込み、依頼者がそのプログラムを使用している最中に、このバックドアを利用して、何らかの不正を働く場合がある。
国家の諜報活動によるバックドア.
アメリカ合衆国連邦政府では、がインターネットアクセスにも拡大適用されたことにより、アメリカ合衆国内で使用されているほとんどの通信機器に、あらかじめ政府機関からのアクセスを許容するバックドアが設けられている。これを使用した傍受には法的手続きを必要としているが、運用方法は不透明であり、アメリカ国家安全保障局のPRISMにより、個人情報が容易に取得されてしまうことも懸念されている。
一方、アメリカ合衆国下院の情報通信委員会は「中国通信大手の機器は危険」として、中華人民共和国製ルーターやスイッチングハブなどの通信機器に、アメリカ合衆国連邦政府の内部情報を盗むバックドアが、政治的な動機によって組み込まれていると発表した。バックドアのアクセス元を調査したアメリカのセキュリティ会社は、該当するIPアドレスで明らかになった建物が中国人民解放軍の所有物であることを、CNNのインタビューで答えた。アメリカ合衆国連邦政府は、インターネットセキュリティに関与するネットワーク機器から中国の製品を撤去することを勧告した。
意図されない開発段階のバックドア.