しかし、元航空技術者を多く擁する体制に起因する技術偏重の社風はコスト度外視な設計につながり、一方で中級車が主力、かつ小排気量大衆車を持たないというアンバランスな車種構成は、販売面でのマイナスであった。これらの理由から他メーカーとの競争力を欠き、長く経営難が続いた。
沿革.
合併に至るまでの経緯.
プリンスが日産と合併せざるを得なくなったのは、主に以下の要因があるとされる。
石橋は当初、自らトヨタ自動車工業に合併話を持ちかけた。プリンス自動車のメインバンクであった住友銀行の頭取・堀田庄三は、同行から専務・小川秀彦をプリンスに社長として出向させ、トヨタとの救済合併ならびに住友銀行とトヨタグループの取引再開を画策した。
住友銀行ではプリンスを合併することにより、当時は西日本の愛知県にしか生産拠点を持たなかったトヨタが、東日本の東京に工場を持つことができるメリットを説いた。しかし、トヨタの経営危機の際に住友銀行が融資を拒絶したことに起因する深刻な遺恨があった。そして、トヨタへの融資を拒絶した住友銀行の担当者が、まさに住友銀行の融資担当常務だった堀田と、住友銀行名古屋支店長だった小川であったのである（住友銀行#トヨタ自動車との確執も参照）。
これらの経緯もあり、プリンスの経営悪化の内情を知っていたトヨタは、この合併話をきっぱりと断っている。
石橋は「トヨタと縁がなければ、他のメーカーに持っていかざるを得ない」と言い残し、日産との合併を進めた。
プリンスと日産が合併に至るまでの水面下の交渉では、当時の通産大臣であった桜内義雄自ら、会長の石橋正二郎と日産社長の川又克二および取引銀行間の調整に奔走した。
合併後.
日産との合併後は、それまでの旧プリンスの従業員、工場、ディーラー網、そして当時の生産モデルであったグロリア、スカイライン、クリッパー、マイラー、ホーマー、ホーミー、ライトコーチなど、旧プリンスの車種は日産に引き継がれた。
また、旧プリンスと日産では車両型式のルールが異なっていたが、これらについても日産との合併後、フルモデルチェンジやマイナーチェンジを機に日産式の型式に変更されたほか、旧プリンスで開発し日産との合併以降に発売された車種では、開発途上では旧プリンス式の型式が与えられた車種が存在する。
プリンスの名残.
年譜.