一方で戦闘詳報にまつわる問題点として指摘されるのは、その作成が必然的に戦闘直後となる為、場合によっては戦場の只中での作成も多いことである（情況によっては、生存者からの断片的情報のみでも構わないとしている）。このため情報を集計・整理する段階での誤認の混入がある事が指摘される。また、作成者が不要と判断した電文や事象については書かれないと言うある種の恣意性が付きまとう事も指摘される。
レイテ沖海戦関係では内藤初穂も戦艦「武蔵」沈没に至る状況を例示した際、戦闘詳報が第三者の眼から見て余りにも詳しく爆弾や魚雷の位置を特定していることを挙げ、「今のうちにしかるべき証言者を得て、しかるべき注記を原史料に貼付しておかなければならない」と述べた。武蔵戦闘詳報の不正確さは、戦闘中、第一艦橋への直撃弾で航海部記録員が全滅した上に、高級将校が下士官兵に先んじて帰国する中で作成された為である。内藤はアメリカ側や他艦との記録を照合した上でないと正確なところはわからないとし、ミッドウェー海戦で沈没した空母「加賀」の戦闘詳報から「本報告は生存者の断片的記憶を整理調製せるものにして、資料不備の為、内容中の必要事項及其の精粗調はざる点あり。照合資料を得次第、訂正を期す」との注記を引用して、「第一次資料=事実の記録」ではないことを指摘している。
陸軍における戦闘詳報.
陸軍の戦闘状況を伝える主な一次資料としては、戦闘詳報の他、陣中日誌がある。戦闘詳報は戦闘状況を克明に記録したものである。
戦闘詳報の作成については作戦要務令で「提出部隊」として決められており、それによると歩兵、砲兵、航空兵は大隊以上、他の兵種では中隊以上となっている。
作成手順.
記載事項は作戦要務令第一部第三三、三四に規定されている。一般的には下記の通り。戦闘詳報の作成は戦闘後に行い、順序等を整えて大本営に進達（提出）される。その戦闘に関して総合的な観点からの報告書類となる。
海軍と同様、より速報性の高い報告書として戦闘要報があった。こちらは作戦要務令第一部第三二に規定している。当日中ないし日没後速やかに作成することが規定されている。
問題点.
戦闘状況の進達は電報によることも多かったが、戦争末期になってくると、不達、遅延、偵察不徹底による誤認などが増加した。
戦後の戦闘詳報.