公衆交換電話網の歴史.
技術の進歩を取り入れ、大容量化・多機能化が図られて来た。回線や交換設備を有効利用するため、階層構造であった。
手動交換.
自動交換.
通信需要の増大に対応するため、世界的にダイヤル即時自動化が行われた。回路規模の制約から、一定の桁数のみを解釈しその他の桁の解釈を他の交換機に任せていた。
当時の階層構造を示す。
デジタル化と通信の自由化.
通信自由化による新規事業者の参入に対応するためにも必要なものであった。
回線交換とパケット交換データ通信を統合するものとして提唱されてきたATMが、複雑で実装の難しい仕様となり、多くが事業者の内部網の使用にとどまり加入者回線へ普及せずコストダウンも進捗しなかった。
日本の公衆交換電話網構成.
ここではNTTグループの公衆交換電話網について述べる。
自動交換化時代のアナログ電話網.
電話料金請求書作成は、電話局構内に設けられた加入者課金メーターパネルを月に一度撮影し、手作業でキーパンチしていたが、後にOCRが導入された。
回線損失配分計画は、効率的に網を整備するため数の多い下位回線に多くの損失を配分していた。
デジタル化時代の電話網.
他事業者網との相互接続機能も実現された。課金側の事業者の交換機が相手先の交換機と通信して課金単位を決める柔軟課金が可能となり、携帯電話などは事業者別の課金単位の設定が可能となり、着信者課金などのサービスの柔軟性が向上した。
ADSLの局内端末装置はGC局に置かれる。
県内・県外分割後の電話網.
機器・回線の新設停止と維持限界.
本来、交換機を含む電気通信設備は、耐用年数・減価償却に要する期間が長く設定されているため、それ以前に除去した場合固定資産除去費を財務上の費用計上しなければならず、その対策も考えられている。
契約数の減少と採算性の悪化.
公衆交換電話網のIP網への円滑な移行.
加入者へ複数回の書面による通知の後、解約の意思表示がない場合、付加サービスとともに「メタルIP電話（加入電話・INSネット相当）」の契約に自動移行した。電気通信事業者の電話網設備のみの変更となるため、加入者宅内工事はなく、既存の電話機がそのまま使え、電話機に電話線から電力を供給する局給電機能についても存続する。