地域安全マップの普及は進んでいない。地域安全マップと呼ばれているもののほとんどが、間違った作り方をしている。地域安全マップという名前が知れ渡るようになったことが、正しいマップの普及を妨げている原因になっている。 
作り方を間違えたマップの中で最も問題なのが、不審者への注意を呼びかける「不審者マップ」である。不審者という言葉から危険を予測することは不可能に近い。犯罪を企てているかどうかは見た目では判断できないからだ。道徳教育では「人は見かけで判断するな」なのに、防犯教育では「人は見かけで判断しろ」になっている。判別困難な「不審者」を無理やり発見しようとして、知的障害者、ホームレス、外国人を不審者扱いしたこともある。
また、子どもたちは繰り返し「不審者に注意しなさい」と言われると、周囲の大人を不審者ではないかと疑うようになる。その結果、「知らない人」はみんな不審者とみなすようになってくる。不審者マップがたくさん作られるようでは、子どもは大人を怖がり大人から離れていく。さらに、大人も不審者扱いされたくないので子どもから離れていく。 
次に、間違えたマップとしては、犯罪が起きた場所を表示した「犯罪発生マップ」がある。犯罪発生マップと地域安全マップは、機能上は全くの別物である。犯罪発生マップは、二次元の地図を基礎に「鳥の目」から見たものであるが、地域安全マップは、三次元の景色を基礎に「虫の目」から見たものである。子どもも犯罪者も、地図ではなく、景色を見ながら生活している。したがって、安全と危険は、地図の中ではなく、景色の中で区別すべきものである。 
犯罪発生マップを作るため被害に遭った子どもからその場所を聞き出そうとすると、子どものトラウマを深めてしまう。大人の都合から、話したがっていない被害児童に話をさせようとすると、そのトラウマは悪化する。逆に、被害児童が自分から話し出したときに、その告白をしっかり受け止めて共感するとともに、再被害を防ぐ自信を与えて支えになれば、トラウマの回復につながる。正しい地域安全マップづくりにはそのチャンスがある。マップづくりの最中に、被害児童から告白されることがあるからだ。