この他従来からあったことばや中国由来のことばを借用し、意味を転用したものもある。代表的なものとしては「国債」、「哲学」、「社会」などがある。
定着した新語彙のうちのいくつかは、その後東アジアにおとずれた日本ブームによって、隣国の中国や朝鮮にも伝播した。「社会」などは元々南宋の書『近思録』（朱子・呂祖謙共同編集）に登場する語彙であるから、装いも新たに大陸に逆輸入されたといってよい。そうした側面からすると、『明六雑誌』の影響は日本国内に留まるものではなく、周辺諸国にも及んでいたと言える。
『明六雑誌』の停刊.
順調なスタートをきった『明六雑誌』であったが、それに暗い陰を投げかける条例が創刊翌年に公布された。讒謗律と新聞紙条例である。西欧的近代化を図る中で新たなメディアとして新聞や『明六雑誌』のような雑誌が次々と誕生したが、自由民権運動が高まると、それを苦々しく思っていた薩長藩閥政府はメディア統制を試み、さきの二つの条例を出したのである。具体的には新聞や雑誌を発行する場合、必ず内務省に届け出て許可を得ることや、掲載する記事・論説に書いた人間の署名をつけることなどが義務づけされた。加えて太政官から官吏たるものは官報公告以外のメディアに政務についてコメントしてはならないという通達が出た。
『明六雑誌』が残したもの.
足かけ二年で停刊した『明六雑誌』であったが、その残したものは小さくはなかった。確かに途中で掲載が終わった論説もあり、議論が議論のまま終了するものもあった。問題の解決を後世に託して終了したとも言えなくはない。しかし民撰議院設立論争にしても、女性問題・国語国字問題にしても、後世の社会に芽吹く種子を植え付けたことは歴史的に明らかであった。定例演説会や、学術雑誌発行という啓蒙スタイルも先駆的であった。
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概要.
歴史.
古くは羊毛その他農産物、金の輸出で栄えた。
前作から、数年後の世界が舞台となっており、ラクーンシティからウィルスが蔓延、その影響で文明や自然環境が破壊されて荒廃した世界で生き残った生存者とアンブレラ社、生物兵器との戦いが描かれる。
概要.