信用力の高い人たちはプライム（優遇）層、信用力の低い層はサブプライム（サブ＝下の）層と呼ばれる。サブプライム層は住宅ローンなどが組めないことから、サブプライムローンと呼ばれる商品が登場した。
クレジットヒストリーとクレジットスコア.
クレジットスコアの照会は、金融機関に限らず、あらかじめスコア会社が承認した人・会社なら本人の承諾を基に（料金を払って）誰でもできるので、例えば就職時に雇用者が応募者のスコアを調べたり、アパート入居者希望者に対する審査などにも使われることがある。自動車や住宅ローンでは低いスコアだとより高金利に甘んじなければならないことが多いだけでなく、貸付そのものを断られることさえあり、また与信限度が高く特典も多い種類のクレジットカードは明示的に「スコア××以上の人のみ」としていることもある。このように、クレジットスコアは生活を大きく左右するため、経済意識の高い消費者はクレジットヒストリーを傷付けず、クレジットスコアを高めることに注力する。
上記のように、クレジットスコア自体にはクレジットヒストリー以外の、収入・資産状況は反映されないが、実際の金の貸し手にとってはクレジットスコアはあくまでも貸金の可否・額・利率・条件などを決める判断材料の一つであり、貸し手独自の基準で状況・用途に応じて収入・資産・就職状況を応募者に申告させるのが通常である。例えば、新規クレジットカード（与信枠数百～数万ドル）や自動車ローン（数千～数万ドル、現車が担保登記される）では大まかな年収と持家かどうかを申告する程度だが、住宅ローン（数万～数百万ドル）では、最近の給与明細書や銀行口座の月次報告書などの写しや、場合によっては前年度の所得税納税申告書や現在所有する登記物件（自動車、不動産）の証書や徴税通知の写しの提出を要求することもある。申込者のクレジットスコアが低ければ、審査はより厳格になり、要求される証明書の類も増え、より高金利になることもある。当然のことながら性別・人種・肌の色・出身国・宗教・性的志向などを問うたり、判断材料に使うことは違法である。家族構成（例えば既婚・未婚）も判断材料には使えないが、例えば本人の信用だけでは基準に満たず家族を保証人や連帯債務者にする場合は、その家族保証人・連帯債務者のクレジットスコアも審査の対象になる。
セキュアド・クレジットカード.
日本.