バーンズが展開したのはアメリカ大統領フランクリン・ローズベルトが日本の真珠湾攻撃を察知していたにもかかわらず、第二次世界大戦への参戦を望んだため故意に警戒態勢を取らずにアメリカ太平洋艦隊を見殺しにしたという陰謀論であった。バーンズを始めとしたアメリカにおける修正主義の論者は、本来参戦を望んでいなかったアメリカ国民を欺いて戦争に引き込んだのはローズベルトであり、太平洋艦隊が前代未聞の大損害を被ったのは彼の陰謀によるものとして彼はその責任をとるべきであると主張した。この陰謀説はアメリカでは特にローズベルトの前の大統領であったハーバート・フーヴァーやハミルトン・フィッシュのようなローズベルトの政敵たちによって熱心に展開されることになる。特にフーヴァーは大恐慌を防げなかった無能な大統領というレッテルを覆そうと生涯をかけて努力を重ね、その中でローズベルトの陰謀を激しく批判した。このアメリカにおけるローズベルト陰謀論は、真珠湾攻撃が卑劣な奇襲であるというローズベルトの見解に対し、事前に全てを知っていてわざと攻撃を成功させたのであるから非難されるにあたらず、むしろ日本はアメリカの謀略によって戦争に引き込まれたという主張の根拠として日本にも輸入されている。
社会の背後で暗躍する組織や集団を想定する論法も好んで用いられる。典型的にはユダヤ陰謀論がそれであり、ホロコーストはシオニスト（イスラエル）がでっちあげ、これを利用してイスラエルが建国されドイツから補償金を奪い、パレスチナ人を抑圧して世界支配の計画を遂行しているというのは、ホロコースト否定論においてしばしば見られる論説である。日中戦争に関連してコミンテルンもこうした陰謀の主体として言及される。一般に関東軍によるとされる張作霖爆殺事件の真犯人をコミンテルンであるとしたり、蒋介石がコミンテルンに操られていた、従って日本だけが侵略の責任を負うわけではないと言った言説が代表的なものとなる。
こうした陰謀論は「ユダヤ人」や「共産主義者」という影で歴史を操る真犯人を想定することで、開戦責任の相対化や戦争犯罪の責任所在を曖昧化をする。
法的規制.
欧米、特にヨーロッパにおいてはホロコーストや他のジェノサイドの「歴史修正（否定）」は法的規制が進展しており、「歴史修正主義」は法や表現の自由といった観点においても議論の対象となっている。