情報の非対称性が存在する状況では、情報優位者（保持している情報量が多い取引主体）は情報劣位者（保持している情報量が少ない取引主体）の無知につけ込み、粗悪な財やサービス（レモン財）を良質な財やサービスと称して提供したり、都合の悪い情報を隠して保険サービスなどの提供を受けようとするインセンティブが働く。そのため、情報劣位者はその財やサービスに対して、本来の価値より過度に悲観的な予想を抱くことになり、もし情報の非対称性が無ければ売買が行われていたはずの取引の一部が行われなくなる。そして、市場で取引されるものは、悲観的な予想に見合った粗悪な財やサービスばかりとなる。これを、通常は良いものが選ばれ生き残るという『選抜』、『淘汰』の逆であるという意味で、逆選抜、逆淘汰と呼ぶ。
保険市場における逆選抜.
逆選抜は元々保険市場で使われる用語であり、保険加入者が幅広い層に行き渡らずに特定の層（多くの場合、保険金支払いの確率が高い層）に偏ってしまう現象を指す。
医療保険を例にとると、保険会社から見て、保険を購入する一人ひとりに対する保険金支払いの確率は異なる。健康や安全を心がける人に対しては保険金支払いの確率は低く、そうでない人に対する保険金支払いの確率は高い。もし保険会社が各個人に対する保険金支払いの確率を知っていれば、保険金支払いの期待値に応じて保険料を決めれば良い。問題なのは、健康に対する意識などは保険会社が知り得ない情報であるため、個々人に対する保険金支払いの期待値に応じて保険料を設定できないことである。
実際には保険会社は、契約者に医師の診断書を求めたり、喫煙歴などの生活習慣などの情報を求めたりし、あるいは保険契約の広告方法又は募集方法それ自体（団体生命保険契約など）を工夫するなどして対応している。
逆選抜への対策.
売り手の所持する情報量が多い場合.
売り手の所持する情報量が、買い手の所持する情報量よりも多い場合に発生する逆選抜の問題を回避する方法の一つに、国や地方公共団体・消費者団体などの第三者機関の介入が挙げられる。売り手が提供している財やサービスの品質について、第三者機関が審査・検定を行い、買い手に対して財やサービスの品質を保証する方法である。