先進国ではインスタント食品や冷凍食品・レトルト食品など、調理済みの食品や加工食品が一般家庭や喫茶店など準飲食店、あるいはファーストフードやファミリーレストランのような集中調理を行う飲食店チェーンで利用される傾向があり、野菜屑や魚の骨といった調理に絡む生ごみは減少したが、同時にそれら食品を製造する食品加工工場やセントラルキッチンなどから排出される食品廃材の量は更に増え、これらの処分に関してはしばしば社会問題にもなっている。
処理.
焼却処分する場合、水分が多いために焼却には多くの重油を要する。自治体によっては回収後に発酵させるコンポスト化がなされているが、作物にとって有害な物質が混入しないよう、分別の徹底を求められる。異物が混入しにくい給食の残飯などは、堆肥としての利用が進んでいる。
コンポスト化と乾燥方式を組み合わせた方式の処理機も販売されているが、同様にあまり普及していない。
問題.
生ごみは、人間が何かを食べる際に必然的に発生してしまい、特に都市では人口の集中から、必然的に量も膨大なものとなる。この処分コストは自治体にとって大きな問題となっており、日本では自治体などが先導する形で生ごみ処理機の導入に補助金を出すなど、ごみの減量化に対する社会動向も見られる。
また、動物にとって、家庭などから排出された生ごみはまたとない餌になってしまうことがある。都市部においてはカラスが、ごみ集積場に大挙して訪れ、生ごみを食い散らかすことが東京都やその衛星都市といった大都市圏での社会問題にまで発展している。山間部においても熊や猪などが生ごみを餌にして、人里に出現する事例もある。同種の問題は野良猫に絡む事例でも見られる。