旧日本軍においては法令上「召集」の表記であり、自衛隊においては法令上「招集」の表記である。大辞泉・大辞林・日本国語大辞典・新明解国語辞典のいずれの辞書においても、この意味の表記は「召集」であり「招集」ではない。一方、NHKの放送用語においては「召集」は旧日本軍に限定し、自衛隊や外国軍隊については「招集」を使用している。ニュースや解説などにおいては、日本以外の軍隊に対して「召集」「招集」いずれの表現も用いられる例がある。
以下では、大東亜戦争（太平洋戦争・第二次世界大戦）以前の大日本帝國の軍事における召集について記載するが、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）の朝鮮人民軍、タイの王立軍も帝國陸海軍の徴兵制度の影響を受けている。
明治および大正期.
明治十年代まで.
徴兵令大改正以後.
日露戦争から大正期.
昭和期.
兵役法下の制度.
実施の手順.
召集は本籍地主義であり、応召員が就業、就学その他の理由により本籍地に居住していない場合でも本籍地を管轄する連隊区司令部が令状を本籍の住所宛に交付する。令状には応召員が到着すべき日時と場所および召集部隊名が記入されてあり、応召員は令状を召集部隊まで持参する。その際に到着地までに必要な鉄道や船舶の切符は、令状を提示して発行ないしは割引運賃で購入し到着後に自己負担分の返金を受けることができた。
海軍の場合は鎮守府を単位として行われ、鎮守府司令長官が統括する。召集の事務を行うのは各地の海軍人事部である。応召員への令状交付の手順などは陸軍省に委託されるため陸軍との間に大きな違いはなかったが、海軍では帰休中の現役兵を呼び出す場合など、該当者に令状が郵送された例もある。
各召集の概要.