マノエル・デ・アルメイダの記録は詳細とはいえないものの、当時のユダヤ人たちの置かれた状況をある程度は記録することができている。特に当時ベタ・イスラエルの間でヘブライ語の知識が残っていたという事実は重要である。この知識は他の地域のユダヤ人との交流によって得られた知識であるとは考えにくい。したがって、エチオピア帝国による文化の破壊以前から存在した、ベタ・イスラエルの伝統に起源をもつと考えられる。また、スーダンのユダヤ人コミュニティに関する記述も興味深い。ただし、正確性に欠ける記述も見られる。一例として、ベタ・イスラエルはアラビア人ではないことが挙げられる。ただしこの文章は、単に彼らにアラビア語の知識があるということのみを意味している可能性もある。
近代.
キリスト教の布教、ラビン派の改革.
しかしユダヤ人社会はベタ・イスラエルに対する関心を急速に失っていった。その原因には、ベタ・イスラエルがユダヤ人であることに対する疑いと、国際イスラエル人協会がアレヴィの提案を採決しなかったことなどが挙げられる。
イタリア統治時代～第二次世界大戦後.
イタリア政府はベタ・イスラエルを敵視していた。本国で制定された人種法はエチオピアを含むイタリア領東アフリカにも適用された。ムッソリーニ政権は東アフリカ植民地に関するイギリスの承認を得る対価として、ヨーロッパにおける「ユダヤ人問題の解決」と、ベタ・イスラエルを含むエチオピアのユダヤ人をパレスチナに移住させることを提案した。しかしユダヤ人地域は正式にイタリア領として併合され、ムッソリーニの提案は実行されなかった。
イスラエルへの非合法な移住、イスラエル政府による承認.
イスラエルにおけるベタ・イスラエルの支援者は現地のコミュニティを承認し、さらに支援組織を設立した。非合法に移住した人々の一部は、こうした組織の支援によりイスラエルの市民権を得た。中には市民権を得るため、ユダヤ教への「改宗」を行った人々もいた。そして市民権を得た人々は、多くがその後に親族もイスラエルに移住させた。
エチオピア内戦.
共産主義を掲げるメンギスツ政権は、反宗教、反イスラエルの立場を取った。このため、ベタ・イスラエルは政権の攻撃対象となった。