被害者が恐怖心から被害状況について記憶を失っていたり、誤って記憶していることは珍しくない。被害者がストレスやトラウマに晒され続けた結果、話をまとめることが難しくなり、被害者が警察や専門家に疑われる事態を招くこともある。秋岡は振り返りの際の被害者非難は、被害者が当時考えられる最善策を講じていることも鑑みて止めるべきだと述べている。
協力者の確保.
法律の知識が必要だと判断した場合、弁護士への相談が考えられる。経済的な不安があれば公共機関や大学で開催される無料の法律相談室に確認することができる。デートレイプなどのデリケートな問題は、女性の権利保護に注力しているフェミニズム系の弁護士に相談することを福島は推奨している。
情報漏洩の阻止.
電気会社や水道局などの取引先には、個人情報の扱いを確認しておく。病院に通院している場合、被害者関係者の家族を名乗る人物への対応について確認する。必要であればインターネットプロバイダーに嫌がらせの報告を実施する。家に固定電話がある場合、古い電話番号は残して留守番電話を設定し、新しい電話番号は信頼できる人のみ伝える。また、非通知の電話や公衆電話からの連絡には応じないようにする。連絡先を非公開にするなどの対処も考えられる。スマートフォンでのグローバル・ポジショニング・システムの設定を切っておくこともできる。また、ストーキングを受けている中で被害者にストーカーとは別の交際相手ができたり被害者が結婚した場合、それを知ったストーカーが嫉妬してストーキングが悪化することがある。そのため、そういった情報は秘匿しておく必要がある。
日本でストーカー被害者はDV被害者、児童虐待の被害者と同様に、市区町村に対して住民基本台帳事務における支援措置を受けることができる。逗子ストーカー殺人事件では、探偵が被害者の夫に成りすまして、逗子市役所の職員から情報を盗んだ。情報セキュリティ大学院大学教授の内田勝也はソーシャルエンジニアリングや誘導質問への対策が必要だと述べている。