また、日常的に使用する保存食、飲料水、ウェットティッシュ、カセットボンベ、乾電池、使い捨てカイロなども、常に一定量、家庭に置いておくことも推奨されている。
循環備蓄法では、古いものから消費し、常に備蓄を維持することが大切である。
栄養の偏りとメニューの問題.
同じものを食べ続けると栄養に偏りが出るほか、食べる側としても飽きてくる。このため、非常食の備蓄の段階である程度の選択肢に考慮する必要がある。市販の非常用食品でも「食事に変化を与えて飽きさせないメニューのバリエーション」を用意している製品も見られる。(栄養とメニューの組み立て方については災害食も参照)
非常食の配布.
非常食は、国や地方自治体、組織、家庭などで相応量が備蓄されていることも多いが、実際の災害現場において、運搬や配布などで、その意図とは逆に混乱を引き起こす場合があるため、有事における配布方法をマニュアル化し、周知徹底しておく必要がある。
一般商店に陳列・保管されている食料品も、緊急時には非常食として周辺住民に供給される事がある。これらは政府・自治体の要請を受けた商店が在庫を放出（代価は政府・自治体が支払う）する場合と、商店側の厚意で無償配布される場合があるが、災害時には往々にして社会的混乱が発生し、暴動や略奪が発生しやすい。このため、配布する側の商店も非常に神経質になっており、これらを受け取る側に秩序だった行動が見られない場合は、折角の商品配布が中断されてしまう事もある。
また、被災地では、地元の自治会（町内会など）組織や民間の救援団体・ボランティア団体などによって、炊き出しが行われる。これらは通常、被災者自身や被災状況を知った人々の善意の発露として行われているため、受け取る側にある程度の社会秩序が回復している必要がある。
その他配布の状況.
災害支援型自動販売機.
地震などの災害発生時に、通信ネットワーク技術を活用した遠隔を操作によって、自動販売機に搭載された電光掲示板に災害情報を流したり、本体に残っている飲み物を無償で提供したりと、緊急時に自動販売機ならではの機能を活用した支援を行う自動販売機、及びその協定を指す。主な飲料メーカーが既に災害対応型自動販売機を全国に設置している。
関連用品.
レーション.