軍事力は現代の国際システムにおいて唯一の力ではなくなったものの、軍事力は国力の重大な柱の一つであり続けている。軍事力を主に構成する軍隊の戦闘能力は兵員数、兵器の性能、兵站基盤などの量的な要素と、軍事戦略、部隊編制、訓練度、士気、リーダーシップ、情報などの質的な要素を総合して考慮しなければならない。クノールは第一に軍事力を整備された軍隊、第二に軍事的な潜在力、第三に軍事力に対する国民的な性行、の三つから構成されるとし、第一と第二の要素は経済力と関係していると指摘した。（軍事力を参照）
経済力.
国力としての経済力とは国家の経済的な能力または国富そのものであり、経済戦を遂行する能力として考えられる。これは国内総生産、食糧自給、労働力人口などの経済基盤に基づいた戦略産業の構成、戦略資源の分量、外貨準備、自国通貨の信頼性などから構成される。経済力の指標としてはGNP、GDP、エネルギー生産消費量、国民1人当たりのGNP比率などで示されるが、これら指標が高い国が大国であるとは限らず、資本主義経済においては民間の企業によって経済活動が行われており、政府とは直接的な関係があるわけではない。また国力の機能の一側面である「対立的関係においてでも自国の意思を実現する能力」を考えた場合、経済力は国際社会に影響力を発揮できても実質的な強制力がなく、危機的な状況や戦時においては無力化される。それ故に経済大国とは真の意味で大国ではない。ただし軍事力は経済基盤の上に成り立っているため、高度な経済力は国力の育成にとって欠かせない。
技術力.
技術力はその国の科学技術がもたらす各種能力であり、経済発展・成長に大きく影響する。また軍事力の質を向上させるためには欠かせない力である。他国を圧倒する技術力はそれ自体が優位となりうるため、科学技術を海外に移転することが規制されることもある。例えば冷戦期においてアメリカは輸出管理法第五条及び第六条において安全保障の観点から技術の輸出規制を設けた。国力要素としては経済力の一部と見る場合もあるが、その独立性した性格から分離して認識される。また教育はこの技術力を維持するためになくてはならない要素であると考えられている。
指標.