沿岸警備隊の組織形態は多彩だが、大きく分けて、独立機関である場合、他の主要任務を有する機関の傘下に設置されている場合、各組織の調整機関である場合がある。なお、各機関が実施する海上保安業務の内容はそれぞれ異なっており、また海上保安業務にあわせて軍事機能を有するものもあり、その任務は多彩である。
独立の機関.
他の実働機関に属さずに独立して、上記のような機能を実施している機関である。
総合的に実施している機関としては、アメリカ沿岸警備隊や海上保安庁のほか、大韓民国の海洋警察庁やインド沿岸警備隊、、フィリピン沿岸警備隊やコスタリカ沿岸警備隊などがある。これらの沿岸警備隊が所属する行政機関は、アメリカが国土安全保障省、日本が国土交通省、大韓民国が海洋水産部、インドが国防省、マレーシアが、フィリピンが運輸省など様々である。またコスタリカのように、軍事組織を有さない国でも、沿岸警備隊は有している場合もある。
一方、独立機関ではあるが、上記のとおり、カナダやイギリスの沿岸警備隊のように、主として海上の安全および環境保護を任務としているものもある。この場合は海上の治安に関する業務は他の機関が実施しているものと考えられ、例えばイギリスでは海軍が洋上法執行の実働機関となっているほか、密輸防止などには内務大臣指揮下の国境部隊も用いられる。
他の主要任務を有する機関傘下の機関.
軍事機関.
海軍など、軍事活動を主任務とする軍事機関本体、あるいはその下部組織が上記のような機能を負っている場合である。
ブラジルやメキシコでは海軍自身が沿岸警備隊を兼任している。ポルトガルでは、が海事行政および海上法執行を統括する国家海事当局を兼務する形で、海軍が海上保安業務を担当している。一方、ノルウェー沿岸警備隊やイタリア沿岸警備隊は海軍の下部組織として設置されているが、これらの沿岸警備隊は海上保安業務を専任的・総合的に実施しており、その意味では独立の沿岸警備隊に類似する。その他、モルディブやセントクリストファー・ネイビス、セーシェルやトリニダード・トバゴでは、国内に海軍が存在しないため、沿岸警備隊がその機能を代行している。