今日的な目で見ると、この膨大な模型飛行機人口の生成はバブルであり、理由は
日本では教育の観点から普及が進められたため、航空機模型と船舶模型は学習教材とみなされていた。
模型航空教育の前史.
第二次大戦前のドイツの模型航空教育.
日本の国（文部省）による模型航空教育.
導入の経過.
学制変更で、小学校が国民学校に変わり、教育の指針も当時の国策をより強く反映したものとなる。模型航空教育もその方針に沿ったものになり、ホビー/スポーツ的な面は捨象された。
当時の当局の考え方.
当時の指針に拠れば、教育勅語の「国華・精華」「皇国の道の修練」に沿って
「各教科ならびに科目は、その特色を発揮すると共に、相互の関係を緊密にする」
「具体的・実際的なら閉めること」
「児童心身の発達に留意する」
「児童の興味を喚起し、自修の習慣を進む」（つまり、模型飛行機は適切な教材）
芸能科・工作の指針は
「国民に須要なる芸術技能を修練せしめ、情操を醇化し、国民生活の充実に資せむ」
（つまり、実験・独創・体験を重視）
工作科は「物品の製作に関する普通の知識技能を得さしめ、機械の取り扱いに対する常識を養い、工夫・考案の力を培う」
当時の現実状況.
模型航空は複雑システムであり、航空学者・航空機設計者・航空機製作者・「模型飛行機の専門家」・児童教育心理学者・軍の航空教育関係者・手工科の先生など多方面の専門家が参画したので、具体的な各論としては当初より議論がまとまらなかった。
紙の上の案を作るに当たっては各位の専門知識が役立つが、飛行現場での指導に当たっては「模型飛行機の専門家」（モデラー）がキーマンにならざるを得なかった。
前述のドイツのシステムのような、国が音頭を取って、公的組織を使って、国費によって青少年全員に模型航空の場を与え、教育する方法を「ドイツ式模型航空」と称していた。
「ドイツ式」と「アメリカ式」の模型航空のねじれ現象.
当時の模型航空雑誌や参考書を見ると、両派のものが発行されており、両論併記状態であった。「模型航空」誌（毎日新聞社）では、日米開戦後もアメリカの模型雑誌の記事が、そのまま翻訳掲載され、正当に評価されている。トップが文部省の「国家的目標」であるのに、現場の直接的指導者は自由人で、実情はねじれ状態であった。