製品仕様は、その製品が正しいことを証明する必要はない。ある製品がある仕様に準拠しているからといって、その製品が特定用途に適していることを示しているわけではない。それを使用する人々（技術者、職種別組合など）やそれを指定する人々（建築基準法、政府、業界など）は、利用可能な仕様群を検討し、その中から正しいものを選択し、それを正しく使用する責任を負う。すなわち、適合性の妥当性検証が必要である。
仕様の内容.
よい仕様書を書くための標準手続きや書式、あるいはガイドが利用可能になっている場合もある。仕様には以下のような内容が含まれる。
工程能力との関係.
仕様が有益であるためには、その効果的な強制が必要である。
標準仕様書.
建設業における仕様.
建設工事や建築行為の際、依頼主と委託者の間で一般に業務遂行にあたり契約を交わすため契約書を作成するが、工事仕様、建築仕様などの設計図書類が契約書の一部として存在する。
日本での事項.
日本で建設業務に関する仕様書は、建設工事その他建設業務に関して図面で表せないことを文字・数値で表したものとして、質・性能から製造や施工方法、部品や材料のメーカー、施工業者指定に関する事項を記載したものである。
仕様書には通常、共通仕様書、特記仕様書、追加仕様書がある。
特記仕様書とは当該工事にだけに適用される事項を記載した仕様書で、建築工事や造園工事等では図面に表形式として提示される。建築設計業務では
土木事業の入札の際などには当該業務・工事等の設計数量を記述した数量総括表（設計内訳書・金抜設計書など）や現場説明事項などと共に提示され、どの共通仕様書や設計図書に基づいて当該業務を実施するかなどを記述しており、共通仕様書と併用されるが、共通仕様書と内容が異なる場合は特記仕様書の方が共通仕様書より優先する。
共通仕様書とは資材の品質、施工法、段階確認から検査や試験方法等のうち各工事に共通しかつ頻度の多い事項について標準的に示した仕様書である。公的な仕様書の他、設計事務所などが独自に用意する仕様書もある。