しかし反乱や革命を間接侵略方式として侵略概念に含むことは、一般的に認識されていることもあり、また侵略に用いられる手段を正規の軍事力にのみ限定することは現実を反映せず妥当ではないと考えられているため、軍事学においては不整合ではない。
さらに間接侵略によって発生する事態を治安問題とするか、侵略行為とするかについては、認定の問題である。
概要.
間接侵略は外敵としての国家によって行われる場合、その武力行使の主体は主に内敵であり、通常では国内における反政府勢力や国内に在住する外国人である。また軍隊や警察などの国家の武装組織もクーデターなどによって内敵となりうる。
しかしながら間接侵略の実質的な主体は通常ほとんど軍事力を持たないために、その主要な戦闘方式はゲリラ攻撃やテロ攻撃、破壊活動などの非在来型となる。そのために間接侵略は治安紊乱との区別が非常に困難である場合が多く、しばしば認定問題となる。間接侵略は非常に秘匿性が高いためにその行為の内容や行為主体の特定が難しい。
情報戦や心理戦、情報戦における浸透戦術も間接侵略に該当する。
方式.
ゲリラ・コマンド.
直接侵略は大規模な軍事力を以って敵の領域に陸路・海路・空路を用いて進攻し、攻撃することであるが、一方で間接侵略では小規模な軍事力を以ってゲリラ・コマンド方式の陸路を用いた隠密性の高い攻撃が行われる。これは侵略対象の国家が有する作戦部隊、軍事施設などの軍事目標に対して実行されるものであるが、一撃離脱を戦闘教義とする小規模かつ一時的な攻撃に限られる。
内部侵略の支援.
内部侵略とは自主的な反政府勢力による武力行使を言う。これは外国の間接侵略として利用する軍事的な価値が非常に高い。まず間接侵略ということが秘匿することができる利点がある。間接侵略の事実が判明することが政治的な不利益になる場合は、限定的な援助や支援に留めておけば国内外からの非難を回避することも可能である。
ただし内部侵略と間接侵略は異なる概念ながらも非常に定義が類似しており、その区別はしばしば難しい。一般的に、限定的な政治的・経済的・軍事的援助に留まっており、その侵略行為の主体が内敵にある場合は、内部侵略であると考えられるが、侵略行為の計画指導という主体性の強い支援を行う場合は、事実上それは間接侵略であると考えられる。
直接侵略との併用.