澤山が日本拳法創始時、、関西大学の学生と研究したことから同大では現在でも「学技」としており強豪である。その後、国士舘大学や明治大学が関西圏の選手を引き抜くようになり、高校で実績を残した選手は関東の大学に引き抜かれる場合が多い。他に中央大学、龍谷大学、早稲田大学、関西学院大学、大阪商業大学、立命館大学なども強豪として挙げられる。
すべて大正以降の出来事だが、総合格闘技ムーヴメントより遙か前から多種類の技を駆使する直接打撃制の歴史を重ねてきている。その即用性の高さから、協会の拳法は自衛隊の教練にも取り入れられ、森良之祐が自衛隊徒手格闘制定に参画したことから、自衛隊徒手格闘は協会拳法と柔道と富木流合気道をベースに作られた。また、森は警察大学校の講師でもあったため警察の逮捕術にも大きな影響をあたえている。全国の大学に部活があり、その出身者たちの活躍も発展の素地となっている。
組織の分裂問題.
原告（一般財団法人　日本拳法全国連盟）被告（公益財団法人　全日本拳法連盟）の訴訟は最高裁の判断を契機として、（公財）全日本拳法連盟の日体協に加盟申請を出すなどの積極的な活動に対し、（一般）日本拳法全国連盟は代理人による問い合わせ相談にとどめていたが、会員多数の要望により「国体の使命は終わった」との主張を取り下げ、排他的な態度をあらため他団体との対話を積極的に重視する方針の表れとして近年中に日体協加盟をはたし国体正式種目採用を目指すと、ウェブサイト上に（一般）日本拳法全国連盟 小西　丕会長名で高らかに声明するに及んでいる。流派・分派が乱立する厳しい環境を競技団体としてまとめる活動を評価され内閣府から認証され公益性があり社会的に高い信頼度を保障されている公益財団法人　全日本拳法連盟での加盟が現実的であるとの指摘もある一方、いまだ同法人の設立経緯や実体性に疑問を呈する声もある。
しかし、令和に入ってから再び分裂問題が発生する。
茂野直久氏は、「（公財）日本拳法会」部長会が「最高意思決定機関である」と日頃から発言しており、理事会は部長会の決議を追認するものであった（「日本拳法会」部長会規定に明記されている）。
このような非道徳的、非倫理的な行為を問題視する声も上がっており、「武道家としてあるまじき行為だ」という非難の声も上がっている。