こうした自然条件は、急流・豊富な水量・高落差という水力発電の好条件を全て備えており、只見川は水力発電には日本で最も有望な地点の一つとして古くは明治時代から電力会社にとっては垂涎（すいぜん）の的であった。現在とは違い当時は日本各地におびただしい数の電力会社が存在しており、経営拡大のため激烈なシェア争いを演じていた。只見川の開発を成功させることは、他の電力会社に対し一頭地を抜く存在になり得ること明らかで、いわば電力会社にとって只見川は「宝の山」的な存在であった。しかし険しい山岳地帯と厳しい気象条件がこれを阻み、本格的な開発にはなかなか乗り出すことができなかった。
沿革.
只見川・阿賀野川の水力発電の歴史は、一方で電力会社の勃興・合併・拡張の歴史でもある。ここでは時系列でその沿革を記す。
明治・大正時代.
戦前.
日本発送電の登場.
戦後.
只見特定地域総合開発計画の発表、さらに電源開発の参入により、只見川と阿賀野川は日本を代表する電源地帯に成長する第一歩を踏み出したのである。
計画案の変遷.
只見特定地域総合開発計画では複数の事業者・地方自治体によって様々な計画案が提示された。ここではその計画案について解説する。
只見川本流案.
只見川分流案（流域変更案）.
只見川分流案（流域変更案）とは新潟県が発表した計画案である。最大の特徴は只見川の水を越後駒ヶ岳を隔てた信濃川水系に分水し、水力発電を行うと同時に有数の穀倉地帯である越後平野の田畑に灌漑用水を供給するという多目的河川開発計画である。
尾瀬分水案（利根川分流案）.
尾瀬分水案（利根川分流案）とは日発関東支店の地盤を継承した東京電力と群馬県が推した計画案である。最大の特徴は尾瀬原ダムの水を利根川水系に分水し、水力発電を行う計画になっていることである。
野口研究所案.
野口研究所案とは、日窒コンツェルン創始者である野口遵（のぐち・したがう）が私財を投じ設立した財団法人・野口研究所が策定した計画案である。戦前朝鮮半島における水力発電開発事業を行った経験から、戦後日本各地の大規模開発計画の調査・策定を手がけ、只見川の開発についても調査を実施し発表した。最大の特徴は大規模な水力発電もさることながら、水運の便を図るため日本海と太平洋を結ぶ運河を河川を利用して連絡させるという壮大なものであった。