このうち、威信財システムはトンガの首長制社会や中国の西周代をモデル化したもので、首長制社会が広域に展開する際に地域間の政治的関係が取り結ばれるあり方を示すモデルとして示された。こうした社会において各地域集団内で威信財を入手できるかは、上位層との婚姻関係にかかっており、上位層から下位層への威信財の贈与と下位層から上位層への貢ぎ物の交換によって政治的同盟関係（上下関係）が維持・再生産される。ここでの威信財は、長距離交易によって上位層にもたらされる器物とされた。また、こうした社会構造は、上位層への威信財の供給が不安定になると崩壊する可能性を内包する、流動的な性質があるとされた。
フリードマンらの社会進化モデルは「後成説モデル」と呼ばれ、高い評価を受けたが、現在では必ずしも単一のプロセスで社会が進化するとは考えられていない。しかし、考古資料から権力資源を分析することで、世界各地の国家形成を具体的に比較検討しえる手法として評価されている。
日本での研究.
日本における研究史.
理論面での検討に先鞭をつけたのは河野一隆である。河野は威信財を「生産型威信財」と「非生産型威信財」に区別し、弥生時代から古墳時代の社会を考察した。特に「外部から威信財が継続して流入し、威信財が氾濫して社会システムが破綻する事態を、威信財の副葬により消費することで克服した」とする威信財の更新という視点は画期的であった。
辻田純一郎は、フリードマンらの威信財システムの枠組みを参考に、日本列島の国家形成プロセスのモデル構築を行った。辻田は、威信財を「入手・使用・消費が上位層に独占され、且つそのサイクルが社会的再生産のプロセスと不可分に埋め込まれたもの」と定義し、銅鏡や銘文鉄剣が中央政権と地方有力者を繋げる器物であると指摘した。さらに、こうした威信財システムが機能した古墳時代においても前期と中期で様相が異なる事や、後期に至るとミヤケ制・国造制・部民制が整い威信財が役割を終えることで社会構造が変化し、古代国家が誕生したと推測した。
威信財研究の問題点.
下垣仁志は、国家形成論における威信財論の可能性を認めつつも、一方で方法論的な限界や問題点がある事を指摘している。
アン・ビーティー
ケネス・ノーランド
人物.
影響.