明治初期に、旧来の陋習を廃そうと努めた藩政改革で、この別家召し出し・新恩給付のときは、「新参として採用初代としてカウント」されるという慣習法が、維持された。
議論の実益が少なくても、改革を叫んだ中で、維持されたということは、当時の藩内では、採用何代目かと共に、名跡を分与されている分家か、あるいは分与されていない分家かが、強く意識されていたといえる。
中堅以下の士分で、分家を持っている場合は、そのほとんどが、別家召し出し・新恩給付であったと、みられる。
家督・職制・俸禄.
当主に跡取りがないまま死亡した場合は、厳科に処されたことは、江戸時代の武家社会共通の掟である。家臣にあっては跡取りが登城年齢以下の幼少で、当主が死亡したり、隠居した場合も、末期養子と比較すれば軽くは済んだが、やはり懲戒事由となり減石となった。
小諸藩では、用人は、加判の列（重臣）であることが、特徴的である。本藩である長岡藩では、用人は特別な格式を持つ家臣が就任した場合を除き、番頭より格下である。
小諸入封から享保年間まで.
小諸入封から、享保年間以降に足高の制が導入されるまでは、抜擢人事の場合は加増があったほかは、家柄により家禄は、ほぼ固定されていた。
例えば家老の家柄の当主が若輩者のため、役職が側用人であっても、家老本職に就任しても、支給される俸禄には、ほとんど変化がなかった。
享保年間以降の士分たる家臣の収入.
給人地・持高・役料・足高からなっていた。例外的に人扶持が併用されていた士分たる家臣も存在した。また採用初代の家臣は、持高が支給されず籾米の支給となった家臣もいた（経済的には実質、同じことであるが、仮採用的な意味合いや、世襲家禄として認めるか否か保留の意味合いがある）。
小諸藩では、者頭・物頭・徒目付を連綿する家の格式としては、設定されていなかった。中小姓については、別に説明がある。
小諸藩の持高は、家の格式に応じて支給される世襲家禄に近い性格を持っていたが、無役であると持高とはいえ減石の対象となったので、持高が完全な世襲家禄とはいえない側面もあった。一方では幕府の足高の制では、無役の旗本には、小普請金などの名目で課徴金を徴収して実質的に減石としたが、形式的には世襲家禄の減石処分を行っていなかった。他方、小諸藩の場合は、無役のときは、持高の減石処分に直接、踏み込んでいた。