また、分店開設の一環として、京浜電気鉄道（現在の京浜急行電鉄）の品川駅乗り入れに伴ってできる高架下に、品川分店を開設する計画を立てたが、日本百貨店協会が支店などの開設を自粛する自制協定を発表したことに伴い、それに抵触するとしてこの構想は実現できなくなるなど、出店戦略も行き詰まることになった。この京浜電気鉄道品川駅などへの出店計画自体は、当社の取引先の問屋と京浜電気鉄道が出資して設立した株式会社京浜デパートが継承して実現したものの、当社は出資できなかったため、その利益を享受することはかなわなかった。
また、関連会社として白木貿易を設立して戸越や西荻窪、立川市、平塚市、水戸市、前橋市、太田市など関東各地に分店を置いて日用雑貨の販売を行う営業戦略も展開している。
その後も政府による統制強化が続き、輸入の制限・公定価格制導入による価格統制などが相次いで施行されて自由な営業が難しくなり、店舗などの建物の供出命令なども受けたため、事実上開店休業状態に陥ることになった。
大阪資本による経営統合の模索.
白木屋乗っ取り騒動.
日本の経営史上に残る経営紛争の一つと言われている。
横井はこの一件で当時「希代の仕手屋」（グリーンメーラー）としてその名を轟かせることとなる。
東急グループの一員として.
白木観音・白木名水.
白木屋大火.
一部の客や店員らはパニックに陥り、売り場にある布やカーテンを結んでロープ代わりにしたり、女性店員の帯を結んで脱出を試み、途中で切れて転落死した。。
これを教訓に、神田消防署に特別救助隊の前身となる「専任救助隊」が編成される。
この火災によってセルロイド製玩具の危険性が社会問題となり、各百貨店の玩具売り場からセルロイド玩具が一斉に姿を消した。しかし、他に代替できる素材が存在しなかったため、しばらくするとセルロイド玩具は再び販売されるようになる。火災以降、セルロイド不燃化や代替素材の研究開発が進められたが、実現したのは戦後になってからだった。
物理学者の寺田寅彦はこの火災を受けて「よほど用心しないと、デパートというものは世にも巧妙な大量殺人機械になる恐れが充分にある」と述べたが、それは千日デパート火災や大洋デパート火災などで繰り返されることになった。
白木屋ズロース伝説.