定義にある電気的設備とは、送信機、受信機、トランシーバーなどの無線機、アンテナ、これらを接続する給電線などのことである。
無線設備の技術基準については、総務省令無線設備規則に規定している。
無人方式の無線設備.
送信設備.
関連する定義として、同条同項
と定義している。送信機またはトランシーバーの送信部とアンテナおよびこれらを接続する給電線ということになる。
受信設備.
電波法令には受信設備という文言はあるが定義は無い。
強いて言えば「無線設備の内、電波を受けるための電気的設備」となる。
受信設備は、電波を発射するものではないが、副次的に発する電波等が妨害源となるおそれがあり、受信設備自体の性能も良好でなくてはならないので、電波法および無線設備規則に一般的条件を規定している。
指定受信設備.
と指定している。
地上波より微弱な電波を扱うこれら受信設備を保護することが目的である。
船上通信設備.
と定義している。
船舶内または港湾での船舶間、もしくは船舶と港湾施設間の通信に用いられるもので、船舶局または船上通信局として免許される。
従前は海上移動業務の通信はアナログ音声によるものであったが、周波数逼迫による狭帯域化により船上通信設備はデジタル化されることになった。
特定無線設備.
これらの無線設備は、電波法令の技術基準に合致していることの認証として技術基準適合証明又は工事設計の認証）をうけることが要求される。
特別特定無線設備.
特別特定無線設備は、製造業者又は輸入業者が電波法令の技術基準に合致することを自己確認できる。
上記により特定無線設備には、技適マークの表示が必須となる。
技適マークの表示は技術基準への適合が条件であるので、修理は製造業者やこれと契約を結んだ修理業者によるとされてきたが、特別特定無線設備の修理について技術基準への適合性維持が確認できる業者は、総務大臣の登録を受けることができると規定された。
これが登録修理業者である。
適合表示無線設備.
すなわち、適合表示無線設備とは公示された例外を除く特定無線設備であり、公示された機器の技適マークは無効とみなされる。
特定周波数無線設備.
不法無線局が多い周波数帯を使用する無線設備のことである。
指定無線設備.
特定周波数無線設備の内、総務大臣が指定した無線設備のことである。
基準不適合設備.
沿革.