古くには、ウシやウマ、ヒツジの飼料としてイネ科およびマメ科の植物体および種子が、森林地帯においてはブタの飼料としてブナ科植物の種子が主要な飼料として用いられていた。初期には遊牧的な利用がほとんどで、餌となる飼料が尽きれば家畜もヒトとともに移動していたと考えられる。
定住農耕社会が成立すると、飼料を安定的に得る事が家畜の維持のために必須となり、飼料作物の利用と、保存性向上の技術が発達する。保存技術とは、具体的にはライ麦等の保存性のよい穀物の利用、牧草の乾燥保存とサイレージ（牧草を発酵させること）などが挙げられる。
現況.
今日多く利用される飼料は穀物（トウモロコシ、麦類、ミレットなど）、イネ科牧草、マメ科牧草（アルファルファ、クローバー等）などで、日本国内では穀物を栄養成分の中心とし、対象の動物によって適正な割合に配合した配合飼料が主流である。
飼料の確保は、食糧政策上、非常に重要なテーマである。牛乳や食肉の生産では、飼料の調整によって食味に多大な影響があり、先進国における食肉及び乳製品への強い嗜好の結果として、発展途上国では通常ヒトが口にする穀物が先進国向け食肉生産の飼料に利用される傾向がある。しかし、これは換言すればヒトの食料たる穀類を食肉に変換する「非効率な作業」に他ならず、世界の食糧需給を不安定にし、飢餓に拍車をかけている。また、一国の内部でも、ソビエト連邦体制の弱体化に関連して、連邦内の食肉生産量の拡大を目的として穀類を飼料に使用し食糧供給に不安を生じるとともに、不作年に大量の穀物輸入を要したため外貨が流出して経済不安を招いたという事例がある。
製造.
日本では独立行政法人農林水産消費安全技術センターが定める飼料製造管理者が行う。その他ガイドラインは農林水産省による飼料安全法で安全基準を含めた適性製造規範に基づく。
配合飼料の場合、原料受け入れ、一次加工（粉砕・圧縮）、配合、二次加工（ペレット状など）、製品出荷の工程を経て、生産者や畜産農家に届けられる。
補足.
日本国内の現状と課題.