国土交通省は、公共下水道管路のマンホールの上に簡易トイレを乗せ、下水道管路を直接トイレとするマンホールトイレを一部で活用し始めたが、一般的なマンホールは公道（路上）にあるため、被災地における仮設トイレとして活用する為には問題があった。こうした中、阪神・淡路大震災以降、神戸市等で避難場所にあらかじめ災害時用のトイレとしてマンホールトイレを設置する様になった。その後も大きな震災が続く中、下水道管路についてはマンホール口の耐震化や液状化対策が進められ、ある程度の規模の都市の重要路線（病院や避難所のあるライン）では下水道管路の耐震化は水道管路に比べて進んでおり、大きな地盤変状などが無い限りは地震に強くなってきている。そのため、阪神・淡路大震災の当時に比べると下水道直結型のマンホールトイレの被災時の有用性が高まってきている。特に平地にトイレ（便器などの上物）が設置できるため、多くの仮設トイレような「段差」を上ってのトイレ利用とならないほか、仮設トイレに多い「和式」トイレもほとんどなくなってきているほか、身障者向けのトイレなどマンホールトイレに対応した製品のラインナップも充実してきている。
公的なマニュアル・方針.
下水道直結型マンホールトイレの種類.
下水道直結型のマンホールトイレには幾つかの種類が採用されている。それぞれの特徴は以下の通り。
本管直結型.
道路や公共施設敷地内の、下水道本管が接続しているマンホールに上部構造物（便器及び仕切り施設等）を設置して利用する。トイレ用水を確保する必要が無いが、管路に汚水が流れていない場合には汚物が滞留する可能性がある。管路が被災した場合には使用できない。避難所近傍でない場合が多い。実際の使用を想定した避難場所からのアクセス、道路管理方法など事前に十分な対応策を検討し、安全上問題無きよう精査する。
流下型（下水道本管接続）.