重度の聴覚障害児は人類の歴史のごく早い時期から存在していたと思われるが、そうした先史時代のろう教育については史料が存在していないため、知ることができない。またこれまで聾史学は主に欧米で発達してきたため、アジアやアフリカ、先史時代のアメリカ、オセアニアにおけるろう教育の歴史については、ほとんど研究が行われていない。
ろう学校の出現.
口話法の復活.
聴覚口話法.
トータル・コミュニケーションの登場.
バイリンガルろう教育.
しかし、トータル・コミュニケーションによっても聴覚障害児が獲得出来る教科学力は、健聴児と比較すると思わしいものではなかった。そこで次に登場したのがバイリンガルろう教育である。これは手話が自然言語であるという言語学上の発見がきっかけとなったもので、ろう者の第一言語は手話であるとの前提のもとに、手話と書記言語を用いた教科学習を行うものである。バイリンガルろう教育を最も積極的に推進したのはスウェーデンやデンマークなどの北欧の国々である。またアメリカでも公民権運動の流れを汲むデフ・パワー運動が盛り上がり、バイリンガルろう教育の必要性を訴える声が高まった（ただしアメリカでは現在でもバイリンガルろう教育は絶対的な主流とはなっていない）。
人工内耳の登場と普及.
聴覚口話法の再評価.
各国のろう教育.
日本のろう教育の歴史と現状.
私立学校の時代.
手話法と口話法の対立.
黎明期の日本の聾教育は、前述のスペイン系のものとは系統が異なる、日本で独自に考案された手話法で、当時は「手まね」と呼ばれた。しかし大正期に入るとライシャワー夫妻がアメリカから口話法を輸入して日本聾話学校を開校。また川本宇之介（東京聾唖学校長）や橋村徳一（名古屋市立盲唖学校長）、西川吉之助（滋賀県立聾話学校長）らが口話法を推進。手話法の重要性を訴える高橋潔（大阪市立聾唖学校長）や佐藤在寛（函館盲唖院長）らとの間に激しい論争が巻き起こった。
トータルコミュニケーション.
しかしながらこの「トータルコミュニケーション」は同時法（音声言語に手話単語を付加したもので、文法は音声言語のものとなる）を用いていた為、ろう者コミュニティからの評判が極めて悪く、全国的な広がりは見せなかった。
手話法の再評価.