情報商材の特徴として、その内容が投資・資産運用・ネットビジネス・美容健康・恋愛・結婚・教育・自己啓発・ギャンブルなどが中心である、価格が市販本に比べて高額である、扇情的な誇大広告表現を多用する、アフィリエイト広告による販売促進が行われる、適切な編集過程を経ていないといった特徴がある。
情報商材は、内容を購入希望者が知ってしまった時点で商品としての価値が損なわれるため、販売側で購入希望者に商品の内容を具体的かつ詳細に説明することが出来ない面もある。そのため、見学のできない塾に入るような形式のものも存在する。
情報商材の例.
情報商材はPDF形式などの電子媒体で取引されることが多く、パソコンやスマートフォン等を使ってダウンロードや閲覧ができる。事業者によっては、動画やメールマガジン、アプリケーションで配信したり、冊子やDVDなどに加工して契約者に送付する場合もある。情報商材をきっかけに高額なコンサルティングやビジネスセミナー、ソフトウエア等を契約させられるケースもあり、契約書にもアフィリエイト、ビジネスサポート、コンサルティング、業務委託等の名称が用いられる場合がある。
価格.
問題点.
情報商材は、実際にダウンロードしてみなければ分からない情報に、高額な価格が付けられて販売されている。情報商材が予め中身が見られない商品であることを悪用した悪徳商法と考えられるようなものも存在するため、利用者には慎重な判断と十分な注意が求められる。また、情報商材の販売の形態をとって、悪徳商法の一種である投資まがい取引の勧誘が行われることもある。
事例.
返品・返金.
情報自体の価値・評価.
情報によっては、一般に販売される書籍や新聞・雑誌よりも内容が劣ることもあるが、その金額に見合うような内容かどうかを購入前に判断することは難しい。そのため顔写真を掲載したり、動画で本人が商品の説明をするパターンが増えている。
被害・苦情など.
宣伝が虚偽であれば、消費者契約法に基づいて返金請求できるものの、販売元の住所が架空で連絡が取れないことも多く、そのまま被害者が泣き寝入りするケースも多い。
日本相撲連盟