中部地方において指定された計画では飛越特定地域総合開発計画は岐阜県（飛騨）・富山県（越中）を流域に持つ河川の開発が行われ、黒部川・常願寺川・神通川・庄川水系の水力発電事業と小矢部川・井田川の河川総合開発事業、常願寺川上流の立山砂防が実施された。後述する黒部ダム（黒部川）・有峰ダム（和田川）・御母衣ダム（庄川）といった発電用大ダムは計画の一環として建設されている。天竜東三河特定地域総合開発計画は美和・高遠ダム（三峰川）による天竜川上流域の治水と発電、宇連ダム（宇連川）を水源とする豊川用水の整備による渥美半島への灌漑、天竜川を利用した電源開発の水力発電事業が骨子であり、その根幹として計画されたのが佐久間ダム（天竜川）である。木曽特定地域総合開発計画は丸山ダムや横山ダム（揖斐川）を中心とする木曽川の治水、中部電力が進めていた飛騨川流域一貫開発計画の水力発電事業、牧尾ダム（王滝川）を水源とする知多半島への灌漑が主目的であり、日本最大級の用水路である愛知用水は本計画で推進された。
経済成長に伴い道路・鉄道・港湾を始めさまざまなインフラストラクチャー整備が大規模に計画、着手されていった。ダム事業においても、この時期は日本のダム事業史に残る大規模プロジェクトが多く手掛けられた時期でもあった。
大ダム時代.
日本のダム技術は戦後に入り欧米の最新技術が導入されることでさらに発展した。ダムの型式にも新たな型式が登場した。
水資源の開発.
ダム関連法規の整備.
移転住民の涙.
ダムを建設することで、避けられない問題として移転住民に対する補償の存在がある。ダムを計画する際、峡谷部の上流に小盆地が広がる地形は貯水池を形成する上で絶好の適地である。しかしそうした小盆地には必ずといって良いほど集落や農地が存在する。気候や環境の厳しい山間部の土地で脈々と先祖代々から受け継いだ土地で生活する住民にとって、降って沸いたダム計画は地域共同体を消滅させる災難以外の何物でもなく住民の言葉を借りれば「来てくれと頼んだ覚えはない」の一言に尽きた。加えてダムの恩恵は下流地域に与えられ、水没地域には何の恩恵ももたらさない。このためダム計画が持ち上がると住民は絶対反対の旗幟を鮮明にし、水没する家屋・土地・財産の補償交渉は厳しいものがあった。
新事業と新技術.