概ねフレームに手を加えなければ登録が可能とされる。
外見面の改造.
構造等変更検査.
改造車であっても、保安基準に適合しない違法改造（後述）や整備不良などの不備がなければ、車検に合格し、公道を走行することができる。
一定の範囲を超えない改造を施した場合.
指定部品の取り付け等による軽微な改造については、車検証に記載された数値からそれぞれ次の範囲
を超えたものについて、運輸支局等で保安基準への適合を確認された上で車検証の記載変更を行うことで公認改造車となる。
前出の一定の範囲を超えない改造を行っている自動車について、現に自動車検査証の有効期間を満了していない（車検が残っている）自動車の場合は記載変更を行う必要はなく、改造車として扱われない。
但し、現に登録番号の指定を受けていない登録自動車、車両番号票の交付を受けていない軽自動車と二輪車については、前出の一定範囲内の改造であっても、新規登録（新規検査）に際しては運輸支局等に現車提示を行う必要があり、保安検査と併せて車両の諸元を測定し、その測定値で新規登録（新規検査届出）を行う必要がある。この場合、計測に際しては燃料や冷却水・ウォッシャー液等を満タンにし、乗員を乗せず、スペアタイヤ、工具やアクセサリ類を含まない検査状態で行う。
自動車の構造を変更した場合.
型式が異なるエンジンへの載せ替え、燃料種類の変更、ブレーキ形式の変更（ドラムブレーキからディスクブレーキへの改造等）で、自動変速機から手動変速機への換装、プロペラシャフトの改造（短縮、延長、角度変更）、フレームやモノコックボディの切断・延長など、自動車の構造に関する部分について改造を施している場合、改造の概要を説明する書類を作成して審査を受け、運輸支局等に現車提示を行って構造等変更検査（いわゆる改造車検）を受けて、改造内容の認定を受ける。この検査に合格すると、車検証の車両型式の部分に「改」の文字が入る。車検証に「改」が入った改造車は、後述の違法改造車とは全く異なるものであり、合法の車両である。したがって、その改造内容をもって警察による検挙の対象にはならない。
改造車の自動車保険.