当時、海運が好況であること、更には戦争が勃発し多数の優秀な船員が必要な上、一部の民間業者（とはいえ、小規模の養成所）しか乗船前に予備教育を施さなかったことから、政府による短期間で普通船員の幹部を養成できる、官立の海員養成所の設置は海運業界からも望ましいことだった。
普通海員養成所.
基礎的な知識や技術を短期間で教育し、海上においてすぐに職務に従事出来る、即戦力となる普通海員を養成する。
見習期間は、給料が支払われ、船内を青年学校に例えられて、船長をその校長として表現された。
官立海員養成所.
単に、「海員養成所」とも言う。前述の普通海員養成所とは異なり、見習期間を経ずに普通海員の中堅として配置される事から、本格的な幹部育成を図っていた。そのため、将来的に部下を多く持つ人材となることを期待され、比較的長期にわたって教育が行われた。
満十八歳の年齢に達していれば、卒業後の乗船履歴に応じて、乙種二等運転士又は汽船三等機関士の免状を付与される。
短期高等海員養成所.
高等海員養成所.
既に現場で活躍している普通海員（普通船員）を高等海員（高級船員）へ登用する為には、海技免状に合格する必要があるが、海上勤務の都合上、繁忙を極める船務に従事しながらの受験勉強は困難な上、実力があるにしても、希望する時期に受験する事が出来ないのが大変不便であった。又、実地上の知識を十分に有しても、学理的な側面に乏しかったり、組織的な勉強を行う機会に恵まれない事もあるため、設置されたのが本制度である。
学科の修業期間によって、乗船履歴が当該の海技免状に必要な分が不足していても、入所が認められる。
特典として、卒業試験に合格する事により、無試験（ただし、体格検査を除く）で海技免状を授与される。
海軍で言う、「選修学生」がこれに相当する課程である。
特別高等海員養成所.
前述の高等海員養成所が「再教育機関」とすれば、「最教育機関」に当たるとも称された、船舶の最高幹部養成機関である。
対象となるのは、高等商船学校以外の養成機関を卒業した者である。また、在所日数の半分が海軍予備員の進級で必要な実役停年を満たす。
年齢や学歴は、無制限。卒業後は、上記の高等海員養成所と同様、海技免状が無試験で授与される。
但し、戦況の悪化により、戦争末期には教育が中止されていた。
現在設置されている学校.
本科
専修科