上述のとおり、貸借対照表は企業の一時点における資産や負債、そして両者の差額として導かれる純資産の額を示すものであるが、企業が大規模化し、また、継続企業の前提の下で企業活動が行われている現代においては、日本の会計基準で作成された貸借対照表に計上される資産や負債の額は純粋に企業の一時点における財産状況を示すものとはなっていない。
例えば、取得原価によって資産計上される機械や建物等の償却性の有形固定資産は将来的に減価償却を通じて費用化され、減価償却費として損益計算書に計上されることとなる。この一連の会計処理を基礎として貸借対照表に計上される償却性有形固定資産の額の本質を捉えると、貸借対照表にこれを取得原価によって計上する意味は、将来的に減価償却費とするための金額を一時的に収容しておくことに見出されると考えられる。要するに、貸借対照表とは適正な期間損益計算を行うために収支と損益の期間帰属のズレを収容するための残高表として機能する財務諸表なのである。
真に貸借対照表を企業の財政状態を示すものとするのであれば、全ての資産と負債を時価によって計上し、更には繰延資産のような財産性を有さない資産については計上されないようにしなければならないが、現在の貸借対照表はそのような資産・負債の計上方法にはなっていない以上、期間損益計算の連結環として貸借対照表を捉える必要がある。(収益費用アプローチ)
このように日本の会計基準は、収益費用アプローチ及び資産負債アプローチのこれら両者を折衷的に同時追求しようとしたために、本来的な意味でのクリーンサープラス関係が崩れてしまっている。
構造.
借方には「資産の部」があり、企業のある時点における資産の額が表示される。一方、貸方は、「負債の部」と「純資産の部」に分かれている。それぞれ、企業のある時点での負債の額と純資産の額とが記載される。また、純資産の部は、株主が最初に投入した資本金及び資本剰余金と、企業活動によりもたらされた利益の蓄積額から配当などで社外に流出した金額を差し引いた利益剰余金などが記載されている。
資産の部、負債の部は一般的に、流動性の高いものから低いものへと記載される。これを流動性配列法という。ただし、電力会社等、有形固定資産の額が多い場合など、特別の会計規則が設けられている会社については、固定性配列法が適用される。