さらに、労働力なども含めた資源は有限であり、あらゆる産業において絶対劣位にある経済主体でも比較優位な産業は存在する。仮に資源が無限にあれば、絶対優位のある経済主体のみで生産を行うことが最適となるが、現実には資源は有限であるためにある財の生産を行う場合には他の財の生産を諦めるという機会費用が発生する。直接的な費用だけではなく、この機会費用まで含めて考えれば、絶対優位にあるからといってその財を生産することが最適とは限らなくなる。
単純化された例.
ポール・サミュエルソンは、比較優位を「弁護士と秘書」の例で以下のように説明している。
弁護士がタイプを打つと、弁護士報酬という機会費用を捨てることになる。弁護士がタイプを打つのは、恐ろしい機会費用がかかっていることになる。秘書がタイプを打っても、機会費用は低い。無駄な事をしない＝何がトクかを常に考える(時間でも費用でも)ことが、「比較優位」を実践していることになる。
具体例.
この時、
であるならば、ポルトガルはワインに関してイギリスに絶対優位であると言う。
又、
であるならば、ポルトガルはワインに関して（毛織物と比べた場合に）イギリスに比較優位であると言う。
ここで、具体例として、次の表の場合を考える。
ポルトガルは、ワインと毛織物の双方に関して、イギリスに対し絶対優位である。しかし、毛織物に関してはイギリスの方が比較優位であり、ワインに関してはポルトガルの方が比較優位である。なお、逆の言い方をすれば、毛織物に関してはポルトガルの方が比較劣位で、ワインに関してはイギリスの方が比較劣位である、と言える。
イギリスの絶対優位性と比較優位性とは無関係であるということが、この具体例からも示される。
効果.
各国の労働力人口と労働投入係数が、次の表で与えられる通り、簡略化の為に、失業者が居ない場合を想定している場合を考える。
両国の生産可能性辺境線は、貿易を行う事で、自給自足状態における状態より大きくなる。要するに、自給自足状態である場合に比べて、両国とも生産可能性領域が増える。