アトリーは、第一次マクドナルド内閣で陸軍次官のポストに就いた。イギリス軍部は、アトリーが軍事経験者（元軍人）であったことから、この人選を好意的に評価した。
首相のマクドナルドは漸進主義的立場から、慎重に社会改良政策を進めた。マクドナルド内閣は失業手当の増額や、労働者向けの賃貸住宅の建設を進め、さらに「税なしの朝食」というキャッチコピーを掲げ、コーヒー・砂糖などに掛かる関税の減税を図った。しかし自由党の閣外協力に依存しているという立場上、労働党が掲げていた生産手段（基幹産業）の国有化は、自由党の離反を招きかねなかったので実行しなかった。外交では、ソ連との国交を樹立した。マクドナルドは共産主義革命（及びコミンテルンを通して各国を共産化させる行為）に反対していたが、ソ連との友好関係の構築自体は、平和をもたらすものであるとした。
保守党のボールドウィンは「近い将来自由党は消滅し、左右両党の二大政党の時代（「保守党」対「労働党」の時代）になると思われるが、労働党から共産主義者は排除されなければならない」と述べた。
保守党に復党したチャーチルは、において蔵相として入閣した。チャーチルは、かつての強いイギリス経済を取り戻したいと考えており金本位制への復帰を企図した。これに対し経済学者のジョン・メイナード・ケインズは経済の混乱をもたらすだけだとして批判し、論争が生じた（金本位制復帰論争）。しかしチャーチルは金本位制への復帰を強行した。金本位制の復帰によってポンド高がもたらされ、イギリスの輸出産業は被害を受けたが、中でも石炭産業が大きな打撃を受けた。またフランス軍のルール占領問題の解決の糸口が見え、ルール地域の炭鉱の営業が再開したことも、イギリスの石炭産業に悪影響を与えた。
ゼネストが終結するとボールドウィン内閣は、同情ストを非合法化し、労働組合からの政治献金の規則を定めたを制定した。これにより労働党への政治献金が大きく減少した。この法令は後年、アトリー内閣が廃止している。
サイモン委員会をめぐって.
委員一行のイギリス本国への帰国後、インド人の間で独立の機運が高まり独立運動が激化すると、インド総督のアーウィン卿は本国にの開催を要請した。