医療職を大きく分類する際（特に公立医療機関において）、国家公務員の給与表の区分に準じて医療職（一）を医師、歯科医師、医療職（二）を薬剤師、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士等、医療職（三）を看護師、准看護師、保健師、助産師とする場合が多いが、医療職（一）の医師・歯科医師は従来より六年制大学教育となっているのに対し、他は薬剤師を除いて専門学校から四年制大学まで多岐にわたる。近年、薬剤師が六年制大学教育化され、医師、歯科医師と同等の学歴となったが、他職種も薬剤師と同様に四年制（将来的には六年制あるいは修士）と教育体制が拡大していく傾向にある。特に、診療放射線技師と臨床検査技師はその傾向が顕著である。
資格.
診療放射線技師法にて、人体に害を及ぼす恐れのある診療放射線を照射できるのは、診療放射線技師および医師・歯科医師のみと規定されている。ただし歯科医師に関しては顎口腔領域の治療及びそれに資する場合を対象とするとされ、口腔癌の予後観察における肺転移可能性排除のための歯科医師による胸部撮影判断を認定した判例などがある。医行為として人体に放射線を照射するため、放射線の物理特性や医療機器の特性の理解、照射する放射線量の最適化、人体への作用・影響の熟知、患者心理の対応等に関する知識を十分に備えた上で行うのが原則である。
従って、前述の資格を有しない者による人体への放射線照射（例として、看護師や歯科衛生士によるレントゲン撮影）は違法行為である（業務独占資格）。　
国家試験.
業務内容.
また、MRI、超音波検査、（無散瞳）眼底写真のように、放射線を利用しない検査を行うこともある（MRI・超音波検査・眼底写真はいずれも臨床検査技師および看護師が行うことができ、視能訓練士は散瞳眼底写真撮影ができる）。
他に、対患者以外の業務として、撮影データの画像処理、放射線治療における治療計画（線量計算）、放射線利用の安全管理、放射線診療に用いる機器・器具の管理等、職種の専門性を生かした業務も行う。診療放射線技師は医療機関以外においても、行政、原子力発電所、工業（放射線を利用した非破壊検査）、研究所、教育機関など幅広く活躍している。
※医療機関における放射線診療に用いる機器・器具の安全管理者は診療放射線技師あるいは医師・歯科医師である必要がある。