アメリカの社会学の研究者は、ハワイのフラやバリ島のケチャなど創られた芸能すなわち元々商品開発されたものが、さも本物の文化に基づくものであるかのように扱われることを危惧している。
偽商品.
むしろ美術館・博物館などにおける展示物の贋作のほうが深刻で、真贋を究明し公表・撤去する行為は困難であるが、それを知らない観覧者は偽物の商品を買わされていること（詐欺）になる。また、レプリカの展示も周知徹底しておかねば偽商品に等しく、集客のための誇大広告は押し売り行為にもなりかねない。
商品の遺産化.
文化的・学術的価値は証明されていながら既に観光開発された場所すなわち商品を改めて遺産化する難しさは、世界遺産に推薦していた鎌倉が慢性的な交通混雑が文化財に与える悪影響や雑多な景観が指摘され不登録勧告された事例が如実に物語っている。
自然の商品化.
は環境破壊・景観破壊からやを伴うことから、よりリスクが大きくなる。上部画像は中国の世界遺産武陵源に設けられたエレベーターだが、自然の商品化に一石を投じた。
日本では国立公園での長期滞在による自然体験やリゾートホテルの誘致などを展開する「国立公園満喫プロジェクト」（日本版ナショナルパーク）を策定し、阿寒国立公園・十和田八幡平国立公園・日光国立公園・伊勢志摩国立公園・大山隠岐国立公園・阿蘇くじゅう国立公園・霧島錦江湾国立公園・慶良間諸島国立公園の八ヶ所が選定され、国立公園の観光活用促進のため旅行会社など企業とパートナーシップ契約を結び旅行商品としての積極的利用も始めるほか、観光客数が伸び悩む国立公園のテコ入れに地域経済活性化支援機構をあて観光開発を促進する。
自然の商品化は自然の権利を堅持し、自然と人間の共生に基づくエコツーリズムやエコミュージアムのような持続可能性を伴う啓蒙的利用（共生マーケティング）が望まれる。
弊害.
遺産の商品化の問題は観光公害にあるが、インフラストラクチャー整備やその後の雇用に外資系企業が参入することで搾取され、本来の目的である経済循環の地域還元が弱まることも懸念されたり、短時間滞在で通り過ぎ地域でお金が使われず「ビタ一文入らない」状態になぞらえ「ゼロドルツーリズム」と呼ばれる事態も起こっている。
不採算.