この資格が新設された当初、テレビの気象解説者が試験を受けて話題になったが、現象の予想を伴わない単なる天気解説（気象庁や気象予報会社の発表した予報を解説するだけ）には、気象予報士の資格は必要ないため、以前からお天気お姉さんと通称される女性キャスターが登用されることもあった（予報は日本気象協会の職員が行う）。NHK・民間放送とも、気象予報士の資格を持つアナウンサーもみられる。
自衛隊において気象予報士は、予報官として幹部任用資格となっている他、技術曹制度の対象でもある。
一方、予報業務許可事業以外の業界において、多くの気象予報士が、経営判断のための気象情報の分析、報道・教育等用の気象コンテンツの作成等に携わっており、制度の目的外で活用される資格ともなっている。
資格としての現状・実情.
上記のように保有資格者に対して、実際の民間気象業界で働いている割合はかなり低く、趣味性の高い資格という一面がある（介護福祉士や看護師のように所定課程や実務経験を必要とせずだれでも受験資格を得られるのもアマチュア要素を後押ししている）。また、合格率が低く、比較的難易度の高い資格ではあるものの、純粋に予報士として食べていく場合、業界の収入としては、けして芳しくない。これに関しては雇用形態が正社員より契約社員が一般的で、数少ない正社員雇用があったとしても、賞与や昇給が望めなかったりなど一般サラリーマンと比較しても待遇面で劣りやすい。
これらの要素が作用し、わざわざ有料で気象情報を得ようとする顧客が少ない（収益化しにくい）というのも民間業界の業務・雇用拡大や待遇向上しない一因となっている。以上の理由から、国家資格にもかかわらず、他の資格に比べて職業や生活の糧として結びつきづらい資格とも言われる。
前述した気象キャスターについては、気象予報士資格保有者もいるが、この資格すら保有していない者も一定数いる。気象業務法では、資格無保有者が独自で天気予報を立て、不特定多数に発表する事は禁じられているが、気象庁や民間気象会社が発表した予報を単に伝えたり解説をすることは資格がない者でもできるためである。このため、気象キャスターは気象のプロフェッショナルであるとは限らない。気象キャスターと気象予報士は、似て非なるものなので注意を要する。　
国家試験.
試験科目.
合格基準.