電話のような音声ではなく文字が記録として相手に届く点と、利用者が設備をもたなくても利用できる点が他の電気通信サービスと異なる。
電文の伝達手法は、モールス信号を使用して電信技師が人力で打鍵と聴取を繰り返しながら多くの電報局を中継する方式から始まり、テレタイプ端末と交換機による電報局間自動中継を経て、ISDNパケット通信による配達委託先への直接伝送・印刷が使用されるようになり、人員の合理化も進んだ。
歴史.
アメリカでの歴史.
電報はまず政府・報道・鉄道などの業務用として普及し、さらに一般の人々にも広く利用されるようになった。
日本の電報サービス.
また、加入電信網（テレックス）・国際テレックス網のサービス終了までは、テレックスでの電報受付及びテレックスへの電報の送達も行われており、国際電報のテレックスへの着信には、テレックス番号の他にケーブルアドレスも使用された。
緊急連絡手段としての用途が薄れたことにより、農業協同組合・漁業協同組合・国鉄主要駅での電報受付終了や、郵政省の電報類似の電子郵便（レタックス）への移行により、電報受付終了、電報電話局の窓口縮小、KDDの各支店閉鎖などにより、現在では営業窓口の他、電話、インターネット、ファクシミリにて受付されている。また、内国電報の配達は配送業者に委託され、着信外国電報の配達は、日本郵便株式会社に委託されている。
NTT東日本・NTT西日本の国内電報.
通常電報.
慶事用の「お祝い電報」、弔事用の「お悔やみ電報」ともに数種類の台紙から選べるようになっている。なお、電報料のほかに種類に応じて台紙料など別途料金が必要となる場合がある。メロディ電報・メロディボイス電報、同時に物品を配達できることを生かしたフラワー電報・押し花電報・刺繍電報・うるし電報・ぬいぐるみ電報などで付加価値をつけている。
KDDIの国際電報.
電報類似サービス.
日本郵便株式会社が電子郵便（レタックス）サービス・電子内容証明郵便サービスを実施している。
日本での歴史.
黎明期の日本の電報の普及は日清・日露戦争と深い関係にあった。
戦前の電報.
区分.
電報規則、無線電報規則、日満電報規則、日華電報規則等で定められていた。
新聞電報.
戦後の電報.
日本電信電話公社の国内電報.
戦後、長らく日本の国内電報は日本電信電話公社が取り扱っていた。