採集された血液をそのまま輸血する方法。現在はあまり一般的ではない。なぜなら、血液成分は赤血球・血小板・血漿それぞれが保存条件が異なるため、分離しないままでは極端に保存期間が短くなるからである。ただし、一度に複数の系統の血液成分を補う必要がある場合には全血輸血の理論的適応がある。複数の血液製剤を使うよりも感染を受ける機会を減らすことができるからである。しかしながら、現在では血液センターからの全血供給は注文制であり、限られている。
血液準備量の計算.
利点はABO不適合防止、迅速な出庫、省力化、製剤の有効利用など。
欠点は不規則抗体の繰り返しの測定が必要なことと、保険請求不可。
輸血用製剤の保存条件と有効期限.
輸血用製剤の適正使用.
輸血用製剤の添付文書では、「重大な基本的注意」の冒頭に「輸血は支持療法であり、根治治療ではない。」と特記されている。これは、輸血という治療が下記の副作用の危険性、献血者が自身を傷つけるという自己犠牲のもとに成り立っている治療であり、万やむを得ない場合にのみ行われるべきとする文言であり、実際に臨床現場では（献血者の減少もあり）そうされている。
術中での輸血では
輸血過誤対策.
輸血ミスは最悪の場合、患者の死をもたらすので重大な問題である。そのため各医療施設はいかにこれを防ぐかをマニュアル化している。
最も主な輸血ミスの原因は患者取り違えなので、一般的に「血液型検査用の検体」と「交差適合試験用の検体」は別々のタイミングで採血される。
輸血に関わる法律.
血液法、および医薬品医療機器等法が知られている。しかしながら、医薬品医療機器等法は、ロットを構成する医薬品に適切な法律であり、ロットを構成しない輸血用血液に適用することが適切か問題を含んでいる。血液法および医薬品医療機器等法の要点は、安全な血液を安定供給する、国内自給を達成する、責務を明示するということである。特に医療従事者の責務としては適正輸血の推進、安全情報の提供、インフォームドコンセントの取得、投与記録の保管、調査の協力、輸血管理体制の構築が求められている。
輸血に関わる検査.
献血時.
輸血に伴う反応.
合併症.
溶血性輸血副作用.
非溶血性輸血副作用.
蕁麻疹、かゆみ、発熱はいずれも抗原・抗体反応を基盤としておこると考えられている。