電気街（でんきがい）は、主に電気製品・電機部品などを販売する小売店が集中して存在する地域（商店街）。似た言葉として電脳街がある。
日本における歴史.
生産者と消費者の間に立って、品物を売ったり買ったりする仕事を商業といい、この仕事をする人を商人という。卸売業者、小売商が商人である。卸売業者の別名は問屋という。問屋の機能で最も重要な点は需給調整の機能とされ、これにより品物の価格が決定される。
戦前の家電流通の特徴として、まず全体のリーダーシップを卸売業者がとっていたことがある。GMSのようなチェーンストアが生まれる以前は、卸売商の流通ルートを通してメーカーは全国の市場へ販売していた。
しかし、戦時体制に入ると卸商は同業組合に入れられ配給制により活動を実質的に停止した。戦後、財閥解体や労働争議を終えて、軍需工場から民生用に設備を組み換え、ようやく大手メーカーが家電の生産を始める。急速に成長するメーカーは、ここで流通機構の支配に乗り出す。家電市場において卸売商の機能はメーカー側の販売会社にシフトしていく。
即ち、メーカーは自己の資本が入った販売会社に製品を卸し、販社は担当する地域の系列店という名称の小売に卸す。販社も系列店も、一つのメーカーしか扱えないが、そのエリア、商圏では独占的販売ができる。大手メーカー数社の系列店が、日本全国に数万を数えた街の電気屋さんである。ヤマダもコジマも系列店の中に入っていた時代があった。
この仕組みの目的は、価格決定権をメーカーが握るという点にあった。
一方、家電流通側と秋葉原の大手卸商は販社を設立しており、ここでメーカーと秋葉原側に密約が交わされたとされる。
メーカーは価格を維持したい、一方で消費者の動向も掴みたい。製品ごとにメーカーが競争する市況の情報をフィードバックして、開発販売に繋げる必要がある。この効果は卸商がそれまで担ってきたが、販社は自由な意思に基づき行動がとれない。そこで卸売商と小売商による一大実験場、巨大なショールームとして秋葉原を認めるという政策に出た。東京における卸売商の地盤が強く、正面から切り崩すより搦手を使うという意味もある。
秋葉原側も規模が広がりバックヤードから入れるだけでは間に合わなくなり、メーカーの系列化を受容する形で発言権を得ることが出来る。その代わり、広告や価格表示、秋葉原外の出店の縛りが結ばれた。