また、人格形成に影響するような文化的アイデンティティや高尚なハイカルチャーに対し、日常的な大衆文化やサブカルチャーは趣味趣向の範疇であるが、そこにも文化選択は介在する。趣味は人生を豊かにするものであり、それがカウンターカルチャーであったとしてもそれを選ぶことは文化的自由を享受していることになる。
同様に、日本では服装や髪型の自由があり、日常的に世界のさまざまな料理を味わえることは食文化の自由選択をする機会に恵まれているともとれる。
支持基盤.
国際社会.
国連では文化的自由を展開するために「情報の自由な流れ」を奨励しており、インターネットの普及による文化情報のボーダーレス化（自由文化作品の定義を参照）は「情報選択の自由」を後押しする。
国内通念.
衆議院憲法調査会（基本的人権の保障に関する調査小委員会）では、「経済的・社会的・文化的自由」に関する資料をまとめている。
知る権利.
文化的自由の根幹には知る権利がある。インターネット然り、出版の自由であり、報道の多さである。また、それを支援する社会構造・政策として、公立図書館の運営や新聞など活字文化への軽減税率の導入などが考えられる。
一方で著作権の観点から再販制度や古書店による流通、図書館での新刊貸し出し等の問題が、文化的自由を侵害することになるのか意見が分かれるところである。
因習の否定.
伝統文化を保護することは重要だが、イスラム世界での女性差別による女児修学の否定などは文化的自由の選択度を著しく低下させるものであり、国連による女子に対するあらゆる形態の差別の撤廃に関する条約や国際連合児童基金（UNICEF）が児童の権利に関する条約を根拠に改善を試みている。
貧困による文化狭小.
貧困（特に子どもの貧困）は就学率を抑制するばかりか、多様な文化に接する可能性の芽を摘み文化的自由への機会を軽減するものとして、やはり児童の権利に関する条約に基づく児童労働の撲滅や国際労働機関（ILO）の「持続可能な発展の協力となる鍵～就労」を実践することで貧困の文化（貧困の悪循環）を絶ち切り、文化的生活が営めるゆとりが持てるよう図られている。
また、情報化社会においてはコンピューターを使うことができないデジタル・デバイド（情報格差）が文化的自由を奪い、子供の将来を左右しかねないことが危惧され、開発のための情報通信技術が推進されている。