《身体活動レベル》については、次の表の右側を見て、左側から該当の数値を見つける。
次の式が成り立つ。
身体活動量を変えないとすれば、エネルギー摂取量の管理は体格の管理とほぼ同等となる。消費エネルギーを推定できたとしても不正確さがあるため、体格を測り、その結果に基づいてエネルギー摂取量を変化させることが望ましい。
エネルギー産生栄養素バランス.
エネルギー産生栄養素には炭水化物・タンパク質・脂質・アルコールが存在する。「日本人の食事摂取基準」では、まず必要量が存在するタンパク質の摂取量を設定し、その次に脂質の摂取量を設定し、その残余を炭水化物とするよう摂取比率が設定されている。アルコールは必須栄養素ではないため、同じく残余として炭水化物に含めるものとしている。
総エネルギー摂取量が同じであれば、炭水化物（アルコール含む）・タンパク質・脂質それぞれの摂取量を変えても減量効果は有意に異なるものではないというメタ・アナリシスが多い。つまり、例えば炭水化物の摂取を削減したとしても、同量のエネルギーをタンパク質および脂質から摂取した場合は減量効果は期待できない。
減量食.
肥満症においては食事療法が基本であり、摂取エネルギー量を制限することが最も有効で確立された方法である。
超低エネルギー食は禁忌症例を除外し副作用に注意して実施する必要があり、入院管理下で開始されるべきであるとされている。
栄養素の配分.
糖質.
タンパク質.
肥満症診療ガイドラインでは、高タンパク食は腎疾患に対して控えられる傾向があると指摘しつつ、減量による尿タンパク量減少の効果が得られる可能性があるとして必ずしも否定していない。
脂質.
その他栄養素.
減量食では食品の量が減るため必須ミネラルやビタミンが不足する可能性がある。これらの栄養素を補充するため献立を工夫したり、フォーミュラ食を活用したりする必要がある。
運動の効果.
運動は肥満予防に有用であり、減量体重の維持にも有用である。一方で、肥満症の者に実施可能な運動量では減量はあまり効果が期待できない。
運動量がガイドライン推奨レベルに達していなくても心血管疾患発症・重症化リスクを低減させるため、減量効果がなかったとしても少しでも身体活動・運動量を増やすことが推奨されている。
日本国内での研究.
薬物療法.