百貨店外商の顧客であることを「外商である」（例：うちは○○百貨店の外商でして）と表現することがある。
多くの百貨店で行われており、店舗販売とともに重要なもので、遠方の顧客のために店舗とは別の場所に（住宅地など郊外に所在することもある）「ギフトショップ」のような名称で外商の拠点（ほとんどは小型の事務所のような感じ）を持っていることも多い。三越伊勢丹の「丹青会」やそごう・西武の「高輪会」のように外商顧客向けの特別な催事を開催する百貨店もある。
外商部門の販売品目としては、一般法人に対してはギフト品、販売促進用の物品（ノベルティ）、制服・制帽、店舗やホテルの食器などの備品や客室などの内装デザインが多く、個人に対してはギフト品・高級ブランド品・高級食材などである。
また、一般顧客向けに百貨店のブランドイメージを生かした通信販売を行っていることも多い。特にギフトシーズンになると、コンビニエンスストアにギフトカタログが置かれ、商品の注文を受ける場合もある（ファミリーマートでの三越ギフト、デイリーヤマザキでの松坂屋のギフトの取り扱いなど）。
友の会.
そごう・西武のように、友の会を廃止している百貨店もある。
仕入.
百貨店が誕生した当時は欧米などと同じく、現金販売による資金回収の速さと大量販売・大量仕入による低価格戦略を採っていたため、「買い取り仕入れ」と呼ばれる完全に買い取り、売れ残っても返品しない仕入形態を採るのが普通であった。
日本百貨店協会加盟店.
以下 現在。(SC)印=ショッピングセンター協会にも加盟。
地方百貨店.
地区区分は日本百貨店協会公式サイト「地区区分」に準じる。
寄合百貨店・ファッションビル.
経営母体が仕入を行って売場を運営せず、各店舗に完全に売場運営を委ね、売上が法律上も入居している各店舗で計上し、各々が個別に直接小売事業を行う業態を「寄合百貨店」や「ファッションビル」と呼ぶ。
パルコやルミネ、ラフォーレ原宿、メルサに代表されるような大手企業が全体を統括し、全体の店舗構成やイメージコントロールを行いながら運営するケースが多くなり、ファッション関連のテナントが多かったことから、「ファッションビル」という呼び方がされる。
ファッション関連以外の専門店中心のビルの場合などには「専門店ビル」と称する場合もある。