国共合作.
蔣介石監禁の報を受けた中国共産党は、蔣介石殺害を検討したが、スターリンの鶴の一声で立ち消えとなった。スターリンは「蔣介石を釈放しなければコミンテルンを除名する」と恫喝している。これは陳立夫のスターリンへの働きかけもあったし、蔣介石と和睦することで、共産党勢力を温存し、国民党と手を組んで抗日戦を継続することで、日本を中国に釘付けにして対ソ戦を回避させられるというスターリンの思惑が働いたという。中ソ両国の間で「ソ連側の国民政府支持、新疆・外蒙古に対するソ連政策の撤回、中国側の防共政策の放棄」を骨子とする諒解が成立し、中国に対して共同防共を働きかけて来た、日本の外交政策は破綻した。今まで日中交渉に当たっていた外交部長張群は更迭された。
蔣介石の息子の蔣経国が留学中のソ連に政治的人質に捕られ、帰国を条件に国共合作を認めたという。
後年、蔣介石は数々のインタビュー内において、西安事件に関して一切発言しようとはしなかった。この会談で具体的に何が話し合われたのか、なぜそれまで頑なに共産党との合意を拒否していた蔣介石の態度が変わったのかについては、関係者が全て鬼籍に入った今となっては、永遠の謎となってしまった。
胡適は「西安事変がなければ共産党はほどなく消滅していたであろう。・・西安事変が我々の国家に与えた損失は取り返しのつかないものだった」と述べている。
拉致首謀者への処罰.
日本への影響.
事件の第一報を報じたのは、当時、同盟通信上海支局長だった松本重治である。松本は『大公報』主筆の張季鸞や行政院長代理孔祥熙の秘書の喬輔三などから情報を入手したとされる。しかし、第一報が日本の通信社から発せられたことからスターリンは事件への日本の関与を疑い、保安の中国共産党指導部にあてた電報でも張学良の側近とその部隊には日本のスパイが潜り込んでいるとした。また孔祥熙も日本の須磨弥吉郎南京総領事を自宅に呼び、在華浪人の取り締まりを申し入れるなど、日本人スパイ説は一定の信憑性を以て受け止められることとなった。