太陽光発電のコスト（たいようこうはつでんのコスト）は、運転に燃料費は不要であるため、設備と設置工事費および長寿命化のためのメンテナンス費用でほぼ決まる。開発当初は非常に高価であり用途が限られたが、工業製品として典型的な価格低減を続け、現在では一般家庭でも導入可能な水準（コスト回収可能性有り）に低減してきている。昼間のみ発電する特性から、系統連系して用いる場合は昼間の電力需要ピーク時のコストで論じられる。現時点でのコストは既存電源よりも高価であるが、既に条件の良い国や地域では既存の電源と同等、もしくはより安くなり始めている。また蓄電して独立型のシステムとして用いる場合は、蓄電池や他の電源を組み合わせた場合のコストで論じられる。一方、途上国で送電網が未整備な場合、消費電力に比して燃料輸送費や保守費が高い場所など（山地、離島、砂漠、宇宙等）では、現段階でも他方式に比較して最も安価な電源として用いられている。今後もさらなるコスト低減が見込まれており、中長期的にはコストが最も安い発電手段の一つになると予測する報告もある。
発電コスト・設備コスト.
概要と近年の動向.
コスト構造.
付随するコスト要因.
太陽光発電は天候によって発電量が不随意に変動する。このため発電量に占める太陽光発電の割合がある程度大きくなると、変動への対策のコストが発生するようになるとされる。全てを太陽光発電だけで供給する独立型のシステムでは、蓄電池のコストが上乗せされる。系統連系した場合についても、供給電力に占める割合が増えるにつれて系統側で変動対策のコストが増加すると考えられている。しかし火力発電に比較して随意性で劣る点においては風力発電や原子力発電なども（それぞれ特性は異なるが）同様であり、それぞれ供給電力に占める割合が増えるにつれて対策コストも増えるとされる。こうした電源の割合を増やすため、電気自動車などの負荷側との協調も用いて系統全体の機能を向上させるスマートグリッドなどの対応策の検討や法制化が各国で始まっている。日本においても、今後のコスト低下の見通しやコスト負担のしくみなどを含めた議論が行われている。