研究を行う者の職業は、民俗学の研究を職業としている者のほかには、会社員、公務員、自営業、主婦、農業、無職（定年退職した者など）など様々であり、学生や大学等の研究者の中には民俗学を専門にしていない（まったく関わりが無い分野）者もいる。これにより、学会などでの発表や会合で名乗る肩書きは、在住都道府県名と氏名を名乗ることが慣習として行なわれてきたが、最近では在籍研究機関名を名乗る者も出てきている。ちなみに研究機関に所属していない研究者が在職の会社名を名乗ったり、無職、主婦などの職業名で名乗ることはあまり無い。
研究職以外の者が研究を続けるには、本人の意志、家族の協力、経済的余裕（研究費用は原則自己負担になる。特に民俗採訪の際の交通費や滞在費、資料の購入費がかさむ）、時間的余裕などの一定の要件が必要になってくる。サラリーマン（特に公務員）では、兼職や副業と誤解されたり、“趣味にかまけている”といった評価を受けたりしないためにも、場合によっては勤務先の理解も必要な場合がある。
「民俗学研究者」の定義もあいまいになる。日本民俗学の中心的な機関は日本民俗学会であり、本格的研究を行なっている者はほぼ会員になっている（同学会の歴史に柳田が大きく関わっているため“反柳田”的な研究者の中にはあえて入らない者もいる）が、事実上、日本民俗学会会員＝民俗学者という構図が暗黙の了解として存在していた。これ以外には、地元の源義経や弘法大師の伝説などが実話であることの証拠や資料探しに奔走している者や、いわゆる郷土史家と呼ばれる者の中には民俗学研究者を名乗る者がたまにあり、誰でも“研究者”を名乗れてしまう問題もある。
なお、同学会の会員では、会員名簿の情報の範囲において、近年は大学等の研究者、博物館学芸員、文化財関係者などの割合が増えている。また、現在の同学会の役員は、ほぼ全員が大学等の研究者であり、必然的に大卒以上の学歴を所持している。