照明、デスク等の客室の設備は、必要最小限・簡素かつ原則として全国のホテルで同じものを使用しており、一度宿泊して慣れてしまえば、どの店舗に宿泊しても客室の使い勝手はほぼ同じ、というメリットがあるが、もともとは設備の簡素化・統一規格化によって徹底的なコスト削減を行い、宿泊価格のディスカウントを行うことが目的である。ベッドは大きなサイズのものがある部屋も多いが、部屋の空きスペースは少ない場合が多い。そのため、ベッドの下にトランクが入るようにするなどの工夫がなされている。
客室には、聖典や仏典のほか、創業者である西田が傾倒する「内観」の資料が全室に配置されている。機内誌のような客室誌『たのやく』もあり、持ち帰り可能。インターネットで定期購読やバックナンバー購入も受け付けているが、市販はされていない。さまざまな雑誌や書籍からの転載記事だけで作られている雑誌で、許可を取った上で転載している。実用新案も取得済み。それらの転載元の情報も紹介。転載記事の内容は経済誌、旅行雑誌、動物を扱った本、ビジネス誌など幅広い。また、日本国外からの旅行者のため、英文雑誌の転載も行っている。
レンタカーサービス.
経営面.
前述のとおり、東横インでは徹底的なコストダウンと宿泊価格のディスカウントを実現するために、あらゆる部分においてさまざまな方策が採られている。
まず、土地だけではなく、建物までを自社ではなく地権者（オーナー）の所有とし、地権者から土地、建物を借り上げた上、自社では運営やホテルの設計、施工および建設した建物のメンテナンス業務などに専念することで、資金調達リスクや地価下落による資産価値低下リスクを回避している。
また、業界団体へは西田の意向により（経費削減の一環として）加入せず、同業他社とはあらゆる面において一線を画す、東横イン独自の路線を歩んでいる。これらの方法により、東横インでは短期間でのホテルの大量出店を可能とし、日本国内において店舗網の急速な増加を図っている。
なお、東横インでは、東横イングループの社員に対し、“内観”と呼ばれる東横イン独自の研修を導入し、実施している。
東横インにおける不祥事.
不法改造問題.
硫化水素発生事件.
会員カードの獲得ノルマ問題.
宿泊客に天災時の損害賠償請求の放棄を要求.
店舗.
店舗一覧など詳細は公式サイトを参照。
日本国外の店舗.