いわゆる外国人がいる職場に勤める日本人従業員、またはそれらの職場への就職を希望する者が、外国人従業員に指示を出す・出された指示を理解するために、語学的な素養をつけようと通うケースも聞かれる。大手語学教室では英語に限らず、世界主要国の言葉（ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、ロシア語、中国語、朝鮮語など）を幅広くカリキュラムとしているため、必要に応じて選択する利用者も見られる。
また、近年の日本における外国語のニーズとして、いわゆる南米からの日系人労働者の増加で、英語に加えてスペイン語やポルトガル語の必要性が高まっているともいわれている。
問題.
講師陣の多くは確かに「ネイティブスピーカー（特定の外国語を母語とする者）」である訳だが、全員が語学教育の専門家と言う訳ではない。むしろその大半は幾ばくかの講師教育を受けた程度で、極端な場合には「来日してから数週間」といったまったくの素人であるケースもある。特に講師がワーキングホリデー制度を利用した旅行者や留学生である場合、僅か数ヶ月で異動・退職してしまうことも珍しくない。各種手続きを行なう日本人スタッフについても頻繁な人事異動があるため、稀にではあるが、ある日を境にその教室のメンバーが総入れ替えになってしまう事もあり得る。このため日本人スタッフはもちろんのこと講師陣においても引継ぎが充分でなかった場合、それに伴うトラブルも発生する。
また、同じ英語圏であってもアメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアなど国による表現の差異があるだけでなく、「訛り」のある講師もいるとされる。良心的なところでは講師の訛りを改善してから受講生の相手をさせるが、中には訛りがあることを知りながら平気で受講生の対応をさせるケースも見られる。
さらに、教育訓練給付制度の補助の削減や、少子化の流れで受講者数が減少し、多くの英会話教室は経営が苦しくなっているといわれ、チケット制（言い換えれば代金前払い）であるため、解約時のチケットの清算を巡るトラブルや、経営困難で閉鎖を余儀なくされた教室の受講生のチケットが払い戻しされないなどして、民事訴訟が起こされたケースもある。
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