進化経済学は、異端の経済学として生まれた。この認識は、長い間、進化経済学を信奉する学者の間にも共有されていたが、近年では、進化経済学こそが現在の経済学の主流であるという考えも示されるようになった。コンピューター科学の発展などが刺激となって、進化に対する新しい考えも生まれてきた。アメリカのサンタフェ研究所では、 や スチュアート・カウフマン により進化的計算(遺伝的アルゴリズム)や自己組織化の概念が深化し、生命ばかりでなく、人工物の進化について理論的考察ができるようになった。この潮流は、複雑系経済学 とも呼ばれることがある。
塩沢由典は、進化経済学の二つの柱として①進化、②自己組織化を挙げている。塩沢によれば、①②は、それぞれ主流派経済学の①最適化、②均衡に対立するものとしている。
進化経済学の諸概念.
進化するもの.
進化経済学は、経済にとって「進化するもの」が重要であると考えている。しかし、なにが「進化するもの」であるかについては、意見が分かれている。
「進化するもの」を複製子と捉えるのでは、経済や経営における重要な対象・事象を排除してしまう。企業やシステムのように、複製されないが、進化するものと考えるべき重要な対象がある。そこで、進化するものを以下の三つ組みで捉えようとする考え方がある。
なお、チンパンジーの物質文化を研究しているウィリアム・マックグルーは、文化的な行動を人間以外の種に適用するための基準として
を挙げている。
イノベーション.
国家イノベーションシステム.
フィンランドは、国家イノベーションシステムを国家の政策として公式に取り上げた国である。『フィンランドの国家イノベーションシステム』は、その批評的総括である。
経済進化の諸相.
進化経済学の実証研究・歴史研究の成果は、進化する諸カテゴリーの進化の歴史・事例としてまとめられる。博物誌的な側面が強いが、生物学の初期がほとんど博物学であったことと比較すると、進化経済学の知識の体系化として、この側面の重要性は強調に値する。経済や経営への応用面でも、進化経済学のこの部分は、ことさら示唆的であると考えられる。
商品の進化.
商品の進化は、さまざまな角度から分析できる。商品の仕様・デザインの進化・多様化はその一つである。しかし、もっと重要な進化は、商品自体の多様化であろう。この分野の基本的文献として、