多数の労働者が長時間就きたがり（供給が大きい）、かつ求人数が少ない（需要が少ない）業務では、その賃金は低下する。これは求職者間での競争が発生するためである。たとえば皿洗いやカスタマーサービスなどの例がある。求職者間の競争が起こっている場合、その業務は労働者を使い捨てで用いるのが合理的であるため、その業務賃金は低下していく傾向がある。その一方で、労働者数や求職者数が少ない（供給が少ない）が、それに大きなニーズがある（需要が大きい）業務は、その業種賃金は上昇していく。これは求職において雇用者同士の競争が発生するためで、それにより賃金は上昇する。たとえば高等スキルや希少技能や高リスク業務などの例がある。
雇用者間の競争がある業種は、その職に就く労働者が相対的に少数となるため、賃金が上昇する傾向がある。専門機関や労働団体はその職に就く労働者数を制限することで、需要を大きくし構成員の賃金を上昇させる。また構成員は団体交渉・政治活動・ストライキなどで賃金を上昇させることができる。
税金.
他の原因は、所得税における累進課税率である。累進課税制度は所得額が多いほど税率が上がるシステムである。
累進課税において最高税率を課す所得レベルについて、そのレベルを上下させることは、その社会における不平等のレベルと直接的に影響するとされる。さらに急カーブの累進課税を課すことは、より収入のばらつきを補正する作用がある。課税前と課税後のジニ指数の違いは、この累進課税の効果を示すインジケータとなる。これにより、米国における所得税率はOECD平均となっている。
政治学者や経済学者の間では、富の不平等は税制によって改善するのか悪化するのかには議論がある。
グローバリゼーション.
自由貿易により、経済的不平等のスケールはグローバルからドメスティックなものに拡散する。豊かな国が貧しい国と貿易を行うと、市場作用の結果として、豊かな国の単純労働者の賃金は下落し、貧しい国の単純労働者の賃金は上昇する。
男女差.
アメリカでは、未婚または子供のいない男女を比較したところ、女性のほうが男性より収入を得ている。さらに、パートタイムで働く女性はパートタイムで働く男性より平均収入が高い。