ある卸し売り商店では、買い溜めに走った主婦が、従来は一般商店向けに卸されていた段ボール箱に入ったままの大きなパッケージ単位で買い漁った事から、一般商店が仕入れる商品まで品不足となった。このような連鎖的現象により、最初の内こそ楽観視していた人までもが、実際に店頭からトイレットペーパーが消えたため確保に走ったといい、小売店では、店頭にトイレットペーパーが並ぶや否や客が押し掛け、商品を奪い合う人すら見られた。百貨店では、余りの混雑ぶりに、トイレットペーパー販売のたびに迷子も多数発生した。
また影響は、トイレットペーパーにとどまらず、洗剤（洗剤パニック）や砂糖などの他の日用品にも波及した。
日本の歴史において、文部科学省検定済教科書やニュース写真では、騒動の様子が「オイルショックを象徴する一場面」として紹介されている。
その後のトイレットペーパー買い占め騒動.
東日本大震災.
新型コロナウイルスの流行.
世界でも類似する誤情報がインターネット上に流れ、台湾や香港、シンガポールでは日本よりも先行して買い占め騒動が発生した。
その後、感染が拡大して、新型コロナウイルスによる死亡者が確認されたことを受けて、オーストラリアやアメリカでもトイレットペーパーや消毒用アルコールなどが小売店から売り切れる現象が発生した。
自主隔離や物資不足への懸念から、イギリス、インドネシアなどでも買い占め現象が発生しており、世界各国に広がった。
問題が爆発的に広まった一因として、テレビやネットニュースはじめとしたマスメディアを挙げる声もある。買い占めが発生した期間、マスメディアはデマや買い占めに対する注意喚起を目的として、一時的な品切れ状態や空になった棚の様子などを多く報道した。それにより、人々がトイレットペーパー不足を「世間の人々の現在の非常に大きな関心事だ」と認識し（議題設定機能仮説）、「自分も動かないと入手できなくなる」と考えるようになって（バンドワゴン効果）、買い占めやデマがかえって助長されたのではないかというものである。「自分はマスメディアに影響されない」という意識（第三者効果）の影響を指摘する声もある。