形態としては、通常の飲食物（ヨーグルト、乳酸菌飲料、納豆、お茶など）や調味料（オリゴ糖など）、食用油などの形態をしたものが多く、錠剤やカプセル、粉末状の物は少数である。
許可された成分と表示内容の例
規格基準型.
条件付き特定保健用食品.
特定保健用食品のうち、特定保健用食品の許可のレベルには届かないが一定の有効性が確認される食品（作用機序は明確だが有効性は少し低い・作用機序は不明だが有効性は認められる）について、限定的な科学的根拠である旨の表示をすることを条件として許可対象とされるもの。
表示内容の前に「根拠は必ずしも確立されていませんが」という但し書きが必須となる。トクホの場合に数千万円とも言われる認可取得に要する費用が大幅に軽減されるわけでもなく、食品企業にとって取得のメリットがないため認可をとろうとする企業が少なく、開発された条件付き特定保健用食品はほとんど無いのが現状である。
機能性表示食品.
特定保健用食品とは異なり、消費者庁長官の個別の許可を受けたものではない。機能性の表示は事業者の責任で行うため、当該食品の安全性や効果の有無について、国は責任を負わない。
特定保健用食品の審査が厳しく、認可取得までの時間と費用がかかり過ぎるという問題を受けて導入された制度であるが、消費者庁の審査を受けることなく食品の機能性表示が容易に行えるようになったため、「チェックの方法があいまいである」「国は健康被害のリスクを全面的に消費者に負わせている」など制度を問題視する意見もある。また、届け出のあった商品の一部には消費者団体などから効果や安全性を疑問視する意見が消費者庁へ提出されている。その後、届出後の機能性表示食品の中から、効果が疑わしいものは撤回される事例が多数出ており、
栄養機能食品.
許可の対象となる栄養成分は以下の通りである。
情報提供.
さらに、食育の観点から、食品の機能や用法に関するデータベースが活用されるべきであるとされ、厚生労働科学研究費補助金によって国立健康・栄養研究所が健康食品に関するデータベースを公開している。健康食品に関するデータベースを作り国民に広く普及させるという意見に基づいて、消費者の立場に立った科学的な根拠のある情報の公開がなされている。
データベース.
健康補助食品.
資格.
健康食品のみを専門に司る国家資格は存在していない。