残飯は、飼料として使われる例もある。
給食の評価.
給食の実施後には喫食者あるいは提供する側による評価がなされる（検食も参照）。
学校給食.
日本における学校給食.
それぞれの自治体の方針によってやや事情は異なるが、基本的に下は幼稚園から小学校を経て、中学校までが一般的で、ほかに定時制（主に夜間）高等学校で給食が提供されている。特別支援学校では幼稚部、小学部、中学部のみならず、高等学校にあたる高等部まで給食が提供されており、また、高等部を単独で設置する高等支援学校でも給食が実施されている。近年、一部全日制高等学校においても給食が開始されはじめている（ただし、全日制高等学校などでの給食は学校給食法上の「学校給食」ではない）。
ヨーロッパにおける学校給食.
アメリカ合衆国における学校給食.
給食費は有料であるが、給食を全部または一部の納入を拒否して弁当を持参することもできる。保護者が低所得者である場合には、給食費は免除される。
昼食場所は、都市部を中心に下校や外食を認めている学校もあるが、多くは校内のランチルームで行われる。宗教や信条的な理由から生徒が自由に複数のメニューから主食、副食を選ぶことができるよう配慮されている。外食産業の学校給食への進出も盛んで、宅配ピザのチェーン店が学校にピザを供給している例も見られる。
中国における学校給食.
発展途上国における学校給食.
発展途上国においては、子どもが学校に行くことが困難な場合も多い。日々の食事が満足でない状況で、お弁当をもたせて学校に行かせるようなことが難しいからである。また発展途上国において子供は労働力でもあり厳しい生活を児童労働で埋めようとする家庭もあるとされ、給食は家計負担の軽減から結果的に子どもの就学も促される効果が期待されている。
そのため、国際連合世界食糧計画（WFP）では、学校での給食事業を行い、子どもの栄養不良を改善し、さらには親たちにも食事のために子供を学校へ行かせようと意識させ就学率を向上させている。