アイディアとみなされた創作物の一部は、不正競争法、特許法、意匠法、商標法のいずれかで保護されることがある。不正競争法については、自身のアイディアを他者が使用しただけでは不正競争防止訴訟を起こすことはできない原則があるものの、以下に合致する場合は不正競争防止が認められる。
特に広告のアイディア使用においては、多くのケースで不正競争法による保護が認められ、民事訴訟によって損害賠償請求の対象となる。その際、アイディアが芸術的な価値なのか、工業的・商業的な価値なのかは問われない。したがって、いわゆる「ノウハウ」の保護の延長線上で、アイディアも不正競争法で保護されうる。
以下、アイディア・表現二分論に関連するリーディング・ケースを紹介する。
イギリス.
何に著作物性を認めるかについては、イギリス著作権法 (CDPA、規則および判例の総称) は「創作性」() を有していること、そして「技能と労苦」() を用いていることを要件に挙げている。
前者の創作性については他国と同様の要件であり、先述の通り平凡で新規性のない作品であっても、個人の思想・感情が反映されていれば、それは創作性があると認められる。英語の名詞 に派生する動詞の には「生まれる」の意味があり、つまり著作者個人の中から生まれていて、それは他者からコピーしたものではないとの用語解釈がなされている。これは著作権が英語では、つまり著作物を第三者に無断でコピー (複製) されない権利だと文字通り定義されていることからもうかがえる。他者からコピーせず、自ら生み出しているかが「創作性」有無の判断基準となる。
一方、後者の「技能と労苦」については、他国とイギリスで様相がやや異なる。イギリスの判例では、住民名簿、株式取引の価格表、数表といったデータが著作権保護の対象であると認めている。これはデータベース、つまり個々のデータ (アイディア・表現二分論上のアイディア) を技能と労苦を用いて選択・配列させた集合著作物である、とイギリス司法ではみなされているためである。EU著作権指令では、データベース権は著作者本人の権利でも著作隣接権者の権利でもなく、第三のとして認められている。これに対してイギリスは、EU指令が出される以前からデータベースはスイ・ジェネリス権ではなく著作者本人の権利とみなされてきた経緯の違いがある。