アメリカはヨーロッパの戦後復興を投資で援助して、ニューヨーク連邦準備銀行総裁のベンジャミン・ストロングによって各国の協調が保たれて、金本位制に復帰する国家も増加した。しかし金本位制を再開した各国は、深刻なデフレーションに見舞われた。さらにアメリカの連邦準備銀行は国内の投機を抑制するために公定歩合の引き上げを行い、ヨーロッパとの金利差を縮めてヨーロッパからの資金逆流を起こした。このためにドイツは第一次大戦の戦後賠償が困難となり、ナチ党の権力掌握の一因にもなった。アメリカでの投機がもとで世界恐慌が起きると、各国は再び金本位制を停止した。
ブロック経済.
世界恐慌後の各国は、自国の経済を保護するためにブロック経済を進める。ブロックは通貨圏によって分かれ、英連邦を中心とする、アメリカを中心とするドルブロック、ドイツのライヒスマルクを中心とする中欧のブロック、フランスを中心に金本位制を最後まで維持したブロック、そして日本の円を中心とする日満経済ブロックなどがある。この他に、ルーブルを通貨とするソビエト連邦が独自の経済圏を保っていた。ブロック内での関税同盟や、ブロック間の輸出統制、通商条約の破棄によって国際貿易は分断され、第二次世界大戦の一因となった。
近代の貨幣論.
アダム・スミスは『国富論』で商品交換を行うために金属が貨幣に選ばれたと論じ、紙幣が金属貨幣の価値の総額を超えることは抑制されるべきとした。デイヴィッド・リカードは『地金の価格高騰について』で貨幣数量説を論じた。英仏戦争による物価の高騰で、イングランド銀行の金準備が激減して銀行券の金兌換を停止した際には、銀行券の兌換再開をめぐって通貨学派と銀行学派の論争が起きて地金論争と呼ばれた。通貨学派は、銀行券の発行がイングランド銀行の金保有量に一致することを要求し、銀行学派は、銀行券の発行は金保有量に制約を受ける必要はないとした。
古典派経済学では貨幣の中立説が主張された。貨幣数量説の研究が進み、新古典派経済学ではフィッシャーの交換方程式やケンブリッジ方程式が考案された。
現代.
ブレトンウッズ体制.