ドイツ同盟は、ウィーン最終条約によって、本来の国際団体から、連邦国家へとはなはだ接近した。ドイツ同盟は、元来、なるべく連邦国家から遠ざけようとしていることは、主盟者であるオーストリアが苦心したところであるが、ドイツ国民のドイツ同盟に対する不満は、いつ革命運動へと転ずるかわからないという状態に至っていた。そのため、ドイツ同盟は、その加盟邦を監視して、革命運動の予防又は弾圧に努めなければならなくなった。そのためには、中央機関の権力を強大にして、加盟邦の内政に干渉する方法をとらなければならない。しかしながら、中央機関の権力を増大すれば、ドイツ同盟は、次第に中央集権的な色彩を帯び、連邦国家に近づくこととなる。すなわち、ウィーン最終条約は、当事者の目的とは正反対の方向へとドイツ同盟の運命を展開させたといえる。
ドイツ同盟の変化.
ウィーン最終条約によってドイツ同盟の組織に生じた変化のうち、重要なものは次のとおりである。
ドイツ同盟の永久性.
同盟執行手続.
執行法によれば、ドイツ同盟に執行委員会を設置して、加盟邦を監視し、もし加盟邦に義務違反（自国内の革命運動を鎮圧しないときは、同盟に対する義務違反となる）を発見したときは、相当の期間を定めてその履行を催告し、なお応じないか、または不可能である場合は、同盟議会の執行決議を経て、実力をもってこれを執行する。
このような同盟自身の権限を認めることは、国家組織を強固ならしめるものであって、中央統治組織を意味するものであった。
各邦憲法に対する干渉.
このように、ドイツ国民の統一運動を弾圧しようとするドイツ同盟は、かえって自ら統一的な傾向を生じることとなった。ウィーン最終条約の中の、ドイツ同盟と連邦国制度との間の差は、数歩を隔てるのみとなったのである。
ドイツ同盟規約の運用.
ドイツ国民の不満.
ドイツ同盟が解放戦争の唯一の収穫であったとすれば、ドイツ国民は、王侯によって利用されて終わったことになる。このような状態は、必然的に、新ドイツ国の建設を目的とする国民運動とならざるを得ない。そして、この国民運動は、当時の主権者に対する反抗運動として、革命的な色彩を帯びてくる。すなわち、この時代においては、ドイツ統一運動は、すなわち革命運動であった。