さらに、電力を光や熱など仕事に変換する原理上、電圧は高いほど、電流は少ないほど効率が良くなるため、電圧を下げる「節電器」を使用するとこの効率（エネルギーの効果としての仕事率）は悪化し、発電所の負荷は増加し、二酸化炭素排出量は増える。
このように節電器は、現実的な節電効果は無い。
電力会社との契約が価格的に有利になると説明されている機器類.
参考として、取り付けや条件の変更で電力会社との契約が価格的に有利になる機器を以下に挙げる。
原理.
電圧調整型の節電器について、その根拠となる原理を記す。
予め述べた通りこれは、旧来の電熱・照明には効果があるが、現在電力消費の主役である冷蔵庫やエアコンなどには効果がない根拠でもある。
このことを逆手に取り、電力会社の供給点（アンペアブレーカー）の後に変圧器を挿入し、電源系統全体の電圧を数％降下させても、ほとんどの電気機器は正常動作が期待できる。
エネルギーのロス.
もし明るさを犠牲にしてでも電力量を低減したいならば、ワット数の小さい電球に交換する方が安価で効率低下も少ないし、ヒーターなら設定温度を下げれば済む（ただし、白熱電球の寿命改善は期待できる）。まして、電圧低下後に従前と同じ性能を確保しようと電球の数を増やしたり、ヒーターの通電時間を延長した場合、損失が増している分だけ消費電力は増える。
一方、ある性能を発揮する事（仕事）を求められる電気機器の場合、消費電力が減少すると仕事率の低下によって、消費電力量は変わらないか、むしろ増加する。
特にヒートポンプ式冷暖房器や冷蔵庫などは稼働時間が長くなるだけでなく、圧縮機のロスやモーター過熱（トルク減少で滑りが増す場合）によって電力消費量は確実に増加する。工作機械などでは単に作動時間を長くするだけでは補償できず、例えば切削加工ではトルク低下により性能を損う（切り込めない、切削面が粗い、など）恐れが高い。
また、電力会社からの供給電圧が想定より低下した場合は著しい性能低下の恐れがある。モーターの場合、過電流保護回路も低電圧で不動作だった場合、焼損に至る。この場合、経済的損失はもちろん、製品製造におけるエネルギーロスは大きなものとなる。