例えば「お前は日本人ではない（云々）」、「お前は貧乏人である（云々）」と言うパターンがあるが、これらは日本人ではないからといって必ずしも日本語が堪能でないという等式は成立せず、また貧乏人であるから学が無く物事の可否が判定できないとか良いものが解らないという理屈は必ずしも成り立たない。これらの点で、論理として破綻している。加えて、実際に相手が「日本人ではない」や「貧乏人」であることの立証が出来ない限り、それはもはや発言者当人の願望であり、単なる言いがかりである。
そのため、大抵の議論においては個人攻撃をすることは避けられるべきであるとされる。
社会現象として.
コンピュータによる判別.
具体例.
上司が部下を育成するにあたって、「君にはやる気がみられない」と主観を伝えるのでは人格攻撃、人格否定でありパワーハラスメントにも発展しかねないが、行動に着目し「発言がなかったけれど…」のように伝達することが適切となるとする、人材育成の専門家の意見もある。
ビジネスにおける交渉において、「やり方が間違っている」と個人攻撃され「君こそ間違っている」と応酬すれば溝は深まるが、「確かに間違っているという考えも分かる。しかしメリットもあるのでもう一度説明したい」などと部分的合意を用いることも必要になる。こうした個人攻撃は夫婦間の会話において「お前は普段から…」というように、話題が脱線して個人攻撃が開始されることがあるがこれに付き合わず、冷静に対処すれば当初の話し合いの目的に立ち返ることもできる。
人材育成の書籍を持つ法政大学心理学科教授の島宗理によれば、性格というのは特定の行動をとった結果をそういう性格だと呼んでいるだけなので、性格のせいにして個人攻撃の罠に陥るのではなく、成果につながる行動へと行動に変化を促すことが行動分析学の捉え方であり、リーダーとしての役割だとする。