最小権限の原則は、障害（フォールトトレラント設計の場合）や悪意ある挙動（コンピュータセキュリティの場合）からデータと機能を保護するうえで、重要な設計観点として、広く認識されている。
この原則には、次のような利点がある。
実際には、真の最小権限の原則を適用することはほとんど不可能に近い。今のところ、あるプロセスの実行に必要とされる最小権限を求める方法が確立されていない。それは、全ての変数のとりうる値の範囲、必要とされるアドレス、必要とされる精密な時間などを完全に把握できないためである。現状で最も現実的なアプローチは、人間が不要だと確認できる権限を取り除いていく方法である。結果として得られる権限群は、そのプロセスの真の最小権限よりも幅広いものとなる。
歴史.
が最初にこの原則を次のように明文化した。
実装.
カーネルは、オペレーティングシステム (OS) の中核であり、ハードウェアにアクセスするので、常に最大権限で動作する。特にマルチユーザーOSは、ハードウェアがプロセスから使用可能かどうかを管理し、動作中のプロセス群からのアクセス要求を管理する責任を負っている。したがって、カーネルがクラッシュすると、カーネルが状態を維持していた機構が使えなくなる。さらに、CPUにリセットすることなく復旧する手段が備わっていたとしても、実行中だったコードの実行を再開できるとは限らない。セキュリティは施行され続けるとしても、障害を検出できなければOSが障害に適切に対応することもできない。それは例えば、カーネルが実行を停止した場合や、アイドルループなどで実行再開した場合である。
類似の原則.
最小権限の原則は、しばしばと結び付けられる。すなわち、権限が必要になったときだけその権限を得て、必要がなくなったら即座にその権限を放棄するという考え方である。これは、必要以上の権限を得て意図せずともそれら権限を利用している間違ったコードを表面上避けるものである。最小権限の原則は、任意アクセス制御 (DAC) における許可の文脈で解釈されることもある。例えば、あるユーザーがあるファイルのリードおよびライトのアクセス権を要求したとき、そのユーザーがリードのアクセス権だけでタスクを実行可能（と設定されている）なら、要求を許可しないという方式である。
平良吉照
来歴・人物.