これに関連して松井宗明によれば、艦艇は秘匿性が要求されたり遠距離の特定海域から本国に通信する場合などは八木アンテナなどの指向性アンテナを用いるが、通常は無指向性アンテナを使用する。マストや上部構造物を利用して展張する展張型アンテナは、ほぼ無指向性である。
批判的評価と肯定的評価.
作戦目的の不徹底を反転の原因とし、批判的な立場を表明したのは半藤一利・外山三郎・谷光太郎・原勝洋・菊澤研宗・佐藤大輔・佐藤晃・江戸雄介などである。『失敗の本質』は物量格差、計画との差異に言及しつつ、目的解釈については中央と現場が分裂したという立場をとっている。佐藤晃は持論の政戦略面を基調とする海軍批判（および陸軍擁護）の一環として本海戦を採り上げ、作戦目的への無理解を批判し、栗田を命令違反のかどで軍法会議にかけるべきだったと述べた。これに近い強い批判は江戸雄介も行っている。
江戸は成功の可能性に言及しつつ、撃滅に失敗しても海軍の任務としてやるべきだったことを主張している。原は命令の絶対性を根拠とした。児島襄は弾薬の欠乏については認める記述をし「明確な目標と任務の認識を欠いた栗田艦隊が決戦、突入のいずれも果たせず終わったのは当然」と評した。なお、外山三郎は栗田艦隊だけではなく、連合艦隊司令部でも草鹿のように艦隊決戦への未練があった者がいた可能性を指摘している。
しかし前線指揮官が中央の指示を待たずに実質的な作戦中止の判断を下した事例はあるし（珊瑚海海戦での第四艦隊司令長官井上成美や、第一次ソロモン海戦での三川中将など）その後にそれら提督が処分を受けてはいない。また現場指揮官が現地の状況から判断した措置を、遠く遠方にいて把握できていない総司令部が、それについて意見するのは現実問題として不可能であり、そのため軍令部も連合艦隊も栗田の反転報告に対し突入を再度実施するよう督促していない。軍人が命令を守るというのはあくまでも原則論であり、現場指揮官が状況判断で作戦を変更したり、実質中止を決断するのは正しい権限であり、それを「作戦内容厳守」「命令は絶対であり、突入中止・反転の決断は命令違反だ」と言い立てるこれらの論調は、当時の実情を全く無視した暴論ともいえる。