高層化は建設技術発達により可能になった人口過密解消法である。アメリカの大都市では、ニューヨーク市などで住宅高層化が進み過密が解消されているが、道路交通網などは高層化が困難なためここで過密問題が起きている。結局、住宅やオフィスなど、都市機能の一部において過密を解消してもボトルネックにおける過密問が残る。
人口過密を緩和させる具体的な対策には次のようなものがある。
日本.
東京都区部の外にも、大阪市など、日本の過密都市の大半は狭い平野に位置し、産業の多くが中心部に集中しているため、人口過密に陥ってしまっていることが多い。
一方、そうした過密都市の郊外には、人口の急増にインフラ整備が間に合わないまま乱開発が進んだため、交通渋滞や鉄道混雑が深刻な地域も多い。下水道の整備が進まないまま人口が増えた地域では、付近を流れる河川の水質汚染も深刻である。警察官の増員が追いつかず、犯罪が急増した地域もある。
また、日本の過密地域は、本州の太平洋沿岸や瀬戸内海沿岸に集中している。これは、日本が貿易を行っているアメリカやオーストラリアなどと貿易を行う上で、太平洋沿岸に港がある方が便利で、東京湾から瀬戸内海にかけては、大規模な港を建設するに適する内湾が多いためである。東京都区部から名古屋市、大阪市、広島市を経て福岡市に至る沿岸の一帯は、太平洋ベルトと呼ばれる工業地帯となっている。
工業地帯の場合、港を中心として、それに隣接する工場やオフィスが発展し群集する。それに伴い、労働者の住宅や交通機関の群集が起こり、同時に商業娯楽施設の発展が起こる。これらの相乗効果によって、人口の増加が起こることが多い。労働者の住宅は、周辺の他の都市にまで及ぶ事が頻繁であり、これら住宅地を核として発展した都市は衛星都市やベッドタウンと呼ばれる。
アメリカ合衆国.
ただし、ニューヨーク、ロサンゼルス、アトランタなど、数千万の人口を抱える都市圏の中心部では過密化が起こっており、車社会であるために公共交通機関も日本ほど発達しておらず、交通渋滞が問題になっている。こうした都心部は、住宅面積を基準にすると高層化により過密を解消しているが、道路網などは住宅ほどに高層化が進んでいないため、過密は解消されていない。
ヨーロッパ諸国.
イギリス.
欧州連合.
開発途上国.