ADSLサービスに関する注意事項.
光ケーブルへの変更の強制は、NTTを騙る悪徳代理店によるものなので注意が必要である。確かに、ADSLのサービスの終了そのものは、サービスを提供している企業の撤退により発生している。しかし、基本的にサービスの終了については文書による通知を行っている。よって、電話による光ケーブルへの変更の勧誘やサービス終了の通告は、詐欺や悪徳代理店による虚偽を疑った方が良い。電話による勧誘は、文書による証拠を残さないために行われる悪徳商法の常套手段である。
不安な場合は、電話回線についてはNTTに、ADSLのサービスについてはADSLサービスを提供している企業のサポートに直接問い合わせるのが良い。
悪質な勧誘行為への注意喚起がNTT東西より広報されている。古い回線の切替え、アナログ回線がデジタル回線になる、回線が使用できなくなるといった虚偽内容のセールストークに注意するよう呼び掛けている。
サービス提供上の問題点.
未提供地域の存在による格差.
ADSLを始めとしたブロードバンドは基礎的電気通信役務として位置付けられておらず、あまねく全域（全ての市・町・村）で提供することが法的に義務づけられていないため、過疎地（町・山村・離島など）で利用できない状況と、それに伴う料金の地域格差拡大の恐れもある。
また、対応インターネットサービスプロバイダにおいても地域格差が生じている。例えばADSLを加入者接続に利用する場合、NTTなどのアクセスライン提供事業者が設置する相互接続点に専用線でサービス提供用サーバなどを接続しなければならない。これらの機器・回線を他の事業者の社屋に有料で設置するなど高額な費用が掛かる為、都市圏のプロバイダ以外の新規参入がしにくいという問題も抱えている。
通信速度.
ADSLの速度低下の主な要因としては次のものがある。影響が大きい場合は、速度低下のみならずADSL通信そのものを確立できない（「リンクアップ」しない）状況に至る。