近年、ブラックリストやホワイトリストという用語が差別的であると言われることがあり一部のツール等ではブラックリストの替わりに「拒否リスト」、ホワイトリストの替わりに「許可リスト」を用いる例が増えてきている。
経済活動.
「企業」「団体」と「一般個人」とでは、解釈によって対象となるケースが異なる。一度ブラックリストに登録されても、状況の改善次第でリストから削除される可能性もある。
ただし、一部ネット関連のサービス（アフィリエイトやレンタル掲示板など）で規約違反を犯した利用者は終生（半永久的に）ブラックリストに登録されたまま（再入会禁止）の場合もある。
企業・団体→一般個人.
企業から見たブラック対象者は、犯罪行為を行なった者、いわゆる「前科者」に対する制裁として行なう場合が多い。例えば、以下のケースでブラックリストに登録される可能性かある。制裁措置は該当者を雇用しないか、または出入り禁止やアカウント（会員権利）剥奪・強制退会などにするケースがある。
一般個人→企業・団体.
自分または自社に対し、以下のような不愉快な対応をした企業や商店などをチェックしてブラックリストに登録し、そのような所では取引や利用や買物を拒否するなどの形で報復する。これらは、ブラック企業に該当するような企業・団体が対象となることがある。例えば、以下の通り。
金融.
金融業界では信用情報機関を通じて業者同士で事故情報（異動情報、借金の返済における事故）を共有することによって、借金申込者の事故情報の有無を確認をできるようになっている。申込者に借金を延滞したなどの事故情報がある場合、通常の金融機関では資金を貸出しづらくなる。よって、金融業者が自社会員以外のブラックリスト（融資不適格者リスト）を作成しているわけではない。
しかし、事故情報の有無が確認されて新たな貸出を拒否となった場合、借金申込者から見れば自分がブラックリスト（融資不適格者リスト）に掲載されてしまったという印象を与えて、このような言葉が発生したと考えられる。特に近年は金融業界内での異業種（例: 銀行・信販・消費者金融）間での情報の共有が進んでおり、よりブラックリストが存在するに近い環境となっている。