一般的な治水においては、上流のダムや河川の堤防によって増水した水を河道内に封じ込め、速やかに海へと流し去ることが基本的な方針となる。古くは重要地域のみを堤防で囲んだ輪中や不連続の堤である霞堤、高台に建てられた水屋なども建造されたが、やがて河川は連続した堤防で囲まれ、流域の洪水をすべて防ぐ方針がとられることとなった。しかしこの方針で河川改修が進められたことにより、それまである程度の時間をかけて流れていた水が急激に本流へと流れ込むようになり、降雨から洪水までの短時間化と河道内の流量の急増を招いた。河道改修による洪水抑制としては堤防建設のほか、河幅の拡張や流路の浚渫によって増水時の容積を確保したり、河道内の樹木伐採などによる障害物の除去、捷水路を開いて河道を直線化し増水時の流量を増やす、放水路の建設で海や別の河川への流路を開くなどの方策が存在する。東京では巨大な地下放水路を建設して洪水時の水を逃がすことが計画され、完成した首都圏外郭放水路は当該地域の洪水被害を大きく軽減した。
河道内の流量急増を緩和するには、ダムや遊水地（遊水池）などでいったん増水分を貯留することが有効である。遊水地においては水量調節機能を増強するため、遊水地を取り囲む囲繞堤を築いて普段は水が侵入しないようにしておき、河道に接する部分のみ越流堤として堤を低く建造しておいて、増水が始まると堤の低い部分から湧水調整池に水が流れ込み、洪水を防ぐなどの対策が講じられている。なお、この場合調整池の下流側には水門を築き、河道の水位が下がれば排水できるようになっている。内水氾濫の場合は地面への浸透を促進することが基本方針となるため、緑地などを広くとり浸透する面積を拡げることや、舗装を水が浸透しやすい材質のものとしたり、貯留槽を各地に設けることなどが行われる。
防災.
日本における警戒情報の告知.
なお、河川から堤防を越えて襲う氾濫の恐れを示すのが「洪水警報」や「洪水注意報」、堤防の外である市街地内などの増水・浸水の恐れを示すのが括弧書きの「大雨警報（浸水害）」や「大雨注意報（浸水害）」である。