梅雨と違って、始まり・終わりが明確でないことが多く、梅雨入り・梅雨明けに相当する発表はない。また、東南アジアから東アジアまでの広範囲で起こる梅雨とは異なり、日本周辺（特に北日本・東日本）にのみ見られる現象である。
循環型社会
法的な定義.
循環型社会形成推進基本法では、「循環型社会とは、製品等が廃棄物となることが抑制され、並びに製品等が循環資源となった場合においてはこれについて適正に循環的な利用が行われることが促進され、及び循環的な利用が行われない循環資源については適正な処分が確保され、もって天然資源の消費を抑制し、環境への負荷ができる限り低減される社会をいう」と定義している。
基本的な概念.
「循環」とは、物事が一ヶ所に留まらずに巡る状態や、姿を変えながらも本質は存在し続けるという考え方を示しているが、特に「循環型社会」という場合は、主に経済活動の途中における資源やエネルギーの損失がないことを理想状態として、「消費→ゴミの生成／汚染物質の排出」という流れで一連の経済活動が終わる状態から、「資源の利用→結果として次の活用資源を生成」となるような、社会システムを構築することを指す。つまり、この場合の「循環型」とは主に天然資源について、「人間が有効に活用出来る状態を保ちつつ状態を遷移させうる、連続的な資源利用システムを成立させること」を意味する。
たとえば、アルミニウムの製錬には原料となる鉱物資源（ボーキサイト）と共に大きなエネルギーを必要とする。一旦アルミニウムとして製錬した資源（飲料缶など）については、次の原料素材として再利用（循環利用）することで、精錬や新たなボーキサイトの採掘にかかるエネルギーを節約することができ、さらなるエネルギーを費やして焼却したり埋め立て資材として廃棄してしまうよりも総合的な環境負荷をはるかに小さくできる。
当然の事ながら、リサイクル素材の再利用にはエネルギーが必要である。原料からの製錬作業と原産地から消費地までの運搬に費やすエネルギーとを比較したうえで、リサイクルがより環境に負荷を与える場合があり、物質の循環が必ずしも環境面で良いことではないこともある。それが、どのレベルまで実現可能かはさておき、社会に必要な様々な天然資源において、こうした循環を可能にし、再利用の度合いをより高めていこうとする考え方が「循環型社会」という概念である。