つまらないと答えた人の、つまらないジャンルはバラエティー・お笑い、ドラマ、情報・ワイド番組の順に高い。逆に、つまらなくないと答えた人の面白いジャンルは、ドキュメンタリー、ニュース、ドラマの順となっている。つまらない地上波放送局はフジ、日テレ、TBSの順であり、面白いチャンネルはNHK、テレ朝、NHK BSプレミアムの順となっている。
テレビがつまらないと答えている人が増えたのは、視聴率低下によってスポンサーからの広告収入が減少し、併せて製作費も減少することで質の高い番組が作れなくなったとの見方が強い。また報道番組などでは局の意向が強い、またはワイドショー化されて過剰な演出や低俗な報道が目立つとの批判もある。さらに、テレビ局が予算を抑えるため、下請けの制作会社に番組制作を一任し、制作環境や管理状態が悪化していることも問題視される。
また、書籍やネットニュース、SNSからそのまま引用して番組やコーナーを構成することが増加したことも挙げられる。テレビプロデューサーの小松純也は、テレビがこうした他媒体を頼ることで、テレビの視聴による一次情報が減少し、引用元のメディアに視聴者が移動していると推論した。
制作会社側もテレビ離れや不況を受けてますます予算が減らされ、さらに質の低下を余儀なくされるという悪循環に陥っている。
視聴者非主流層の切り捨て.
テレビの視聴者はいくつかの層に分類されている。
このうち視聴率を大きく左右する主流層を優先した編成が行われ、非主流層におけるテレビへの不満は高くなっている。一方で、視聴層が狭く購買力がある層（コアユーザー）に頼った番組が増えている。
日本テレビはかつて、巨人戦を中心としたプロ野球中継を柱にしていたが、女性向けの番組がスポンサーから支持されると知ると、地上波での野球中継を大幅に削減したことで男性層に気に入られる番組が少なくなり、男性層がテレビから離れる結果となった。レギュラー番組でも、「伊東家の食卓」を「女性の視聴率が低い」という理由で終了させている。また週刊漫画誌「少年ジャンプ」の元編集者である鳥嶋和彦の話によれば、子供向けのアニメも個人視聴率の導入と共にスポンサーが取れなくなって削減されていったとされる。
外部コンテンツの宣伝.
対策.