初期のものを除きPHS端末は携帯電話端末と同様に、着信の際、発信者が非通知設定・通知不可能・公衆電話発信の回線などでなければ、ディスプレイに発信者番号が表示された（固定電話のナンバーディスプレイと同等の機能）。端末の電話帳機能に登録している番号に合致した場合は、登録した名前も表示できた。
PHSのマイクロセルの特徴を生かして、GPS等を利用せず基地局からの方位測定によりある程度の精度の位置情報を取得するサービスがサービス開始当初から構想され、実現されていた。これも移動体通信端末では先駆けであった。
事業者ネットワーク.
接続型PHSは活用型PHSとは異なり、ISDN網ではなく地域系通信事業者の網を経由してNTT地域会社の市外系交換機（IC）または加入者交換機（GC）に接続する。NTTのネットワークを利用する部分が少なくて済み、PSMも不要である。NTTへの依存コストはない分、自前のネットワークの構築・維持コストがかかる。他の通信事業者とのローミングの整備も必要となる。
PHSの改良規格.
高度化PHS.
高度化PHSは、現行PHS規格の改良型で、高速無線アクセスシステム的性能を持つ。
次世代PHSほか.
ターボPHS.
日本におけるPHS.
日本では、電気通信役務の区分など法令上や公的な資料・統計では、PHSは携帯電話と明確に区別されている。一方で両者は公衆サービス上、相違点よりも類似点の方が大きいため、本項目のほか日本における携帯電話の項目も併せて参照のこと。
PHS端末は使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律（小型家電リサイクル法）の対象品目とされている。
電話サービスの内容.
サービス上の料金制度として、月額基本料に無料通話分を含んだ、通話の状況に合わせたパック料金があった。料金前払いのプリペイド式PHSとして過去に「プチペイド」が存在した。
留守番電話・転送電話機能を備えたサービス・端末が一般的であった。キャッチホン機能は提供されないことが多かった。
PHS事業者のソフトバンク（旧：ワイモバイル←ウィルコム←DDIポケット）は、音声通話定額制サービスを提供していた。詳細は音声通話定額制を参照。
事業者の変遷.
なお、単なる社名変更や地域統合、法人格の変動に止まるものは上記では扱わない。
日本における歴史.
概略.