官営の新田は東北や北陸、九州などの藩に多く、また利根川水系開発など幕府・藩の計画による河川大規模改修や浅瀬の干拓に付随したものが多かった。一方、商人による町人請負新田は民営新田開発の主流を成した。彼らは新田開発ブームに便乗しており、その計画はしばしば無謀で、水資源を荒らし既存の村と軋轢を起こし、水害で破壊されるなど失敗に終わるものもあった。また開発成功後は小作農から年貢を取る不在地主となった。とはいえこれは新田開発を加速させるため江戸幕府が享保の改革などで奨励した側面もあった。享保の改革とともに、新田の主流は官営の代官見立新田から民営の町人請負新田へと変わってゆく。
畿内.
畿内では淀川水系の治水と同時に、大和川付け替えの跡地や大阪湾岸の河口の浅瀬で次々と商人による新田開発が行われた。大阪平野の多くの土地はこの時期に水辺から陸地になった場所が多く、こうした新田の名には開発した商人の名がつけられ、現在でも土地の地名に商人の名に由来するものが多く残っている。（例：鴻池家が開発した鴻池新田など）これら新田には「会所」（かいしょ/かいじょ）と呼ばれる管理事務所があり、小作人からの年貢米徴収・貯蔵や、新田の堤防・水路などの維持管理業務、役人への応対などを行っていた。
中部.
享保の改革を受けた商人たちによって、越後国の紫雲寺潟（しうんじがた、新田開発の中でも日本最大級のもの）や、濃尾平野の木曽川河口部でも、大規模な町人請負新田の開発が行われた。木曽川下流域は多くの水路が引かれ扇状地が水田になったほか、河口の干潟が次々干拓されて水田に変えられていった。もっとも、木曽川はすさまじい水害で知られる川だったため、住民は輪中を築いて対抗することになる。
関東.
東北、中国、九州.
このほか、東北地方の各地、吉備の穴海・児島湾、有明海などで河口・沼・干潟の農地化・新田開発が進められ、農地が広がった。特に東北など、それまで辺境だった地域でも米の生産が急上昇して、その経済が潤い文化の発展に繋がった。
新田開発の苦難.