信販会社や自動車会社系ファイナンス会社といったノンバンクが提供しているオート（自動車）クレジットは、そもそもの“信販”の原点となる「個品あっせん（ショッピングクレジット）」の対象を消費財から自動車に変えたもので、仕組みも同様に、信販会社が審査の上、代金を立て替え、契約者は融資金（頭金を除いた残高）を分割で返済して行くこととなる。完済までは車検証上の所有者名義は信販会社または自動車販売店となるが、車検証上の使用者登録は購入者の名義となり、放置違反金は車検証上の使用者あてに違反の通知書が送付される。
現在の大手信販会社が全国支店網を展開するようになった原動力が、オートローンの急速な普及だと言われている。
信販会社によっては（主にクレジットカード会社）、オートクレジット以外にもクレジット会員向けにオートローン（自動車購入費用の融資。貸金業法の総量規制の除外融資）を提供している場合がある。
キックバック.
信販会社がオートローンを拡販する上で対応したことが、それまで自動車販売会社がマル専手形で得ていた割賦金利収入を一部補填する意味で、オートローンで得られる分割払い手数料のうち、一部を販売会社に還元する方式がキックバック（バックマージン）である。
預金金融機関のローン.
マイカーローンは取扱い金融機関によって、自動車購入資金の他に、自動車運転免許取得費用や車検・修理代の融資も受けられる場合もある。
オートクレジットと異なり、販売会社は申込に際して一切関与しないため（販売会社が斡旋する場合は例外）、申込や契約に際して金融機関の窓口へ足を運ぶか、郵送や渉外員を通じて書類のやりとりを行う必要があり、また、申込時におおよその所用資金を確定するために見積書の提出なども必要であること、さらに、リスク管理を徹底するために、一定の勤続期間や収入がある安定した者を前提とする場合が多く、審査のハードルはノンバンクと比べれば高い傾向にあるほか、多くの金融機関は販売会社とトラブルが発生した際に発生する支払い停止の抗弁権を放棄することを契約の条件にしていることが多いことがデメリットである。その一方で、市場金利や長期プライムレートに準じた変動金利で融資するため、ノンバンクと比べて利息はたいへん低利というメリットが亭受できる。