後者では、夏に年間収益の多くを得る一方で、他の季節も曜日や時間帯を限定してレストラン・食堂として営業したり、様々なイベントに貸し出したり、そのイベントに伴う食事の提供を行ったりする場合がある。イベントとしては例えば、子供向け地引き網体験、小規模のジャズ・ロックなどのコンサート、ポニーなど動物と触れ合うイベント等々、地域にもより様々に活用されている。ただし冬季は基本的に休業する。
前者では、恒常的な事業にはならないため、地元の飲食店、商店などがシーズンのみサテライト式に兼営するケースが多い。大学のサークルが地元の協力を得て運営するケース(敦賀市における関西学院大学広告研究会サマーストアなど）もある。
海の家を「浜茶屋」（はまぢゃや）と呼称する地域もある。例えば山形県、新潟県、北陸三県、京都府、兵庫県（日本海側）など日本海沿岸地域、および三重県が該当する。いずれも「県名・府名」と「浜茶屋」でネット検索することで、各「浜茶屋」の情報が見られる。また初夏には検索結果で「浜茶屋」の準備が始まる新聞記事が見られる。
法的な扱い.
海水浴場ごとに「海岸組合」や「海の家組合」、「海水浴場営業組合」（神奈川県江ノ島のみの呼称）といった任意組合が設立されており、組合員の希望を調整して、出店場所の運営や権利金の管理を行う形態を採っている。
一般客が立ち入ることのできる海岸（海水浴場）の多くは国有地または公有地であり、海岸を占有して海の家を営業するには、海岸法に基づいて管理権限をもつ都道府県知事から許可を得る必要がある。しかし法的な許可を得ずに営業をしている海の家もあり、また慣例として占有が黙認されていたこともあり、不法占拠の問題も発生している。そのため、市町村によっては条例または指針を定めて新規の占有許可は出さず、経過措置として従来から占有が認められてきた業者のみに許可を出すとしている場合があることから、先述の任意組合に加入しなければ海の家を営業できない地域もある。
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