通常の風力発電施設は台風クラスの強風にも耐えうるための構造をしているが、その強風を避ける性質をもつ可倒式設備では、変形にコストが必要になるものの、強度構造のためのコストを削減できる。また、通常型の設備でも台風での被害は防ぎきれるものではなく、台風常襲地域にとっては可倒式にすることで損傷、破壊を防ぐコストメリットが生まれる。
洋上風力発電所.
海上に風力発電機を設置することを洋上風力発電（オフショア風力発電、海上風力発電、海洋風力発電）と呼ぶ。
比較的浅い海底に基礎を設置しその上に風力タービンを設置する着床式と、水深が深い場所で浮体の上に風力タービンを設置する浮体式があり、浮体式の場合は位置の固定は係留によって行う。
つまり浮体式はコスト高となっている（それに比べれば着床式はさほど高くない）。
洋上水素製造構想.
九州大学の研究者を中心に、海上に巨大な風力発電所を造り、新しいエネルギーとして活用しようという構想の研究会が発足している。
空中風力発電構想.
風力発電の状況.
日本.
日本では今までは欧米諸国に比して普及が進んでこなかったが、反原発派からは、日本政府や与党が（既存の電力会社にばかり忖度して）洋上風力発電への取り組みが足りなかったことや、台風に耐えうる風車は欧米に比べてコストが上がることや、日本では再生可能エネルギーとしては太陽光発電ばかりに気をとられていた、日本の電力会社は（原子力発電の擁護・推進をするばかりで）風力発電事業に関しては消極的であったので、代わりに自治体による自治体風車や、市民グループによる市民風車等のプロジェクトの取り組みが進んだという原発要因説がある。
欧州.
北米.
費用と効率性.
費用対効果.
風力発電は、水力発電に次いで再生可能エネルギーの中では採算性が高く、大規模なものについては天然ガス等の火力や原子力と競争可能なコストまで下がっている。
また、実質的にドイツで始まった「固定価格買取制度」は風力をはじめとした再生エネルギー支援の一般的手法となっている。
風力発電は一度設置してしまえば、その後は、化石燃料の価格変動による影響がほぼ保守費用などに限られるため、その分事業が安定化する利点がある。