漁場の保全や水産資源の乱獲防止のため、各種法的な規制をとられている（漁業法、水産資源保護法など）。また、近年は、稚魚を放流する栽培漁業への転換や、漁場水域をブロック分けして資源を再生産するなど、漁場における安定的な水産資源の確保への努力がみられるようになっている。
世界三大漁場.
その他、海棲生物を食べる食文化を持った人口の多さあるいは漁法や漁船の近代化などの消費側の理由もある。
持続的漁獲量と一次生産量.
沿岸海域の生態系の中から、長期間に渡り持続的に得ることができる漁獲量（持続的漁獲量）を決める要因としては、ボトムアップ過程とトップダウン過程が考えられている。ボトムアップ過程は、海域に供給される栄養塩量が多いと一次生産量（基礎生産量：植物プランクトン量）が大きく、それが高次の栄養段階に転送され、面積あたりの持続的漁獲量も大きいという過程である。一方、トップダウン過程は、高次の捕食者側を中心として、捕食や漁獲の影響によって持続的漁獲量が決まるという過程である。
放流
概説.
特定の種の個体数減少への対策として、魚介類などを産卵前に捕獲し、採卵・受精後、ある程度の成育を進めたのち自然界に戻すこと、ウミガメのように産卵後の卵を採取して人工孵化させた後で自然界に戻すこと、何らかの事由によって保護下（治療する場合を含む）に置いた野生の水棲動物（例えば鰭脚類など）を、生存可能な状態にまで回復させた上で自然界に戻すことなどは、全て「放流」である。
また、特定の種を原産地以外の水系に移殖することを目的に、主として捕獲した成魚（魚類以外では成体）を放つことにも用いるが、この行為は、外来種として在来の生態系を撹乱するという結果を招いて環境問題に発展するケースが極めて多い。こうした状況を受け、日本の場合、日本魚類学会が「放流ガイドライン」を策定し、生態系に配慮した放流の実施を呼びかけている。
しかしながら、ノースカロライナ大学グリーンズボロ校の照井慧らは、環境収容力が十分大きくない場合、放流は安定していた種間の競争の激化を通じて放流した種以外を排除するとともに、当該放流種内においても競争が激化されることから自然な増加も抑制されると指摘し、むしろ放流が生物多様性の毀損を強化してしまう可能性があることを警告している。
導入.