メールアドレスに関しては、個人ホームページやインターネット掲示板など公の場に公開するメールアドレスと、通販サービスや動画閲覧などのID登録に用いるメールアドレスに同一のものを使用しない。メールアドレスを取得する際にハンドルネームなどの文字列は使用しない、またメールアドレスの文字列をそのまま登録ID名に使用しない。複数のSNSや個人ホームページを持ち、それぞれ別のハンドルネーム（別のパーソナリティ）を持って活動する場合は、メールアドレスも必ず別のものとし、一部でも同一の文字列を含むメールアドレスの公開は可能な限り避ける、等。
通販サービスや動画共有サービスなど、履歴やウィッシュリストといった公開可能なリスト機能を有するサービスを利用する際には、少なくともメールアドレスの文字列とIDが重複するような登録を避け、履歴やリストも必ず非公開に設定する。「秘密の質問と答え」によりパスワードの再設定を行う仕組みのサービスの場合には、質問と答えを常識では全く連想不可能な組み合わせにする（「家族の出身地は？」という問いに対して「自分が好きな食べ物」を設定する）などの手法も併用する事が望ましい。
情報を公開する際の対策.
暗号化などの対策.
個人情報などの重要な情報が含まれるファイルや重要な情報を保存しているPCやスマートフォン、タブレット端末などのデバイスは暗号化することで窃盗などが発生した場合に窃盗者が情報を閲覧できなくなるため、対策として有効である。
利用しないサービスへの対策.
今後利用する予定のないサービスのアカウントなどがある場合はアカウントを削除することで利用していないアカウントを乗っ取られるなどの事態を防ぐことが可能である。
漏洩に伴う危険性.
個人情報が外部に漏洩した場合、判明した情報が実社会の個人と関連付けされた上で拡散されるおそれがあるため、結果として企業活動や個人の私生活にも重大な影響が及ぶ場合があり、最悪の場合には漏洩した情報を悪用した脅迫やなりすまし、ストーカーなどの別の犯罪が誘発される可能性もある。
事故発生件数拡大の要因.