若田部昌澄は「需給ギャップによる説明と貨幣による説明は、相反するものではない。貨幣が不足しているということは、モノが余って需給ギャップがあることを別の言い方で説明しているだけである」と指摘している。
[[ベン・バーナンキ]]は「デフレを事前に予測することは不可能であり、デフレ・リスクがあればインフレ・リスクを恐れず、従来の枠組みを超えた政策で対応すべきである」と指摘している。
議論.
浜田宏一は「貨幣と財・サービスは分離されているので、貨幣政策によって財・サービスの向上は図れないという理論があるが、[[リーマン・ショック]]後の世界は、貨幣と財・サービスとが切り離せないことを示した」と指摘している。
池尾和人は「インフレを起こすだけでよいなら話は簡単であり、貨幣を発行して政府支出を賄う政策を実施すれば可能だろう。しかし経済政策の目標は国民の経済的な満足度を高めることである。そういう手段でインフレを達成しても本当に改善したことにはならない」と述べている。
経済学者の[[ハイマン・ミンスキー]]はデフレを抑止する機能として、
エコノミストの[[村上尚己]]は「脱デフレを実現するためのベストの[[経済政策]]は、[[金融政策]]・[[財政政策]]の双方ともに、[[総需要]]を増やす方向で整合的に組み合わせ、運用されることである」と指摘している。
経済学者の[[宮尾龍蔵]]は「インフレ誘導による過剰債務企業への援助は、利潤を生まない非効率企業の整理・淘汰を先送りする。デフレ脱却に必要なのは、企業の過剰供給の解消という[[サプライサイド経済学|サプライサイド政策]]である」と指摘している。
経済学者の[[ポール・クルーグマン]]は「国は企業ではない」という持論を根拠に「ビジネスリーダーは、しばしば非常に悪い経済的なアドバイスを送る」と批判しており、経済の低迷に対処するために国を企業に見立てて賃金などの支出をカットすれば、需要の低迷というデフレの問題を悪化させるだけだと主張している。
インフレ期待.