このようにレーダーでは、波長の長い（＝周波数が低い。）電波を使うと電波の散乱による減衰が少なく、遠くまで探知することができるが、一方で分解能が低くなるため、目標の解像度は悪くなる。逆に、波長の短い（＝周波数が高い。）電波は、空気中に含まれる水蒸気や雲・雨などに吸収・反射され易いので減衰が大きく遠くまで探知するのに困難を伴う一方で高い解像度を得ることができる。したがって、遠距離の目標をいち早く発見する必要性のある捜索用の対空レーダーや水上レーダーでは周波数が低い電波を用いる傾向があり、一方で射撃管制レーダーなど、目標の形・大きさなどを精密に測定する必要性のあるものでは周波数が高い電波を用いる傾向がある。
クラッター.
一方、気象レーダーなどでは航空機などによる反射波は不要であり、雲や雨が有意情報である。
レーダーと法規.
日本.
日本の法規では、レーダーは無線局における無線設備の一種として扱われる。
関連する定義として、
がある。すなわち、レーダーは船舶・航空機の航行のための無線航行用とそれ以外の気象観測や速度測定や物体検知などのための無線標定用とに大別される。
レーダーのみを無線設備とする無線局は、用途及び移動の可否により無線航行陸上局、無線航行移動局（あわせて無線航行局という。）、無線標定陸上局、無線標定移動局として免許される。
これらの無線局は無線測位局と総称される。
詳細は各項目によるものとし、レーダーのみを無線設備とする無線測位局の操作又はその監督に最低限必要な無線従事者について掲げる。
上述より、
こととなる。
無線航行用レーダーと他の海上用または航空用の無線機器をあわせて無線設備とする無線局は、移動の可否により海上用は海岸局（一部は無線航行陸上局）または船舶局、航空用は航空局または航空機局として免許される。これらの操作には総合無線通信士または各々、海上系もしくは航空系の無線従事者を要する。
義務船舶局用以外の船舶用および無線標定用のものは、特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則により認証されれば適合表示無線設備となる。適合表示無線設備になれば簡易な免許手続の対象となり予備免許や落成検査を経ずして免許され、上述のように操作に無線従事者を不要とする「簡易な操作」の条件ともなる。
免許も無線従事者も不要な特定小電力無線局にもレーダーがある。