各地の温泉で調査が行われ、次々と水道水利用の温泉が公表されていった。また、温泉開発に許可が必要な地域で無断開発が行われていたことなども併せて発覚している。この場合、温泉に該当するにもかかわらずそれを隠した「逆偽装」という例も存在した。ただし、一連の週刊ポストの記事の中には、地熱発電所（八丁原発電所）で発電に使用した地熱由来の蒸気を冷やして得られた湯を使っていた筋湯温泉を「発電所の工業廃水を温泉と偽装」とする告発もあったが、これは地熱発電所の原理を全く理解していないための記事であることが判り、騒動はすぐに沈静化している。
また、騒動を通じて明るみに出たのが、旅館経営者のみならず行政側と、利用者側との問題意識の乖離である。特に当地の観光産業が温泉に依存している場所に対しては大きく報道された。前述の騒動のきっかけとなった白骨では、当時の安曇村村長が経営する旅館で、入浴剤利用を明示していなかったことに批判が集まった。
伊香保温泉の問題発覚時も、当時の伊香保町町長が親族が経営していた旅館も、かつて水道風呂であったと認め、さらに神奈川県の箱根温泉で発覚した水道水利用等の温泉偽装への釈明会見の際に、造成温泉の天然表示の指摘に対して箱根町の職員が、いままでは問題にならなかった、と開き直りともとれる発言をした。そのためこれらは問題が大きく取り上げられた。
分類.
一連の問題は、以下に分類される。
一連の問題後.
一連の問題の最中から各地で温泉の再分析などの見直しが行われた。その結果、山梨県の下部温泉など一部の温泉地では、開発時は温泉であった源泉が再分析の結果、温泉ではなくなっている事例もわかった。また日本秘湯を守る会に加盟していた宿でも、温泉の再分析によって保有源泉が温泉ではないことがわかり、他代替の源泉が確保できなかったことから、会を自主退会した宿も存在した。
温泉地の宣伝においては、一連の問題を逆に利用して「源泉利用であること」を強くアピールする温泉旅館が増えるようになった。雑誌・観光ガイドにおいても「源泉利用や掛け流しであること」を明記する書籍が増えた。
温泉法で定められた開示すべき利用形態は、
である。
日本の法律とは別に、県や市町村レベルで独自の温泉に関する基準（例えば、「安心・安全・正直」な信州の温泉表示認証制度など）も多く定められた。
川池信号所