空売りでは投資家が証券会社から株を借りるので、投資家と証券会社との間に信用関係があることが条件になる。空売りのような行為は信用取引と呼ぶ。このため空売りを行うには証券会社に信用取引口座を開設する必要がある。
決算期末の権利確定日までに現物を売りたいが同時に株主としての権利を得たい場合に空売りを行うことがあり、この場合は「つなぎ売り」と呼ばれる。
空売りの利点と問題点.
一般投資家が制度信用取引を利用することで「借り受け売り」の売りポジションをもつことに対して、空売りの制度上の問題点が指摘されることはない。一方で「借り受け売り」の基礎となる株券を担保とした金銭消費貸借契約は本来は提出された株券を担保として金銭を貸し出す契約であって、借主の債務不履行がない限り担保権の執行が行えない前提であるところ、株式消費貸借契約の場合では金銭消費貸借の借主側の債務不履行を前提とせず担保株式の処分を可能とする契約であるため当該企業の主要株主（オーナー株主や経営陣など）が株式消費貸借契約を申し込んできているという特筆事由を材料に事実上のインサイダー取引が可能になる点が問題となり空売り規制の対象とされることがある。
また空議決権行使（経済的持分なしに議決権を行使すること）あるいは持分の隠蔽（経済的持分を持ちながら議決権を持たない状態であること）の問題がある。これら経済的持分と議決権の不一致の問題は株券貸借や株式デリバティブ（金融派生商品）を用いて比較的容易に作りだせる。前者は株主総会の基準日を越えて借株を持ち越せばよく、後者はトータルリターンスワップ契約（約定利息を支払う代わりに配当金・株価上昇した場合の上昇差益を得る権利を取得する契約）を行えばよい。いずれも正当な契約であるが、自らに都合のよい採択がなされるように空議決権を行使したり大量保有報告書に登記されることを隠蔽しながら実質的な買い進めをおこない突然大株主として浮上し会社に圧力をかける手段として利用される可能性がある。
英語.
「」の場合は取引高が借受けできる現物の株の数に限定される。一方で「」の場合は理論上は現時点で市場に出回っている現物株の数と関係なしに信用売りの契約を結ぶことができる（発行済株式総数を上回る株数を売ることも可能）という違いが存在する。