この分野の施術の多くは、病気の治療ではないため健康保険は適用されず、全額自己負担の自由診療（保険外診療）となる。
但し腋臭症や先天性の母斑、血管腫・眼瞼下垂・包茎など、保険適用が認められる疾患も多い。しかしながら、腋臭症に関しても治療法によっては保険適用外になることがあり、実際に希望する施術が保険適用施術であるか否かは、事前に確認する必要がある。
腋臭症の例を挙げると、厚労省の診療報酬点数表上では「皮弁法、皮膚有毛部切除術、その他のもの」という三区分で保険診療の対象となっている。
美容外科の問題点.
安全性に関する問題.
日本における美容外科の歴史において、美容外科が正式な医療行為であるとの認知に比較的時間がかかったのは、それが健康な身体に外科的侵襲を加える行為であるのに対して、安全性の確立が不十分であったことが一つの大きな要因としてある。
実際、初期の美容外科治療においては、豊胸術や顔の若返り術と称して、皮下に直接ゲル状のシリコンを注入し、合併症を引き起こしたり、隆鼻術と称して解剖学的に無謀なプロテーゼ（シリコン樹脂を板状に加工したもの）の挿入を試み、プロテーゼが後年に皮膚を突き破って出てくる症例などが散見された。
日本では、厚生労働大臣の許可を受けた場合のみ標榜することができる診療科は麻酔科のみであり、医師免許を有していれば、誰でも「美容外科医」を名乗ることができる。この「自由標榜制」は、世界的に見ても特異な制度である。
よって、経験の浅い医師の稚拙な技術や、ずさんな管理体制での施術により死に至ったり、機能障害の発生や、非可逆的な身体への侵襲を受けるケースも多くみられる。大手美容外科などの脂肪吸引での死亡事故や、広範囲におよび皮膚皮下組織の壊死が起こった例、豊胸手術の際の麻酔のミスで遷延性意識障害（いわゆる「植物状態」）になってしまうなどの医療事故、わきがの治療での麻酔による死亡など、このような医療事故は現在に至っても定期的に起こっている。
他、フィラーを注射しての「プチ整形」を巡り、後遺症や痛みが残ったなどとして訴訟に発展するケースも相次いでいる。フィラーに用いられる医薬品が未承認であることも少なくなく、専門家はトラブルに注意を呼び掛けている。
アメリカのハーバード大学医学部によると、もちろんDIY美容整形はリスクが高すぎるため、控えるべきとのことである。