資格取得.
学校によっては、公的資格の取得を奨励し、資格によっては単位認定しているところもある。また、公的資格を所管する官庁から認定を受けている学科では、所定科目の単位を取得することにより、資格を取得することができる（試験の科目免除や実務年数要件の緩和も含む）。
在籍学科に応じて取得可能な資格には、危険物取扱者、情報処理技術者、無線従事者、電気主任技術者、電気工事士などがある。なお、高専卒業を資格要件とする教員免許はない。
教員.
学校長以下、学生を教授するための教授・准教授・助教の教員を置かなければならず、講師・技術職員を置くことができる。また、他大学の教員や企業出身の技術者ほかが非常勤講師として講義を担当することもある。高専の教員が、他大学ほかで非常勤講師として講義を行っている場合もある。
高等専門学校の教員は、他の高等教育機関と同様に教員免許を基本的に必要としない。
一方、近年の各高等専門学校の教員募集要項によれば、専門学科の教員については、多くの場合、大学と同様に博士の学位の取得（見込含む）が要件とされている。
学生寮.
卒業後の進路.
就職.
求人倍率と就職（内定）率の高さが特徴である。各高専によって若干異なるが、基本的に理工系大学生と同じように、学校が学生と話し合って受験企業を一社に絞って受けさせる「一人一社制」によって就職活動を行う場合が多いが、文科系大学生と同じように、企業が高専卒採用枠を設けてインターネットなどで採用情報を公開し、全国の高専生を対象とした選考をすることもある。また大学卒と同一の採用枠・試験枠となる場合や、企業によっては現役生として考えると同じ年齢である、短大・専門学校卒業対象となることもある。
なお大学進学率が急増する中で、技術者供給源としての高専の価値は相対的に低下しているが、そのことで就職試験を受ける機会が減っているということはない。
なお、最近の上場クラスのメーカーではものづくりに関する機能を分社化している場合も多く、そのような企業に就職する場合はその分社（子会社）側の採用となる場合が多いようである。
進学.
大学編入学、または高専専攻科への進学.