日本の行政機関の専門用語では、全線開通したバイパス道路を新しい「現道」、従来の道路は「旧道」として一般に扱われることが多いが、バイパスとして両端が現道に連結されず、全線開通に至らない部分開通したバイパス道路区間は、「新道」に区分される。
構造.
バイパス道路は計画された道路全体が完成してから開通させる場合と、計画したバイパスの延長が長距離のケースなどでは、道路を管理する行政の予算的な都合に応じて、その一部の区間だけを年度ごとに順次完成させ、従来の道路と交差する連絡道路で結び、はしご状に段階的に供用してゆく場合がある。
バイパスの効果.
有効性.
バイパス建設の有効性は、事業道路における交通量、交通事故の発生状況、走行時間の短縮、内部収益率などが考慮される。
効果.
都市部での効果.
ある市街地に対してバイパス道路を設置することにより、通過交通（その道路を通過するだけの交通）が市街地を通ることによって発生する渋滞・事故・騒音・振動・排ガス汚染・舗装劣化などの問題を軽減したり防いだりすることができる。市街地では難しい大規模な道路拡幅も可能となる。通過交通のためだけでなく、その市街地を出発地または目的地とする交通を円滑にする役割も持つ。
主要道路でありながら車線数が少なかったり線形が悪いなどの要因でボトルネックになっている区間などの交通問題を解消するため、一般的には建造物の密集した市街地を避け、土地取得の比較的容易な郊外部に建設するケースが多い。
山間部での効果.
山間部に多くみられる屈曲した狭隘区間に対してバイパス道路を建設することにより、ボトルネックを解消し、疎遠であった地域間交通を促進する効果が発生する。また、大型車の通行を可能とすることで物流の活性化を図ることができるうえに、救急車のよりスムーズな走行が可能となる為地域の救命救急にも貢献できる。
路肩崩落などの災害が多発する区間に設けられるバイパス道路の場合は、事故発生防止・災害復旧費用の節減・災害復旧のための不通期間の縮小などの効果が期待される事も多い。
バイパスの影響.
日本での建設後の道路管理.
なお、高速道路を建設するため、一般国道のバイパスという名目で国土交通省直轄の高速道路が建設されることもある。このような場合は、基幹道路としての国道が格下げされることはない。
海のバイパス.