[[道路法]]および[[鉄道に関する技術上の基準を定める省令]]に道路と鉄道が交差する場合は原則として立体交差としなければならないと定められているため、[[新幹線]]（[[ミニ新幹線]] と[[東海旅客鉄道浜松工場]]への[[専用鉄道|引込線]] を除く）や[[武蔵野線]]や[[湖西線]]など、[[モータリゼーション]]による道路整備が進んだ後に新規に開業した多くの路線では、道路との交差地点は全て立体交差とし、踏切を設けていない。例外的に踏切の新設が認められる場合として、停車場に近接した場所で道路と交差する場合において、立体交差になることで道路又は鉄道の効用が著しく阻害される場合などが[[道路法施行令]]で定められており、新設路線でも既設路線との接続駅付近に踏切が設置されている場合がある。「[[立体交差]]」も参照。
災害時の踏切.
また、大[[地震]]発生時において、地震によって踏切の遮断機が上がらなくなり、避難行動や[[緊急自動車]]の走行に支障を生じるケースもあり、[[東北地方太平洋沖地震]]（[[東日本大震災]]）や[[大阪府北部地震]]などで問題となった。いずれのケースも、鉄道事業者側が設備の安全確認に追われる余り、遮断機を手動で昇降させる要員が足りなかったためとされる。
併用軌道としての踏切.
なお、併用軌道は走行速度が低く設定されている場合が多く、ダイヤの設定の上で障害にもなっている。さらに道路の交通量が増加し車の渋滞や、車と鉄道車両との接触事故の問題などから、現在では普通鉄道の列車が併用軌道を走る区間はほぼ消滅している。
しかしながら、[[江ノ島電鉄線]]、[[熊本電気鉄道藤崎線]]では依然としてこの形態が残っている。この両者は当初[[軌道法]]に準ずる軌道路線で敷設された後、[[地方鉄道法]]に準ずる鉄道路線に切り替えたためにこの形態となったものである。
鉄道以外での踏切.
小規模の[[飛行場]]や[[運河]]の[[可動橋]]でも鉄道用の踏切警報機・遮断機を設置している場合がある。