第二次世界大戦では、中華民国、ポーランド、ユーゴスラビア、ギリシャ、ソ連、フランス、スロバキア、フィリピン、ベトナム、イタリア（ムッソリーニの失脚後）など、枢軸国の侵攻を受けた諸国で占領軍に対するゲリラ戦が展開され、ヨーロッパのゲリラは、特にレジスタンス運動やパルチザンと呼ばれた。これらのゲリラの主任務は、連合国軍の正規軍と連携し、戦線の後方で破壊活動や諜報活動をすることであった。ただし、中国とユーゴスラビアのゲリラは山岳地から勢力を拡大して都市の争奪にまで乗り出した。大戦末期にソ連軍が東欧やバルト三国を占領すると、枢軸軍と戦っていたゲリラは国民の解放を求めてソ連軍相手にゲリラ戦を続け、ウクライナやリトアニア、エストニア、ラトビアではウクライナ蜂起軍や森の兄弟による抵抗運動が戦後も暫く続いた。
アジアとアフリカには、国内少数民族による独立要求が多くある。その一部もゲリラ戦の形で戦争を行っている。ただし、アルメニアに支援されたナゴルノ・カラバフ軍のように、経済的・政治的余裕があれば、ゲリラ戦よりも正規戦に堪える正規軍を編成する事の方が多い。南ベトナム解放民族戦線（いわゆるベトコン）にしても、ベトナム戦争後期（とくにテト攻勢以後）にはソ連・中国・北ベトナムの強力かつ弾力的な支援によって正規戦に堪えうる装備と部隊を獲得していたとする説もある。逆にヒズボラのように意図的に正規軍指向を持たず、あくまでも装備と兵力をゲリラ戦主体に留める組織もある。ただし、同組織はイランから強力な支援を得ており、シリアが事実上の補給拠点となっている。
都市ゲリラ.
国際法上の位置づけ.
ゲリラ戦は、正規軍同士の戦争で劣勢が明白な側が、敗北を認めずに続行する延長戦として用いることが多い。強国にとってゲリラ戦は弱い敵を屈服させにくくする障害でしかない。しかし、弱者にとってゲリラ戦は侵略に対する有効な戦法であり、中にはゲリラ戦によって独立を勝ち取った国もある（インドネシア独立戦争など）。そのため、ゲリラ戦を正当な戦争の方法として認めるかをめぐって、近代戦時国際法（現代の国際人道法）の形成期に対立があった。