現在では、通常、放送番組への提供は複数の企業などによって行われる例が多いが（これを一社提供に対して複数社提供、相乗りなどという）、民放創成期には、未だ番組の著作権という認識は社会的に生成されておらず、一社で番組を提供する事により、番組に対して「所有者」として大きな影響力を持つ場合が一般であった。これは占領期でもあり、先行するアメリカの制度の模倣である。また、番組名に提供会社名もしくはブランド名・商品名が冠される場合がある。なお特にスポーツ大会・音楽・文化公演などの中継においては、冠協賛社の単独提供ではなく、複数の企業との合同提供により協賛する場合も多くある。
更に、番組内容にクレーマーが腹を立て会社への電凸、不買運動等に発展してしまうのを避けるため現在では一般的なバラエティ番組における一社提供は無くなり、教養番組、対談番組、ドキュメンタリー、テレビドラマに絞られている。
電力会社やガス会社など、営業エリアが限られる業界の提供番組では、準キー局の製作番組を中心に番組販売という形で関東地方の独立テレビ局や区域外の同一系列局を中心に非提供でネットしているところもある。
一社提供の弊害として、スポンサーの意向により、出演者やゲストの人選に制約が発生するケースがある。一例として、競合する同業他社のコマーシャルに出演している芸能人やスポンサーの商品にそぐわないと判断された芸能人が出演できない事が挙げられる。仮に出演する場合は出演する日のみスポンサーを降板し、ACジャパンなどの公共広告CMに差し替えられる事になる。これは複数社提供でも起こり得る事だが、一社提供の方がリスクが大きいためこのような例は稀なケースである。
また、提供スポンサーに何らかの不祥事が起こったか、あるいは一時的にスポンサーがCMを引き上げた場合、CMは全てACジャパンや各社が制作するお詫びCM、各局の他番組宣伝に差し替えられる事となる。他にも、スポンサーの意向がダイレクトに影響され、視聴率関係なく親会社の事情や胸先三寸で打ち切りにさせたり、反対に社のイメージを壊さない内容であれば目標を達成していなくても番組を継続してくれるなどである。