このように、可処分所得が増えた世帯が郊外に次々と移住する傾向は、「富の郊外化」を生み、郊外にロードサイドショップや大規模ショッピングセンターを立地させる動機となった。また、郊外と都心をつなぐ都市高速や近郊列車の設置は、郊外居住者に、都心周囲の劣悪な住環境地区を飛び越えて都心に通勤することを可能にし、都心周囲の低所得地区に対する政治的興味を低下させた。一方、都心周囲の富の低下は、都心周囲の地価・家賃下落に拍車をかけ、インナーシティの発生母地となった。
このような都市構造の変化は、北米の大都市で顕著に起こったため、北米の大都市の都心周囲には、大規模なインナーシティが形成された（ニューヨーク市のハーレム地区やブロンクス区、クイーンズ、ロサンゼルスのサウスセントラルなど）。なお、大都市部で郊外移住できたのが白人に多かったため、人種主義と関係付ける論者が見られる。
日本.
日本では、都市は統治者とその家来、および、職業集団が集住して住む地区として発展したが、江戸時代の三都（江戸・大坂・京）では、飢饉が起きるたびに営農放棄した元農民が集まるようになって、都市住民のほとんどが低所得である近世型大都市となっていった。これら庶民層は下町を形成したが、住民のほとんどが低所得であるため、地域から隔絶されたインナーシティの形成はみられなかった。
また、鎖国政策をとっていたため外国由来の伝染病発生が少なく、上水道の整備や下水の有効活用（近郊農業地での肥料として活用）により都市が清潔であったため、低所得者が住民のほとんどであっても清潔な大都市となっており、欧米のような「富の郊外化」は見られず、徳川将軍家や大名（参勤交代時）は江戸に住み、天皇は京に住むことができた。
日本において「富の郊外化」が始まったのは、幕末の開国以後である。当時、「コロリ」と呼ばれたコレラの蔓延により、外国貿易や殖産興業・富国強兵策で富を得た富裕層が山の手に住むようになり、高度経済成長以後は、アメリカ型の「住宅革命」を手本とした郊外化が進んだ。
インナーシティの再生.