インドやフィリピン、エジプトや中華人民共和国など、第二次世界大戦後に続々と独立を果たした、もしくは建国された新興国、いわゆる「第三世界」のリーダーの1人として脚光を浴び、会議を成功に導くなど、国際社会での知名度を高めた。
日本との良好な関係.
第二次世界大戦中よりスカルノと親密な関係を持っており、第二次世界大戦後急速に復興を進めて世界有数の経済大国に返り咲いた日本は、アメリカやイギリスと同じ西側諸国の一国となった。
日本政府はその後も一貫して政府借款や、重工業から中小企業までの企業によるインドネシアへの投資を政府の支援の下で行うなど、経済面を中心にスカルノと引き続き親密な関係を続けていくこととなった。
ナサコム.
外交と経済政策の失敗.
さらにスカルノは、旧宗主国のオランダのみならず、かつては独立を支援したアメリカを含む西側諸国を中心とした外国企業の資産を接収し、新たな外資の導入も禁止することで、外資の排除を図った。また、オランダの植民地時代から経済分野で優勢な地位を固めていた華人を差別し、さらにさまざまな輸入品目の規制を図ることで地場産業の振興を図り、自立的な経済の樹立を目指した。しかし、これらの極端な経済、外交政策を取ったために、アメリカやイギリスをはじめとする西側諸国との関係はさらに険悪となり、これらの欧米諸国をはじめとする国際社会からの経済援助を停止された結果、深刻な食糧不足とインフレ率数百%に達する末期的な経済状況を生み出してしまった。
しかし、西側諸国の中枢にありながら、かねてから個人的にも関係の深い日本との関係だけは例外的に良好で、スカルノ自ら頻繁に日本を訪問する傍ら皇太子の訪問を受け入れるほか、円借款を含む様々な援助や企業の進出を積極的に受け続けていた。
「共産党員狩り」によって冷戦下の東南アジアで最大規模を誇ったインドネシア共産党が壊滅し、国内で共産党が一掃されたことにより、右派軍人勢力と共産党、左派軍人勢力の間のバランサーとしてのスカルノの求心力は完全に失われた。この様な状況は「ドミノ理論」を唱えるアメリカなど西側諸国にも歓迎されることになった。
また、スハルト少将ら軍首脳部はクーデターとその実行者に対するスカルノ大統領の曖昧な態度に訝しみを抱き、その結果スカルノ大統領は事件への関与を疑われる厳しい立場に追い込まれた。
大統領辞任.
死去.