伝統的な意思表示理論は、ある動機（例えば「ある商品が欲しい」）から効果意思（「その商品を買おう」）が発生し、表示意思（「店に行き、その商品を頼もう」）に基づいて効果意思を外部に表明する（表示行為。例えば「あの商品をください」）という段階を踏んで、意思表示が完成するとしてきた。
効果意思は、意思表示を行う表意者が内心でどのような法律効果を意欲したかという内心の効果意思（内心的効果意思、真意）と、意思表示の表示内容である表示された効果意思（表示上の効果意思）の二つがあり両者は区別される。
本来、法律行為は内心の意思の表示にほかならないと考えられ、内心の意欲こそが法律行為の有効性の要件と考えられた。これを徹底すれば、内心の効果意思が欠ければ意思表示は成立しないと考えるのが自然である（意思主義）。
しかし、資本主義経済の基礎となる商品流通が頻繁になるにしたがって相手方ないし一般取引社会の信頼の保護が必要となった。そこで、表意者の表示行為そのものを客観的に観察して、そこに表現されていると見られる意思（表示上の効果意思）を重視する考え方が出てくる（表示主義）。
意思の欠缺.
意思の欠缺と効果意思.
表示された効果意思に対応する内心の意思が欠ける場合を意思の欠缺という。
日本民法がならったドイツ民法第一草案の基本的構成では、意思が欠缺する場合、法律行為の要素に欠缺があるため法律行為は無効とされている。ただし、心裡留保の場合には内心の意思は欠缺しているが、表意者はそのことを知って意思表示を行っており、意思表示に対する相手方の信頼を保護すべきことから原則として効力を妨げられないものとされている。なお、ドイツではドイツ民法第一草案に多くの改正が加えられた第二草案をもとにドイツ民法が成立した。
意思の瑕疵.
意思の瑕疵と効果意思.
内心の意思の成立過程に瑕疵がある場合を意思の瑕疵という。瑕疵ある意思表示も参照。
日本民法がならったドイツ民法第一草案の基本的構成では、意思に瑕疵がある場合、法律行為の要素はともかく存在しており、法律行為は一応有効としつつ取消しによって無効に転換され得るものとしている。
日本法.
なお、強迫によって意思決定の自由が完全に奪われていたような場合には内心の意思を欠くため無効である。
シャイ
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概要.