クレジットカードと異なり、原則として口座残高を超えない範囲で使用できるが、当座貸越やカードローンと組み合わせて残高以上の決済承認を求められた場合に自動借入できるサービスを行っている金融機関もある。
原則として発行に際して審査を行わないカードが多い（一部の立替を利用できるJCBブランドは審査あり）。
そのため、デビットカードのほとんどは、自己破産者や未成年者、無職の者など、クレジットカードの与信が通らない者でも発行することができる。
口座の預金額以上には使用できないことから、子どもの小遣い用にデビットカードを持たせる事例もあり、発行可能年齢もクレジットカードよりも低く設定されていることが多い。なお、使用可能な店舗を保護者が指定、管理できる小遣い用デビットカードのサービスを提供するフィンテックベンチャーも存在している。
デビットカードによっては、クレジットカードと同様に決済額に応じてポイント付与がされることがある。
楽天ペイなどの各種QRコード決済サービスにおける支払い元にデビットカードを設定することができ、銀行口座から自動的に支払うことでチャージする手間を省くことができる。
また、QRコード決済にデビットカードを紐付けることで、ポイントの二重取りが可能となる。（例:楽天ペイにイオン銀行デビットカードを登録することで、楽天ポイントとWAON POINTが同時に付与される。）
デビットカードの種類.
比較表.
日本でも、ネット系銀行や一部の都市銀行を中心にキャッシュカードにVISA・JCBデビットカード機能を持たせたものを発行している。
これらには、サブプライム問題でクレジットカードが使えなくなった経済的な困窮者層がデビットカードを積極的に利用しているという背景がある。
また、こうしたデビットカードで決済を行う際、レジで自分の口座から現金を引き出す（キャッシュアウト）サービスが提供されている国もある。
キャッシュアウトサービスでは、手数料が高額にはなるが、日本発行のデビットカードでも現地ATMで日本国内の口座から両替する形で現地通貨を引き出すことができる。
オーストラリアなど一部の国では、デビットカードでの支払い時に利用者が自ら普通預金・当座預金・クレジットのどれを利用して支払うのかを選択する形態を取っている。