株式の希薄化は、株式の権利の市場評価と考えられる株価にマイナスの影響を与える。したがって株式価値の希薄化（希釈化）という表現も間違いではない。
概要.
株式分割は理論的には株主の保有する株式の市場評価総額には影響しないが、新株発行増資においては、新株を誰が取得するかという問題があるので、既存の株主は株式持分の比率が変動する可能性がある。このような可能性があるために、株主は新株を使った資金調達を好まない傾向が一般にあるとされる。近年の株式会社が、借入や社債発行するよりは利益を内部留保して成長する傾向があるのは、このような株主の嗜好に経営者が合わせる傾向があるからだとされている。もちろん内部留保が優先されるのは、経営者の立場からみて、内部留保は経営への干渉リスクが最も低い資金調達方法だからである。
ところで株式とは、株式会社における株主の権利を表象したものであった。その株式の権利は、法律的には、その権利行使が他の株主の権利に影響する他益権と、その権利行使が他の株主に影響しない自益権とに区分される。前者の具体的な内容としては、株主総会での議決権などが、後者の具体的内容としては、利益分配の権利である配当請求権や解散時の残余財産分配請求権などがある。経済的には、前者は会社の支配権に関わる権利、また後者は会社が生み出した利益に対する分配請求権などだと考えられる。株主は株式会社にリスク資本を提供したことの見返りとして、このような権利を保有している。資本証券の中で株式の特徴となるのは、このような資金の性格とそれに裏付けられたこれらの権利内容である。
債券発行による株式の希薄化の防止.
他方で債券の発行あるいは借入という資金調達方法は、調達資金による投資収益率が調達資金コストを上回る限り、株主の利益率（株主資本利益率あるいは自己資本利益率）を改善する効果がある。いわゆる債務のレバレッジ効果である。もともと経営者の立場からみると、債券の発行にせよ借入にせよ利払いなどの負債コストを経費として課税対象所得から控除できる節税効果がある。株主は、株式の希薄化につながる株式を用いた資金調達よりは、債券の発行や借入など債務増加型の資金調達を好むと考えられる。