日本のほぼ全てのメディアは、翌日の明け方までテロに関する情報を伝え続けた。
新聞各紙も一面に大見出しで事件を伝えたほか、号外も発行された。事件が朝刊各版の締め切り間際に立て続けに起こったため、各新聞は配達先によって記事内容が一部異なっている。多くの週刊誌も特集を組むなどして大きく事件を伝えた。
当時、CNNインターナショナルを日本国内の衛星放送・ケーブルテレビ局向けに配信していたJCTVでは、この事件を受け、急遽通常は行っていない深夜帯の同時通訳を行った。後に当時の同時通訳陣の心境をまとめた短い記事を、同社CNN紹介ウェブサイト内に期間限定で掲載している。
情報の錯綜.
「同時多発テロ」と呼ばれるように複数のテロが短時間に連続して発生した。当時の社会において、従来型の「テロ」や「犯罪」の概念を超越した規模だったため、時事刻々と変化する状況に対して報道機関の対応が追いつかず、情報が錯綜した状況が続いた。
当時はインターネットの回線速度が遅い上に、情報共有が可能なWebサイトが電子掲示板しか存在せず、カメラ付き携帯電話やSNSもまだアメリカでは普及していなかったため、一般人からのリアルタイムな情報共有にも期待できなかった。
映像・写真など.
被害者に関する情報.
テロによる犠牲者.
アメリカ合衆国政府の対応.
非常事態宣言.
ブッシュ大統領は速やかに非常事態を宣言した。冷戦時代につくられた政府存続計画が初めて実行された。ワールドトレードセンター・ツインタワーやペンタゴンへの攻撃がなされた後しばらくの間は、さらなるテロに備えて、州兵、予備役が動員された。空港などには厳戒態勢が敷かれ、全ての国境が封鎖された。また、連邦航空局の命令によりアメリカ国内の民間航空路の封鎖、アメリカ領空内への民間機の入域・通過が禁止され、領空内を飛行中の民間機は全て最寄の空港に強制的に着陸させられた。
これらの措置は数日間続いた上、この措置が行われた地域はアメリカ本土のみならず、アメリカが航空管制を担当しているサイパンやパラオなどの太平洋諸国の一部地域や、北大西洋の一部地域など広範囲に及んだ。これにより多くの外国人がアメリカ国内に足止めされた上に、多くの旅客機と乗客、運航乗務員と客室乗務員が地上待機させられたため、世界各国の航空会社の運行が大混乱に陥った。
捜査.