隠居慣行で子どもが順次独立する場合、子が外で独立して最後は両親だけで隠居生活を送る親残留（嗣子別居）型と、親が次子以下を連れてもとの家を離れ新しい家を形成していく親別居（隠居分家）型がある。民俗学上の隠居概念を生前相続として捉える立場でもこれらを含めて類型化しているが、嗣子別居では第一段階として相続者が別居するときには未だ相続は行われておらず、隠居分家でも親が子女を伴って新たに分家の代表者となり引退しないため、隠居を生前相続とするならばこれらは概念的には隠居ではないことになり定義に限界があるとの指摘がある。
なお、竹田旦は隠居慣行と日本の建築技術との関連性を指摘したが、隠居慣行が単に家屋の構造上の問題から発生したとする点には批判がある。
民法上の隠居.
改正前の民法では、家族の統率・監督を行うための権限である戸主権を戸主に与え、戸主たる地位を家督と言った。家督を家督相続人に承継させる制度が家督相続であって、隠居は家督相続の開始原因の一つである。隠居者自身（または法定代理人）による隠居の意思表示に基づき、隠居者と家督相続人が共同で届出を行うことにより、戸主の生前に家督相続が開始する。
改正前民法では普通隠居ができる条件として
を挙げていた。
また特別隠居ができる条件としては
がある。その場合、あらかじめ推定家督相続人を定め、その承認と裁判所の許可を得たうえで隠居が可能となる。
明治以降の隠居の実例.
明治改元以降、一世一元の制が確立して、天皇が崩御するまではその元号が用いられ、天皇の交代は先代の崩御に伴う践祚のみによるものとされ、昭和天皇まで隠退して上皇になる事例は無いが、大正天皇が病臥のもと、当時の皇太子が摂政宮として実質的に天皇としての職務を行っていた例がある。
寺の住職も隠居する場合があり、宗派によって多少異なるが、その場合は後任の住職をつける場合と、住職のまま隠居して副住職をつけ、副住職に寺務を代行させる場合がある。日蓮正宗総本山・大石寺の法主は隠居する場合、原則として後継者を定めて猊座を譲り、隠居することになっている。隠居しても、当代の法主が出張で不在の場合や体調不良などで代理で法要の導師を務めたり、本尊を書写したりする場合もある。