様々な分類方法がある。使用目的、利用する物理・化学現象やエネルギーの種類などを基準にしてさまざまに分類することができる。現代の兵器体系は複雑で、すっきりと分類することは不可能である。その種類は膨大な数に上る。
なお、ざっくりと大量破壊兵器 / 通常兵器に分類する方法がある。
兵器の特徴.
兵器システム.
最新技術と枯れた技術.
兵器の開発には多くの資金と人材が使われ、生み出された軍事技術が軍事以外の民生用途にも広がる場合が多いが、逆に軍事以外の民間で開発された技術が兵器に転用される場合もある。
開発・量産・調達.
兵器の開発や製造は、兵器企業や軍需企業などと呼ばれる企業が行う。
運営形態としては国営企業の場合も、民間企業の場合も、それらの中間的な性質の企業の場合もありうる。兵器を開発・生産する企業といっても、兵器ばかりを開発・製造している企業もありはするが、一方で、民生品を開発・製造している会社がその一部門で兵器製造を行っている場合もある（生産の品目数では民生品が多いが、利益の大部分は兵器製造で得ている、という企業もある）。
まず大前提として、自国生産するか、輸入するか、中間的な方法を選ぶか、という選択肢がある。求める兵器の開発が自国単独の技術力で可能か否かが重要な要素であり、自国単独で開発できない場合は、そもそも他の選択肢を選ばざるを得ない。また自国で開発・生産できる場合でも、それで得られる兵器の性能も考慮される。兵器を自国生産できることは他国への依存度を減らし政治的な強みにはなるが、その自国生産の兵器の性能が低いのなら、軍事力が低下することになる。仮想敵国の兵器よりも強力な兵器を得るためには、自国生産をあきらめ、性能の良い兵器を輸入せざるを得ない場合もある。兵器を輸入する場合は、その輸入先の国や企業に依存することになるのでそれの負の面も考慮されることになるが、輸入によって二国間の経済関係が強化される政治面なども含めて、総合的に判断されることは多い。また近年の兵器はシステム化されているので、システム全体の整合性や相性なども考慮しなければならない。
国内での独自開発が難しい場合、次のような選択肢がある。
国内メーカーの技術育成を重視する場合、兵器そのもの（完成品）の購入を避け、他の選択肢を選ぶ努力をすることになる。