これに対して以下には非債弁済、期限前の弁済、他人の債務の弁済が定められており、これらは特殊不当利得（個別的不当利得）と呼ぶ。
不当利得は沿革的にはローマ法に由来する制度であるが、そこでは非債弁済など個別的不当利得のみが認められており、その後、近代自然法の影響を受けて統一的な制度としての不当利得（一般的不当利得）がドイツ法において確立されるに至った。
具体的な類型化.
類型論は現在では多数説と目されているものの、どのような類型を用いるかは学説間で必ずしも一致してはいないが、一般には少なくとも給付利得（給付不当利得）と侵害利得（侵害不当利得、財貨利得）については分けて考えられている。
その他、以下のような類型が用いられることもある。
(ⅰ)財貨帰属法：とりわけ物権法。本来帰属すべき者に帰属していない状態を是正する。侵害利得に対応する。
(ⅱ)財貨移転法：とりわけ契約法。無効・取消しなどの契約の巻き戻し＝清算場面で機能する。当初は所持すべき正当な法律上の原因を有していたが、事後的に不存在となった場合。給付利得に対応する。
(ⅲ)債務負担法：これは非常に難しい。
つまり不当利得の問題ではない、とする。
不当利得の要件.
類型論との関係.
給付利得.
給付利得の類型においては、財貨の給付を受けたことが受益で、財貨を給付したことが損失である。たとえば、売買契約で買主が売主に代金を支払った後に契約が無効であるとされた場合、売主が代金を受け取ったことが受益に当たり、買主が代金を支払ったことが損失に当たる。
給付利得の類型において、因果関係は受益と損失という同一の事実の両面であって当事者の確定程度の意義しか持たず、因果関係は独立の要件とする意味に乏しい。
また、給付利得の場合、「法律上の原因がないこと」というのは、給付の目的ないし原因となる契約などの法律関係が無効・取消し・解除などによって欠くこと意味する（目的の不存在、目的の不到達、目的の消滅）。
侵害利得.