記述の元となったのは、戦中に占領軍の接収から秘匿されて残された大本営内部の文書（大本営陸軍部戦争指導班『機密戦争日誌』など）と、引き揚げてきた部隊の関係者が執筆を求められて執筆した準公式の報告書、及び、自発的に執筆された私的な回想録、米国より返還された戦闘詳報などの日本軍作成文書が主であり、「対抗戦史」として外国の文献も参照して執筆されている。
作成の経緯.
『戦史叢書』以前の戦史作成構想、編纂作業.
日本での国家的な太平洋戦争の戦史編纂の動きは終戦直後にまで遡る。当時機密文書の焼却が実施された直後、海軍大臣米内光政が富岡定俊に命じて史料の調査収集を命じた動きなどがその最初期のものであった。その後、幣原喜重郎が総理大臣に就任した際、戦争調査会が設けられ、総力戦の戦史を作成しようとしたが、GHQに日本独自の戦史作成を否定されたと言われている。
『戦史叢書』の編纂へ.
執筆完了した原稿は戦史室内で詳細に審議の後、今度は防衛研修所にて副所長以下の陸海空所員による審査を実施したと言う。
作成時点で議論されたのは、史料の紹介に徹するのか、叙述的要素も入れるのか、百科事典的な内容とするのかであった。結局、叙述、分析的要素も入れた形で作成された。
作成作業中に旧軍の参謀達が雑談をしていた際には活字にならない謀略、失敗談などの裏話も山のように出ていたと言う。
作成後の状況.
編纂後の戦史部.
一方、波多野澄雄によれば、編纂官たちは意気軒昂で次の企画にも意慾的であり、対抗戦史の研究としてベトナム戦争などの執筆に移っていった旨を語っている。また、戦史室での任期の限られている自衛隊幹部達は機能別戦史の研究などについて興味を示していたと言う。戦史室の廃止を画策していたのは防衛庁の内局であり、これに対して上述のような戦史執筆の公共的意義を材料とした反論が実施され、戦史室は廃止を免れた。
デジタル化と改訂作業.
また、試行措置として、閲覧室でデジタル化したデータをパソコンで閲覧するサービスを開始した。
外国語訳.
問題点.
ただし、外国語訳やデジタル化については別項で詳述する。
内容にかかわるもの.
「戦史部における戦史研究のあり方」では下記が指摘された。