ニューイングランド各州の知事は、連邦政府の戦争遂行努力に対して最小の支援をおくる政策を実行していた。ニューハンプシャー州のジョン・テイラー・ギルマン知事を除き、州の民兵出動要求の大半を拒否した。ニューイングランドの州民は、イギリスの攻撃から海岸地帯を守ることに必要とされる民兵隊を持つことを躊躇していた。民兵隊はニューイングランド以外の地域に配属されたり、正規軍の下に就かされたりすることがあった。ウィンフィールド・スコット将軍は戦後、ニューイングランドで正規軍の任官を行うときに、マディソンが連邦党を無視する政策を採ったことを非難した。連邦党はニューイングランドの最も教養のある階級だった。
歴史家のショーン・ウィレンツは、連邦党の反戦論と奴隷制度に対する人道的反対を結びつけるのは、近年に普通のことになったと述べた。しかし、ウィレンツはこの問題を厳密にはニューイングランドで政治力を確保するための事情だと見ており、次のように記している。
連邦からの脱退論議.
ニューイングランドの連邦党員は真剣に連邦からの脱退を検討したのか、歴史家達が疑う理由が多くある。あらゆる州は、特にコネチカット州は西部の領土に対する領有権主張を続けており、脱退すれば得るものよりも失うものの方が多かった。ハートフォード会議の代議員を選ぶ過程においても、脱退を提唱する可能性があったジョン・ローウェル・ジュニア、ティモシー・ピカリング、ジョサイア・クインジーなどファイアバンドと呼ばれる過激派を除外する動きが行われた。
これにも拘わらず、マディソン政権はハートフォード会議の結果について心配する理由があった。連邦党員は既に戦争資金を集める動きを止めており、カナダ侵略を含め良い結末をもたらす努力も止めていた。ニューイングランドがイギリスと別個に和平協議を行う恐れがあり、実際の脱退と同じくらい国にとって有害な多くのやり方も予測された。マディソンは最悪の場合に備えて、ニューヨーク州から、すなわちカナダ国境からオールバニまで軍隊を戻し、連邦の権威を保つ必要がある場合にはマサチューセッツ州やコネチカット州に即座に軍隊を派遣できるようにした。ナイアガラ方面作戦に参加していたニューイングランド出身の連隊数個は、ニューイングランド人が連邦解体に反対するための重要なポイントとして機能できることを期待して、故郷に戻された。