住友銀行は内外に東洋工業の支援を強力に推進していくことを周知するため、前頭取の浅井孝二を相談役に就任させ、広島市出身で日本商工会議所会頭の永野重雄を最高顧問として招聘。さらに大阪本店には、東洋工業支援の専担部署として融資第二部を新設した。一企業支援のための専任部門を設置したことは住友銀行において初の試みであり、管掌役員には副頭取であった磯田一郎が就き、部長には常務本店営業部長であった巽外夫が就任した。
そして行内から選抜された精鋭が不眠不休で経営実態の洗い出しに取りかかったところ、アメリカ市場もさることながら日本国内の有力な販売店による融通手形の乱発が発覚した。巽によれば、その処理には難儀したという。
住友銀行は東洋工業の将来にわたるグランドデザインの策定を急いだが、単独での生き残りは不可能であるとの結論に至り、開発したロータリーエンジンの周辺特許を公開し、それを武器として他社との交渉に入ることになった。これに基づき、磯田は花井正八や豊田章一郎などのトヨタ首脳と断続的に会談したが、色よい返事を得ることはできなかった。その後、通商産業省（現・経済産業省）が日産に東洋工業との提携を持ちかけたが、日産側は東洋工業の財務内容に懸念を抱き、提携には至らなかった。このほか住友銀行は三菱自動車工業との交渉に入るが、磯田が住友銀行の意向を通産省に伝えると「業務提携とはいえ、既に外資（クライスラー）と提携している企業との結びつきは好ましくない」との応答があり、三菱との提携も実現しなかった。この間、松田耕平は独自にゼネラルモーターズ（GM）との交渉に動いたが、GMとの提携はアメリカの独占禁止法（反トラスト法）上の問題から不可能との調査結果が住友銀行の調査でも明らかとなり、これも実現しなかった。
フォードとの提携.
一方、傘下のプロ野球球団である広島東洋カープに対しては、東洋工業は筆頭株主として資本関係を継続したが、企業としての経営関与が弱められ、事実上の松田家による独立経営となった。
フォードとの提携解消.
大巌寺駅
大巌寺駅（だいがんじえき）は、かつて千葉県千葉市大巌寺（現・中央区大巌寺町）にあった、鉄道省房総東線（現・東日本旅客鉄道（JR東日本）外房線）の駅（廃駅）である。
歴史.
廃止後の現況.