「民俗資料」の名称とともに、そのなかで資料価値の高いものが文化財となって、保護の対象となりうることの了解が社会で広がり、今日では文化財の分類名称としての「民俗資料」は「民俗文化財」と改称されている。その一方で、現代では、文化財の指定の有無とは関係なく、民俗学において、庶民の生活史の推移の理解のために必要な伝承資料全般を民俗資料と呼称している。
日本民俗学の変化.
都市化によって民俗学が主たるフィールドとしてきた閉鎖性の高い農村は実質的に消滅し、一見伝統的な生活様式を保っているように見える地域にも、過疎化や観光開発、産業構造の変化等、古いタイプの民俗調査ではカバーしきれない状況が生まれつつある。また民俗学の黎明期には日本の人口の多くを占めてきた農村人口も、現在では都市人口に圧倒され、都市住民および都市の生活様式が一般性を持つに到った。こうした対象の変化に対して、現代の民俗学はさまざまな新分野を開拓しつつある。
また、韓国や台湾、中国、モンゴル、東南アジアなどで比較民俗学の観点から実地調査を行ったり、ヨーロッパの村落を調査する試みも現れている。
在野の学としての日本民俗学.
戦後学問としての民俗学の体系がおおよそ完成し、大学などにおける研究が盛んになったが、民間における研究活動が収縮したわけではなく、「在野」と「アカデミズム」が混在または並立する日本民俗学独特の研究体制が存在する。
「在野」においては、戦前から日本各地に地方学会と呼ばれる学会、研究会が組織され、地域に根ざした研究活動がなされており、日本民俗学の大きな一角を担っている。会名に都道府県名を冠した団体が多い。石仏（石造物）、特定の宗派などの専門特化した研究団体も多く設立され、地域、分野など様々な切り口で研究がなされており、自治体誌編纂や文化財調査にも活躍している。
研究団体の多くは、入会に際して職業、学歴、住所等を問われないのが一般的であり、日本民俗学会も民俗学に興味がある、会費納入などの一般的な条件を除いては会員資格を特に定めていない（ただし、会員による紹介と理事会の承認が必要とされている）。これには、会員資格を特に定めないことにより、民俗事象に関心があるという以外に共通項がない者同士の横のつながりを持たせるという機能がある。