これを受けて西郷従道と大隈重信は長崎に入り、いつでも軍を台湾へ出陣させられる状態を整えた。しかし日本の台湾出兵の動きを察知した米英政府から台湾は清国領とする抗議があり、これが日本政府をひるませた。日本政府はこれ以上の行動に出る前に清国政府に筋を通す必要があると判断し、大隈は帰京を命じられ、従道はそのまま長崎に留まって後命を待つよう命じられた。従道は政府の弱腰に激怒し、次のように述べた。進発をこれ以上遅らせることはできない、諸兵はすでに出陣の態勢にある。遅延はいかなる理由でも士気を大きく損なうことになる。それでも強いて止めようというのであれば、自分は天皇から与えられた全権委任の勅書を奉還し、賊徒となって生蕃の巣窟を攻撃して国家に累を及ぼすことのないよう処置する決意である。大隈は従道の説得に当たったが、無駄であった。従道は諸艦に命令を出して炭水を運びこませた。そのため大隈は東京の正院に宛てて「士気強盛にしてその勢い制し難し」という電報を送った。
立憲政体樹立の詔.
この詔勅により太政官の行政機構の改革が行われ、左右両院は廃止、太政官正院のみ行政組織として存続し、五箇条の御誓文の精神に則り、立法機関として元老院、司法機関として大審院が創設された。さらに地方官（府知事と県令）を集めた地方官会議が開かれることになった。
江華島事件と日朝修好条規.
天皇はこの木戸の考えに共感を寄せ、この問題をめぐっては大臣たちの中でも木戸に多く諮問している。
太政大臣三条実美から黒田に対して訓条が与えられ、日本国旗が受けた汚辱に相当な賠償を朝鮮政府に要求するよう命じた。同時にその中で日本政府は朝鮮政府との親交が全く途絶えたとは見なしていない、江華島事件は或いは現地の地方官の独断から出たもので朝鮮政府の与かり知らぬことかもしれない。肝心なのは誰が決定を下したかということである。もし朝鮮が日本と友好関係を結び、貿易を促進しようという日本の考えに応じるなら、使節はそれをもって雲揚艦攻撃の賠償とみなし、承諾する権限を有する。しかし、もし朝鮮政府が雲揚艦攻撃の責任を取らず、日本との旧交を再開する意思を見せないようならば、同様に使節は臨機応変に適切な措置を取る権限を有する、と通達している。
東奥巡幸.