マクロ経済学では経済全体の消費を合算して総消費と呼ぶ。総消費は、将来の生産のための支出である投資を除いた一般的な支出を指すと考えると分かりやすい。
乗数効果.
消費に影響を及ぼす要因.
消費（ないしは貯蓄）に影響を及ぼす要因には様々なものが存在する。ここではケインズによるものを列挙する。
ケインズは、消費性向が短期では客観的要因の変化に依存すると仮定した。消費は実質所得のかなり安定した関数ではあるが、生活水準の維持のための消費は所得の変化に対して短期では不完全にしか順応せず、また資本価値の予見されない変化を主要な要因の一つと見ていた。
仮説.
消費を決める主要な要因に関する仮説は多数ある。たとえば、現在所得・期待将来所得・利子率・資産だと主張する仮説がそれぞれあり、これらの要因の相対的な重要性については議論がある。
絶対所得仮説.
流動資産仮説.
流動資産の残高を要因として加えたもの。これに類したものに、物価下落による実質流動価値の上昇が消費支出を増大させるとしたピグー効果がある。
相対所得仮説.
恒常所得仮説・ライフサイクル仮説.
王朝仮説.
人は生物学的な個人の満足度ではなく、自分の子孫の満足度まで含めて消費・貯蓄するとする仮説。
ミクロ経済学と消費.
ミクロ経済学では、一般的に消費から効用を得ると仮定して分析を進める。また消費者は与えられた所得から最大の効用を得るように合理的に行動するものと仮定される。
環境経済学と消費.
人間の消費活動（経済活動）は地球環境に様々な影響を与えることから、これらの問題の解決をめざす環境経済学という分野も存在する。
用語.
可処分所得.
家計の収入から、租税や保険料といった非消費支出を差し引いた残額。いわゆる手取り収入。実際に財やサービスの購入（消費活動）に使用できる額。
消費性向、貯蓄性向.
日本は海外の先進国に比べて、貯蓄性向が高いと言われていたが、人口構造の高齢化と、非正規雇用化による貧困層の増大にともなって低下傾向をたどってきた。
固定費、変動費.
固定費は、住居費や光熱費と言った生活に伴う活動によってあまり変化しない費目を差す。一方、変動費はレジャー・娯楽や買い物など、活動によって変化する費目を差す。