気象・コース・積雪状況（特に雪崩の危険性に関するもの）の情報のほか、自然環境に関わらずにスキー場の運営上で提供する必要のある、索道運行状況・事故状況・停電等のスキー場運営自体に影響する情報などを、スキー場内の索道乗車停留場・索道搬器内・コース内案内表示（主に不整地（コブ）や非圧雪斜面のコース入口・傾斜が緩斜面から急斜面に変わる箇所・コース合流地点など）・レストラン・休憩施設等施設の掲示板や場内放送などで広報し、時に放送局・ウェブサイト・SNSなども駆使して、来場中またはこれから来場予定のスキーヤー・スノーボーダーに提供する。
スキー場内を巡視する時は、必要に応じてスキーヤー・スノーボーダーにルールやマナーのアドバイスを行い、時に注意喚起もする。また、巡回中に落とし物（特にチェアリフト下などの立入禁止箇所）の対応等をする事もある。
スキーヤー・スノーボーダー全般への注意喚起や危険事項のアドバイス以外にも、スキー場内の施設情報・観光案内情報などをあらかじめ把握しておき、それらの話題でコミュニケーションを取り、スキーヤー・スノーボーダーに気持ちよくスキー・スノーボードを楽しんでもらう事も、安全管理の面からも有効とされる。
事故対応.
事故発生時、複数名のスキーパトロールを本部・先発隊・後発隊に分け、現場の状況や傷病者の確認・本部報告・応急手当・不足装備品準備(後発隊による)・傷病者搬送・警察や消防への通報を行う。
公認スキーパトロールは時に索道（チェアリフト・ゴンドラリフトなど）からの旅客救助や、山岳救助とほとんど同じレベルの救助活動を要するケースもあり、また欧米のスキーパトロール養成システムにおいてロープアクセス（ロープを利用した救助活動）が必須科目である事から、SAJでも現在の「日本スキー教程『安全編』」において各種のロープ操法（ロープワーク）・ロープアクセス・ロープレスキューを記載し、公認スキーパトロール及びその検定受検者はそれらを習得する事が求められている。
公認スキーパトロールがスキー場において救助活動を行う際、救助活動に利用出来るよう、スキー場における全ての雪上車両（圧雪車・スノーモービル等）を乗りこなせるよう、必要な操縦方法を覚え、操作に慣れておく必要もある。
国際化への対応.