売春防止法では単純売春に対する罰則はなく、客とソープ嬢が金銭を介して性交渉を行っても摘発することはできない。しかし、経営者側が客や女性に売春のための場所を提供することは、売春防止法でいう「場所提供」にあたり、また女性の勤務を管理することは「管理売春」にあたるため違法である。
ソープランドでは、個室浴場の中で異性に接触する役務（混浴）を提供しているに過ぎず、性交のための「場所提供」は行っていないという“建前”に基づいているため、風俗営業法の下で合法化されている。しかし少なくとも性交が行われていれば「場所提供」として違法となり、「従業員と客が自由恋愛のすえに性交に至ったにすぎない」という店側の弁解も最高裁の判例で否定されている。 
また店舗経営者は管理売春としての摘発を逃れるためにソープ嬢を自由出勤制とし、個人事業主として扱っている。実際、女性の自由意志で外出ができない状況が常態化していることが物証や証言により確認できた場合に、勤務中（つまり管理売春）とみなされるという過去の判例が複数存在する。ローションや避妊具の管理を女性の裁量に任せたり入浴料とサービス料を別としたりしているのも同様の理由である（近年は格安店を中心に入浴料とサービス料を合わせた「総額表示」としている店舗も増えている）。
現況.
所轄警察署が就労する女性の身分証明書（就労者が日本国籍保持者で、尚且つ就労可能年齢ある事の証明）の提示や、従業員名簿を提出することを指導しており、保健所の立ち入り検査による店舗内の衛生状況の検査や指導も行われている。新規出店が規制されているソープランドは、息の長い高収益営業を目指しており、特に所轄保健所の指導による性感染症の検査・予防も積極的に行っている。
なお、「按摩」を冠した名称で営業している施設であっても、性的なサービスを提供していない、単なるマッサージ業が多い（「男女共用」「退廃禁止」など、店の看板に記載している場合も多い）。
立地.
日本.