日本の学校制度では、大部分の公立小学校・中学校の学年は年齢主義を取っており、就学猶予者、帰国子女などの特段な事情がある場合を除き、年齢によって所属する学年が決められる運用がされている。学校教育法施行規則では小中学校の各学年の修了や卒業は児童生徒の「平素の成績」を評価して認定するよう定めており、児童生徒の成績不良を理由に校長の判断で原級留置させることも可能であり、学年末には「進級判定会議」「卒業判定会議」が存在する。
近年では、ひきこもりになったり、怠学する児童生徒が数年に渡って通学しないにも拘わらず進級させており、その児童生徒がのちに小中学校に通学の意思を持っても、授業復帰はかなり困難なものとなってしまう。中には小学生でひきこもりになり、中学校に一日も通っていないのに、中学校を卒業させる事例すらある。
なお、入試・進級試験制の私立の小学校・中学校では成績不良による留年例はある程度見られるといわれる（「（中学部以上で）学習到達度の不足による原級留置がある」ことを明言している玉川学園の例など）。
自治体教育委員会は、各学校から報告される原級留置者数を取りまとめているため、内部記録としては情報がある場合がある。
高等学校.
特別支援学校高等部を含む高等学校などの学年制の場合、成績優秀でも成績不良や修得単位数不足、登校日数や出席時間数が基準に達しない場合などは原級留置の候補者となる。実際にはクラブ活動、他教科等の学業態度を考慮して決定され、履修不認定で自動的に留年とするか、単位修得不認定ではあるが、原級留置の対象から外されること（仮進級とも呼ばれる）が多い。なお体操着など学年毎に仕様が異なる学用品がある場合、留年しても買い替えは強制されないことが多い。
単位制では卒業時までに単位を修得すればよいので留年という概念が存在しない。（但し、修得単位数不足で卒業保留や卒業延期になり、ホームルーム活動のためにクラス編成を行う場合はある）
高等専門学校.
大学.
大学生が留年する理由にはさまざまなものがあるが、留年者を出身高校別に分析してみると相当のばらつきがある。特に「管理型の進学校、全寮制」の留年率は高いと東京大学のミニコミ誌『恒河抄』は分析している。