この理論によると、最貧困層が居住する経済的余裕がある場所は都市の端にある郊外だけなので、最貧困層の住宅や建物はそこに位置するだろうと推測される。ところが現代ではこれは稀なケースである。というのも、CBD付近へのアクセスが良い土地か、（付け値地代理論によると）都心部と同額でもより広い土地を購入できる、居留地の外側に移動するか、というトレードオフを多くの人々がしたがるからである。低所得者もまた住宅について、より広い居住空間か、職場へのアクセスの良さかのトレードオフを行う。以上の理由により、例えば北米の都市において低所得者向け住宅は都市の内側に、高所得者向け住宅は居留地の外側に位置することがよくある。
農学との類似性.
中心業務地区（CBD）内での付け値地代理論.
小売、オフィス、住宅地のいずれであっても、あらゆる土地利用者はCBD内で最もアクセスがよい土地をめぐって競争する。土地利用者が支払う意思のある総額を付け値地代という。これは一般的に「付け値地代曲線」によって示される。付け値地代曲線は、最もアクセスが良い土地（大概は中心部にある）は最も高額であるだろうという推論に基づいている。
商業従事者（特に大型の百貨店やチェーンストア）はCBD中核地の中でも内側に店舗を構えるために最高額の地代を支払う意思を持っている。CBD中核地の内側は伝統的に膨大な人口に最もアクセスしやすい場所なので、商業的利用者にとって最も価値が高い。百貨店は相当な売上高を必要とするので、膨大な人口というのは必要不可欠である。その結果、大変高額な地代を支払う意思を持っており、それが可能となっている。多階層化することで潜在的な敷地面積を最大化している。CBD中核地の内側から離れるにつれ、商業従事者が支払いたがる総額は急速に下落していく。
ところが、産業従事者はCBD中核地の中の外側の土地でも地代を支払う意思を持っている。工場として利用できる土地は他にももっとあるが、例えば売り込み市場と輸送機関が密接に繋がっているなど、CBD中核地には多くの利点がある。