以上の手順を繰り返すと無限に南海会社の株価は上昇し、南海会社は利益をあげ続け、株保有者、株主たちはみるみる豊かになっていく、これが南海会社か考えた「南海計画」の全体のシナリオであった。
空前の投機ブーム.
これに便乗するかたちで、当時設立が許可制だった株式会社もまた無許可で作られた。いわゆる「ヤミ会社」の株価も一気に跳ね上がった。そのほとんどは真剣に事業を興そうとする起業家たちであり、その事業内容もロンドンへの石炭供給事業や石けん製造技術の改良事業など、前産業革命期イギリス産業の発展の度合いを垣間見ることができるものであった。とはいえ、こういった真面目な事業の投資募集ばかりでなかったことも確かである。
価格の変動.
これに押されるかたちでイングランド銀行やイギリス東インド会社などの株価も高騰を始めた。政府の許可なしにこうした会社を作ることは禁じられていたが、無許可の会社が乱立する事態に及んで政府も規制に乗り出した。
バブル崩壊と責任の追及.
南海会社の株価の暴落もいまだかつてない早さであった。結果、わずか数ヶ月で株価は元に戻り、株を購入した人達の中から多くの破産者・自殺者が出た。
この南海会社株の大暴落については、バブルに踊らされて株を購入した投資家たちにも自己責任はあるが、当時の南海株式会社の理事たちや南海株式会社の株を賄賂として受け取っていた政治家に対して、多くの投資家たちは怒りの声をあげた。さらに、その人々の怒りはイギリス政界にも波及し、当時の政権を率いていたスタンホープ伯ジェームズ・スタンホープが急死して政権は崩壊した。また、スタンホープ伯と共に政権を担っていたサンダーランド伯チャールズ・スペンサーはこの事態を解決出来ず、経済恐慌のみならず政治においても破局が訪れようとしていた。
ウォルポールの登場.
南海泡沫事件の責任追及に当たり、政府・王室要人の関与を示す決定的証拠とされる「緑の帳簿」と重要な証人である南海会社会計主任ロバート・ナイトの失踪は衝撃的であった。これらを手放すことは南海泡沫事件の真相を知る手がかりを失うことを意味したからである。ロバート・ナイトの失踪のニュースが流れると議会では、多くの議員たちが怒りの声を上げ、ロバート・ナイトの捜索が直ちに始められた。