しかし、低所得者層はヒートポンプなどのクリーン暖房器具にアクセスできず、そのため薪を使わざるをえない人たちにとっては、古い薪ストーブよりは「クリーンな薪ストーブ」のほうがまだマシであるという。
WHOによる報告.
国際連合機関であるWHO(世界保健機関)は大気汚染に関する報告書を発表しており、石炭の有害性に比較して薪ストーブのそれは注目されていないことが指摘されている。
同報告書によると大気汚染の原因として薪や石炭などの固形燃料の使用が大部分を占めている。
またその報告書中でバイオマス燃料の使用が推進されることに対し懸念を表明している。
また、薪の使用はブラックカーボンの大きな排出源でもあり、地球温暖化の原因になっていることが挙げられている。
各国の状況.
日本.
国は地球温暖化対策の名目で薪ストーブを推進する姿勢を見せており、地方自治体も追随している。
環境省は薪ストーブ導入のために「木質バイオマスストーブ環境ガイドブック」を作成、農林水産省では、林野庁が木材利用ポイント事業と名付けた補助金事業を行っており、薪ストーブの購入などがその対象に含まれた。国内林業の振興策として木材利用ポイント制度を実施し、薪ストーブを含む木材利用品の購入に際しポイント(補助金)を与えるものである。
地方自治体でも薪ストーブの購入に補助金が設定され、公共施設や小学校への設置が行われた例もある。
林業、建築業、造園業界などの関連団体はこうした動きを歓迎し、国や自治体と連携したビジネスを模索している。
一例としては岡崎建設とNPO法人里山環境サポートセンターが共同で、ナラ枯れが広がっている里山のナラ、雑木を薪ストーブ用の燃料として消費することで里山再生につなげることを試み、安芸高田市に事業化を働きかけるなどの活動を行っている。
一般市民の間でも、コロナ禍で在宅時間が増えたことや、テレワークの普及により薪ストーブの人気が上昇しているという。住宅販売でも薪ストーブを備えた家が「自然」や「エコ」であるなどとして販売されている。
またNHKや朝日新聞などの大手メディアも「カーボンニュートラルで環境に優しい」として好意的に取り上げている。「家を取り壊した際のネジやクギが付いた廃材でも気にせず燃やせる」としてゴミ焼却炉を兼ねた使い方をエコであると紹介している