当初は独伊にアジアは日本の勢力圏であると認識させることが目的だったことから、国策でありながら抽象的な理念やスローガンが先行し、詳細な計画は後から作るという泥縄式となっていた。大東亜建設審議会では企画院と商工省の対立が激しくなったことで計画の調整がつかなかったが、実施段階で問題が起きることを認識しながら資源確保に関して曖昧な内容の決定を行った。計画が曖昧なことから軍部との調整もつけられず、資源輸送に使う大型船舶を取り合う事態となった。戦線が拡大すると軍による船舶の徴用が進んだため、限られた船舶を使った資源輸送に終始した。
大東亜共栄圏を構成していたフィリピン第二共和国、ラオス王国、ビルマ国、満洲国の各政府と汪兆銘政権（中華民国）は、実際にはいずれも日本政府や日本軍の指導の下に置かれた傀儡政権または従属国であるとされることもあり、「実質的には日本による植民地支配を目指したものに過ぎなかった」とする意見もある。特に、フィリピンとビルマに関しては戦前には民選による自治政府が存在し、日本の影響下に置かれた大東亜共栄圏内にあっては選挙等の民主的手続きによらず、政府首脳には日本側が選任した人物（親日的、協力的な人物）が就任していたため、「実質的な独立からはむしろ遠ざかったのではないか」という批判もある。
日本は共栄圏内において日本語による皇民化教育や宮城遥拝の推奨、神社造営、人物両面の資源の収奪等をおこなったこともあり、実質的な独立を与えないまま敗戦したことから、日本もかつての宗主国と同じかそれ以上の加害者であったという見方がある。一方で、日本が旧宗主国の支配を排除し、現地人からなる軍事力を創設したことが戦後の独立に繋がった、よって加害者ではなく解放者だったという評価や、基本的には日本を加害者としつつも、大東亜共栄圏下で様々な施政の改善（学校教育の拡充、現地語の公用語化、在来民族の高官登用、華人やインド人等の外来諸民族の権利の剥奪制限等）が行われたため、旧宗主国よりはマシな統治者だったという見方もある。また計画の曖昧さ、政府と軍部の調整不十分により、皇民化教育や宗教政策は不完全なまま終わり、現地では日本語や宮城遥拝は定着しなかった。
計画の破綻とその後.
日本の敗戦を前にして計画は棚上げ状態となっており、敗戦前に破綻していたという意見もある。
八紘一宇.