なお、これらの用兵思想の普及は陸軍大学校を中心に行われていたが、その教材として戦争要論、戦争史概観、統帥参考といった兵学書が作られ、昭和兵学の発展に貢献している。
太平洋戦争.
島嶼戦.
太平洋戦争において、陸軍はこれまで念頭においていなかった海洋作戦を実施することになり、研究や訓練が不充分なまま戦争に望んだ。
海軍の戦略思想は来攻する敵部隊を連合艦隊によって要撃し、海上にて撃滅するというものであり、太平洋の島嶼はその敵部隊を捕捉するための偵察拠点と位置づけられていた。このため、対着上陸作戦は真剣に検討されておらず、島嶼に配置された海軍部隊は極めて弱小であった。
これは従来の速戦即決や水際撃滅主義を捨て、水際には一部の部隊の配置し、反射的な攻撃を戒め、米軍の砲爆撃に耐え、主抵抗陣地を通常海岸から適宜後退して選定する、長期持久に適するよう陣地を編成する等島嶼防衛思想を見直したものであった。
硫黄島守備隊は、栗林忠道中将着任前は島嶼守備隊戦闘教令に沿った形で防備が整えられていたが、栗林中将は島嶼守備要領の示達前に沿岸撃滅主義・後退配備構想による守備態勢に変更しており、示達後はその考えに根拠を得た形となった。
しかし、この構想は硫黄島の千鳥飛行場を放棄することとなっていたことから、海軍から強い反発をうけた結果折衷案がとられるなど、現場レベルの徹底は困難な状況であった。
本土決戦.
この段階になると特攻戦術が作戦手段に組み込まれており、決号作戦準備要綱では空中・海上特攻による敵輸送船団の洋上撃滅と敵の上陸に対する特攻戦法の徹底するなど、陸海空の全戦闘において特攻を前提としている。
これは結果として沿岸撃滅が一度も成功しなかったこと、本土戦にともなう行政上の制約や国民の士気等が影響したとされる。
戦後.
日本の兵学研究は敗戦と同時に一時断絶したが、戦後に米軍と旧軍の影響を受けた防衛学として再構築されることとなる。
米軍の影響.
警察予備隊創設時には全ての正規将校を排除し、米軍がすべての計画及び実施を担当していた。
その後、保安隊、陸上自衛隊の創設に伴い、旧陸軍将校の参加が認められるようにはなったものの、戦勝国であり西側諸国の盟主である米国に日本は防衛戦略と軍備の多くを依存しており、必然的に米国由来の戦略戦術が根底に置かれるようになった。
服部グループの影響.