高度成長期以後、旅行などで都市部の住民が地方の温泉地を訪れる機会が増え、男女の性別できちんと分けない風呂に抵抗がある（混浴を容認できない）観光客が増加したため、多くの旅館やホテルがそのニーズに応えるべく、浴場の増改築（男女別化）など施設の改修に取り組んだ。
浴場や入浴施設の衛生検査権限をもつ保健所が、「公衆浴場法」の条例に則り、新規の混浴施設建設に対しては衛生検査済証を発行しないことも、減少に拍車をかける一因となった。なお、九州や東北地区では未だに混浴が残っている古い温泉も多い。
規制など.
各地方自治体の制定する公衆浴場条例により、すべての都道府県において原則的に男女の性別で浴室・脱衣室を明確に区分することと定められている（混浴禁止）。
混浴禁止年齢の改正.
日帰り入浴施設は公衆浴場法(公衆浴場条例)、旅館の入浴施設は旅館業法の規制を受ける。また、各自治体は条例の定める範囲内において混浴で入浴することが可能な年齢の基準を設けている。
家族風呂に対する混浴禁止の例外.
他にも、青森県、秋田県、大分県など家族風呂の例外を認めている自治体がある。
水着などの着用を義務付ける施設での例外.
青森県・秋田県・兵庫県といった、水着などの着用を義務付けた施設については例外を認める自治体もある。
厚生労働省による行政指導.
公衆浴場における衛生など管理要領.
厚生労働省の「公衆浴場における衛生等管理要領」では
旅館業における衛生など管理要領.
旅館業の共同浴室についても公衆浴場と同様に、厚生労働省の「旅館業における衛生等管理要領」では
施設.
入口、脱衣所は別々となっているが、湯船が一緒となっている場合が多い。施設によっては、脱衣所付近から少しの間に目隠しをして奥の方で両方がつながっているようにしたり、浴槽は一緒だが洗い場を男女別にしたり、湯着を貸し出したりと工夫しているケースもある。温泉湧出地の旧い公共浴場などでは、浴槽・脱衣場・洗い場まですべて区別がないという場所もある（由布院の下ん湯など）。
水着などの着用.