なお、栗田中将のこの反転行為を「命令違反」と断じる者も居る。しかし上記のように敵水上部隊を先に攻撃する行為は連合艦隊参謀である神大佐が承認を与えており、また現場で作戦継続の可否を判断するのは前線指揮官の指揮権の許容範囲に含まれるもので妥当ではない。艦隊司令長官に作戦中止の権限が無いのは事実だが、反転行為自体は北方にいるとされた敵機動艦隊への攻撃であり、これの殲滅は海軍全体の作戦目的（本来は基地航空隊が担当）ではあるので、割り振られた作戦目的ではないにしても「命令違反」だとはいえない。むしろ基地航空隊の失敗を栗田艦隊が一部挽回（サマール沖海戦のこと）し、湾内突入が無理でも基地航空隊の代わりにそれを完遂しようとしたと判断できる。
結果的に敵の存在は虚報であったのだが、だからといって命令違反、勝手に作戦を中止したと論じるのは適切ではない。栗田中将の上官である当時の連合艦隊司令長官である豊田副武自身も著書「最後の帝国海軍」で栗田中将の判断を擁護し、前線指揮官の判断を尊重する立場をとっている。
栗田艦隊をはじめ日本側は、直前のサマール沖海戦でアメリカ正規空母部隊の一群を撃破したと認識している。この種の誤認は戦場では多発するものであり、偵察を重視していたアメリカ海軍でも多発した。小沢艦隊からの囮成功の連絡もなく、自分の艦隊が（小沢艦隊が囮となって誘引するはずの）アメリカ軍機動部隊の一群をすでに捕捉・撃破している（という認識を持つ）状況下で、小沢艦隊のアメリカ軍機動部隊誘引作戦が成功しているなどという「正しい」認識を持つのは不可能であり、戦果を挙げたと認識している以上海軍上層部が作戦後に艦隊司令部などに処罰を行うことはありえない。
通信不達に関する議論.
本海戦ではあまり知られていないものも含めて、日米双方で通信の不達、或いは着電の著しい遅延する事例が発生した。日本側の状況は日本語文献ではかなり明らかになっており、実態としてはこの問題があらゆる局面で指揮官や司令部の判断に重大な影響を与えていた。終戦直後米国戦略爆撃調査団により行われた聞き取り調査でも多くの参謀、艦長、司令官が揃って述べたのがこの通信体制の不備であった。
疑念.