チャーティスト運動は失敗したが、労働運動は著しい進展を見せていた。
この頃、のもとで十時間労働制が成立していたが、建築業界においての十時間制は重労働であった。石工が中心となって、労働時間の短縮と出来高払いの廃止などを求めて工場経営者や親方組合に対して陳情を始めた。しかし、これに対して経営側は大規模な職場締め出し（ロックアウト）で対抗し、事態はロンドンの建築工を巻き込む一大ストライキに発展した。各々平行線を保ったまま雇用主・組合が双方要求を取り下げて闘争は挫折に追い込まれる。挫折の原因は労働組合の法的地位が明確でなく、労使間の団体交渉が適切におこなわれなかったことが挙げられる。
労働運動の指導者たちはチャーティズムに対する反動から「ノー・ポリティクス」を決め込んでいた。
国際的なナショナリズム高陽の機運が見られた他、労働時間短縮運動の挫折と労働条件問題、などの労働法問題の深刻さが露わとなった。主に石工や煉瓦積職人、大工などの建築労働者と炭鉱労働者を中心に次第にではあるが再び政治に接近しはじめるようになる。労働組合運動の指導者たちは、熟練労働者の待遇改善のためには選挙権の獲得が必要であると考え、「成人男子選挙権協会」を組織していた。この組織はかつて知識人や貧困労働者が主体であったチャーティズムを労働者自身が凌駕した歴史的瞬間であった。アップルガースはで労働者に次のように語っている。
この見解は改革連盟による選挙法改正運動へと発展していく。
改革連盟の発足.
改革連盟の政治的立場.
ちなみに、この時代を代表する合同組合()という呼称をもったは特に重要で、それまでの組合とは根本的に異なるものであった。
この種の組合は、上述していることだが、ストライキなど労働闘争よりも労使交渉を重視していた。また、医療・疾病傷害・老齢・失業など様々な共済の制度を整備して組合員の福利の充実を図っていった。
一方で、ビールズは下層労働者を「性質が悪くまったく値打ちのない他の階級」と位置付け、彼らを政治的に排除すべきとする認識を示した。
以上のことから、改革連盟は労働者の改革団体ではあったが、彼らの運動理念はという特殊な立場に基づくものであった。
自由党改正案の廃案.
その中で最も先鋭な反対論を展開したのがである。