日本社会党は、社青同の運動にとってはあくまで階級的強化の対象であった。現在においても、社会民主党や新社会党が「護憲」のスローガンを掲げているのに対して、社青同は「改憲阻止」という言葉を用いるなど、政治的な争点となっている憲法をめぐる運動・考え方についてもスタンス、理論の相違がある。また、国際的には、日本社会党が社会民主主義政党の国際組織たる社会主義インターナショナルに加盟していたのに対し社青同は、社会主義インターナショナル系の国際社会主義青年同盟（国際社青同）ではなく、ソ連や各国の共産党系の青年組織の影響力の強い世界民主青年連盟（世界民青連）に加盟している（日本からは社青同のほか在日本朝鮮青年同盟（朝青）が加盟）。
同盟員.
同盟員の多くは労働組合や労組青年部の活動家であり、自治労、日教組、私鉄総連、JP労組、林野労組、国労、全農林、全労金、農団労、情報労連など、旧総評系の官公労、大労組が中心となっている。少数だが、基幹労連、電機連合、全水道、JAM、ヘルスケア労協、UAゼンセンなどにも同盟員が配置されている。主要産別には職場班の協議会（班協）が存在する。また、同盟員の多くが比較的労働条件の恵まれている官公労、大労組に所属していることから、民間や未組織の同盟員が少ないことによる活動・討論の幅の狭さや、社青同の活動を労働組合運動の延長線上にしか捉えられない傾向を指摘する意見もある。
また、その労組内においても社青同だけで派閥を作る「派閥政治」、あるいは同盟が学習の拠点であったことから「学校政治」と呼ばれて、労働組合が他党派も交えて、組合員大衆から乖離したさながら党派闘争の拠点にされる弊害も大きかった。
機関紙.
青年共闘運動.