百貨店のような対面販売中心の総合小売店…という店舗形態のため、入居する店舗の業態も服飾雑貨などの買い回り品を扱うものが多くなる傾向にあり、食品など最寄り品が主体となる「寄合スーパー」とはその点でも異なっている。
なお、ショッピングセンターは、小売業や不動産業などの大手企業が開発・運営会社（ディベロッパーに）となって統一的に計画し、各小売店はその一部を賃借して出店する形態が一般的で、運営主体との関連性が異なるものとされている。
ただし、広義のショッピングセンターの定義には「寄合百貨店」も含まれる場合がある。
全国大型小売店総覧などにおける定義.
駅ビル内の商業施設.
ただし、釧路ステーションデパートのように協同組合が運営していたケースもあるが、株式会社による経営の場合には組合による運営という最も狭義の定義からは外れると見ることもできる。
しかし、開設時の岐阜ステーションデパートのように株式会社であっても出資者と出店者が完全に一致して個別に営業する場合もあり、この場合は法律上の法人形態こそ組合形式ではないものの実質的には組合形式の運営に近く、狭義の「寄合百貨店」とみなすことも可能である。
なお、国鉄分割民営化などにより、大都市圏などでは旧民衆駅を民営化後のJR各社が買収して完全に支配下に入れたり解体して新ビルを建設した例も多いほか、地方では自家用車の普及による車社会化の進展によって駅ビルの集客力の衰えで空き店舗化する事例もあり、中小小売業者の出資による本来の寄合百貨店形態の駅ビルは減少傾向にある。
百貨店法の規制除外と疑似百貨店問題の発生.
ところが、量販店（総合スーパーなど）がこの「企業主義」を逆手にとり、同一建物内に取扱品目やフロア毎に別会社とした形式的には共同店舗とすることで店舗面積を基準面積未満とすることにより、外観的にも実質的にも一体のものながら百貨店法の適用を免れる「疑似百貨店」と呼ばれるものを出店して問題となった。
主な寄合百貨店.
協同組合.
こちらが本来（狭義）の寄合百貨店である。
企業系.
百貨店、スーパー、食品スーパー、ホームセンター、専門店、ショッピングセンターのどれにも該当せず、核店舗がないもの。広義にはその一種のファッションビルも数多く存在する。
元百貨店・量販店の業態転換、または、後継店舗.
前身店舗の閉鎖・撤退によるものが多い。