この戦で伊予における最大拠点を失った長宗我部氏は、その後伊予各地で敗戦し、毛利軍に屈することとなる。
一宮神社再建.
アロー戦争
背景.
また、南京条約締結後約一年の間に結ばれた諸協定により、公正公平な関税率の設定、領事裁判権、最恵国条項、開港五港にそれぞれ軍艦一隻を停泊できる権利などが取り決められた。また清国中央政府は公式には認めていないが、当時の欽差大臣耆英が長江河口以南のアヘン貿易を非公式に黙認した。
南京条約及びその後結ばれた諸協定により、香港に駐在する英国公使兼香港総督に対する中国側の外交の窓口は、広東（広州）にほぼ常駐することとなる広東欽差大臣が担うこととなった。これによって、英国側の清国官吏との接触方法が、アヘン戦争前の公行商人を介在させた間接的な仕組みから大きく改善し、直接接触が可能となった。また開港五港の各英国領事は道（省の下に置かれた行政区分）に置かれた道台（道の長官）と接触することが可能となった。しかし北京に外交使節が常駐することは認められなかった。
まず外交面では英国の英国公使兼香港総督と広東欽差大臣との交渉では、入城問題を通じて広東欽差大臣と清朝中央政府との意思統一がされず大いに混乱した。英国政府は、清朝中央政府と直接交渉を試みたが、清国中央政府は、外交の窓口は広東欽差大臣であるとしてこれを突きかえした。英国政府にとっては英国人の広州入城権と他の滞在地でのフリーハンド確保をいかに実行するかということが喫緊の課題であったが、広東欽差大臣との交渉は遅々として進まなかったため、英国は北京の清朝朝廷と直接交渉できるような体制を作ることが是非とも必要であると考えるようになった。これは後に北京に常駐外交使節団と常駐公使館の設立を志向することにつながった。
通商面では、現状の大都市から離れた不便な開港五港以外に蘇州や杭州のような便の良い都市を新たに開港すること、汚職が蔓延し機能不全をおこしている担当部署を改革すること、イギリス人に不都合な既存の徴税機構に代わり新たな徴税機構を設けることが、イギリス政府の要求であった。
アロー号拿捕事件.
開戦.
パークスの行動を見た清国駐在英国全権使節兼香港総督ジョン・ボーリングは現地のイギリス海軍を動かして広州付近の砲台を占領させた。これに対して広州の反英運動は頂点に達し、居留地が焼き払われた。