同一場所で複数の送信機を用いる場合、同一周波数ではもちろん使用できないが、近接した周波数を使用すると受信機側で三次相互変調歪が生じて受信波と同一になり混信してしまうことがある。そこであらかじめグループ分けをし、他のグループを使用しないように注意せねばならない。また、放送事業者との利用調整や周波数管理を図るには、周波数の呼称を統一することが望ましい。
ARIBの標準規格では
についてグループやチャネル番号を定義し、利用することを推奨している。
DECTについては告示にある周波数にチャネル番号に相当するキャリア番号を定義している。
規制事項.
本記事に述べているのは日本独自の制度である。外国に持ち込めたとしても、その国で使用を許可されたということにはならない。逆に類似していても外国規格のものは日本では使用できない。
特定ラジオマイクと小電力無線局の無線設備規則の技術基準には、「一の筐体に収められており、容易に開けることができないこと」（電源など一部例外がある。）とされ、特殊ねじなどが用いられているので、利用者は改造はもちろん保守・修理の為であって分解してはならない。改造したものは認証が無効となり、不法無線局となる。
スプリアス発射等の強度の許容値に関する技術基準の改正により、
とされた。
で、適合表示無線設備としての認証も同日に無効
となる。
対象となるのは、
であり、適合表示無線設備では、
である。
無線局#旧技術基準の機器の使用も参照。
DECTの周波数帯は電気通信事業用としてPHSに、続いてコードレス電話に割り当てられたもので、ラジオマイクは劣後するものであり、受信機には電気通信事業用の電波
を受信したら送信を停止するキャリアセンス機能の搭載が義務付けられている。
つまり受信機側では常時受信状態を確認して、混信が起きたら自動的に送信機の周波数を変更する。
以上に見るように、同じ周波数帯を用いる機器により通信が輻輳した場合には、干渉を完全に排除できるとは限らない。
これらの機器の動作中には強力な混信を受けるが、ISM機器から発射される電波の影響を受けても容認しなければならない。
また、その他にも種々のシステムが使用している。
総務省は、微弱電波の範囲を超えるおそれがある無線機を一般市場で購入し測定を行う無線設備試買テストを実施している。