プレッジは、占有型の担保の一形態であり、したがって、質入れされた資産は、質権の受益者（質権者）に対して物理的に引き渡されなければならない。質権は商取引で用いられることはまれであるが、依然として質屋において利用されている。質屋は、その古めかしい言葉の響きとは裏腹に、依然として規制を受ける金融業である。
質権者は、被担保債権の不履行時にはコモン・ロー上の売却権限を有しており、これは被担保債権が合意された時点までに満足されなかった場合（または合理的期間内における契約の不履行）によって生じる。売却権限が行使されると、質権の保有者は質権設定者に対して被担保債権の支払に充てた後の剰余金について説明しなければならない。
質権からは、管財人を選任する権利も受戻権喪失を行う権利も与えられない。質権の保有者が質入れされた資産を無権原に売却し又は処分した場合、質権設定者に対する横領として責任を負い得る。
コモン・ロー上のリーエン.
ほとんどのコモン・ロー上のリーエンは法律上当然に生じる（多くの場合はコモン・ローによってであるが、制定法によることもある。）が、契約によってコモン・ロー上のリーエンを創設することも可能である。裁判所は、当該契約において担保権者に売却権限を与えることも可能であることを確認しているが、当該権原に関する判例法は限定的であり、当該権原の行使に当たっていかなる制限および義務が課されることとなるかを知ることは困難である。
衡平法上のリーエン.
衡平法上のリーエンは、若干無定形な担保権であり、一定の状況において法律の効力によってのみ生じる。学術上、これを生じさせる状況の背後には統一的な原則は考えにくいものとされてきた。
衡平法上のリーエンは、本質的には衡平法上の担保権としての効力を有し、特定の状況においてのみ生じる（例えば、代金未払いの売主の目的財産に対するリーエンは衡平法上のリーエンであり、も衡平法上のリーエンとされることがある。）。会社の定款において当該会社がその株式に対してリーエンを有すると規定した場合に、これが衡平法上のリーエンとして効力を有するかについて、議論の対象となることがあるが、これが正しければ、衡平法上のリーエンが合意によってではなく法律の効力によって生じるというルールに対するおそらく唯一の例外となろう。
抵当.