労働生産性の生産量を物的な量で表す場合は「物的労働生産性」、付加価値額で表す場合は「付加価値労働生産性」と言う。
通常、労働力が遊ばないようになるべく多く資本を装備すると、労働力の回転率が上昇して労働生産性が高まる。ただし、この場合は資本生産性が低下する。
関係式としては、
といったものがあてはめられる。
なお、俗にサービス残業などに因る労働強度の増加に拠って生産、あるいは、利益を増やすことを生産性を上げると表現することがあるが、上記から明らかなようにその場合は労働力投入というインプットが増加しているため、仮にアウトプットが増加しても生産性が上昇するとは限らない。経済学者が生産性を上げるべきだと主張する時は、上記のようなあくまでインプット対比でのアウトプットについてであるが、これが「労働強度を高めて酷使されるという意味である」と混同される場合があり、注意が必要である。
多要素生産性.
全要素生産性（; TFP）は複数の投入/産出要素で指標化された生産性である。
通常は緩やかな上昇基調であるが、イノベーションの際に高い上昇を見せる。交通革命や情報革命などが、その革新に該当する（IT革命による全要素生産性の改善については、なお、議論の余地が有る）。
国民経済の生産性産出量としての国内総生産（GDP）を投入量としての就業者総数で除したもの。労働生産性の国際比較において使用される際には、各国の購買力平価（PPP）でUSドル換算したGDPが用いられる。
生産性と景気循環.
景気循環は生産性に大きく影響している。通常、大規模なイノベーションが起こらない場合、労働生産性と資本生産性は逆の動きをする。
景気回復時には見かけ上での労働生産性の伸びが高めに出る傾向がある。これは労働者一人あたりの効率性が改善しなくても稼働率を高めることによって生産高を増加させることができるためである。逆に、景気後退時には、労働生産性の伸びが低めに出る傾向がある。
労働力の調整が硬直的な経済（終身雇用制など）の場合、資本がより循環するため、景気回復時には労働生産性が上昇し、景気下降時には労働生産性が低下する。
労働力の調整が柔軟な経済（解雇が比較的容易など）の場合、労働力がより循環するため、景気回復時には資本生産性が上昇し、景気下降時には資本生産性が低下する。
生産性の向上要因.
最低賃金の引き上げ.