九州、特に大分県や宮崎県においては、しばしば唐人干（とうじんぼし）と呼ばれる。
日本の創作文化等においては、「貧しい食卓」の象徴として、「目刺一尾のみが白米のおかず」という演出が多くなされる。また「目刺」は春の季語のひとつでもある。
社員
法的な概念としての社員.
法的な概念としての社員（）は社団の構成員のことをいう。社団の種類によって異なる表現が用いられる。例えば、「株主（）」（株式会社の場合）、「会員」、「組合員」のように呼ぶ。また、一般社団法人、公益社団法人、持分会社（合名会社、合資会社、合同会社）、相互会社、特定目的会社、投資法人、士業法人（監査法人、弁護士法人等）、権利能力なき社団などの構成員は法律上の用語としても社員という。
社員の権利は、自益権、共益権、単独社員権、少数社員権に分類できる。社団の種類（営利、非営利）や社員の種類（種類株式）によって付与されない権利もあるが、自益権である剰余金の配当を受ける権利並びに残余財産の分配を受ける権利、および共益権である社員総会や株主総会における議決権のうち少なくとも一つの権利を有する。持分会社の社員の場合は、出資した口数に応じて、会社に対して法律上の地位としての持分を有する。会社の種類により、出資額を限度として責任を負う有限責任社員、無限の責任を負う無限責任社員が構成員、またその両方が構成員となる場合がある。
国家を一種の社団と解するならば、国民はその社員と解されることになる。
いずれも当該社団について最終的な決定権限を原則として与えられている点が特徴であり、特に営利性を有する社団法人においては、エクイティホルダーとしての性質を有するのが特徴である。
業務執行社員.
持分会社の社員で、定款で業務執行権限を制限されていない者をいう。株式会社の社員（株主）には、業務執行権限はない。
相互会社における社員.
生命保険会社に多く見られた相互会社においては、顧客たる保険契約者が出資者（社員）として扱われる。株主総会に相当する総代会は、社員（契約者）の中から選出される総代によって執り行われる。
NPOの社員.
特定非営利活動促進法(NPO法)における非営利団体の社員は総会での意思決定に参加する権利のある者であり、従業員（職員）とは異なる
通俗的な用語としての社員.