投下労働価値から生産価格へのいわゆる「転形問題」について、置塩は、『資本論』で示唆された手順を、数理的定式化を用いることで、最後まで繰り返し計算を行い、マルクスの推論のとおり、生産価格に収束することを示した。しかし、この場合にもいわゆる総計一致二命題は両立しないことを確認した。この結論に関係して得られた重要な知見に、均衡利潤率と生産価格は実質賃金率と基礎部門の生産技術のみに依存するというものがある。多くの経済学者が非基礎部門もまた均衡利潤率の決定に関係すると考えていたことから、置塩が導きだした結果は驚きを持って迎えられ、置塩と多くのマルクス経済学者の間で激しい論争が行われた。
傾向法則の検討.
「置塩の定理」.
「置塩の定理」と「利潤率の傾向的低下の法則」.
「置塩の定理」が「利潤率の傾向的低下の法則」の全ての妥当性を排除したと考えていない。置塩は、「利潤率の傾向的低下の法則」は長期で、資本家たちによる競争圧力や、労働者の交渉力などの原因によって起こりうるとしている。
ケインズ理論の批判的検討.
置塩は、非マルクス派経済学についても、多くの労力を注いで研究を行っているが、特にケインズとハロッドについては精力的に研究している。
ケインズ経済学と新古典派経済学.
著作中での置塩は、時にケインズについて厳しい評価をしているが、その一方で新古典派経済学に対する重要な批判者（近代経済学の中の腹中の虫）として評価している。特に市場経済の調整メカニズムを批判する点や、資本主義経済における投資需要の独立性や気まぐれな性質を強調した点を重視する。置塩は、ケインズ理論を批判的に摂取し、たとえば資本家の投資や雇用の決定態度を定式化して、持論で積極的に用いている。
総供給関数の検討.
実質賃金率の決定.