なお、がん検診の有用性を判断するための証拠として「専門家の意見」は最も信頼性のグレードが低い。例えば、任意検診を行っている医療機関は検診の有用性を強く全面に押しがちであるし、「現代医療の常識を否定する」というスタイルが大衆受けすることから都合のいい論文のチェリー・ピッキングなどを駆使してがん検診の有用性を積極的に否定する医師などもいるが、それらは共に医学上のがん検診の有用性評価とは無関係な私見でしかなく、正しい場合もあるが誤りを含んでいる場合も多々ある。特に情報の発信者が個人や個人経営に近い組織である場合や、正確性よりもセンセーショナリズムが歓迎されがちな大衆向けメディアが情報拡散に寄与する場合、個々人の特殊な思想や利益関係により、公共性度外視で明確かつ時に危険な誤情報が発信される場合もあり、情報の受け手には注意が必要である。
部位別がん検診.
胃がん.
大腸がん.
便潜血検査法は死亡率減少効果が証明されており、対策型検診と任意型検診の両方で推奨される（特に免疫法が推奨される）。
大腸内視鏡検査は死亡率減少効果が証明されている一方で無視できない不利益もあるが、十分に説明の上で任意型検診に使用することは否定されない。
直腸指診は死亡率減少効果が否定されており、対策型検診と任意型検診の両方で推奨されない。
肺がん.
低線量CTによる胸部撮影は、現時点では死亡率減少効果の証明が不十分であるが、十分に説明の上で任意型検診に使用することは否定されない。
通常線量CTによる胸部撮影は被曝が多いため、対策型検診と任意型検診の両方で推奨されない。
前立腺がん.
PSA検査および直腸診は、現時点では死亡率減少効果の証明が不十分であるが、十分に説明の上で任意型検診に使用することは否定されない。
子宮頸がん.
細胞診（従来法、液状検体法）は死亡率減少効果が証明されており、対策型検診と任意型検診の両者で推奨される。
乳がん.
視触診単独法や超音波検査は死亡率減少効果を評価した研究が少なく、現時点では有用性の評価が困難であるが、十分に説明の上で任意型検診に使用することは否定されない。
膵がん.
従来は免疫染色法があったものの、精度は不十分だった。近年、血液または尿中に含まれるバイオマーカーを利用する手法が開発されつつある。
その他.