生産要素(土地、労働、資本)の相対的な賦存量が、各国の比較優位を決定する。各国は、その国に相対的に豊富に存する生産要素を必要とする財に比較優位を持つ。これは、財の価格は究極的にはその投入物の価格によって決定されるからである。その国に豊富に存する投入物を必要とする財は、その国に希少に存する投入物を必要とする財に比べて、生産することは安価だろう。例えば、資本と土地が豊富だが労働は希少な国は、資本と土地を多く必要とする財(例:穀物)に比較優位を持つだろう。もし資本と土地が豊富であれば、それらの価格は低いだろう。資本と土地は穀物の生産において主要な生産要素であるので、穀物の価格もまた低いだろう。だから、穀物の価格は国内消費と輸出の双方に魅力的である。他方、労働は希少でその価格は高いので、労働集約財の生産は大変高くなるだろう。そのため、その国は、労働集約財は輸入した方がよりよい。モデルの理論的発展.原著.拡張.ヘクシャー=オリーン理論の仮定.両国とも同一の生産技術を持つ.この仮定は、どの財であれ等量の生産量を、等量の資本と労働でどの国でも生産しうることを意味している。実際には、各生産要素の相対的な利用可能性のためどの国でも同じバランスを用いることは非効率である。しかし、原則として、これは可能である。言葉を換えれば、同一の資本と同一の技術の両国で一人当たりの生産性は等しい。生産は規模に関して一定で行われる.この例では、農業の生産量と漁業の生産量が等しい値のとき、漁業産業における方が資本の限界生産力は高い。より資本豊富な国は、農作地の犠牲のもとで漁船を作ることで利益を得るだろう。逆に労働豊富国においては労働者は相対的に農業においてより効率的に用いられる。国の中での労働移動.国の中では、資本と労働は異なる生産物を生産するために再投資・再雇用されうる。リカードの比較優位の議論のように、これは費用なしで行われると仮定される。国の中での資本移動.国の間での資本の移動不可能性.資本の管理が減少するにつれて、現代世界はヘクシャーとオリーンによってモデル化された世界とは違ったものになり始めている。資本移動は、自由貿易そのものの根拠を掘り崩すと議論されてきた。資本は以下のとき移動可能である:国の間での労働の移動不可能性.財はどこでも同一の価格である.