レーガンの外交政策は概して成功していると考えられ、当時の国内政策に勝っていると見られていた。レーガンは冷戦に対してタカ派的アプローチを好み、特に第三世界における超大国競合においてそうだった。しかし、ベトナムにおける挫折の後で、アメリカ人はあまりに大きな軍事介入を続けることの経済と財政のコストを賄うことに次第に懐疑的になっていた。レーガン政権はこのことに対して、金も人も犠牲が大きかった朝鮮やベトナムのような大規模の作戦とは異なり、特別に訓練された内乱対策、すなわち「低強度紛争」という比較的安価な戦略を用いることで打ち勝とうとした。ブラックアフリカ(サハラ砂漠より南のアフリカ)においては、アパルトヘイトを実施していた南アフリカの支援により、内戦下にあったモザンビークとアンゴラで、実質的にキューバとソビエト連邦に支援されたマルクス・レーニン主義者のモザンビーク解放戦線とアンゴラ解放人民運動を転覆させる試みもおこなった。レーガン政権はモザンビークではモザンビーク民族抵抗運動にアンゴラではアンゴラ全面独立民族同盟に肩入れし、秘密の軍事と人的支援を行った。アフガニスタンでは、ソビエトによる代理政権に対抗するムジャーヒディーンに積極的な軍事と人的支援を行い、携行地対空ミサイルのスティンガーミサイルを供与した。アメリカの同盟国であるサウジアラビアやパキスタンも反乱軍に少なからぬ支援を行った。ソビエト連邦共産党書記長のミハイル・ゴルバチョフはアフガニスタンにおける自国の関与を次第に減じ、最終的には泥沼化していた対ゲリラ戦争から撤退した。レーガンはまた、カンボジアでベトナムが樹立したヘン・サムリン共産主義政権(後にはフン・セン)への反対を表明した。ヘン・サムリンは大量虐殺を行ったクメール・ルージュ政権をベトナム軍と共に放逐していた。レーガン政権は共和派クメール民族解放戦線と王党派のフンシンペックによる反乱に対して軍事と人的支援を承認した。また国際連合では民主カンボジア連合政権(クメール民族解放戦線とフンシンペックおよびクメール・ルージュの三派連合)の代表権継続を支持し、ベトナムが後ろ盾になったカンプチア人民共和国を承認しなかった。冷戦の終結.