歴史.西洋に倣った初等教育から中等教育・高等教育までの近代的な学校制度が確立するのは明治時代である(学制)。第二次世界大戦後の教育は学制改革に端を発し、日本国憲法と教育基本法、学校教育法に基づいている。教育段階.中等教育まで.日本の学校教育の場合、欧米先進諸国と比較して、年齢主義の考え方が強固であるため、飛び級は一部を除いて存在せず、就学猶予や原級留置もかなり少ない。また、学年内の同年齢率が非常に高い。前期中等教育までの公立学校では、全児童・生徒に平等な教育を施すことを重視している。反面、個々の能力や学習の習熟度に応じた教育があまり行われてこなかったが、一部では習熟度別教育も行われている。進学競争の面では、国立・私立の小学校・中学校、高等学校や大学への入学試験の競争が激しく、「受験戦争」(小学校受験・中学受験・高校受験・大学受験)と呼ばれる。一方、入学してから学校卒業までのハードルは、欧米の教育機関に比較して少ないと指摘されている。教育内容.現在の日本の学校教育において必修の科目とされているものに、以下のものがある。小学校、中学校、中等教育学校、高等学校においては、文部科学大臣の検定を通過した教科用図書を使用しなければならない。日本における教育の内容は、知識偏重(いわゆる詰め込み教育)と批判されることがあった。そのため現代でも、「批判的思考力・創造力・コミュニケーション/交渉能力などの育成に立ち遅れている」との見方がある。一方、そうした状況を反省して実施を試みた「生きる力」を重視した「ゆとり教育」に対しても、期待していた効果が現れることなく、かえって「学力低下を招き、逆効果でしかなかったのではないか」と現在では批判が強い。そのため、「脱ゆとり教育」が行われるようになった。教職スタッフ.初等・中等教育レベルまでの一条校教員に就くには、教育職員免許法で規定される教育職員免許状(教員免許)の所持と、(公立学校の場合は)教員採用試験への合格が求められる。小中学校教員らは、その年間授業時間は先進国平均以下であるが、一方で年間労働時間は先進国平均を上回っている。要因として、学校における教員以外のスタッフが、英米よりも少なめであることも挙げられる。高等教育.学校系統図.教育への公的支出.