池尾和人は「需要不足を解消するために、まずデフレをとめよというのは、転倒したロジックに過ぎない」と反論、「実質金利を負にして無理矢理に投資を惹起し、当面の需要不足を緩和することになったとしても、効率性の低い資本設備を増大させ、過剰設備の問題を深刻化させることになる」と否定的な見解を示している。小幡績は「リフレ政策を声高に主張する人々は経済学の専門家でない人たちに多かった。経済専門家の間ではリフレ賛成派はほとんどおらず、一般的な評論家などの間でも、賛成派と反対派とがほぼ五分五分だった」「インフレはモノの値段が上がって困るだけ」「弱いものに大きな被害を与えるのがリフレ政策」「インフレになれば、金利が上がって、国債が暴落する。そうなると、国債を大量に保有する金融機関が大打撃を受け、日本経済全体が壊滅的な被害を受ける」と述べている。奥田宏司は、日銀の量的緩和でマネタリーベースを増加させても貸出の増加によってマネーサプライが増加しなかったことを挙げている(リフレ派の岩田規久男も暗に認めていると述べている)。翁邦雄は、「長期的観点の評価には、出口以降に一段と顕在化する異次元緩和の多様な副作用の影響が重要になる。その意味で、黒田時代の評価は現時点では不可能だ。しかし、極めて厳しい評価になるリスクは高いと考えている」とし、「現在、政府は財政規律を失い、銀行は経営を圧迫され、株式市場も日銀によって買い支えられるなど、金融の不均衡は著しく増している。共同声明の原点に立ち返れば、こうしたリスクにもっと目を向けられるはずだ」と述べている。白井さゆりは、企業のインフレ予想も上昇傾向になく、エコノミスト予想も当初は上昇したものの上昇傾向がない。これらは非伝統的金融緩和が実質長期金利を引き上げる手段として限界があることを物語っているとしている。更に、自然利子率の観点から、非伝統的金融緩和によりカネ余りが進めば、リスク回避的な企業・家計で貯蓄が増え自然利子率が低下する。また富裕層が保有する株価・不動産価格が金融緩和によって上昇すれば自然利子率は低下する。これらは、黒田東彦日銀総裁の緩和目的、すなわち自然利子率の引き上げと逆作用になっている可能性があると指摘している。