なお、ドイツにおける産業革命はドイツ関税同盟などを背景に経済的な領域を確立したうえでの工業化であった。以下のような諸特徴を有する。ドイツ帝国は、諸邦の自立性を認める連邦制の立憲君主国であった。経済発展にささえられ、ビスマルクは重化学工業と農業の利害を調整し、カトリックを冷遇し、社会主義者を敵視しつつも、いっぽうでは社会保障も進め、国内の安定と列強の勢力均衡、なかんづくフランスの孤立をねらう外交政策を採用した。また、国家が化学をはじめとする自然科学や医学、軍事技術の開発を積極的に助成したので、ドイツの諸学問は当時の世界の最高水準に達した。イタリアやドイツの近代化は「上からの近代化」の典型と呼ばれる。特に発展著しい新生ドイツの方針や政策は、明治維新以来まだ日の浅い当時の日本の指導者に大きな影響をおよぼした。政府首脳部をともなった岩倉使節団はビスマルクの主張に感銘を受け、以後、明治政府はドイツの法学者、医学者、科学者などをお雇い外国人として招き、その一方でドイツにも数多くの留学生を派遣した。また、のちに初代内閣総理大臣となった伊藤博文も大日本帝国憲法の制定の際、プロイセン憲法を参照したことはよく知られている。ロシアの近代化とソ連一国社会主義.しかし、ソ連は第二次産業革命という経済上の機軸から決して大きく逸脱したものではなかった。したがって、ソ連の存在は欧米諸国や日本とは異なった行き方で第二次産業革命を達成したものととらえることが可能であり、その点で第二次世界大戦後に独立を果たしたアジア・アフリカ諸国にとっては一種の近代化のモデルとしてアピールしたのであった。アジアの近代化.日本の近代化.明治維新以降、日本は欧米先進国の文物や制度を導入(文明開化)し、独立を保ちながらも条約改正の努力を行い、国際的地位の上昇を図りつつ不平等条約を改正していくことを目指した。開国直後の江戸時代末期・幕末に幕府や雄藩が近代化の取り組みを始め、明治政府の主導により「上からの近代化」が推し進められた。官営工場を建設し、江戸時代から継続する三井・三菱・住友などの商業資本を土台にしつつ、日清戦争期に軽工業を、日露戦争期に重化学工業を発達させた。併せて明治文化も参照。