脳腫瘍、慢性硬膜下血腫、正常圧水頭症などの治療可能な疾患の検出が目的となる。脳萎縮の評価はMRIに比べて劣る。内側側頭部の萎縮の評価は間接所見として側脳室下角の拡大の程度で判定するが下角の拡大が常に海馬や海馬傍回の萎縮と合致するとは限らない。頭部MRI.SPECT.PET.管理.援助の方針.介護者には、認知症の介護はもどかしく非常にストレスになることを心理教育し、ネグレクトにならないよう陰性感情を認識させる。介護者についてもうつ病を罹患している可能性を診察する。介護保険、障害年金、デイケア通所など社会資源の利用も有用である。専門医(老年内科、精神科、神経内科など)、介護職(介護福祉士など)の協力・連携の元にチーム医療を行う事が望ましい。心理療法.認知症患者の睡眠障害に対して、薬物を用いない方法では、光療法が有効だとするランダム化比較試験が複数存在する。薬物療法.大うつ病を併発する認知症については、NICEは教育を受けた専門家によって抗うつ薬を投与すべきであるとしている。薬物でのBPSD管理.また認知症患者は認知機能低下のみならず、不眠、抑うつ、易怒性、幻覚(とくに幻視)、妄想といった周辺症状(BPSD)と呼ばれる症状を呈すことがある。これらには向精神薬の投与が有効でありえるが、第一に心理療法を試みるべきであり、薬物の正しい利用に努め、低用量にて副作用を監視しながら慎重に投与すべきである。厚労省はBPSDに対して、向精神薬は原則使用すべきではないとしている。抗精神病薬.漢方薬.その他.嚥下困難.疫学.社会的諸問題.経済的コスト.介護問題.介護士の負担.自動車運転をめぐる問題.鉄道事故をめぐる問題.所在不明者をめぐる問題.法的保護.既に、認知症患者を対象にした悪徳商法などが発生している。悪質リフォームや、金融機関による認知症患者の金融商品の無断解約などは、発生・発覚時にはよく報じられるが、解決策について議論されることは少ない。このため、家族などや弁護士や司法書士、社会福祉士、地域包括支援センター、成年後見人制度による対策が求められている。法曹関係の論文では「判断不十分者」という語で認知症患者を指す場合がある。名称変更.経緯.