第一次大戦の最大の海戦であるユトランド沖海戦においては、英独両国の高速の巡洋戦艦隊同士の激しい撃ち合いとなったが、主力である弩級戦艦隊は戦場への急行が遅れ気味となり全力を挙げての決戦には至らなかった。加えて、砲塔などバイタルパートの装甲を貫徹されたイギリスの巡洋戦艦が、弾火薬庫の誘爆で轟沈する事例が相次いだ。しかし加熱する建艦競争によって起きた前弩級戦艦、弩級戦艦、巡洋戦艦、高速戦艦という目まぐるしい軍艦の発達について来られる国は少なくなっていった。第一次世界大戦より後に新造戦艦を就役させることができたのは、アメリカ、日本、イギリス、フランス、ドイツ、イタリアだけだった。日本.日本では、明治初年の海軍創設時から日清戦争あたりまで、フランス製装甲艦「東」を「甲鉄」と呼称していたことから、装甲艦を砲塔甲鉄艦と呼んでいた。建艦競争と軍縮条約.ワシントン海軍軍縮条約においては建造中の未完成戦艦の廃艦が求められたが、ここに日本と諸外国との間で「陸奥」を完成艦として保有を認めるか未完成艦として廃艦するかの駆け引きも起こった。同条約においては航空母艦の所有排水量にも各国ごとの枠が設けられたが、当時航空母艦はまだ生まれたばかりの艦種であり各国ともその枠に大きな余裕があったため、廃艦とした未完成の戦艦や巡洋戦艦を航空母艦に改装して完成させる例が見られ、その結果としてレキシントン級航空母艦や「赤城」、「加賀」、「ベアルン」といったそれまでになかった大型の航空母艦が生まれた。しかし当時はまだ航空母艦艦載機の攻撃力・航続距離など性能全体が低く、実戦で戦果を示す機会もなかったため航空母艦は補助的な艦として見られており、海軍の主力は引き続き戦艦であるとみなされていた。軍縮条約破棄後の建造.第二次世界大戦.軍縮条約によって保有数を制限された各国にとって、第二次世界大戦前の時点において戦艦は艦隊の華であるのみならず、国力そのものであり、その主力艦としての希少価値は史上例を見ないものであったが、いざ戦争が始まると、戦場の主役は既に航空機に移っていることが明らかとなった。第二次世界大戦後から現在.