小原は「銀行は晴れた日には傘を貸して、雨が降り出すと取り上げるというが、信用金庫はそういうことではいけない」、「企業に対しては、相手の立場に立って、低利の良質な資金を安定的に供給し、その健全な育成発展に貢献することが金融機関の使命である」と述べ、これを「産業金融」と称していた。そして、そのためにも、信用金庫は日頃から企業の経営実態を的確に把握し、親身なアドバイスに努めることが大切であると述べた。金融自由化や証券化により、間接金融から直接金融へというスローガンの下金融機関による投資信託やデリバティブの販売が拡大し、市場で金融商品を売買して利益を得る「市場金融」が拡大しているが、小原はこれを批判し「産業金融に徹する」ことの大切さを常に強調していた。かつてヒルファーディングやケインズ、ハイマン・ミンスキーも市場金融に警鐘を鳴らしていたが、近年、市場金融の拡大が製造業などの国民経済の安定的な発展につながらず、アジア通貨危機やリーマンショックなどを引き起こす中で、間接金融による「産業金融」を重視する小原の考えが再評価される。国民経済が大切.小原は「経済は国民の幸せのためにある」という信念の下に、大企業の海外進出、産業の空洞化の進展を憂慮し、「このままでは、やがて日本の国民は働き場所を失い、失業者が急増し、国家が衰退する」と警告を発していた。当時は「自由貿易を拡大すれば、各国経済は成長発展する」という自由貿易論が支配的であり、「国民経済」という概念は保護貿易につながり、時代に逆行する旧態依然の考えであると軽視された。しかし、その後プラザ合意、日米貿易摩擦、構造改革を経て、経済のグローバル化が進展するなかで、小原の懸念は現実のものとなり、日本経済はデフレと失業に苦しめられる状況となった。近年「国民経済」を重視したフリードリッヒ・リストやケインズを再評価する動きがあるが、小原の考えはある意味でこうした時代を先取りしていた。心に残るような意地の悪いことをしない.小原は自身の健康法について生前こう語っていた。自身の一番の健康法は、人に「心に残るような意地の悪いことをしない」ことだと答えている。人を大切にし思いやりの心や気配りの心をとても大切にしていた小原自身の人柄がよくあらわれている言葉である。交友関係.