平成の大合併では、合併前の町村の名称を「○○町」として町名または大字名の頭に追記する例があり、大字の場合は併せて「大字」の語を削除し「大字△△」を「○○町△△」と示す例が多くみられ、一部はこれを大字名から町名とする例もある。住民票などの住所の表記.住民票の住所や戸籍の本籍においては、以下のような取り扱いがなされる場合がある。大字なし.住民票などの公的な住所表記において、市町村名の直後に地番が記され、町または字がない場合がある。(例としては、岡山県の新庄村など)。ただしこのような場合でも、公的な住所表記として小字が省略されているだけで土地の登記簿には存在している場合があり、省略される小字を便宜的に用いて場所を表すことがある(例えば茨城県龍ケ崎市旧龍ケ崎町域)。また、利便性の面から直接地番や小字を廃止して大字を新設しようとする愛媛県八幡浜市のような例もある。小字なし.住民票などの公的な住所表記において、「字○○」といった小字が見当たらない場合、以下のケースが考えられる。丁目の数字.「○○△丁目」という住所があるとき、大抵の場合、「○○△丁目」で一つの名前の町であり、丁目の数字は漢数字が正式である場合が多いが、そのような場合でも住民票の住所などにおいては丁目の数字を算用数字(アラビア数字)で示す市町村もある自治体名と町・字の間に置かれるもの.通常、地方自治体名の直後に、町・字名が来るが、政令指定都市の場合、区(行政区)名を自治体名と町・字名の間に表記する。地域区分としての利用.町と大字は、もともとの成立経過が異なるが、住所を表すにあたっての、市町村(あるいは区)の次に示される区分であることから、以下のように全国を網羅する市町村内の地域区分として一括りにして用いられる。国勢調査.郵便番号.国土行政区画総覧.町・字に関する行政処分.町若しくは字の区域を新たに画し若しくはこれを廃止し、又は町若しくは字の区域若しくはその名称を変更するときは、政令に特別の定めをする場合を除き、当該市町村議会の議決を経て、市町村長がこれを告示することにより効力を生ずる。町若しくは字に関する行政処分は以下のようなものがある。