また、海上においても、室蘭や釜石では製鉄所を持ちながらも、迎撃用の航空機や大型艦の配備が皆無に等しいことを察知していたアメリカ軍は、艦砲射撃による対地攻撃を行う。また、日本本土近海の制海権を完全に手中に収めたアメリカ軍は、イギリス軍も加えて空母機動部隊を日本沿岸に度々派遣し、艦載機による各地への空襲や機銃掃射を行った。日本軍は本土近海に迫るようになった連合軍艦艇に対しても特攻で対抗し、連合軍艦艇にいくらかの被害を与えるなどしたものの日本軍の軍事的な敗北は明らかであった。アメリカ軍による生物化学兵器の使用計画.戦争状態の終結と講和.ポツダム宣言.広島への原爆投下.長崎への原爆投下.なお、日本軍も原爆の開発を試みたが基礎研究の域は出ていなかった(日本の原子爆弾開発)。ソ連対日参戦.ソ連軍の奇襲.国境要塞の奮闘.居留民の悲劇.降伏.関東軍の降伏.海外在住の日系人.被害.関与した各国における経済損失は莫大な規模と考えられるが、ここでは人的被害について記す。中華民国と、満洲国および中華民国南京政府との分裂状態にあった中国大陸については民間人の死者数は記載せず、「その他」で記載。※各国犠牲者数には飢饉による推定死者数も上乗せされている。主な艦船の損失数.参戦国の太平洋における主要艦艇の損失数、終戦後に廃棄された艦船は除外航空機の損失.参戦国の太平洋における航空機の損失数太平洋戦争における人的損失の特徴.日本軍.日本軍は、補給の軽視及び連合軍に制空制海権を奪取されて補給が途絶したことによって、満足な食料の補給を受けることができず大量の餓死者を出した。また日本軍兵士は、戦陣訓の「生きて虜囚(りょしゅう)の辱(はずかしめ)を受けず、死して罪禍(ざいか)の汚名を残すこと勿(なか)れ」の一節に代表されるように捕虜となることを事実上禁止されていると認識していたり、投降することによって自分や内地の家族が社会的迫害を被るといった懸念から、戦闘の大勢が決しても他国の軍隊と異なり安易に捕虜となることはなく餓死することも多かった。さらに太平洋戦争の戦場となった南方地域には、マラリアやデング熱といった感染症が蔓延しており、飢餓で体力が弱った多くの日本軍兵士が感染症によって病死し、戦没者数を激増させる要因ともなった。連合軍.