しかし、鄭総長は前述の民主化ムードに対し今後の軍の方針としては「軍は政治に介入すべきではない」という主張を持ち出し、あくまでもこれまでの維新体制を終止符を打とうとした。その為、ハナ会のメンバーはもちろん、朴前大統領の寵愛を受けた他の多くの将校たちの反感も買う結果となった。当時の軍内における朴前大統領の影響は絶大だったことで、相当の数の軍人たちは維新憲法から民政に引き戻されるのを黙って見守るつもりはなかった。また、彼らの敬愛する朴前大統領と同じ手法で彼らの「理想」を貫こうとした全斗煥とハナ会グループこそが同志と見なされ、朴路線復活を目指そうという点で利害関係が一致した。その為、その多くの将校たちは次々と全斗煥側に付き、後のクーデター決行時には全斗煥側が有利な状況となっていた。クーデターの経過.クーデターのその後と光州事件.後の金泳三政権下で、全斗煥・盧泰愚らは光州事件と政権奪取の首謀者として捜査対象となったが、刑法では時効が援用されて全斗煥・盧泰愚は内乱罪に問われなかった。しかし直後に、粛軍クーデターが全斗煥将軍らの軍刑法における反乱罪にあたると認定された。天長祭粉体工学粉体工学(ふんたいこうがく)とは、多数の粒子の集合体(粉体)の物理的特性、測定方法、操作方法などを扱う工学の分野である。粒子の直径の小さな物を粉、大きな物を粒として区別することがあり、扱う対象によっては、粉粒体工学、微粒子工学とも呼ばれる。粉体は主に固体を細かくしたもので、化学工業など工学の様々な分野で用いられている。その集合体は液体、気体、固体とは異なる独特の性質があり、生産工程において付着、飛散、閉塞などのトラブルが発生しやすい。そのため粉体の機能性や操作性を向上させるための製造方法、操作方法が研究課題となっている。粉塵、エアロゾルなど、粉体の身体に対する有害性や環境への影響も重要な問題となっている。『粉体』の語を日本で初めて使った研究者は寺田寅彦と言われている。扱う物質.粉体として扱われる主な物質として次のようなものがある。また、物質の表面に粉体の微粒子を付着させる技術も、多くの分野に用いられている。主な対象.粉体の性質.