福井市片町にあった映画館「国際劇場」は、地震で倒壊した後、近隣の倉庫で配給用に備蓄されていたマッチが地震動により摩擦して出火した火が類焼し、会社帰りの観客などが数百人規模で圧死・焼死した。学校や研究施設などでは、化学薬品の漏洩混合による出火もあった。水害.地割れへの転落.建築物.医療機関.多くの病院・医院、歯科医院、隔離病舎および保健所が被災し、全半壊・全焼した。人口が集中する福井市および坂井郡の医療機関は、多くが全半壊し、診療不能の状態に陥った。被災地域内の基幹病院であった福井赤十字病院と福井中央病院(福井県立病院の前身)は、いずれも福井市内にあり、地震によって大きな損害を被った。福井中央病院では、地震発生時に外科手術が行なわれていたが、執刀した院長は大きく揺れる手術台を押さえながら、余震が続く中、最後まで手術をやり終えた。院長は病院前の仮救護所で、負傷者の応急処置と重症度の判別(トリアージ)を行わせた。この現在の災害医療体制にも通じる処置は、福井空襲における戦時医療の経験が活かされたものと考えられている。教育機関.交通機関.当時は福井もモータリゼーション(車社会化)以前の時代にあって、鉄道が人々の主要な交通手段であった。鉄道.路盤の沈下や線路の湾曲、駅舎・車両基地の倒壊、列車の脱線・転覆、橋梁の損壊などにより、被災地域の鉄道網は寸断された。主な被災区間は次の通り。道路.産業.農業は、地震動で地盤が沈下し、また田植えの直後でもあったため、耕地や水稲が極めて大きな被害を受けた。通信.災害対応.皇室.日本政府.連合国軍総司令部(GHQ).医療活動においても、当時は患者搬送のための救急車が未だ導入されておらず、戸板やリヤカーで運んでいたところ、軍政部のトラックが機動力を発揮して、多数の負傷者を医療機関まで一度に移送することを可能にし、負傷者の広域搬送に活躍した。公安条例.福井県.交通と通信が寸断されたため、福井市に設置された県震災対策本部では初めの数日間、九頭竜川以北の地域の情報を得ることができなかった。福井市.総務厚生部は、被害を受けた福祉施設の入居者を避難させたほか、震災孤児の保護、罹災した妊産婦のための臨時産院を設置した。