田中秀臣、安達誠司は「リフレ派は、日本経済の停滞は総需要が不足しているためという認識を有し、まずデフレと資産デフレの解消こそが問題解決の最優先課題であると考えた」と述べている。高橋洋一は「リフレ派と言っても、インフレターゲットによる金融政策を主張するだけである。世界では標準的な経済政策であり、特別『○○派』と呼ばれることはない」と指摘している。片岡剛士は「リフレ派というのは『派閥』ではなく、あくまで方法論、政策手段のレベルでの緩やかな連帯である。デフレや経済停滞に陥るリスクを経済政策で回避することが必要で、その場合に中央銀行による金融政策が大きな役割を果たすというのは、マクロ経済学の共通認識で、それが突出した『派』に見えてしまう日本だけがおかしい」と述べている。田中秀臣は「潜在成長率を高めようと主張するが構造改革派であり、潜在成長率自体は減っていないと主張するのがリフレ派である。構造改革派は不況の原因は日本経済の潜在的な能力の低下が原因と考えるが、リフレ派は日本経済の潜在的な能力は低下しておらず、需要を増やせば以前と同じ能力を発揮することができると考える」と指摘している。田中は「構造改革派はイノベーションは不況の中から生まれるとしているが、リフレ派は不況は淘汰が進みますます悪化させるだけであり、需要が生まれる中でイノベーションが生まれるとしている」と指摘している。岩田規久男主催の「昭和恐慌研究会」は日本経済が再生するためには、リフレ政策と構造改革はともに不可欠な政策であると考えているが、リフレ政策を採用せずに、デフレ下で構造改革だけを進めれば、かえってデフレが深刻となり、失業率は上昇してしまうとしている。リフレ派の観点から経済学者を格付けした『エコノミスト・ミシュラン』という本も出ている。リフレ反対派.リフレ反対派としては、池尾和人、小幡績、齊藤誠、奥田宏司、吉川洋、翁邦雄、白井さゆり、早川英男などがいる。池田信夫は「リフレ派は金融政策でごまかしていれば、経済は自然治癒すると思っているのかもしれないが、そんなことは起こらない。金融政策は短期の安定化政策であり、長期の潜在成長率を変えることはできない」と指摘している。