日本では道路上の安全と円滑のために路面標示が設置され、同じ目的で設置される道路標識や交通信号機とは連関が図られる。路面標示の様式や設置方法などは道路標識、区画線及び道路標示に関する命令に基づいて定められている。この命令の中で路面標示は都道府県公安委員会が設置する道路標示と道路管理者が設置する区画線に大別され、道路標示はさらに規制標示と指示標示に分けられる。なお、この命令では定められていない「法定外表示」が設置されることもある。路面標示で用いられる塗料の品質は日本産業規格(JIS)によって定められている。そして、実際に設置される道路の状況・環境や使用する材料に応じて路面標示の設置工事が行われる。日本では大正時代から路面標示が設置され始め、戦後に全国で統一の様式が定められている。そして、国内の道路交通情勢の変化や技術進歩に伴って路面標示に改良が加えられ現在に至る。概要.路面標示は道路交通に対して必要な案内、誘導、警戒、規制、指示などを路面標示用塗料、道路鋲、石などによって行うものである。道路標識や交通信号機とともに有機的かつ補完的に設置される交通安全施設という位置付けである。安価ではありながらも、交通の流れを整え、運転者の注意を適切な場所に集中させる能力が大きく、交通の安全と円滑の寄与には非常に有効である。法律上の扱い.路面標示の根拠は道路法や道路交通法である。道路法に基づいて区画線を、道路交通法に基いて道路標示(規制標示・指示標示)を設置するよう規定されている。また、道路管理者は区画線を設置し、都道府県公安委員会は道路標示を設置する。区画線と道路標示の法律上の根拠となる条文を以下に引用する。様式や設置者の区分、設置位置などの項目が道路標識、区画線及び道路標示に関する命令(以下、標識令)によって定められている。以下の条文に基づき、内閣府令・国土交通省令として標識令が定められている。ただし、道路状況によって様式を変えることが認められているため、更新のための時間・費用を削減する目的で標識令とは異なる寸法の標示を設置している地域もある。道路標識・道路標示が設置されていない限り、道路交通法による法定の規制に従って道路を通行すればよい。このことを「標識標示主義」という。言い換えれば、法定の規制は道路標識・道路標示が無い場所ではじめて成り立つ。