営業のパロマ、技術のリンナイ.ただし、それは必ずしも先進的であるということを意味しない。例えば、パロマ湯沸器死亡事故で問題となったFE式湯沸器も、問題の機種が本体内に排気ファンを収納していたのに対し、同時期のリンナイ製品は、本体上方にシルクハット形の排気扇を別に取り付けていた。発売当時、外観の不恰好さや取り付けスペースの制約から、リンナイ製はパロマ製に比べて不評であった。ドイツの自動車部品メーカーボッシュが、大株主で一時期筆頭株主だったこともある。現在でもノーザン・トラストやドイツ銀行など海外の投資家が主要株主に名を連ねている。リンナイ湯沸器死亡事故.開放燃焼型の小型湯沸器の不完全燃焼防止装置は、フレームロッドで炎の整流作用を利用して正常な燃焼を確認する安全装置。今回疑われている不完全燃焼防止装置機能の不作動とは、同機能作動の後も原因を取り除かないまま再使用を繰り返す(再点火の回数は後述参照)と、すすが内部にたまり、同機能が作動しなくなる場合があるというもの。不完全燃焼などの場合に抑止側(燃焼させない方向)に働く熱電対の感知が阻害されるためとみられている。熱電対は二つあり、抑止側の熱電対は、不完全燃焼で火足が長くなるなどの場合に加熱してフレームロッドに流れる電流の起電力を抑止する。同種の事故は同時期の小型瞬間湯沸かし器ならばどれでも起こり得ること、そもそも説明書に書かれた注意喚起を怠ったゆえの事故である事などから、神奈川県警は販売当時のリンナイの品質保障部長と東京ガスのリビング営業部長を使用方法によっては同種事故が発生すると知りながら事故防止対策を怠り、男性を中毒死させたとして業務上過失致死容疑で書類送検したものの、消費者責任の範疇にあるという見解と、刑事処分に相当する法的根拠に乏しいという理由から、横浜地検は起訴を見送った。しかし、それでもリンナイは該当機種のみならず、自社製の全小型瞬間湯沸かし器に対する緊急無償点検を実施するなどの対応を行った。