概念と実例.ヒトが文化的観念をもち、人工的な構築物を形成し始めた際、意識的に事象や生活圏周辺に意味を持たせ維持しようとした場所が文化的空間の原初である。原始宗教における聖域や家屋・集落周辺の収穫地がそれで、前者は精神文化的な要素、後者は生活の糧を得るための自然環境も含んでいる。空間としては無形だが、そこにある有形の事物も対象となる。文化的空間には有機質な感覚を伴うが、現代社会においては一見無機質な工学・科学や現代美術といった領域からも構築できると捉えられている。例えば何の外観装飾もない近未来的建築物群の谷間に、前衛的な観念芸術作品を配した公共空間なども文化的空間と見做すこともできる。また、文化産業が稼働している空間や文化的なサービスが提供されている場所(図書館・博物館や茶室など)、風俗営業・賭博などを含む遊技場、インターネット上で情報が集積し閲覧できる空間、パワースポット、サブカルチャーにおける聖地なども文化的空間とされる。遊牧民の生活に伴うものや交通が形成するものであれば、移動する文化的空間(流動空間)も生じてくる。文化多様性による認識.文化的空間は暗黙知的な存在であり、その空間を形成する文化圏に属する集団以外には理解しがたい面がある。尺度の違いから文化的空間の保護は一律には行えないが、役立つと思われるのが文化多様性という考えで、国際連合教育科学文化機関(ユネスコ)による文化多様性条約がある。世界遺産としてのロイ・マタ史跡や無形文化遺産での文化的空間の登録は文化多様性条約の影響がある。国内では、文化遺産における知的財産権問題プロジェクトの観点から民族共生(多文化主義)空間の推進としてアイヌのイオル再生が世界的に注目されている。空間権.文化的空間は総じて目に見えない存在であることから、その所有権や帰属は不明瞭で、例えば宗教的聖地であるならば、その土地やそこにある構築物は明確な対象物と判断できるが、祭祀のための演出も含めその場が醸し出す厳かな雰囲気は感覚・感性によるものであり、それを冒すものを取り締まる法的根拠は無いに等しい。