実演家人格権は、一身専属性を有する権利であるため他人に譲渡できないと解されており、日本の著作権法にもその旨の規定がある()。実演家の死亡(失踪宣告を含む)により、実演家人格権は原則として消滅する。また、日本法では一身専属性のある権利は相続の対象にはならないので()、実演家人格権も相続の対象にはならない。なお、法では実演家は個人(自然人)であり、団体や法人名義としての実演家は認めていない。種類.なお、著作者に対しては人格権としての公表権が設定されるが、実演家に対しては人格権としての公表権は設定されず、これは著作隣接権である固定権(録音権、録画権)により実現される。氏名表示権.実演家は、自己の実演につきそのことを明らかにしたい場合、それを秘したい場合、実演に対する自己の立場を表したい場合がある。そのような実演家の精神的利益を保護するため、実演に氏名又は芸名の表示、非表示を行う旨の権利が認められている。なお、WPPT上は、単に「現に行っている実演(音に関する部分に限る。)及びレコードに固定された実演に関して、これらの実演に係る実演家であることを主張する権利」と規定されている。同一性保持権.名誉声望保持権.著作者人格権の場合と異なり、実演に関しては、名誉声望保持権は改変の場合しか適用されない。すなわち、同一性保持権が適用される態様の一つとして、表現が実演家の意図と異なる意図を持つものとして受け取られる方法または実演家の名誉又は声望を害する方法によりその実演を改変した場合に限り、実演家人格権を侵害する行為とされる。これは実演が実演家本人により演じられ、あるいは録音・録画を再生する方法によってだけ利用されるため、実演の改変を伴わない利用ではその利用態様によって直ちに実演家の名誉又は声望を害するとは考えにくいためである。ただし、実演家の名誉を著しく毀損しその社会的評価を低下させうると考えられる状況における利用については、改変を伴わずとも別に名誉毀損の不法行為などが成立しうる。WPPT上も名誉声望保持権は改変を伴う場合に限っている。実演家死亡後の人格的利益の保護.WIPO実演・レコード条約(WPPT)上、実演家の死後における実演家人格権の行使に関する規定がある。これについては、前述「一身専属性、処分可能性」参照。侵害に対する刑事罰.