就学率の計算には、基準となる年齢が必要である。義務教育の就学率の計算の場合は、義務教育制度が年齢主義で定められている場合、義務教育年齢(日本では学齢と呼ばれる)を基準にすればよい。一方、初等教育や中等教育などの特定の教育段階の就学率の計算の場合は、日本のように標準的な在学年齢がほぼ固定している年齢主義の学校制度では、年齢と学校段階が実質的に対応しているため判断しやすいが、そうではない国では明確に年齢ごとに固まっているわけではないため、計算をする都合上、教育制度計画上の就学相当年齢があると比定して就学率を算出する。これは、大学などの高等教育機関においても同じで、便宜的に「相当年齢」を比定して算出する場合がある。もちろんこれは便宜上のものであって、そう計算されているからといっても、その国では在学者の年齢が統一されているというわけではない。これは後述の「粗就学率」という概念自体が、「教育制度計画上の相当年齢ではない在学者がいる」ということが前提の概念であることからも理解できる。しかし、特定年齢層を母集団とする就学率という考え方自体が、年齢主義的な学校制度が確立してからのものであることは明らかである。ある学校段階について、その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校へのその年齢の就学者との比率は純就学率と呼ばれる。その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校への全就学者との比率は粗就学率または総就学率と呼ばれる。整理すると次の式の通りとなる。純就学率が高くても、その段階の教育を修了していることは意味しない。上学年に進級できないまま制度計画上の比定年齢範囲いっぱいまで在学した場合でも、就学率は高くなる。なお、義務教育就学率においては、純就学率のみであり、粗就学率の概念はない。解釈と応用.