「レーダー」の日本語訳は、帝国陸軍は「電波探知機」とし、略称を「電探(でんたん)」とした。陸軍では「電波探知機(電探)」を総称とし、細分化した名称は、電波の照射の跳ね返りにより目標の位置を探る警戒・索敵レーダーを「電波警戒機(警戒機)」(および「超短波警戒機」)、高射砲などが使用する射撃レーダーを「電波標定機(標定機)」と、二種類に区分した。この「電波探知機」は陸軍の開発指揮者である佐竹金次少佐(当時)が、ある会議で「電波航空機探知機」と述べたのが簡略化(「電波探知機」)されて普及したものであった。一方、帝国海軍では、警戒・索敵レーダーことは「電波探信儀」と呼んでいた。さらに、目標の電波探信儀が発した電波を傍受する一種の方向探知機は「電波探知機」(および「超短波受信機」と呼び、略称は「逆探」とした)。なお、戦後は「電波探知機」のほうが世間に定着した。陸軍.陸軍側の開発指揮者は佐竹金次大佐を中核に、ほか畑尾正央大佐・新妻清一中佐(各最終階級)等。陸軍航空部隊の早期警戒.海軍.ウルツブルグの件では海軍と陸軍が共に技術指導を受けたが、基本的には個別に研究を行っており、互いの研究を参照することも少なかった。海軍ではハイゼンベルクによる場の理論の論文が潜水艦により運ばれ、朝永振一郎がそれを基にレーダー理論の研究を行っていた。これを応用した導波管の研究論文は機密指定され陸軍は閲覧できなかったことから、民間出身の南部陽一郎に対し研究者との接触などの機会を狙い機密文書を盗み出すよう命令が下ったが、南部は朝永本人に直接頼むことにより入手したという。当時の日本製電子兵器の弱点は、優良な素材の不足による真空管の耐久性の低さやコンセント、コード等の粗悪品の多さにあった。これにより、レーダーの高出力化、システムの小型化など全ての面で連合国に後れを取る事になった。耐震性の高い真空管を製造できなかった事から、基礎理論は単純なレーダー技術である近接信管の実用化も行えなかった。元海軍技術官伊藤庸二は、当時日本でもレーダーの開発が急がれており、それに欠かせない真空管は電波兵器として緊急の製造が必要だったにもかかわらず、実際の真空管製造はわずかな人数で細々と行われており大量生産できる体制ではなかった事を、戦争調査会の調査に対し証言している。歴史.