近代に入ると従来の博物学的な地理学を自然科学的手法で体系化する動きが見られ、アレクサンダー・フォン・フンボルトとカール・リッターの2人の有力な地理学者が現れる。フンボルトは生物が環境に適応していることから、人間も同様に自然の因果関係に支配されるとし、リッターは自然の人類発展に及ぼす影響に着目した。2人は近代地理学を切り開いたが、その後地理学は自然の解明を目指す自然地理学と地誌学が併存する形となり、他の学問から独立した「地理学」としての統一性は失われつつあった。「自然地理学こそ科学的地理学である」という考えが優越し、人文地理学が停滞するようになった。ラッツェルの考えは弟子らによって強調されすぎたため、フランスのブラーシュによって非難された。ブラーシュの論は、自然環境の制約は認めるが、それだけで人間行動が決定されるわけではない、と説いたため環境可能論と呼ばれている。ラッツェル自身の認識はともかく、ラッツェルの地理学上の業績は、政治的なプロパガンダに利用されやすいものが多かったことは否定できない。スウェーデンの政治学者ルドルフ・チェレン()は、ラッツェルの政治地理学思想である国家有機体説を政治学に取り込むことで地政学を打ち立て、地政学の系譜を引き継いだカール・ハウスホーファーによってナチス・ドイツの領土拡張主義と民族的優秀性を裏付ける理論的根拠を与えた。ハウスホーファーの学説は日本の大東亜共栄圏の思想的基盤となったと考えられている。また、環境決定論の要素を含んだマッキンダーのハートランド理論は、ニコラス・スパイクマンのリムランド理論と結びついて冷戦時代にソビエト連邦に対するアメリカの封じ込め政策に利用された。こうして環境決定論が地政学と結びついた反省から、環境決定論は日本の地理学界においてタブーとなったのであった。アメリカにおける普及.環境決定論の否定と見直し.分布の一致と環境決定論.地図を使った説明では、しばしば分布の一致をもって両者に関係がある、とすることがある。これは地理学のみならず、日常会話の中でも知らず知らずのうちに使われる論理である。後にハンティントン説は環境決定論であるとされ、環境と人間の関係を語ることが忌避されるようになったが、河西英通は問題視すべき点は、文明を気候で説明することではなく、「文明の高低差」に見られる差別意識である、とした。