他方、情報が錯綜し、本省は天羽声明の公式の訳文を求めてきたが、グルーは、同声明は外相の許可を得ていないので公式の訳文はないと返答する一方、日本は九カ国条約を遵守し、中国に特殊権益を求めず、中国の貿易を阻害しないというのが天皇の方針であると本省に伝えた。これは天羽声明の内容と異なるものであった。天羽声明が、日本政府の誰によっても「公然と否定」されていないことも明らかとなり、本省は困惑し、駐日大使館の能力に疑問が持たれた。無条約時代.盧溝橋事件.駐日大使—強硬路線へ.斎藤博駐米大使の遺骨の送還.また翌日に築地本願寺で行われた葬儀にも出席した。「馬の口から一直線に」演説.野村外相との会談.有田外相との会談.青信号メッセージ.日米戦争回避のための努力.「枢軸国はこの戦争に勝たない」.日米首脳会談の提案.ルーズベルト大統領による昭和天皇宛の親書.開戦、抑留、交換船での帰国.真珠湾攻撃による日米開戦後、グルーおよび駐日アメリカ大使館員は大使館内に警察による抑留を強いられたが、オランダ公使の葬儀やスイス大使との交換船などの交渉など、少数の外交官との外出もあった。全国講演.天皇制存置に向けて.国務次官就任—「女王蜂演説」.三人委員会.最後の説得—「対日声明に天皇制存置を」.バーンズは、原子爆弾の力を使えば、ソ連に加勢してもらわなくても、本土上陸作戦(ダウンフォール作戦)の前に日本を降伏させることが可能だと考えた。もしそうなれば、戦後の世界でソ連の力を抑えることもできるし、ベストの結果となろう。しかしこのタイミングで日本の降伏条件を緩和した場合、日本が降伏してしまい、原爆投下の機会を逸することをバーンズは恐れた。そこで「降伏条件の緩和で日本の降伏を促進する」という路線については「原爆投下までは棚上げすべし」とトルーマンに説き、大統領を味方につけることに成功した。こうして降伏条件を緩和することで、日本の降伏を促進すべしと説くグルーやスティムソンの陣営と、原爆を投下し、その威力を示すまでは、降伏条件を緩和すべきでないとするバーンズとトルーマンの陣営とにトルーマン政権は分裂することになった。