一般的に装甲を強化するといった被害自体を受けないようにする行為は「ダメージコントロール」の分野には含まれず、あくまで被害を受けた場合にその被害局限の対策を指す。防火.これらのうち、一般火災に対しては通常の海水による消火対応が可能であるが、油・電気火災に対しては原則的に海水の使用が不可である(万能ノズルを使えば油火災には対応可能)ため、化学消火装置による対応が必要となる。海水消火管装置.また海水消火管装置から分岐して、弾庫散水管装置も設けられる。これは艦の弾火薬格納区画に散水ノズルを設置して、爆発や誘爆を防ぐため散水を行うものである。また甲板上には、汚染物除去のための甲板散水管装置や赤外線遮蔽のための赤外線対策散水管装置も設けられているが、これも海水消火管装置からの配管を受けている。海水消火管装置からの海水は、他にも乗員の汚染除去や、さらには主錨・錨鎖の洗浄など様々に用いられる。化学消火装置.化学消火装置()は、消火液として消火薬剤を使用する装置である。護衛艦の場合には下記のようなものがある。ハロンガス消火装置.防水.浸水制限.水線下に損傷を受けると、特に中小艦艇の場合は、復原力や予備浮力、船体強度の低下によって沈没に至ることが多い。損傷区画位置によっては、浸水量が増大すると横/縦傾斜を起こして、艦の転覆に繋がることもある。このため、浸水区画から排水する一方、対側の区画にあえて注水することで復原力を保つこともある。防水作業.応急組織.ノウハウ.軍艦などの「ダメージコントロール」については、米西戦争や日清戦争の頃から艦艇などの被害を軽減する方法として知られていた。