第二次世界大戦の結果、多くの植民地では事実上の宗主国を失って独立運動が激化し、日本はそれらの国にあらゆる製品を売りさばいている。これは実質的に日本(および英国)のシーパワーを背景とする市場の拡張であり、経済大国へ至る最終段階では内需と大陸権益のみで発達したのではなく、外需の面でこのような重要な背景が存在しており、史実の高度経済成長に近い描写を無理なく成立させている。また、アメリカ合衆国との関係は悪化してはいるものの、日米通商航海条約が破棄されるような決定的段階には至っておらず、内政においては制度の模倣さえ議論されている。また、第三次世界大戦関連の戦時経済運営も発展に寄与したととれる記述も外伝等に存在する。また、『侵攻作戦パシフィックストーム』ほどではないにせよ経済力の拡大を狙って第一次世界大戦に協力し、日英同盟が継続している世界であり、より好条件で太平洋の旧ドイツ帝国植民地(南洋諸島だけではなくニューギニア周辺にも存在する)の分割を行った可能性もあるが、統治範囲の記述や顛末についても記載が無い。ドイツ.英連邦.第一次世界大戦は史実に近い国際関係により幕を開けるものの、戦後の対独債務問題に加えて中国の門戸開放問題が加わり、ワシントン会議での四カ国条約も成立せず、日英対米という図式が完成。カナダへ連邦軍を増派し、ロンドン軍縮会議ではカナダ駐兵問題も争点となる(会議は不成立に終わる)。こうして英国は合衆国との政治的・経済的対立を深めていった。アメリカ合衆国.日露戦争後、大陸問題は史実では日本が他の勢力を追い出して権益を独占しようとする構図だったが、こちらでは日英が協力してパイを分け合っている中国大陸にアメリカが門戸開放を迫る図式になっている。第一次世界大戦後の対独債務問題の記述ではドーズ案の説明が無い(ドーズは陸軍に入隊しており、戦場に送られて戦死するような改変が行われた可能性もある)。その後、ワシントン体制でも外交的に敗北し、カナダ駐兵問題で陸続きの隣国を仮想敵と受け止めたことを通じ連鎖的に関係は悪化していく。この対立の結果、米国内では新大陸(南北アメリカ)の権益を防衛するための孤立主義(モンロー主義)が幅を利かせていく。ソヴィエト・ロシア.