避難場所などに、下水道本管に接続する排水管を延ばし、通常時は地上にマンホールのみが見える構造。非常時には、マンホール部上部にトイレを設置するもの。基本的には下水道管の延長にあるため、管内貯留型に比べて排水管の管径を小さく設計できる場合が多い。そのため、接続先である公道の下水道本管が浅く埋設されている場合には浅い管路設計となり、接続しやすいというメリットがある。ただし、下流の下水道本管の耐震化が必須条件である。管口径が小さいため、下水道管路が被災した場合には、マンホールトイレ部の管路内に汚物がすぐに蓄積してしまい、使用できなくなる可能性がある。こうした懸念に対応する場合には別途、下流部に汚水貯留施設を追加するなどの対策を検討する必要がある。また、マンホールトイレ部の管路上流には、排泄した屎尿を下流部に流すために十分な水の確保が必要である。下流の公共下水管路に汚物の滞留などをおこさないよう、使用後に定期的に(一般的には大便器使用毎に毎回)上流部から管路への給水を心掛ける仕組みづくりが必要となる。追加施設として上流部に一時的に水を貯め、一気に流せるような施設を作る場合が出てきている。本来流下させてはならない大人用の紙おむつなどを投棄されるケースなどを想定すると、管径が小さいため流下性能を確保する施策も考慮する。下水道管きょの耐震化整備がされている場合、管路施設としては「流下」させるだけの設備となるため建設費は最も安価となるが、上流や下流に貯留施設を追加する場合にはこの限りではない。採用にあたっては前記のような懸念される諸条件を考慮するかどうか検討する。また、本方式では流下に必要な1日当たりの総流水量が多めに必要となる事にも留意が必要である。トイレ使用時、汚物がそのまま直下に滞留する構造の場合には臭気対策などを検討する場合もある。貯留型(下水道本管接続).【管内貯留型】【流下型+便槽貯留型】※管内貯留型においても、貯留弁の下流部に貯留便槽を追加設置する事が可能である。別途、分流可能な便槽施設での数日分以上の汚水を溜めれば、管内貯留型の機能のまま、便槽機能を付加することが可能である。バキュームカー手配が著しく困難な場合などに有効となる。この場合、貯留便槽の容量は管内貯水留水量も合算し、「貯留」日数を算出検討するのが望ましい。便槽型[汲み取り式].