ウィリアム・アンド・メアリー大学の勅許状は、「神学、哲学、言語学その他の文系理系の良質な学問のための総合的な学舎、または恒久的なカレッジ」であると記載されているが、学位授与権については言及がない。これに対し、プリンストン大学の勅許状は、「大ブリテンのわが領域においてわが総合大学またはあらゆるその他のカレッジのいずれかが通常与えられる......すべての学位を授与する」ことができると明示された。数年後のコロンビア大学およびダートマス大学の各勅許状においても極めて類似した文言が用いられている。ラトガーズ大学の勅許状は相応に異なる文言を用いているが、同大学が「アメリカの植民地におけるわがカレッジにおいて通常授与されるすべての名誉ある学位を授与する」ことができるとしている。カナダ.ギルド、学会および職能団体.オーストラリア.ベルギー.カナダ.カナダにおいても多くの組織が勅許を受けている。しかし、のように語法を誤って用いられている例も多い。すなわち、「王立」の肩書きが与えられているだけで、勅許がないものもある。勅許により設立されまたは栄誉を受けたカナダの会社、企業および学会には以下のようなものがある。カナダにおいて活動している英国勅許会社には以下のようなものがある。インド.アイルランド.独立前においては、多くの組織が勅許を受けて設立された。現在においてはもはやイギリス枢密院の管轄下にはないため、その勅許状によって変更を受けることはなく、ウラクタス(アイルランドの国会)による特許または法律によってのみ変更を受けうる。南アフリカ.イギリス.現在でも、勅許は、慈善団体や職能団体を法人化し、ディストリクトをに昇格させ、またはカレッジに総合大学の地位や学位授与権を与えるために用いられている。個人を対象とする(例えば「」や「」など)は、一定の勅許職能団体から一定の基準を満たす個人の会員に対し与えられる。枢密院の方針としては、勅許の表示は広く類似した基準により与えられるべきとされ、多くは修士レベルの資格(またはこれに匹敵する経験)が必要とされる。他の種類のものとは異なり、ディストリクトを自治体に昇格させる勅許は、王権ではなく、成文法であるの規定に基づいて発せられている。アメリカ.