日露戦争後の日本の興隆を目の当たりにしたイギリス連邦の自治領であるオーストラリアでは、日本を有望な市場と見る一方、軍事的な脅威であると言われるようになった。そのため日英同盟を歓迎しつつ、独自の海軍の建設を進めてきた。大恐慌以後はイギリスのブロック経済に組みこまれることになった、オーストラリアは最後の仮想敵国、日本に対して組織的な諜報活動を行う一方宥和政策を推し進めた。さらに第一次世界大戦でドイツが敗北し、ドイツ領南洋諸島の宗主権が戦勝国の日本に移される際には、サモアやニューギニア東北部などの赤道以南の諸島は例外とされオーストラリアやニュージーランドの支配下に入った。オーストラリアはイギリスの軍事力に依存しつつ、赤道を生命線に安全保障政策を構築していった。また仮想敵国の一つドイツがなくなったためオーストラリアの安全保障は対日本政策が中心となるようになった。第二次世界大戦の原因.第二次世界大戦の原因のひとつとして反戦主義と行き過ぎた宥和政策があげられる。イギリスやフランスは第一次世界大戦の損害を教訓に、戦争を回避することに尽力した。結果的にミュンヘン会談にてチェコスロバキアの国家主権は踏みにじられ、ドイツの拡大を増長した。会談からイギリスに帰国したチェンバレンは戦争を回避した英雄としてメディアに報道された。チャーチルは著書『第二次世界大戦回顧録』のなかで、「第二次世界大戦は防ぐことができた。宥和策ではなく、早い段階でヒトラーを叩き潰していれば、その後のホロコーストもなかっただろう。」と述べている。ただ、当時のドイツの外交方針としては東進を掲げ反共的な態度をとり、少なくとも英仏には手を出さないということとなっていた。(例として、ドイツはイギリスに対し多くの譲歩を行っていた。それ以外にフランス国境にはジークフリート線を構築し、攻め入る意思はないことを強調していた。)そのほかリッペントロップ外相はハミルトン・フィッシュとの会談で、イギリスの囲い込み政策の以前はポーランド問題も当事者どうして合意ができていた。と述べていた。こともあり、第二次世界大戦の原因は一重にヒトラーのせいではないとも言われている。ただ現在ではルーズベルト大統領の工作があったのではないかともいわれている。ソラリスの陽のもとにあらすじ.