ジョージアのアブハジア(ロシアは国家承認している)は「親露派分離派地域」と呼ばれており、ロシアの強い影響力がある。ベラルーシ.モルドバ.旧東側諸国.中国.冷戦時代のワルシャワ条約機構に変わる上海協力機構を組み、NATOに対抗するなど事実上ロシア寄りの傾向である。ソ連が東側諸国の宗主国として事実上、人民共和国の骨格を作った。しかし、中ソ対立は全世界のマルクス主義者を巻き込んで大々的に発展した。中国はソ連を唯物史観に対する修正主義と呼び、逆にソ連は中国を教条主義と呼び、激しい対立関係に陥った。だが、ミハイル・ゴルバチョフの訪中を契機に関係は改善に向かいソビエト連邦の崩壊後、独立国家共同体が形成されると、上海協力機構を結成するなどロシア寄りになった。クリミア併合も、新華社など中国メディアはロシア寄りの報道をした。また、アメリカや日本に対しては戦略的な理由から利害が一致することが多い。中国海軍とロシア海軍は共同での軍事演習を頻繁に行っており、これは日本への牽制と思われる。一方で、ロシアはベトナムやインドなど反中的な国家にも軍事協力体制を築いている。北朝鮮.北朝鮮は初代最高指導者の金日成がソ連軍の兵士であった事や北朝鮮建国をソ連が後押しした事実から、ロシアとは旧ソ連時代から関わりが非常に強かった。両国の関係は時代背景で親密度が異なるが、金正恩が最高指導者となってからは北朝鮮はロシアとの関係を強めている。ベトナム.ベトナムは建国以来一環として親ソ主義であった。中ソ対立の時も、ベトナムは常にソ連寄りであった。モンゴル.かつてのモンゴルはアジア初の社会主義国家で、モンゴル文字を否定して、ロシア文字(キリル文字)をモンゴル語の文字として導入したことや中ソ対立ではソ連寄りの立場を鮮明にするなどソ連との関わりを重視していた。ブルガリア.ハンガリー.キューバ.第三世界.インド.イギリスからの独立後のインドはネルー率いるインド国民会議の下で経済的には社会主義型の開発を、国際的には反米親ソの非同盟・中立外交を展開した。中ソ対立でソ連と中国が対立すると、中印国境紛争やカシミール紛争などの国境問題、チベット問題、パキスタン問題などをめぐって中国と対立していたインドは、中国という共通の敵の存在からソ連との協力関係を深めることになった。