効率性指標は、同一企業での時系列変化を見たり、同業他社間で比較したり、業種の平均値と比較したりして分析に活用する。業種の平均値としては、例えば中小企業庁が調査・公表しているデータを利用することができる。ただし業種が異なれば経営環境も異なってくるため、指標の数値を単純比較することはできない。効率性指標はやみくもに高めれば良いとは限らない。例えば、製造業においては本当に無駄な部品在庫は削減するに越したことはないが、だからといって部品在庫を必要以上に切り詰めれば、部品仕入れ先の工場が自然災害に遭ったときなどに欠品が生じて、こちらの工場の生産ラインまでが停止する事態となるかもしれない。効率性指標は、適正な水準を設定して、これを維持するよう努めることが必要である。資本回転率.資本回転率あるいは回転率は、売上高や売上原価などの損益計算書上の項目を、貸借対照表上の項目で除することによって求められる。一般的には分子には売上高をおく。分子に売上高を置いたときには、回転率は売上高を得るために一定期間内に資本(資産)が何回利用されたかを意味する指標となる。回転率が大きいほど、企業は資本を効率的に利用して売り上げを上げているといえる。分母として用いられる項目によって次のような指標がある。これらのうちどの指標に注目すべきかは業種によって異なる。例えば重厚長大産業では、生産設備の有効活用が課題となるため、有形固定資産回転率の動向が注目される場合が多い。小売業では、不良在庫が経営を圧迫することが多いため、棚卸資産回転率の動向が注目される場合が多い。分母として用いられる貸借対照表上の項目は、簡易な方法では期末(貸借対照表日)の値が用いられる。より厳密な方法としては、期末の値と期初、すなわち前会計期間の期末の値との平均値を用いたり、四半期ごとの値が得られる場合はそれらの平均値を用いたりといった方法もとられる。買入債務回転率の場合は、売上原価を買入債務で除することで求める。買入債務回転率については、小さいほど、企業は仕入先への仕入れ代金支払いを猶予してもらっており、その分だけ運転資金の余裕があることを意味する。資本回転期間.資本利益率.