特定の洞穴環境に適応しているため、環境の変化に極端に脆弱である。カルストの水環境は全ての汚染に非常に敏感であり、地下水は工業プロセスに用いられている有機塩素系殺虫剤・肥料・PCBなどの有機汚染物質や水銀・鉛・カドミウム・ヒ素などの重金属によって汚染される。これらの物質は環境中に永続するか、ほとんど分解されず、生体に蓄積された場合には毒性を示す。地下水系の自浄作用についてはあまり理解されていない部分が多い。クロアチアでは両生類保護のための法律によって保護されており、採集は研究目的でのみ許可されている。ボスニア・ヘルツェゴビナとモンテネグロでの保全状況は不明である。文化.免職(めんしょく)とは、任命権者が公務員の職を一方的に免じ(解き・剥奪し)身分を失わせる処分をいう。通常は免職という表現は公務員に対して使われ、民間企業では解雇という表現が一般的だが、両者に法的な違いはない。免職を表す語では、殆どの動物が頭部を切断されると死亡するのに例えて、「馘首(かくしゅ)」・「首を切る(或いは切られる)」・「首が飛ぶ」または、単純または平易に「クビ(になる、にする)」・「切る」と表現されることが多い。処分の態様として、懲戒免職と分限免職に区分される。懲戒免職.懲戒免職(ちょうかいめんしょく)とは、職場内の綱紀粛正及び規律と秩序の維持を目的として懲罰の意味で行う免職のことであり、職務に関するあらゆる懲戒処分の中で最も重い処分である。具体的には、法規違反や職務上の義務違反、職務懈怠、全体の奉仕者としてふさわしくない非行などを理由に行う。任命権者は懲戒免職を行う前に、国家公務員は人事院、地方公務員は人事委員会もしくは公平委員会へ解雇予告の除外を申請し、認定が得られた場合には通常の退職手当を支給せず、即日(即時)に免職できる。この認定が得られない場合には、免職の際に解雇予告手当にあたる「予告を受けない退職者の退職手当」を支給しなければならない。以上のようにきわめて厳しい処分であるため、その運用は厳格に定められており、民間企業であれば確実に懲戒解雇となるような行為であっても、多くの場合は停職以下の処分や諭旨免職相当の処分となる。このため、懲戒免職となるのはきわめて悪質なケースに限られている。分限免職.