上記のうち、前者の様に明確に対立軸が存在する個人または団体間で発生した揉め事や、恋愛感情などに起因するサイバーストーカー、あるいは関係者がごく限られた人数のコミュニティ内から発生する事が多いネットいじめと比較して、後者の様にブログやSNSの炎上などの騒動が発端となるサイバーストーカーは、実行グループの首謀者の実像や背後関係が明確に把握しにくい傾向がある。従って、加害者側がIPアドレスの開示などを元にした民事訴訟や、物理的な刑事事件の発生により検挙されるなどして民事的・刑事的・社会的制裁を受けても、仮想空間のみならず物理的にも姿を消すまで攻撃が続く危険性があるなど、被害者(ストーキング対象者)への影響が長く続く。未成年の被害者の場合、両親が助けてくれると被害を軽減できる傾向にある。インターネットや携帯のサービスプロバイダが倫理的に適切な対応をすると、被害を軽減できる。法規制.以前のストーカー規制法では以下のように規制されていたが、SNSによるストーカー行為は該当していなかった。また、ストーカー規制法や、東京都や神奈川県の迷惑防止条例では、GPSなどの発信器を用いた他人の位置情報の取得を禁止している。対策.書き込んでしまったことに気づいた場合は、すぐに消すようにする。一度、インターネット上に流出した個人情報は中々消えない性質があるので、学校や各種団体のホームページ管理者は個人名や写真を本人に無断で掲載しないように気をつけたり、学校新聞など氏名が掲載されているものをアップロードする必要がある場合も画像データとして掲載し、検索エンジンで個人名により検索されないよう心がける必要がある。しかし、現実にはこのような対策を行っている組織は少ないのが現状である。警視庁では、「自分の名前や顔写真を無断で使用された」場合、プロバイダやサイト管理者へ即座に削除申請を行う。もしくは、法務省人権擁護局(インターネット人権相談)に相談することも検討することとしている。また、人格権(肖像権、プライバシー権)侵害、脅迫、名誉棄損、偽計業務妨害罪などにも該当する可能性がある場合は、サイバー犯罪相談窓口や最寄りの警察署への相談も行うこととしている。菖蒲湯