シャドー・バンキング・システムは自身の金融仲介機能を市場型間接金融であると主張する。これは預金保険を受けるための議論である。しかし、「大きすぎて潰せない()」シャドー・バンキング・システムは機関化の結果である。その機関化をアメリカで批判されながら推進してきたのは大銀行である。大銀行は、シャドー・バンキングの直接金融性を知りながら、系列であるシャドー・バンキングの実態を間接金融へ近づけ、しかもシャドー・バンキングへ資金を供給してシステミック・リスクを共有した。これら自ら招いた状況を理由として、預金なみに保護せよと主張させるのである。銀行とシャドー・バンキングは密接な取引関係にある。たとえば銀行はヘッジファンドの保有資産を管理し、取引を実行している。レポ取引の相方もつとめる。特にレポ貸出を回収できない場合、ファンドの経営難は銀行に連鎖する。一つは国際通貨市場である。CHIPS、国際銀行間通信協会、そしてユーロ市場が整備されると、コマーシャル・ペーパー、マネー・マーケット・ファンド(MMF)、そして変動利付債の流通が促進された。間接金融ばなれは国際通貨市場から起こったのである。アジア通貨危機とロシア財政危機が起こっても、シャドー・バンキング・システムは成長した。それは短資の国際移動をたすけ、さらにMMF・証券化・店頭デリバティブをつかったレバレッジをかけ、即時グロス決済で国際銀行間取引市場を拡大した。危機までのMMFは預金並みに換金が容易であったが、リーマン・ショックのとき取り付けがおこった。MMFは日本でこそなじみが薄いが、欧米では身近で残高も大規模であった。MMFは危機の説明に不可欠な世界的観点である。MMFにとらわれず付言しておくと、リーマン・ブラザーズのシャドー・バンキングは野村証券とバークレイズが承継した。四つ目は店頭デリバティブである。店頭デリバティブは、これまでに列挙した三つの仕組みを利用してシステミック・リスクを分散し、四つの仕組みを強固に結合させる。システミック・リスクは、デリバティブのバリエーションによって拡大した。レポ市場.