その候補者がまじめか売名目的かといった基準は、結局主観に左右されるため、実際にはその候補者の得票予測で基準が設定されていると見られている。政党については、法律上の政党要件の有無、国会議員所属の有無が大きな評価基準となっている。公職選挙法における政党要件は、以下の基準である。地域政党、あるいは(本来は全国政党だが)特定の地域で勢力を維持している政党の場合は、その地域内では独自の党名で報じられるが、全国的には諸派扱いされることもある。前出の新党大地(北海道)や、沖縄社会大衆党(以後「社大党」、沖縄県)が代表例である。たとえば、社大党は地元紙では県議会の勢力を基準に社会民主党・日本共産党・公明党に次ぐ政党として扱われるが、全国的には「諸派」扱いされることが多い。「泡沫候補」とされた側の反応.このような「泡沫候補」を意図的に無視、排除するマスコミの報道姿勢について「泡沫候補」とされた側は、意に介さない候補者がいる一方、政治的立場や思想を超え、主としてマスコミ批判の文脈から否定的な反応を示す候補者も少なくなく、中には公職選挙法・放送法に抵触していると主張し抗議活動を行ったり、法的手段に訴えた候補者も複数いる。マスコミ以外での扱い.小田全宏(松下政経塾出身)らによる「リンカーン・フォーラム」や青年会議所などが中心となって開催される「候補者公開討論会」「候補者合同個人演説会」などでは、公然と泡沫候補の徹底排除を指示している。泡沫と認定した候補者は討論会に呼ばず、来ても排除するため公開討論会の開催手順を記したマニュアルに対応を記述している。小田はマニュアルにおいて「実際はその時の状況によって判断が変わることもあろうが、基本を言えば泡沫候補は呼ばなくても何の問題もない」としている。また「泡沫」ではない出席者が1人しかいない場合は、他に出席する意向の候補者がいても、討論会そのものを中止にしてしまう例が見られる。政治や選挙を身近にする活動を行うNPOの中には、泡沫候補でも有力候補と差別せずに報道する団体も存在する。アメリカ合衆国.アメリカ合衆国では、二大政党である民主党と共和党を除いて大規模な国政政党が無く、それ以外の党の候補は必然的に泡沫候補となってしまう傾向がある。