投資関数の単調性から、利子率が増加すれば投資は減少し、従って計画支出も減少する。逆に利子率が減少すれば投資は増加し、従って計画支出も増加する。ケインズの交差図上では曲線が投資の変化分だけ上下にシフトすることになる。現実の支出額と計画の支出額は必ずしも一致せず実際には乖離するため、企業は在庫を変動させることで現実支出と計画支出を均衡させようとする。具体例として、現実支出が計画支出よりも少ない場合()、企業は在庫を減らすことで計画支出に近づけようとする。計画支出と現実支出が釣り合っているとき、両者は互いに等しい。この方程式を満たす現実支出と利子率の組み合わせを表すものが曲線である。また、投資と貯蓄()が均衡するという描像から、となるように貯蓄を以下のように定義することがある。有効需要は以下の形で与えられる。従って国民所得は消費と貯蓄の和に等しく、財市場の均衡条件すなわち投資額と貯蓄額が均衡する。利子率が下がれば、貯蓄するより投資するほうが収益性が高くなるので投資が増える。他方で投資の増加分による乗数効果によって有効需要が増加する。これにより新しい財市場の均衡点では、国民所得が増加することとなる。ここで、財市場が均衡している点では必然的に貯蓄が投資と一致しているので、利子率の低下による投資の増加分が、貯蓄の増加分に等しいとき、財市場は均衡している。この貯蓄と投資が等しくなる利子率と国民所得の組み合わせを示す曲線を曲線という。この曲線は、縦軸に利子率、横軸に国民所得をとれば、特別な場合を除いて右下がりの曲線になる。言い換えると、財市場が均衡する場合の利子率は国民所得の減少関数になる。仮に経済が曲線の左側にあるならば、利子率の下落により投資が増加している、もしくは、国民所得の減少により貯蓄が減少しの状態になっていることから、財の超過需要の状態にある。反対に曲線より右側の領域では、財の超過供給が発生している。つまり、経済が曲線上にない場合、財市場は不均衡となっていると考えられる。