古野の発言から判るように、栄光ある同盟の衣鉢を継ぐのは、共同通信社であった。対して共同通信社の枠組みから外れた業務、即ち商況・出版を担当する通信社の方は、この時点では正式社名も決まっておらず、「第二通信社」と仮称された。新聞社向けの記事配信こそが通信社の本分であり、商況や出版は「第二」に過ぎなかった。ある日、長谷川を昼食に誘った古野は、新聞組合を伊藤正徳(同盟の元参与、中部日本新聞社専務)に、経済サービスを長谷川に任せたいと語った。長谷川は一旦は断ったが、「外地に残る2千人近くの同志の生活を見てやれるのは君しかいない」との懇願に負け、不承不承ながらも古野の依頼を受け入れた。しかし、報道局長まで務めた自分が傍流に回されたという現実は容易には受け入れがたく、長谷川の心中には鬱屈した感情が残った。時事発足.新会社の設立に際し、同盟の資産の分割がなされたが、これは明らかに共同に有利な内容であった。古野が起草した「同盟通信社の解散に関する覚書」には、共同は「新聞社および放送協会を対象とする新聞通信」を、時事は「一般購読者を対象とする時事通信、経済通信、出版事業等」を行うとあった。これに基づき、通信社の命である国内専用線も同報無線も、全て共同が引き継いだ。船舶向け無線は「新聞報道に関係ないから、時事に帰属すべきだ」と主張したものの、結局共同の所有物となった。長谷川は、ソ連から帰国したばかりの野坂参三を社長室に招き、自らインタビューを実施。このときの聞き書きをまとめた『亡命十六年』を上梓した。書籍の流通網が確立されていなかったため、社員総出で数寄屋橋や日比谷公園前で街頭販売を行った。同様に、徳田球一や志賀義雄らの本も出版した。共産党関係の書籍はよく売れ、発足後間もない時事の苦しい経営を支えた。「時事は左翼的だ」とする批判に対し、長谷川は「共産党のことを知らずして、なんで共産党を批判できるか」と応酬した。確執.だが、傍流を継がされたことへの不満や共同から受けた仕打ちへの反感を蓄積させた結果、長谷川は古野や共同に対する敵愾心を抱くようになった。