兵学校では、第二次世界大戦中も英語教育が継続された。生徒募集について競合関係にある陸軍士官学校が英語教育を廃止し採用試験項目から除外すると、兵学校を所轄する海軍省教育局から、兵学校に「兵学校も、陸軍士官学校同様に、英語を採用試験項目から除外するべきではないか」と非公式に打診してきた。しかし、井上成美校長は、「一体何処の国の海軍に、自国語しか話せないような海軍士官がいるか」、「いやしくも世界を相手にする海軍士官が英語を知らぬで良いということはあり得ない。英語が今日世界の公用語として使われているのは好む好まないに拘らず明らかな事実であり、事実は素直に事実と認めなければならぬ。外国語のひとつも習得しようという意気のない者は、海軍の方から彼らを必要としない。私が校長である限り英語の廃止などということは絶対に認めない」と却下し、英語教育継続に伴って起きた校長排斥運動に関しても、「これらの運動に従事する人物の主張するところ、概ね浅学非才にして島国根性を脱せず」と断じ、兵学校の英語教育は従来通り行った。海軍兵学校内では、従来通り外来語の使用も容認していた。このことは、戦後、大学に入学し直すなどして再出発することになった卒業生達から相当感謝されている。五省.生徒の待遇.海軍兵科将校は、兵学校卒業席次を基礎とする同期生間の先任順位(ハンモックナンバー)の順に進級した。選修学生.選修学生制度とは、優秀な准士官(海軍兵曹長)および海軍一等兵曹の中から選抜して、生徒教育に準じた教育を行う課程であった。この制度は、海機、海経にも設置されていた。ただ、この課程を卒業したとしても、特務士官という立場に変わりはなかった。なお、陸軍士官学校も士官候補生と少尉候補者(乙種学生)の二本立てであった。職員.海軍機関学校.また、将来将校となるべき生徒以外にも、准士官および下士官を選修学生として教育した。海軍経理学校.経理学校は、兵学校・機関学校と比べて視力制限が緩かった。主計官の任務は金銭出納・需品管理のみならず、酒保の運営や調理などの軽作業から、戦闘詳報の記録や「お写真」の管理など重要な記録・儀式まで幅広い。経理学校では簿記のみならず主計官の職分すべてを教育した。その他.陸軍士官学校と違って、外地人、外国人の入校は許可されなかった。