状況証拠(ここでは「間接事実」の意)の一例としては、犯行推定時刻前後におけるある人物の言動が挙げられる。お金を盗んだとして訴追された者の事例で言うと、盗難推定時刻の直後に容疑者が高価な物品を購入して景気良く散財していたのを目撃されたとすれば、その散財が容疑者が有罪であることの状況証拠であることが判明するかもしれないというわけである。法科学的証拠.その他の状況証拠の例としては、犯行現場で発見された証拠の指紋分析、血液検査又は遺伝子診断が挙げられる。この種の証拠は、他の事実と併せて考慮すると、特定の結論を強力に指し示すことがある。それでも、犯罪が行われたときに直接目撃した者がいなければ、この種の証拠はあくまで状況証拠と捉えられるに止まる。もっとも、専門家証人によって証明されたときは、とりわけ直接証拠が何もないときに、この種の証拠は事案を左右するに足りるものとなるのが通常である。時代が下って法科学的手法が開発されることにより、古い未解決事件(いわゆるコールド・ケース)が解決されることも頻繁にある。状況証拠の有効性.よくある誤解の一つに、状況証拠は直接証拠よりも有効性が低く、重要性も低いというものがある。これは、一面では真実である。すなわち、直接証拠は、通常、最も強力であると考えられている。しかし、刑事訴追の成功例では、大部分をあるいは完全に間接事実に依存した例が多いし、民事訴訟の提起も、状況証拠ないしは間接証拠に基づいていることが頻繁にある。実務では、状況証拠は、互いに整合し補強し合う複数の情報源に由来することがあり得るという点で、直接証拠に勝ることがある。目撃証言は時として不正確であり、偽証その他の誤った証言に基づいて有罪とされた者も多い。故に、強力な状況証拠は評決のためにより信頼し得る基礎を提供することができる。状況証拠からの認定を基礎付けるためには、通常、これを発見した警察官やこれを解説する専門家といった承認が必要となる。この証人は、「スポンサー」ないしは「認証証人」としても知られ、直接証言(目撃証言)を与えるとともに、目撃者と同様に、信頼性が問題となることがある。