日本では公共建設事業用には、公共建設事業を担当する主体である省庁と自治体、公的団体において各主体ごとに各種業務各種工事毎の共通仕様書を発行している。たとえば国土交通省であれば各地方整備局から維持管理を含めた土木工事、機械設備や電気通信設備の工事・業務、測量業務、土地・地質調査、各種調査や分析解析・計画業務(プランニング業務)等を含む設計等委託業務、発注者支援業務に関する共通仕様書を発行している。共通仕様書をもって定義される名称記載事項については、例えば現場代理人#土木工事共通仕様書等における用語の定義(参考)なども参照。公共建築事業であれば建築設計業務等では一例として国土交通省官庁営繕部及び地方整備局等営繕部が公共建築設計業務委託共通仕様書を、官庁施設の営繕を実施するための基準として制定している。設備を含めた建築工事では一例として(一社)公共建築協会が国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築設計業務委託共通仕様書建築工事監理業務委託共通仕様書」を、官庁施設等の工事に係る建築設計業務を委託する際に共通的な契約図書をして使用することを目的として標準的な使用を示している。追加仕様書は共通仕様書、特記仕様書に表されていない事項が各作業中に生じた時に追加される仕様で、設計変更や仕様変更等が生じた時などに追加仕様書が作成される。北米の建築仕様.「仕様は図面に優先する」という考え方があるため、仕様文書と図面に食い違いがあると、仕様が正しいとされる傾向がある。実際にはこれらは相補的であり、どちらが優先するというものではない。実際の意図は所有者と請負業者との間の契約において明示的に行われなければならない。または建設に関わる作業タイプと作業結果の広いカテゴリーに分類される。部門はいくつかのセクションに分割され、それぞれが建設作業の特定の材料タイプ(たとえばコンクリート)または作業成果物(たとえばスチールドア)を扱う。作業結果に応じて、特定の材料を複数の場所で覆うことができる。