福島はストーカー被害の予防に当たり、ストーカー予備軍でない人間を見分けるには、経験と他者への関心に裏打ちされた自身の観察眼に頼る他ないとしている。また、精神科医としての臨床経験を踏まえて、他者との依存関係を避けるべく自身の人格の成熟・自立が必要と述べている。荒木によるとストーカーにならない大部分の人間は、時間経過でトラブルを忘れられ、自他両方の欠点が認められる。それから、自身がストーキングをすることについて羞恥心を持つなどの要素が認められる。拒否の通知.初期の行動として挙げられる。一度のみ、被害者は接触の拒否をシンプルに伝える必要がある。拒絶するタイミングが早いほどストーカーの既得権益が小さいため、怒りも小さくなる。このとき、以下の点に留意する。この離別の話にストーカーの同意は不要である。また、被害者はできるだけ一人にならないように注意する。その後、ストーカーと被害者は一切コミュニケーションを取らず、必要な場合は第三者を介する。ストーカーへの説得や話し合いは無駄であることに加え、ストーキングを助長させるため、第三者を交えない限り避ける必要がある。これは、結論が出ないことでストーカーが被害者との接触が継続できる他、ストーカーに成功体験として刻まれるためである。この方法は応用行動分析と強化理論から導き出された。日本国内では警察がストーカー規制法を適用するにあたり、ストーカーの接触を被害者が断ったうえで、ストーカーが接触を図ったことを警察に示す必要がある。警察への相談.証拠収集と記録.犯罪行為の立証が困難なことやストーカー規制法が新しい法律であることを踏まえて、告訴の有無にかかわらず、証拠収集は必要となる。特に、ストーキング初期の証拠は被害者本人だけが収集できることにも留意する。記録は日時・場所・出来事・対応・目撃者の事実のみを書き記す。また、被害届を出す場合、警察に過去に出された被害届と紐づけられるように念押しする。嫌がらせの電話などすべての出来事について記録して、警察に報告する。また、メールを含めた証拠をすべて保存しておく。必要であれば、監視カメラで撮影する。