よく市販されている無線式盗聴器は「技術基準適合証明」をほとんどが受けていない(もっとも盗聴目的の装置に技術基準適合証明が取れるとは考えにくい)。したがって、一般的に盗聴器として出回っているものを使用した場合、電波法違反となる可能性があると考えられる。ただし、無線局免許も技術基準適合証明も要しない「微弱無線局」を用いる方法もあるため、(無線設備たる)盗聴器を開設したとしても、ただちに無線局の不法開設の電波法違反となるとはいえず、慎重な判断を要する。赤ちゃん用の監視用モニターは、構造上、無線式盗聴器と同じなので、便乗受信の対象となるので注意が必要である。思わぬプライバシーが筒抜けになりやすい。無音無振動自動着信設定された携帯電話に集音マイクを付けて、これを盗聴器として使用されるケースもある。仕掛けた携帯電話に掛けている間だけ盗聴行為となる。この場合は盗聴器発見業者でも見付けられ難い。また、盗聴器を使用せずレーザー光線を窓などに照射し、音波振動を拾い反射波の位相変化から音声を読み取るレーザー盗聴システムという技術もある。遠距離からの盗聴が可能。レーザー光線は電波ではないので、傍受されることもない。盗聴器は必ずしも電源を必要としない.発見・除去.自意識過剰なストーカーは、積極的に「自分が盗聴していること」を相手にほのめかす場合がある。その場合、盗聴器が仕掛けられていることが予測できる。しかし、ひたすら聞き耳を立てるタイプの盗聴の場合は、盗聴器の存在に気付かないケースも多い。電話線に仕掛けられたタイプの物ではノイズが入るなど、電話の通話品質に影響が出る場合もあり、不審に思って修理屋を呼んだ際に発覚したケースがあるほか、FMラジオ放送などの帯域を利用する市販盗聴器も多く、ラジオへの混信で気付いたケースもみられる。無線式盗聴器の場合は、ワイドバンドレシーバー(広帯域受信機)で盗聴電波を確認し、電波の発信源をフォックスハンティングと呼ばれる手法で、おおよその位置や方向を特定して発見する方法が取られている。