中央公論社は、作品の内容の字句の訂正や出版を延期するなどで妥協できないか三島に訊ねるが、三島としては、その出版時期が明示されない不信感や、有田の肩を持ちすぎて出版社としての責務に欠けるところがあると反論し、なかなか妥協点が見つからず、最終的には、三島から出版交渉を受けた新潮社が喜んで刊行本出版を引き受けた。そのため有田は、三島と新潮社に対して慰謝料請求の訴訟を起すことになった。「宴のあと」裁判.三島は、日本で最初のプライバシーの侵害裁判の被告となった。もの珍しさから、「プライバシーの侵害」という言葉は当時、流行語となった。有田八郎から訴えられた際に三島は、『宴のあと』について、〈私はこの作品については天地に恥じない気持ちを持っている〉と主張し、〈芸術作品としても、言論のせつどの点からも、コモンセンスの点からも、あらゆる点で私はこの作品に自信を持っている〉と述べている。翻訳者のドナルド・キーン宛ての手紙でも、〈この訴へには絶対に勝つ自信があります〉と語っていた。ちなみに作品が『中央公論』に連載される前には、〈何とかチャンと良識に背いたものが書ければ、と念じてゐる〉とも述べ、〈姦通の話を書いても、殺人の話を書いても、どこか作家の良識臭がにじみ出てしまふ現代に、せい一杯の抵抗ができればよいが〉と抱負を語っていた。プライバシー裁判においてなされた三島による『宴のあと』の主題の説明は以下のようにまとめられている。『宴のあと』がプライバシー侵害に該当するという判決について三島は、〈言論人全体〉ひいては〈小説といふものを手にする読者全体〉に対する〈侮蔑〉であり、〈見のがしがたい非論理的な帰結〉だとして、〈悪徳週刊誌退治といふ「社会的正当性」のために、文学作品が利用され、おとしめられ、同一水準に扱はれた、もつとも非文化的な事例〉だとして抗議した。当初、この件で友人である吉田健一(父親・吉田茂が外務省時代に有田の同僚であった)に仲介を依頼したもののうまくいかず、吉田健一が有田側に立った発言をしたため、のちに両者は絶交に至る機縁になったといわれている。