社内調査結果では英文サイト問題と呼んだり、柳田邦男や玉木明のコメントとしてネット社会の問題点に言及した。要因の分析としてもウェブサイトへ移行をした時の問題とし、日本人スタッフが減少して担当が外国人のみになったことを挙げている。転載記事の追跡調査.問題拡大の原因.さらに、取材に対する対応があまりに酷く、毎日新聞社としてどう問題をとらえ、議論し、インターネットからの反応を、どう受け止めているのかが見えないことも、佐々木俊尚は問題視している。論点.メディアの反応.海外メディアの一部では記事の捏造または意図的な誤訳というプロセスに着目して報道し、マスコミ業界における一大事とした。一方、国内では一部雑誌等を除き、大手マスコミは大きく扱わなかった。また、すでに、海外のブログなどで毎日デイリーニューズの記載が取り上げられるなど、記事の影響が広がっていた。国内メディアの反応.インターネットでは大規模な抗議活動が行われていた一方、朝日新聞や産経新聞、読売新聞などの他紙は、この問題を非常に小さく取り上げるのみに留まり、その内容も単に報告書の内容を淡々と取り上げるのみであった。テレビ局もほとんどこの問題を詳しく取り上げなかった。このようにマスコミが自らの「問題のある報道」に無視を決め込む理由について、元毎日新聞社の記者で現在はフリージャーナリストの佐々木俊尚は、「ネットの攻撃のパワーが大きいことを明確にしてしまうと、今度は自分たちのところに刃が向かってくるのではないかという恐怖感がある」と指摘している。また、石井孝明は、これまで世論を操ってきたマスメディアが、世論を操れなくなって怖がっているとの説を主張している。日本国外メディアの反応.個人の民事訴訟に対する司法判断.この一連の記事を巡り、神戸市在住の男性が人格権の侵害と神戸地裁に訴えた。。関連本.参考文献.検証記事(新聞紙面).検証記事(ウェブ)の新聞紙面。永井寛孝略歴.日本福祉大学卒業。