こうして、敵機動部隊に有効な攻撃を行うには必殺体当たり攻撃しか道は残されていないと判断した日本軍は特攻に舵をきっていくことになるが、特攻の開始によりアメリカ軍艦隊の損害は激増していった。アメリカ軍は大戦末期となるフィリピン戦から沖縄戦までの、アメリカ艦艇の対空装備の射程内に入った日本軍航空機による特攻攻撃と通常攻撃の有効率の比較をしている。また、他の資料では下記のようにも分析している。威力.航空特攻検討時における議論.特攻の威力については、航空特攻の開始検討前に激論が交わされている。主に特攻開始反対派は航空機の体当たり程度では艦船を撃沈させる威力はないと主張しており、陸軍で特攻反対派であった鉾田陸軍飛行学校校長藤塚止戈夫中将(当時)と教導飛行研究部福島尚道大尉らは以下の主張を行って航空特攻の開始に反対している。航空特攻開始後の分析.特攻機の威力撃沈に要する威力ただこれは目安であって、実戦でこの通りになるというわけではない。特攻機の貫通力.威力向上の検討.大本営も特攻機に搭載される爆弾の威力不足は認識しており、海軍省軍務局長・海軍航空本部・海軍艦政本部両総務部長に対して、現用特攻機の装備と攻撃法では大型艦に致命的打撃威力を発揮できないとして、画期的威力増大策の研究を指示している。などが考えられた。搭載した爆弾に加えて、特攻機は機体自体が破片兵器であり焼夷兵器だった。航空燃料は焼夷兵器となり火災や艦船搭載弾薬への誘爆を引き起こした。特攻機が爆発することによって破片が散らばり艦船の乗員を殺傷した。爆弾のみを投下する場合と威力は比較にならず、いわば爆弾とナパーム弾が同時に命中したような効果が生じた。特攻機の命中によって生じた火災は、被害艦を沈没まで至らせなくても重篤になることが多く、艦の損傷を拡大させ、多くの人員に重篤な火傷を負わせて戦闘不能にさせ、適切な消火に失敗すると艦を再起不能の損傷に至らせている。そのためアメリカ軍は、特攻機は爆弾を搭載していなくとも、極めて強力な焼夷弾となったと評している。沖縄戦においては、特攻により生じた大量の損傷艦のために慶良間列島の泊地は常に満杯であり、損傷艦は工作艦により応急修理がなされると、随伴艦と一緒に群れを成して太平洋を横断してアメリカ本国に帰還した。速力.