そのゴルフ場の利用権を得る事によりビジター(非会員)に比べ割安でプレー可能となる他、会員優先枠での予約も可能となる権利である。またクラブ競技会等への参加資格も得る事が出来る。日本のゴルフ会員権は市場で取引されており、株式のように時価で売買される。日本ではバブル景気時に、ゴルフ会員権が投資・投機の対象の一つとなり、相場が急騰したが、バブル崩壊と共に相場が下落し、またゴルフ人口の減少もあり、投資・投機としての魅力は殆ど無くなった。かつてはゴルフ会員権についての特別の法規制はなかったが、ゴルフ会員権の詐欺事件として注目された「茨城カントリークラブ事件」がきっかけでゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律が制定され、法規制されている。各国のゴルフ会員権.日本.日本のゴルフ場には、会員制(会員が優先的にプレーでき非会員は会員の紹介あるいは会員の同伴が必要なゴルフ場)、会員制と非会員制を併用するセミ・パブリック、非会員制のパブリック(資格や条件が定められておらず一般利用者がプレーできる)がある。日本のゴルフ会員権は大きく、株主会員制、預託金制、社団法人制に分けられる。預託金の場合、退会あるいは入会後の一定期間の据え置き後に要求すれば(規定上は)返金されるが、市場価格の方が高額になっていればそのクラブに「退会などによる返金」を求めるより売却したほうが有利であるから、市場で売却するのが一般的である。逆に市場価格の方が安い場合、退会による保証金の返金を求めることになるが、ほとんどのゴルフ場は返金のための原資がなく、経営状況の悪化によっては裁判で勝訴しても殆どお金は返ってこない。なお、ゴルフ会員権は譲渡の方式により、記名式、無記名式、複数記名式、複数無記名式、これらを組み合わせた形式などがある。記名式会員権の場合、利用者が変われば名義を変更しなければならない。アメリカ合衆国.アメリカ合衆国ではメンバーシップコースの入会条件が厳しく、ゴルフ会員権も基本的に売買や譲渡が認められていない。パンチ(雑誌)歴史.マルアイ(化成品メーカー)