自転車操業に陥るにはいくつものパターンがある。一例を挙げると、仕入の買掛金を支払うためには売上の全部あるいはほとんどをそのまま当てなければならない状態である。また、借金(国債を含む)の返済(または償還)期限が次々に来るが返済のための現金が手元に残っておらず、そのために新たな借金(または国債の発行)をしてしまい、その新たな借金の返済のためにまた借金を繰り返すような状態も、そのサイクルを止めればじきに倒産(破産、自己破産または債務不履行)手続きをせざるを得なくなるので、自転車操業のひとつと考えられよう。企業経営.自転車操業に至る経緯は様々であるが、ありがちな例として、設備投資が関係する例をひとつ挙げると、およそ次のような流れになる。企業が製造設備の拡張・刷新等の設備投資の検討に入った際、自社が将来も低利息で他人資本の借り入れ(自治体・公庫・銀行等からの融資)を使いつづけられると過信し、また自社の将来の収益(収入)予測を過信し、その結果、自己資本を十分に増やさないままでも大丈夫だろうと過信して、そうした甘い見込みのまま借金をして設備投資に充てる。その後、収入が当初の予想どおりに入ってきている間は、その予定通りその収入を用いて返済にあて、無事に事業を継続し、あるいは同様の判断・借金を繰り返して事業拡大してゆく。