キャンセル・カルチャーという表現は、ほとんどが否定的な意味合いを持っており、表現の自由や検閲に関する議論で使用されている。元アメリカ合衆国大統領のバラク・オバマは「本当に良いことをする人も失敗することがある。あなたが戦っている人は子供を愛しているかもしれないし、あなたと特定のことを共有しているかもしれない」「世の中のために良いことをしたと気分が良くなって、あとは傍観者を決め込むやり方で世の中を変えることなどできない。」と述べ、ソーシャルメディアのキャンセル・カルチャーに対して警告した。教皇フランシスコは、キャンセル・カルチャーは「イデオロギーの植民地主義の一形態であり、表現の自由の余地を残さないもの」であり、「全てのアイデンティティの感覚をキャンセルすることになる」と述べた。ミシガン大学のは「パンデミックで人々がSNSに割く時間がさらに増え、ストレスのはけ口としてキャンセルのターゲット探しが活性化している。時として、人は知らずに間違いを犯すこともあります。」と述べている。著名人によるオープンレターでの批判.世論.メディアの反応.日本での反応.問題点.キャンセルカルチャーの問題点として以下が挙げられている。言論人の見解.成蹊大学の伊藤昌亮は、現代は炎上すべてを御法度としていては成り立たない時代であり、運動の目的が対象への攻撃そのものとなっている場合は繰り返しキャンセル運動が起きるため、自社の考えを表明することが大事だと述べている。文筆家の御田寺圭は、キャンセルカルチャーについて、論拠も乏しいまま、被告発者を「差別主義者」や「歴史修正主義者」などとレッテルを貼って糾弾し、被告発者の社会的生命が終わるまでとことん仕事や名誉を奪う超法規的な集団リンチであると述べている。また、キャンセルカルチャーが「対象の社会的追放や名誉の取り消しを目的とした集団的抗議行動」と事実上なっているのが問題であり、キャンセルカルチャーが批判されているのは「マイノリティーを差別したい自由を守りたいからではない」と評している。