セルフ方式の計量器は安全性の観点から、(フルサービス用装置と異なり)給油レバーを握っている間のみ供給が許可される方式となっている(一部の安全確保用装置を加えたシステムでは例外あり)。また、客が給油できるのは自走で乗り入れた自身の自動車・二輪車(ただし燃料切れ時であれば手押しでも可)に限られ、競技車等ナンバーがなく公道を走行できない手押しや積載車で持ち込んだ二輪車やジェットスキー、持参したガソリン携行缶等への注入は法令により禁止されている。その場合は係員を呼んで注油を依頼する必要がある(灯油用ポリタンクへのガソリン注入は不可。違反が発覚した場合は購入者共々処罰の対象)が、セルフ方式のスタンドによっては携行缶等への注油サービスは行っていない、または等の理由で断られる場合もある。また、液化石油ガスや天然ガスの充填、ホームセンターに多い灯油限定の給油所は原則としてセルフ式は存在しない。利用手順.セルフスタンドにおいて、利用者自身で誤給油しても補償されない。誤給油も参照のこと。機器のメーカーについて.施設.アメリカのガソリンスタンド.モータリゼーションが進んだアメリカ合衆国では、セルフ式で前払方式のガソリンスタンドが一般的である。ただし、オレゴン州では、過疎地を除き、セルフ方式が認められておらず、フルサービス方式のみとなっている。ガソリンスタンドには事務所を兼ねたコンビニエンスストアを併設している場合が多い。支払い方式には次のような種類がある。オーストラリアのガソリンスタンド.オーストラリアでは後払方式のガソリンスタンドが一般的である。給油後にガソリンスタンド内にあるレジで決済する。こちらも欧米同様、コンビニ店併設が殆どである。セルフ方式のオートガスも認められている。東南アジアのガソリンスタンド.オートバイが市民の足として広く利用されておりバイクタクシーも盛んであるため、都市部では瓶に入れたガソリンを路上で小売りする「露店のガソリンスタンド」も存在する。品質の確保.ガソリンスタンドの環境対策.ガソリンスタンドの安全対策.充電・水素補給設備の併置.電気自動車用の充電スタンドや、燃料電池自動車向けの水素ステーションを併設しているガソリンスタンドもある。ガソリンスタンドの事業者.日本の民間企業.