飛行場は、民間用、軍用、軍民共用といった形態でも分類される。《民間飛行場》はその国の航空当局により管轄され、《軍用飛行場》は軍隊(日本では自衛隊)により管轄運営される。日本の三沢飛行場のように、アメリカ空軍が管理運営し管制は航空自衛隊が実施している飛行場に日本国内の定期航空路線の航空機が発着する共用飛行場もある(なお、共用飛行場については、名称は飛行場であるが、日本では空港法で定義されている。)。民間用飛行場の用途による細分類.民間用の飛行場は、用途によって大きく二つに分類される。公共の用に供することを目的とした飛行場を「公共用飛行場」、そうでないものを「非公共用飛行場」という。飛行場に主として発着する航空機のうち最大のものが常用できるように計画・設計される。飛行場は、全体の敷地内に滑走路、着陸帯、過走帯、誘導路、エプロンといった基本施設と、また定期航空運送事業者が利用するような規模の大きな飛行場では、夜間運用に必要な滑走路灯をはじめとする航空灯火施設、無線誘導により航空機を計器進入させる航空保安施設(無線誘導施設など)が必要となり、基本施設に併せて計画・設計される。飛行場の基本構成.飛行場周辺とその空域周辺.飛行場周辺には航空機の安全のために制限表面が設けられ、物件の設置や無人航空機の飛行が制限される。交通量の多い飛行場周辺には航空交通管制圏が設定され、飛行場管制業務が行われている。その空域周辺ではターミナルレーダー管制が、飛行場と飛行場を結ぶ航空路では航空路管制が行われる。日本では、飛行場管制およびターミナルレーダー管制は国土交通省航空局の空港事務所や自衛隊または在日米軍が、航空路管制は国土交通省の航空交通管制部に所属する航空管制官により行われる。飛行場.日本.正式名称を「○○空港」ではなく「○○飛行場」としている飛行場は、共用空港が多い。日本での飛行場の設置.日本の空港日本の空港(にほんのくうこう)では日本国内における公共の用に供する飛行場である空港とその他の飛行場(併せて空港等)について述べる。概要.拠点空港.地方管理空港.その他の空港.共用空港.公共用ヘリポート.空港以外の飛行場など.空港以外の施設には、航空法に基づき、国土交通大臣の許可を得て設置する次の飛行場などがある。空港法以外における空港の区分.