学問・行政・市民運動など、分野ごと、視点ごとにいくつかの概念のとらえかたがありうるが、経済学的な「物価」ひとつをとっても、もともと具体的なひとつの「物価」の数値が絶対的に存在するわけではなく、あくまで統計的な指数(多くの財の価格の平均)によってとらえられるものであり、どのような財の価格を指数に取り入れるかという判断次第で変わるものであり、「消費者物価指数」「企業物価指数」「GDPデフレーター」等がある。これらの異なった「物価」は、その目的に応じて使い分けられている。日本大百科全書によると、卸売物価・小売物価、輸出物価・輸入物価(国内物価・国際物価)、都市物価・農村物価などがある。(さまざまな物価指数については、下の章で解説する。)「物価」とは、いいかえれば、商品やサービスが貨幣に対してもつ「交換価値」のことであり、貨幣の「購買力」とは逆数の関係となる。つまり、「物価」が高くなると、同一量の貨幣で購入できる商品やサービスの量は少なくなる、という関係にある。物価の決定.貨幣数量説.この説によると物価水準は貨幣の総量によって決定されるとする。貨幣数量説には一定の正当性があるとされるが問題点も指摘されている。一般物価と相対価格.経済学者のクヌート・ヴィクセルは、名目価格(一般物価)の変動が、相対価格の変動とは根本的に異質な現象であることを発見した。物価の変動.物価は、「景気」が上向くと商品・サービスの需要が高まり上昇し、経済が低迷すると低下することから「経済の体温計」と呼ばれている。インフレとデフレ.物価が継続的に上昇する状態をインフレーション(インフレ)、物価が継続的に低下している状態をデフレーション(デフレ)という。物価の上昇要因には景気拡大、金融緩和、賃金上昇、需要増加、供給不足、人口増加、原材料費や光熱費の上昇、戦争や紛争などがある。物価の下落要因には技術進歩による生産性向上、規制緩和による新規参入、輸入品の増加などがある。物価と中央銀行の役割.