当時、西園寺内閣は財政難への対応に苦慮していた。西園寺内閣の与党であった政友会は、日露戦争後の経済政策と政友会の党勢拡大をもくろんだ鉄道や港湾といった社会資本整備の予算拡大に積極的であったが、財政難を理由に井上馨ら元老は行政経費の節減の他、政友会が主張する事業の繰り延べ、増税を求めた。総選挙を控えた政友会は不人気政策である増税や全国への利益誘導に繋がる社会資本整備予算の削減には反対であり、内閣は両者の板挟みになっていた。そのような中でやり玉に挙がったのは「日本大博覧会」計画であった。内閣では政友会の幹部でもある松田正久法務大臣が延期論の口火を切り、やはり政友会幹部の原敬内務大臣が賛成し、井上馨も財政難の折に博覧会を行う必要は無いと主張した。延期の決定.内閣は博覧会事務局の総裁伏見宮貞愛親王、金子会長らにも明かすことなく、秘密裏に「日本大博覧会」の延期の調整を始めた。延期の理由はまず財政面であり、博覧会にかかる直接経費よりもインフラ整備に莫大な経費を要すると見込まれ、延期を行わなければ内閣の致命傷となると判断された。また日露戦争後の困窮し疲弊した地方の立て直し、改良も急務とされ、それも延期の判断材料となった。全く相談なく一方的に延期の決定を告げられた博覧会事務局は、総裁伏見宮貞愛親王、金子会長、和田事務局長は揃って辞表を提出した。伏見宮、金子の辞表は受理されたが、事務局長の和田は留任することになった。一方的な決定に衆議院、貴族院の中に反発も見られたが、財政状況が逼迫しているのは明らかであったため、延期はやむを得ないとの流れになっていく。また民間でもやはり一方的な延期決定に異議は唱えつつも、多くは日露戦争後の厳しい不況下では開催延期はやむを得ないとの認識で落ち着いていく。一方、既に博覧会開催費用の一部負担を行い、住民の強制移住も実行した東京市は強く延期反対を唱えたが、政府から既負担分の費用返還が認められた。ただし強制移住の対象とされた住民の怒りは容易には収まらなかった。開催ムードの再燃.博覧会会場の設計競技.