例えば、ある株式がミスプライシングによりその株価が適正水準から下落したとしよう。この際、この株価の適正水準が一定ならば、合理的な投資家はその株式を購入する裁定取引を実行することで利益が得られる。しかし、株価の適正水準が時間を通じて一定に保たれるということはありえず、時間によって変動しうるはずである。もし株価の適正水準が時間経過と共にミスプライシングによる減少分を上回るほどに下落すれば、ミスプライシングが起きた時点でその株式を購入した合理的投資家は損失を被る。このような金融資産の適正価格そのものが下落するリスクをファンダメンタルリスク()と呼ぶ。ノイズトレーダーリスク.同様に、ある株式がミスプライシングによりその株価が適正水準から下落したとしよう。この際、合理的投資家がミスプライシングに反応し裁定取引の利益を期待してその株式を購入したとしてもノイズトレーダー()と呼ばれる非合理な投資家がより悲観的な市場観を持つがために短期的にミスプライシングの程度が更に酷くなる可能性がある。このようなノイズトレーダーによって金融資産のミスプライシングが拡大するリスクをノイズトレーダーリスク()と呼ぶ。ここである金融資産に対しノイズトレーダーによりミスプライシングが起こったとする。合理的なヘッジファンドはこのミスプライシングに対応してこの金融資産を購入すれば裁定取引による利益が得られる。しかし、ノイズトレーダーの売買行動でさらにミスプライシングが拡大する恐れがある。すると短期的にはヘッジファンドは損をし得る。このヘッジファンドの損失を見て、市況に詳しくないヘッジファンドの顧客は投下資金を回収するだろう。よってヘッジファンドの顧客が投下資金を回収するリスクがあるのでヘッジファンドは裁定取引を満足に行えない。結果としてヘッジファンドの裁定取引は部分的なものに留まり、ミスプライシングは完全に解消されないどころか悪化する恐れすらある。裁定の限界の例とされる事象.裁定の限界を実証するためにはまずミスプライシングが継続していることを確認しなければならない。しかしミスプライシングが起きたということを判別すること自体が結合仮説問題により難しい。ただ直接的には裁定の限界を実証できなくても、その傍証となる事例はいくつか存在する。それらの事例をここで例示する。