堺市医師会副会長の岡原猛によれば、それまで海外では抗生物質を使うべきでないとされていたが、医師会で「このままでは大変なことになる」と協議した結果、感染初期に薬剤を慎重に選んで投与した。この方針はその後も引き継がれ、国内の一般的な治療方針を方向付けるものとなった。二次感染対策.インターネットの活用.本食中毒は、インターネットが医療情報の発信に本格的に利用された初の例でもあった。関係者.原因究明.給食について.喫食調査.検体検査.原因食材推定.原因である給食を喫食した日は、以下のように推定された。上記の表の通り、原因食と推定された献立は「中・南地区」では「ミニコッペパン、牛乳、冷しうどん、ウインナーソテー」、「北・東地区」では黒糖パン、牛乳、とり肉とレタスの甘酢あえ、はるさめスープ」であったが、このうち加熱されていない食材は前者が「焼きかまぼこ,きゅうり,貝割れ大根」、後者が「レタス,貝割れ大根」であった。そのためパン、牛乳、カイワレダイコンが共通食材となったが、牛乳は殺菌処理されていること、牛乳とパンは複数の施設から納入されており食中毒発生の分布と合致しないことから、原因食材とは考え難いとされた。カイワレダイコンの分析.発表への反響.カイワレ業者の被害.安全性を宣伝.また高橋会長らは農水省食品流通局に、カイワレダイコンの入荷を停止しているスーパーに入荷再開を働きかけるよう訴え、厚生省も訪問して、食品保健課長に「検査データを見せてほしい」と要請している。その後.影響.市場への影響.カイワレダイコン業者への影響については#カイワレ業者の被害を参照のこと。衛生管理.事件.差別・いじめ.「堺・子どもの給食をよくする会」代表の藤田槇知子は、当時、堺というと他府県民から怖がられ、元気な子供を実家に預けようとしたところ、実母から「妹に子どもが生まれ、戻っているから、もし何かあったら困るので今年は帰ってこんといて」と言われた例や、家族旅行を宿泊先から断られた例、弁当屋のパートが「明日からはもういいです」と言われた例を聞いた旨を記している。児童の精神への影響.感染症法制定.対応への反省.予防策.発生後の対応.