山岳救助隊は、全国の消防本部や消防署の中に設置される。ただし、設置はあくまでも当該自治体次第であり、東京消防庁に設置してある一方、山岳地帯を抱えている消防署でも設置されていないことも多く、山岳救助を行ってはいても隊名がないものもある。消防署によって、常設隊もあれば、遭難時のみの臨時編成にとどまる隊もあり、その実体は千差万別である。ほとんどが特別救助隊(レスキュー隊)であり、普段は、通常のレスキュー業務を行う傍ら、地元山岳会の講習に出かけて山の特性を把握し、山火事の防止活動や、隊の中で救助トレーニングを重ね、山岳遭難の一報に備えている。自費で登山等の講習に参加する隊員も多い。活動の際には、各都道府県や市町村の消防防災航空隊の消防防災ヘリコプター(場合によっては都道府県警察航空隊)の支援を受けて活動する。消防防災ヘリコプターから消防航空隊員が降下するのを山岳救助隊員が地上から支援したり、山岳救助隊員が消防防災ヘリコプターから降下する事もあるために航空隊との連携は欠かせない。東京消防庁山岳救助隊.なお、東京消防庁の山岳救助隊はスイフトウォーターレスキュー(急流救助)にも対応している。これはレジャー客が中州に取り残された玄倉川水難事故を機転として急流救助(潜水を必要としない水面上の救助)に対応できる知識・技術を持ち、専門の資機材を装備している。各自治体消防の山岳救助隊.山岳救助隊を配置する消防本部が増加し、浜松市消防局や静岡市消防局、姫路市消防局、阿蘇広域消防本部、秦野市消防本部、相模原市消防局、埼玉西部消防局、札幌市消防局などでは専用の山岳装備、林野火災工作車、災害多目的車を配置して、山岳救助を開始している。多くの消防本部では通常は消防隊や特別救助隊等として活動しており山岳救助事案発生時に山岳救助隊として出場する。例として北九州市消防局では山岳救助用資機材を積載した専用消防車両を登山者が多く訪れる主要山岳地帯を管轄する消防署に配置され、林野火災や山岳救助の要請があれば特別救助隊など消防部隊で臨時編成され出動する。警察の山岳警備隊との関係.