当時、台湾の蒋介石政権は「白色恐怖」とも称される強権政治を敷いており、それへの反発が高まっていた(二・二八事件も参照)。他方で中国大飢饉などの、中国共産党の非人道的とされる問題はまだ発生していなかった。イギリスの主要高級紙はアトリーの対中政策について論評を控えたが、保守系の大衆紙デイリー・メールは、アトリーの主張が中国共産党寄りに偏りすぎていると見なし「アトリー氏のこのような言動は、同盟国アメリカの怒りを買い、中国共産党の喧伝材料にされるだけである。アトリー氏は、次回の総選挙の結果次第ではイギリスの首相に再任し得る人物であるので、このような言動は慎むべきである。アトリー氏は、そのような余力があるのであれば、昨今、西ドイツの再軍備を巡って生じている党内対立の収束に尽力すべきである」と警鐘を鳴らした。同様に、「党内左派のベヴァン氏がこのような発言をするならともかく、理知的と見なされ影響力のあるアトリー氏の発言としては極めて有害である」「かつてのチェンバレンの宥和政策を彷彿とさせる」「アトリー氏は、レッドディーン氏()のように何故共産国に騙されるのだろうか」と報じたマスコミもあった。同年には英米が中心となって、東南アジア地域の防共を主眼とし、中華人民共和国を仮想敵国とした軍事同盟である東南アジア条約機構(SEATO)が結成された。アトリーはこれについて、野党労働党も賛同する意向を示したが、「白人のみの都合でこのような軍事同盟が結成されるのは好ましくなく、中華人民共和国も含めた全アジアの機構であることが望ましい」と主張した。ベヴァンは、共産主義国との平和的共存は可能であるとしてSEATOの創設そのものに反対していた。晩年.アトリーの労働党党首引退に際して、首相・保守党党首のイーデンは「私は戦時内閣においてアトリー氏を仲間として信頼し、ライバルとして尊敬していた」との賛辞をアトリーに送った。人物.アトリーは控えめで謙虚な性格であった。また上位中産階級の紳士に相当する、身なり・振る舞いをしていた。アトリーはいわゆるカリスマ的指導者ではなく、部下に権限を委任して、自身が調整を務めるという、いわゆるまとめ役としての指導者であった。