マクドナルドは他の労働党党首とは異なり、労働組合との距離を置き、労働党主流派とも一線を画し、いわゆる劇場型の政治を展開した。マクドナルドはカリスマ型の指導者であった。マクドナルド内閣は失業手当の増額や、労働者向けの賃貸住宅の建設を進め、さらに「税なしの朝食」というキャッチコピーを掲げ、コーヒー・砂糖などに掛かる関税の減税を図った。しかし自由党の閣外協力に依存しているという立場上、労働党が掲げていた生産手段(基幹産業)の国有化は、自由党の離反を招きかねなかったので実行しなかった。外交では、ソ連との国交を樹立した。マクドナルドは共産主義革命(及びコミンテルンを通して各国を共産化させる行為)に反対していたが、ソ連との友好関係の構築自体は、平和をもたらすものであるとした。マクドナルド内閣では、労働党内の急進左派の存在が保守党や自由党に問題視された。急進左派勢力であるは過激な左派政策を主張していたが、マクドナルドは労働党に政権担当能力があることを国民に示す必要があると考えており、漸進主義に立脚して慎重に社会改良政策を進め、急激な改革の実行は避けた。第一次マクドナルド内閣は、党内の急進左派のみならず、党内右派からも批判された。右派のアーネスト・ベヴィンは、第一次マクドナルド内閣瓦解の理由について、労働党が庶民院の過半の議席を制しておらず少数与党で、自由党の閣外協力に依拠していたためとし、労働党が議席の過半数を制するまでは、政権の座に就くべきでないと主張した。ベヴィンは、労働党党首をマクドナルドからアーサー・ヘンダーソンにすげ替える政治工作も企図していたが失敗に終わった。保守党のボールドウィンは「近い将来自由党は消滅し、左右両党の二大政党の時代(「保守党」対「労働党」の時代)になると思われるが、労働党から共産主義者は排除されなければならない」と述べた。ゼネストが終結するとボールドウィン内閣は、同情ストを非合法化し、労働組合からの政治献金の規則を定めたを制定した。これにより労働党への政治献金が大きく減少した。第二次マクドナルド内閣の発足と世界恐慌の発生.国王から首相に任命されたマクドナルドは組閣に取り掛かった。閣僚は第一次内閣の際とほぼ同じ面々が閣僚に指名され、新顔はハーバート・モリソンなどごく少数であった。労働相に就いたはイギリス初の女性大臣となった。