流動性の罠(りゅうどうせいのわな、)は、景気刺激策として金融政策が行われる時、利子率が著しく低下している条件の下では、それ以上マネーサプライを増やしても、もはや投資を増やす効果が得られないことをいう。概要.解説.この過程においては、マネーサプライをいくら増やしても、増やされた貨幣は単に退蔵されるだけで、もはや利子率は引き下がらず、民間投資や消費を刺激することができなくなる。そのため、金融政策は効力を喪失する。一方、クラウディングアウト(民業圧迫)は、発生せず、財政政策の有効性は高まる。反論.流動性の罠が生じるのは債券金利がゼロ(もしくはマイナス)になると債権よりも貨幣のほうが選好されるためである。よって、流動性の罠は、超短期にかぎらず、長期債などの資産がすべて貨幣と代替になって初めて起きるのであり、政策金利がゼロ制約にあったとしても、長期債の買い入れなど金融政策にはまだ余地があることとなる。複数の資産が存在する世界において、すべての資産価格がゼロの短期金利と整合的な均衡水準に達しない限り、流動性の罠は生じ得ないという指摘もある。また、理論上は上記のように流動性の罠のもとで金融政策は無効になるが、名目金利がゼロの状態で、中央銀行が何もできないわけではなく、過去に行われたアメリカのFRBによる量的金融緩和政策や市場の政策予想への働きかけが多少の効果があったという事実から、実際の経済が流動性の罠の状態に陥るかということについて懐疑的な経済学者も存在する。対策.ケインズ学派の対策.合理的期待形成学派の対策.インフレターゲットのような期待に訴える金融政策や、為替介入による自国通貨の切り下げなど非伝統的な金融政策が手段として主張されている。