過去の不祥事を理由にジャニー喜多川やジャニーズ事務所を排斥しようとする動きは、キャンセル・カルチャーの一例であるとしばしば指摘されている。例えば、ニューヨーク在住のジャーナリストのシェリーめぐみも「1人の犯罪者のために皆が犠牲になるのはフェアではない」として関ジャニ∞やジャニーズWEST、ジャニーズJr.などのグループ名や屋号を変更することの必要性に疑問を呈している。特に評論家で漫画家の小林よしのりも、本問題を「史上最大のキャンセルカルチャー」と評している。また一般にキャンセル・カルチャーの問題点として、法の不遡及の原則の無視・法治主義から逸脱が指摘されている。今回も、ジャニーズ性加害問題当事者の会がジャニーズ事務所に対して「具体的な補償額についても法を越えた救済を図るよう求めます」と要望しており、事務所側も消滅時効に関わらず法を超えた補償を行うと宣言した。これについて小林は「法治主義の破壊」と表現した。男性の性暴力被害への関心の高まり.ジャニー喜多川による性加害疑惑報道によって男性の性暴力被害に対する関心が高まっており、元所属タレントが性被害を公表する姿に背中を押され、新聞に性被害の経験を掲載した男性もいる。誹謗中傷・セカンドレイプ.ジャニーズ事務所所属のタレント・元所属タレントで、誰が性被害を受けていたのかを暴露しようとする動画が横行している。ライターのロマン優光も誹謗中傷はジャニーズファンだけではなく、左派やリベラルの支持するものならなんでも反対するような所謂「ネット右翼」層によるものも存在すると指摘している。そうした右派・保守系の界隈と、旧ジャニーズファン界隈が合体してしまうという珍しい現象も発生し、「反日団体や韓国、北朝鮮に資金が流れる」などという根拠不明の陰謀論まで出てきているという。なお、ジャニーズ事務所はこの問題は黙認していると指摘されている。『週刊文春』はジャニーズ事務所に「ファンが告発者たちを攻撃していることについて対策の準備はあるのか、櫻井の“憶測”発言は事務所との相談の上だったのか」などを質問したが回答はなかった。ジャニーズファンの反応.告発本が相次いで発売された後、近年はジャニーズ事務所を辞めたタレントがこの問題に公に触れる機会はなく、ファンの間でもタブーとなっていた。