このため、ドイツは東部戦線の兵力を西部戦線に集中することができ、フランス、イギリスは大攻勢をかけられて苦戦した。連合国はドイツの目を再び東部に向けさせ、同時にロシアの革命政権を打倒することも意図した干渉戦争を開始し、その一環としてロシア極東のウラジオストクに「チェコ軍捕囚の救出」を大義名分に出兵した。すでに西部戦線で手一杯になっているイギリス、フランスに大部隊をシベリアへ派遣する余力はなかった。そのため必然的に地理的に近く、本大戦に陸軍主力を派遣していない日本とアメリカに対して、シベリア出兵の主力になるように打診した。積極的な出兵論とは、イギリスおよびアメリカの考え方に関係なく、日本は主体的かつ大規模に出兵を断行せよという立場である。これが参謀本部および外相本野一郎ならびに内相後藤新平達の出兵論である。対して、これと比較するとやや消極的な出兵論すなわち対米協定の出兵論が、元老山縣有朋および憲政会総裁の加藤高明ならびに立憲政友会総裁の原敬達によって唱えられた。対米協定にもとづく妥協案が形成され、出兵に踏み切った。レオナード・ハンフリーズ()はとしている。そこで寺内首相は同地域において日本の息のかかった傀儡政権を樹立する事を参謀本部第二部長中島正武少将に命じた。経過.日本軍が最初にウラジオストクに上陸し、続いて他国軍も到着した。この際、日本の朝日やアメリカのブルックリン、イギリスの、中華民国の海容といった艦船が用いられている。日本は当初のウラジオストクより先に進軍しないという規約を無視し、ボリシェヴィキが組織した赤軍や労働者、農民によるパルチザンとの戦闘を繰り返しながら、北樺太、沿海州や満洲を鉄道沿いにバイカル湖東部まで侵攻し、最終的にバイカル湖西部のイルクーツクにまで占領地を拡大した。日本は連合国各国よりも数十倍多い兵力を動員し、各国撤退後もシベリア駐留を続けたうえ、さらに占領地に傀儡国家の建設を画策したことから、ロシアのみならず、イギリスやアメリカ、フランス、中華民国などの連合国からも領土的野心を疑われることになった。日本.パルチザン(ゲリラ)戦争.またウラジオストク派遣軍政務部長松平恒雄の内田外相宛の電報「別電一五九号」には次のように記されている。この内、日本軍の『出兵史』にユフタの闘い.イワノフカ事件.