この事件発生は大きく分けて以下の二段階ある。すなわち占領直後とそれ以降である。旅順市内に入り掃討作戦に二つの部隊は従事したが、このとき日本軍側は軍服を捨てた清兵のゲリラの掃討作戦を行ったと日本側は主張している。この掃討戦は同じ日に行われた旅順要塞(市街の背面に位置)への攻撃と連動した作戦であり、清兵も全く戦意喪失していたわけではなく、市街でも激しい抵抗が試みられていた点は考慮を要する。激しい戦闘のさなかの誤認だったのか、あるいは、民間人の服装の者を殺害したための言い訳だったのか、事件の第一段階で戦時国際法に明確に悖る行為がどの程度あったかについては、研究者の間でも意見が分かれている。ただし、後の海外報道にて問題とされたのは以下に述べる第二段階である。死者数について.その他の証言は以下の通り。日本における報道.最初の報道.反対証言.ゲルヴィルによる証言.明治政府の対応.しかし、当初はマスコミ対策は功を奏せず、アメリカの新聞の中には不平等な条約改正延期もやむなしという論調が出てくる。これに対し、伊藤博文は政府として正式な弁明をすることを以下の通り決定した。事件の終息.評価と研究.報道は真実であったとする見解.岡部牧夫が紹介する窪田仲蔵『征清従軍日記』では、清軍の日本兵遺体に対する凌辱行為を見て復讐しようと当人が他の兵士と語り合っているさま、両軍兵士それぞれの残虐行為を受けた死体を見たこと、旅順市中の人間とみても討ち殺したこと、人家にいる者も皆殺しをはかり大抵の家にニ、三人から五、六人の死者が出たこと、日記の末尾の書込みで言い訳がましく「後日の調べによれば」として女性もいたことを記している。大江志乃夫は「(死者の)過半数約六〇〇〇以上が戦闘と関係がない無辜の住民であることは絶対に動かしようがない事実である」と主張している。イエロー・ジャーナリズムと扇情主義報道.欧米でのジャーナリズム史研究では、旅順の「虐殺」を報道したクリールマンや掲載された新聞ニューヨークワールド紙が、逆に否定論を展開したゲルヴィルやその主張が掲載されたニューヨークヘラルド紙等のライバル紙と競い合い、互いにイエロー・ジャーナリズムと呼ばれた扇情主義報道を行っていたことが指摘されている。。深津康太来歴.個人成績.シミー