その大きな要因はゴールド・ラッシュである。上述の通り、中国人が金鉱採掘のため大量に流入し、競争相手たる白人採掘者との間に摩擦が生じた。白人の反感は中国人の移住制限となって現れた。対象はサトウキビ生産のため連れて来られたオセアニア諸国の人々(カナカ人)や真珠採取のための労働力となった日本人など、他の有色人種にも拡大し、大英帝国の一員であるはずのインド人にまで規制が加えられた。その手段として用いられたのが、「ナタール方式(南アフリカのナタールで行われた方式)」と呼ばれる語学試験であった。これは、担当官が読み上げるヨーロッパの言語による文章を移住希望者に書き取らせるというもので、これによって非欧米系の移住希望者は軒並み排除された。他方で、イギリス本国やアイルランドからの移民は積極的に受容された。新連邦と両大戦.連邦成立.第一次世界大戦.戦間期.大戦が経済に与えた影響も大きかった。戦争遂行のために労働力を割かれたことから、特に農村部で深刻な人手不足を招いたのである。対して第二次産業は、ニューキャッスルに竣功したBHP(現BHPグループ)の製鋼所が象徴するように、好調な需要に支えられて伸張した。通商禁止措置や連邦関税による外国企業進出の抑制もこれを後押しした。第二次世界大戦.「ミドル・パワー」として.メンジーズ時代.大戦後、オーストラリアは日本に進駐し、極東国際軍事裁判には裁判長を送って対日強硬論を展開した。しかし共産圏拡大の動きは、オーストラリアにとって新たな脅威となった。自由主義陣営は社会主義陣営と対立し、ここに冷戦構造が築かれたが、その盟主はイギリスではなく、成長著しいアメリカであった。ウィットラム政権.ホイットラムは、メンジーズ時代とは大きく異なる政策を次々と打ち出した。内閣発足直後に中華人民共和国を国家として承認し、同時に東ドイツやポーランドとの国交も正常化して、社会主義諸国との関係を改善した。泥沼のベトナムからの完全撤兵が象徴するように、米国の世界戦略の批判もしたが、ANZUSを安全保障の基軸に据える方針は維持した。一方、反共的性格の濃厚なSEATOからは段階的に手を引いた。このように、ホイットラム政権の頃からオーストラリアは、大国でも小国でもない「ミドル・パワー」としての独自外交の模索を始めた。