当記事では世界の化粧品を扱う。概説.メインターゲットは女性で、基礎化粧品(化粧水など)やメイクアップ化粧品(口紅、ファンデーションなど)など顔につけるものから、ボディ用商品に至るまで、商品は多岐に渡る。また、女性、男性向けともにアンチエイジングの効能をうたった商品も注目を集めるようになってきた。化粧品は(シャンプーや石鹸などのような、すぐ洗い流す洗浄剤を除けば)皮膚や毛髪など身体に直接的に長時間接触するために、含有成分と利用者の体質が合わないと、アレルギーを発症したり、肌荒れ、皮膚のかぶれ皮膚の腫れなど身体へのトラブルが発生する場合がある。そのためできるだけ自然に近い成分を使用し肌などに優しいことを特徴としてあげる商品もあるが、カルミン(コチニール色素)など天然成分であってもアレルギーを発症してしまう場合がある。商品(商材)としての化粧品は、販売価格に、CMや広告などのための費用、つまり会計・経理用語でいう「宣伝・広告費」が特に多く含まれているという特徴が挙げられる。よって、化粧品業界は商品イメージを作り出す力量、つまりブランディングやマーケティングの力量が問われる業界である。各種メディアで派手に宣伝・広告する一部の超大手メーカー以外にも、中小メーカーが非常に多く、また大手資本でありながら全く別のメーカー、ブランドとして活動する会社が多いのも特徴である。日本.日本で薬用化粧品といわれる化粧品は、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(薬機法)上、化粧品ではなく医薬部外品に分類されるが、医薬部外品の概念は日本、韓国等一部の国にのみあるもので、多くの地域にはそのような概念がないため、日本で医薬部外品にあたるようなものが化粧品として販売されていることがある。日本での法的な定義.日本の法律では化粧品は次のように定義づけられている。日本での表示.日本では薬機法で決められた有効成分を含有していれば、「治す」といった違反にあたらない表現の制限範囲の中で効能を表示することができる。製造.化粧品の製造の全部または一部を行う場合には、化粧品製造業許可(一般)が、包装・表示・保管のみを行う場合には、化粧品製造業許可(包装・表示・保管)が必要である。販売方法.製造販売(元売).