爆弾は通常、鉄製の容器に火薬を充填しており、特に戦乱の長く続いた地域で発生する資源不足の折に、スクラップとして鉄製品にリサイクルされるという例もある。こうした目的で不発弾を回収したスクラップ業者などが、信管を処理する段階で失敗、爆発させてしまい爆死するという事件も報じられている。また、畑などに落ちた爆弾を処理しようと掘り起こしていて、被害に遭うケースもある。第二次世界大戦の際、米国は日本に対して焼夷弾を大量に使用し、この中にも発火に失敗して不発弾となった物があった。大量の小型爆発物を散布するクラスター爆弾のような兵器では、後々に残る不発弾の量も多く、使用された紛争地域での問題となっているため、オスロ条約など規制を求める議論も起きている。問題の回避.爆弾をわざと劣化しやすいように設計し、一定期間経った物は爆発しないようにする設計思想もあるが、この方法は動作不良にも繋がるため、採用はあまり進んでいない。不発そのものを減らす工夫では無いものの、不発弾を発見しやすく、注意を喚起するよう、黄色などの目立つ色に塗装することもある。これらは不発弾回収の便を考慮してのものではあるが、逆に目立つ色であることから、事情を知らない子供が拾って弄っていて爆死するケースもある。不発弾の処理.日本における不発弾の扱い.不発弾処理は特に危険であるため、自衛隊内でも特に専門教育を修了した隊員のみが実施する業務となる。陸上自衛隊および航空自衛隊では、不発弾処理要員として一定以上の資格を持つ隊員に対して不発弾処理徽章が授与される。第二次世界大戦において空襲を受けた市街地や、地上戦の行われた沖縄、硫黄島などの各種建設現場(マンションなどの再開発、鉄道の連続立体交差工事など)や海岸から不発弾が発掘されることは現在でも珍しくなく、大規模な空襲を受けなかった京都でも戊辰戦争当時の砲弾が発掘された事例もある。これらの自衛隊外で発生した不発弾を部外不発弾と呼び、陸上自衛隊は各警察本部長から、海上自衛隊は自治体からの要請で処理にあたっている。原則として、陸上で発見された不発弾及び漂着機雷等は陸上自衛隊が処理し、浮遊機雷や海上自衛隊が直接通報を受けた漂着機雷等は海上自衛隊が処理する。