自動車・鉄道車両・航空機をはじめ、組み立てを伴う工業製品全般で、主に古いため保守部品が乏しい場合や財政上の事情が良くない(パーツが高価)場合に用いられる。逆にいえば、保守部品と資金が潤沢に存在するような状況では、部品取りとせずに解体されることが多い。対象とするものが車両である場合、部品取り車(ぶひんとりしゃ)、機関車や航空機などの場合は部品取り機(ぶひんとりき)という。自動車の場合.自動車では、廃車となりナンバープレート(車籍)を外され、解体業者で積み上げられる直前の状態である公道を走行不能となったものを指す。バスやタクシーの車両にも、そのような例は存在する。またカスタムカーの世界においては、エンジンスワップなど何か一部分をごっそり移植しようと考えた場合に、部品取りが丸ごと用意される場合もある。その理由にはが挙げられる。鉄道車両の場合.ある鉄道事業者で廃車となった鉄道車両を、別の鉄道事業者が中古車として購入する場合、新製時から相当年数経っていることが多く、技術革新により使用されている部品がすでに生産終了済であり、故障してもその手当てをする部品が入手困難になっていることがある。そのため、同系列の車両を部品取り用として同時に購入することがある。特に譲渡車にいえるが、制御装置、主電動機などの部品は単体として置くより車両ごと置いたほうが効率よく、また譲受時に一緒に入ってくるため輸送コストも圧縮できる。また車体を倉庫代わりにできるなどのメリットもある。航空機の場合.航空機は中古機を保管・再整備して転売するだけでなく、耐用年数が近かったり破損した事故機であっても部品取りとして価値が残るため、胴体や翼などの主要構造物、操縦桿やアビオニクスなど構成部品単位での売買が行われている。アメリカ空軍によるオペレーション・ベビーリフトでは、共食い整備で部品を取られていた機体による墜落事故が発生しており、管理ミスによる事故も多発している。パソコンなどの電化製品の場合.パーソナルコンピュータ、AV、スマートフォンなどの、一連の家電製品の場合にも、部品取りが行われることがある。