本罪の客体は「人」であり、行為者以外の自然人を指す。(※ただし、脅迫による自傷強要のように、被害者自身を道具として用いる場合、直接の行為者と客体は同じ者になりうる。)自傷行為.「人」とは行為者以外の他人を意味するので、自分で自分の体を傷つける自傷行為(リストカットなど)を行っても処罰されることはない。また、自殺の関与が自殺関与・同意殺人罪として処罰されるのに対し、自傷行為の関与についてはそのような規定はない。ただし、暴行や脅迫により抗拒不能の状態になった被害者自身によって、被害者自身の身体の傷害行為を行わせている場合、脅迫等を行った者には傷害の間接正犯が成立し、処罰の対象となる。同意傷害.それでは、被害者が傷害に同意している場合には一律に処罰されないのか、という点が問題となる。学説は、行為の社会的相当性によって判断する説、同意があれば基本的に違法ではないが生命に危険を生じるような傷害については違法とする説、同意傷害の場合には一律に違法性を欠くとする説などに分かれる。胎児傷害.本罪の客体に関連して胎児に対する傷害をどう考えるかという問題がある。胎児に対する傷害は堕胎罪には該当しないし、さらに傷害罪の客体でもないとすると、胎児の身体が保護されないことになるからである。これは胎児を母体の一部とした上で、母親と生まれてきた子供をともに「人」として符合させるという捉え方であるが(錯誤における法定的符合説を参照)、このような構成には批判も多く、こういったケースでは胎児に対する傷害ではなく、母親に対する傷害罪を考えればよいと主張する学説や、胎児が生まれてきた後の人についての傷害罪を考えればよいと主張する学説、法改正しない場合には不可罰であるとする学説などがある。法定刑.傷害致死罪.死の結果について故意がない点で殺人罪と異なり、傷害の故意(前述のように暴行の故意を含む)がある点で過失致死罪と異なる。現場助勢罪.暴行罪.暴行を加えた者が人を傷害するに至らなかったときは暴行罪が成立する()。危険運転致死傷罪.凶器準備集合及び結集罪.同時傷害の特例.