長年、情報障害者と言われ続けてきたが、ノーマライゼーションの社会的風潮の土台の上、近年の情報通信技術(InformationandCommunicationTechnology:ICT)の著しい発展で、状況によっては健常者と変わらない活動をする機会が与えられるようになってきた(アクセシビリティのページを参照の事)。対義語は「晴眼者」。歴史・背景・世界的観点.日本においては明治維新以前の時代では、当道座、盲僧座、瞽女屋敷などの自治的組織がいくつかあり、中でも当道座では検校や勾当、別当、座頭などの官位が与えられ、音楽家や鍼灸按摩を専業としていた。当道の座の最高職である「総検校」(または「職検校」)は、。過去「目暗、眼暗(めくら)」と呼ばれたが、現在では差別的(差別用語)とされ、「視覚障害者」という言葉の指し示す対象が拡がってきた事もあり、使わない傾向にある。一般的に「“(行政から)認定を受けた”視覚障害者(とりわけ全盲の人)」を指していることが少なくない。本質的な「障害」に対する考え方は、日本図書館協会の「図書館利用に障害のある人」という定義や、ロービジョンケアにおける考え方、近年の「障害者の権利に関する条約」に基づく、政府による障害者の定義の見直しにも見られるように、日本においても医学モデルから社会モデルへの転換が図られつつあり、従前のとらえ方では選に漏れる人たちが多数発生することに注意が必要である。たとえば、夜盲症(鳥目)や眼瞼下垂、眼震、羞明、複視、色覚異常、昼盲も言葉の定義からすれば、視覚障害ではあるが、これらは身体障害者福祉法における視覚障害の定義には含まれない。教育・情報.視覚障害者を対象にした学部を持つ国立大学として、筑波技術大学があり、聴覚障害者への対応を行っているが、一般的な大学でも受け入れをしており、その情報支援・情報保障は各大学によっては大きく進んでいることがある。