なお現在では、機体に搭乗し操縦や偵察を行う乗員を要しない無人偵察機が注目を浴び、アメリカ軍やイギリス軍を筆頭に積極的に利用されるようになっている。無人偵察機は乗員スペースを必要としないために機体の大幅な小型化が可能で、これはレーダーに探知されにくくなる。また乗員の疲労を考慮しなくてもよいためより長時間の偵察が可能であると同時に、被撃墜などによる戦死・戦傷・捕虜も防ぐことができる。従来の有人偵察機はこれら小型無人偵察機の母機として使用されることもある。歴史.日本では陸軍の衛生兵だった二宮忠八が日露戦争時に偵察機として利用できるとして、飛行機の研究に予算を軍から貰いたい旨を長岡外史や大島義昌に上申したが、共に懐疑であったことから二宮は退役して自力開発を目指すも資金難で開発が遅れライト兄弟に先を越されてしまった。長岡は後に二宮に謝罪し、初代の臨時軍用気球研究会の会長を兼務するなど普及に努め、日本軍の航空分野の草創期に貢献した。研究会会長には陸軍次官である石本新六が予定されていたが、石本は飛行機に懐疑的で辞退しているなど、当時は偵察機の価値は理解されていなかった。また航空母艦や艦載機・水上機が実用化されると、海戦においても偵察機の役割は重要になった。敵を発見するのに目視以外に手段の無い時代において、陸上であれば駐留する監視要員からの通報によって敵の来襲を告げることができるが、何も無い海上の敵を探るには偵察以外に手段はない。従来の巡洋艦などの艦艇や船舶による偵察に比べて、航空機による優位は明らかであった。艦上機タイプは艦上偵察機、水上機タイプは水上偵察機として区別される。ここから潜水艦を捜索する哨戒機が派生した。やがて偵察衛星が開発され、徐々に偵察機の任務を置き換えていったものの、そのセンサー技術は既存の偵察機用の機材にもフィードバックされ、現在は従来のフィルムカメラに代わってデジタルカメラが装備されるようになった他、合成開口レーダーによって天候に左右されない撮影が可能になった。また、データリンクを使用して撮影した画像をリアルタイムで中継できるようにもなった。西新井文化ホール抵当権の消滅