前者は地域密着型でアフターサービスの質を、後者は価格の安さや商品種類の豊富さをセールスポイントとしている。ただ最近は、量販店もアフターサービスの充実に力を入れるようになってきている。その一環として量販店とフランチャイズ契約を結んでいる街の電器屋さんも存在する。この他、総合スーパーやホームセンター、さらにデパートも家電コーナーを設けている店が多いのでこれらも「量販店」に含まれる。その一方でパソコンやその周辺機器は総合家電メーカーでも製造・発売しているが、これらの製品は量販店や専門店での取り扱いが主体となっており、いわゆる「街の電器屋さん」では扱わないことが多い。ただし個人経営が多い「街の電器屋さん」は、経営者の世代交代などによって取り扱いの変更もある。街の電器屋さん.主に家庭の電化の進行に伴って勃興し、大衆が家電製品を日常生活の中で一般的に使い始めた高度経済成長期に急速に増えていった。その多くは個人経営の商店だが、各々の家電メーカーはこれらを手厚く保護することで他業種には類を見ない流通形態が形成された。その一端が、一般にはメーカーの直営店だとすら誤解される「メーカー名を前面に押し出した店の外装」に現れている。これらはメーカーの宣伝広告費などから出される開店・改装の補助金制度の条件としてメーカーから提供されるもので、これらには店の屋号と共に扱う商品のメーカーが一目でわかるようになっている。個人経営でも経営利益により店舗設備に格差も見られる。店内照明は通りに面した採光性の高い大きなガラス窓などであるが電気代節約のため、店内照明を日中は控えめにするケースも見受けられる。自動ドアを導入している店もあるが古くはガラス引き戸が主流で、店舗によっては諸般の事情で自動ドアを導入していない店もある。営業車は車体に店名・取り扱いメーカー名がペイントされた軽トラックないしワゴン車が使われるが、個人経営の零細店舗では自家用車と共用であるケースも見られる。ただ、個人経営店では経営コストの関係から社用車を置く場合でも維持コストの安い軽自動車が主流である。爆発的普及.