どちらも無線標定用である。これは無線設備の空中線電力が、レーダーでは尖頭電力で規定されるのに対し無線電話(音声通信)やテレビジョンでは平均電力で規定されるため、単純に比較すると送信機の規模が過大に評価されるので、緩和するための措置である。電波利用料については、移動する無線局と無線標定陸上局について掲げるものとし、これ以外については他の無線設備の条件にもよるので省略する。無線設備規則のスプリアス発射等の強度の許容値に関する技術基準改正とされた。対象となるのは、である。メーカー.世界の主要メーカーは次のようになっている。漢字訳.「レーダー」の漢字表記に関しては、複数のものが併存して用いられた時期があった。大日本帝国陸軍は、レーダーを「電波探知機」と呼び、略称は「電探(でんたん)」とした。この「電波探知機」という呼称は陸軍のレーダー開発指揮者である佐竹金次少佐(当時)が、ある会議で「電波航空機探知機」と述べたのが簡略化(「電波探知機」)されて普及したものである。そして帝国陸軍では「電波探知機(電探)」を総称として扱い、細分化した用語としては、電波の照射の跳ね返りにより目標の位置を探る警戒・索敵レーダーのことは「電波警戒機(警戒機)」(および「超短波警戒機」)、高射砲が使用する対空射撃レーダーのことは「電波標定機(標定機)」と呼び、二種類に区分していた。一方、陸軍の数年後にレーダーを導入した大日本帝国海軍においては、警戒・索敵レーダーのことは「電波探信儀」と呼び、略称を「電探」とした。海軍では水中で音波を使用するソナーを水中探信儀と言ったので、電波を使用する同様の原理のものを「電波探信儀」と呼んだのであった。なお、ブリタニカ国際大百科事典では【電探】の記事の一番最初に「電波探信儀の略語で,レーダの旧日本海軍用語」と書かれている。海軍では、目標の電波探信儀が発した電波を傍受する一種の方向探知機のことは「電波探知機」(および「超短波受信機」)と呼び、略称は「逆探」とした。戦後は(陸軍称で、一般称ともなった)「電波探知機」のほうが広く世間に定着した。その後、カタカナ表記が一般的になった。比喩.