癌などの治療選択や治療評価においては、生存率や縮小率などを指標とする場合が多いが、予後のQOLを考慮していない場合もある。患者の立場からは、QOLも考慮されることが望ましいが、医療機関や医師、患者本人との価値観の差異などもあり、具体的に言及されることが少ない。最近は、インフォームド・コンセントの普及に伴いQOLの概念が重要視される傾向にある。疾病の増悪や治療において生じた障害の生活支援として、公的な障害年金制度がある。概念の拡張.本来は健康関連の概念だったが、道路や公園等の環境整備状況に関する市民のQOLも評価が行われるようになった。QOLは、国家の発展、個人の人権・自由が保障されている度合い、居住の快適さとの関連性も指摘される。指標として人間開発指数、世界幸福度報告などが提案されている。生活の質紹介状局地風バブル期バブル時代ビジネス.地上げ.都心の優良地区には、地権が細分化された上に借地借家が多数混在し、権利関係が複雑に絡んでいるケースがあった。日本においては、借地借家法によって借主の権利が保護されていたため、土地をまとめて大規模開発をするプロジェクトは必然的に推進が困難となった。そのため、大都市周辺の土地取得のため、大手不動産会社を代表したり、依頼を受けた地上げ屋(主に暴力団員)の強引な手口による「地上げ」が行われるようになり、社会問題となった。東京都内では、暴力団も含んだ地上げ屋による土地所有者への嫌がらせが横行し、放火なども相次いだ。しかし、計画を完遂できないままにプロジェクトが中止されるケースも多数生じ、バブル崩壊後には往々虫食い状態の利用しにくい空き地が残されることとなった。これらの空き地は「バブルの爪あと」などとも呼ばれる。財テクブームと消費の過熱.バブル経済下では金融・資産運用で大幅な利益を上げる例が強調され、企業においても本業で細々と着実に利益を上げたり、保有株式の配当金等よる利益(インカムゲイン)を上げるのでなく、所有する土地や高級車、マンション、金融資産を運用して大きな収益(キャピタルゲイン)を上げる「財テク(○○転がし)」に腐心する例もあった。