放送大学客員教授として「金融論」の主任講師を担当した。政府各種委員会委員・参与等も務めた。主張.金融政策について.バブル崩壊前後から「金融政策は資産価格を目標として運営してはならない」「株価でバブルが起こっているとしても、インフレ率が目標の範囲内であれば金融引締めを行なってはいけない」と主張していた。日本銀行について.岩田は「日本がデフレから脱却できない責任は日本銀行にある」と日銀批判の急先鋒に立ってきた。岩田は、物価上昇率目標を中期的に達成することが「日銀の義務」と強調している。潜在成長率について.潜在成長率については、岩田は「金融政策は需給ギャップを埋めることはできるが、潜在成長率を引き上げることはできない。潜在成長率を引き上げる政策手段は政府が持っている」と指摘している。原発について.消費税増税について.インフレターゲットについて.選択的夫婦別姓制度について.選択的夫婦別姓制度導入に賛同する。「導入したところで特に他の人たちに不利益を被るわけではなく」反対する論者の主張が「他人に迷惑をかけない人の自由を妨げる行為」であると反対論者を批判している。関わった論争.マネーサプライ論争.マネーサプライ論争における岩田の主張は、マネタリーベース(ハイパワードマネー)×信用乗数(貨幣乗数)=マネーストック(マネーサプライ)という恒等式において、左辺のマネタリーベースから右辺のマネーサプライへの因果関係があり、かつ信用乗数は比較的安定しているから、日本銀行がハイパワードマネーを増やせばマネーサプライは増える、というものであった。一方、翁の主張は、日本銀行が所要準備の後積みを行っているという観察事実に基づくものであり、岩田が用いた上述の恒等式において、信用乗数には乗数の意味はなく、マネーサプライとマネタリーベースとの事後的な比率に過ぎない、とした。その上で、市中銀行の貸出し態度によってマネーサプライの大きさが決まり、それに見合うように日本銀行はマネタリーベースを受動的に供給するしかなく、マネーをコントロールすることはできない、と主張した。ゼロ金利政策・量的金融緩和政策・インフレターゲット.