鬼怒川水力電気の利光鶴松は上記の通り、五島の良き理解者であったが、自らが手掛けた山東半島の金鉱開発事業が経営上大きな負担となり、また主業であった電力事業が国家買収されたため、以降は採算の乏しい小田急電鉄だけとなってしまった。利光は同社の先行きは不透明であるが、高齢もあって自らの手での再建は難しいと考えた。このため引退を決意し、事業の一切を五島に引き継ぐこととした。中央線以南ブロックでは、このほかに南武鉄道・鶴見臨港鉄道などの浅野財閥系の電鉄会社があった。南武鉄道も東急の関係会社ではあったが、京王同様実態は競合関係にあった。五島は南武の主要株主にも役員にもなっていたが、旧東京横浜電鉄と南武との協力関係はほとんどなかった。鶴見臨港鉄道は旧京浜電気鉄道とは関係があったが、旧東京横浜電鉄とは川崎乗合自動車の経営権を巡って対立関係にあった。浅野系電鉄会社各社は戦時買収で省線に組み入れられたため、大東急に加わることはなかった(ただし、この買収を仕掛けたのは東條英機に請われて運輸通信大臣に就任していた五島である)。五島の公職追放やそれに伴う終戦後の処理が後手に回る等、大東急は経営が行き詰っていた。東急本社では、戦災復旧、郊外への人口移動による輸送力増強などの喫緊の課題が山積し、資金調達問題も絡み、買収・合併により編入した各線が東急本社の重荷になっていた。ここで東急社内や労働組合でも、事業規模を適正化して戦後復興を早めるべきとの声があがり、東急本社は大東急の分割再編成を決定するに至った。なお、経営民主化を目的として一部傘下企業については、大東急の解体前後に東急の持株を当該企業の役職員が買い取って、大東急傘下から独立した。この中にはのちに再び東急グループに復する会社(のちの日本貨物急送となる厚木通運など)や、一応独立するがしばらく東急の衛星企業で推移した会社(静岡鉄道・関東バス・神奈川都市交通など)、独立後小田急の傘下に入った会社(江ノ島電鉄・神中興業)、完全独立を果たした会社(相模鉄道・東部ネットワーク・王子運送など)などがある。日本交通のように、その後も名目上東急グループに長期間籍を置きながら、この時期に事実上独立を果たしていた会社もある。大東急を構成した路線.鉄軌道路線.計画線.バス営業所.鉄道車両.