日本では、幕末・明治維新による近代化以後から近年(明治以降)にかけて創始された比較的新しい宗教のことを言うが、江戸時代に起源を持つところもあり、それなりの歴史と伝統を確立している団体も多い。実に多種多様な団体を包括した用語であり、伝統宗教と比べて比較的新しいというだけで、すべての団体にあてはまる概念、背景等の共通点は、成立時期のほかには存在しない。戦前日本の宗教団体法下では、公認された宗教は、神道、仏教、キリスト教の三教のみであり、非公認の宗教団体は、公認宗教と区別され行政上「類似宗教」と呼ばれた。そのほか、疑似(擬似)宗教とも呼ばれた。概説.学問上の便宜的な用語であり、新宗教であることを否定する創価学会、天台宗との伝統を強調し新宗教ではないとする孝道教団、新宗教ではなく一切の宗教と科学を包容した超宗教であると主張する生長の家のように、教団自体が自らを新宗教とは位置付けてはいないことも多い。宗教学者が用いる新宗教という言葉には、とりわけ「近代化」という時代背景が考慮されている。都市化、産業化、家族形態の変化、マスメディアの登場、交通の発達、学校教育の普及といった近代化によって、初めて可能となった教団の組織形態、布教形態を有する点が特徴的とされ、新宗教は近代以前に生まれた各時代における「新しい宗教」とは、それらの点で異なると見られている。歴史.第二次世界大戦以前の日本においては、仏教宗派、キリスト教、教派神道が「公認宗教団体」とされ、文部省宗務局(現在の文部科学省、文化庁文化部宗務課に相当)の管轄であったのに対し、新宗教は「類似宗教」として、内務省警保局(現在の警察庁に相当)の管轄であった。新宗教は、いわゆる国家神道体制下で「新興類似宗教団体」、「疑似宗教」等と呼ばれて淫祠邪教視され、警察の取り締まりの対象とされていた。新宗教への弾圧を繰り返した政府は、その都度、ラジオ・新聞・出版などマスメディアを使って大々的な邪教キャンペーンを展開して弾圧を正当化した。これらの宣伝が、国民の新宗教への邪教視、低俗視を抜きがたいものにしている。世界的に経済成長が止まると宗教活動が低下することが多く、日本では平成時代を経て多くの教団が大幅に信者数を減らしたとされる。形態.発生.