両者は卒業後、前田が日本航空輸送会社の定期航空操縦士に、また中野は東京朝日新聞社に入社し航空部で活躍。社会人になってからも、学生訪欧飛行計画の実現を影で支えた。特に中野は第二次世界大戦後も、敗戦で失職した航空関係者を救済する興民社の設立や、全日本空輸(ANA)の前身である日本ヘリコプター輸送株式会社(通称・日ペリ)の開業を実質的に主導し、草創期のANAでは幹部として活躍するなど、終戦から間もない日本の航空業界に顕著な足跡を残している。「当時は未だ飛行機のよく落ちた頃であって、一般には飛行機はあぶない物と相場がきまっていた。(略)しかし右の学生航空を唱道した学生委員は熱心であって、(略)まず我我学生が飛行機に乗って社会一般に航空思想を普及せしめる。これによって今日の幼稚な航空界を進歩せしめると云う様な気勢であった」同時に、学生航空団体の設立を許可した大学側についても、高く評価している。「学校の当局が先ずこの運動を認めて、学生による飛行機操縦の演練を許可することになった。学長は枢密顧問官の松室致氏であった。当時としては非常に英断であった」また飛行練習をはじめとした後援については、逓信省航空局が最終的に朝日新聞社へ要請し、これを朝日が快諾。飛行練習時には立川飛行場内にある朝日新聞社の格納庫を使用することになった。「私は飛行場の練習で学生の上に万一の事故があった場合は自分の責任上すぐに学校をやめると云う決心をした」「相手は一番あぶない物とされている飛行機である。一つ間違へば取り返しのつかぬ事になると云う事を私がだれよりも痛切に考へている。(略)学校のおきてを守らない様な学生を飛行場に連れて行く事は出来ない。スポーツであるけれども規律は出来るだけ厳重にする」このような姿勢は、その後の訪欧飛行計画における学生操縦士の選考や、訓練の在り方にも引き継がれていく。日本学生航空連盟の創立.逓信省航空局では全国的に乱立し始めた学生航空団体の「健全なる発達」のため、「統制ある誘掖指導」を画した。そこで朝日新聞社に後援させる形で、大学や専門学校の航空研究会に対する統制団体、日本学生航空連盟の結成に至る。学生訪欧飛行計画の発表と経過.計画の発表.