貴族院内の評価も賛否両論であった。まずは議長の労をねぎらう議員が大半だったが、一部の議員から批判が起き、会議の成果が成功とはいえないこと、貴族院議長を全権にすることで貴族院からの会議への批判を封じ込めようという原内閣の計略に乗せられたこと、そもそも家達が会議の議題になっている問題の専門家でなかったことなどについて批判があった。ただ家達を擁護する政友会と研究会、批判する憲政会と幸倶楽部派といった構図は表面上は見られず、目立った批判を浴びせたのは対外硬を唱える少数派であり、残りは少なくとも静観といった感があった。河井は帰国後の家達が批判を受ける状況をできる限り減らすため、家達に隠忍自重を促す一方、内閣、貴族院、マスコミなどに謝意を表明して懇話会を開くなど融和に尽力した。書記官長としての職務範囲をはるかに超える河井の活動(ゆえに柳田に嫌われたが)は家達の大きな支えとなったと思われる。全国水平社による辞爵運動.清浦内閣に対する立場.ところがこれが「徳川議長の現閣反対意見」(『東京朝日新聞』)、「政党に関係無い者が内閣組織は間違」(『読売新聞』)といったタイトルで記事にされたことで研究会から貴族院議長でありながら内閣弾劾の口吻を漏らしたとの批判が巻き起こった。その後家達は清浦を訪問し記事の内容について訂正を行ったと報道されているが、最大会派である研究会との関係を悪化させたことは今後の貴族院運営に影響を及ぼしかねないことだった。貴族院改革案をめぐって.これまで貴族院議長として内閣と貴族院の融和を図り、議会政治を裏面から支えてきた家達だったが、貴族院内の院内会派が本格的に「政党化」しはじめる中で対応に苦慮していくことになる。火曜会に入会.重臣候補に.しかし衆院議長は特定の政党との距離が近い存在であるため、客観的に政界状況を把握することが求められる重臣になるのは困難だった。貴族院議長は可能であっても、衆院とのバランスから貴族院議長だけを重臣にするというわけにもいかないので、結局両院議長を含める案は流れ、枢密院議長・内閣総理大臣経験者が重臣の範囲となった。貴族院議長退任.