インターネット社会になると、社会に衝撃を与える大事件や社会的に耳目を集める事件が発生した場合、「義憤」に駆られた人物の強い「正義感」によって容疑者自身や親族、所属する団体の情報を暴いて公表する事例が多数みられるようになる。しかし、それらの情報は限られた情報からの憶測と思い込みの積み重ねで推測されたもので、誤った情報であることも多く、全く無関係な人物や団体に抗議のメールや電話が殺到し、新たな事件となり「正義感」に駆られた人物が逮捕される事案もみられるようになった。噂を抑制するには、当事者以外の信頼できる第三者によって正しい情報を報じる方法が有効とされており、箝口令のような言論統制は逆効果になる例が多い。しかし、「事実よりもウソを好む」人間もおり、噂の性質によってはこの方法にも限界がある。日本における流言・デマの主な例.銭の病.平安時代末期、平氏政権下に日宋貿易により大量に銭が輸入されると、たちまち全国で使用されるようになった。平氏政権は銭の使用を推進させたが、貴族の保守派には海外から流入する銭の使用を快く思わないものも少なくなかった。そのようなさなかに海外からもたらされたと思われる病が大流行し、多くの死者が出た。人々はこの病を「銭の病」と呼んで、銭が病をうつす媒体となっていると噂した。関東大震災における流言.その時に流れた主なうわさを以下に示す。具体的な情報ではなく、平時ではただの噂で終わるが、震災による極度の混乱と“日頃から「異国人」である朝鮮系に抱いていた恐怖心や憎悪・蔑視”などが重なり虐殺事件へと発展した。震災後の混乱に対する自力救済のため各地で結成された自警団により、不逞鮮人と間違われた無関係の朝鮮人や日本人、中国人も含む多数が殺害された。多くの朝鮮人が各地の警察署に保護され難を逃れた。埼玉県本庄町の本庄警察署では、警察署を襲撃した民衆が朝鮮人を殺害した事件が発生している。流言の発生源のひとつは警察を統括する内務省であったとする説、横浜市の極右翼団体「立憲労働党」総裁・山口正憲が発生源であると言及している本もある。また、何者とはわからないが横浜方面で発生したものであると記述されている本もある。このように関東大震災時の流言に関してはその直後から各種の調査や考証が行われているが、詳細な経緯については不明な点が多い。トイレットペーパー騒動.