この教科の目的が「パソコン操作の習得」に限定するものではないにもかかわらず、教科書に従った授業展開が行われていないと見る向きもある。その影響か一例として、生徒においては教科名が情報ではなく「パソコン」と認識されることもある。教員の認識.ソフトウェアの問題.しばしば見られる状況としては、特定のソフトウェアに依存した教育が行われていたり、特定のソフトウェアでだけ作成ができる形式でのファイル提出を強制したりしていることもある。使用するソフトウェアがプロプライエタリなソフトウェア(独自仕様のソフトウェア)である場合が多く、学校による特定少数企業の支援と見る者もいる。生徒自身も「就職したときにデファクトスタンダード(事実上の標準)となっているプロプライエタリ(独自仕様)なソフトウェアを操作できなければ、戦力とはみなされずに勉強し直さなければならない」と考えている場合もあり、この問題の解決は難しい。現在意匠法の改正案が提出され、デファクトスタンダードであるソフトウェアのインターフェイスデザインを他のソフトウェアが模倣することが違法になる可能性が出てきており、この先も通常教育においてプロプライエタリ(独自仕様)なソフトウェアが使用される可能性は高い。企業においては高等学校新規卒業者の雇用にあたり、事務用ソフトウェアの操作ができない者よりもできる者を優先する動きがあるものの、その簡易な操作方法は職場の実務に並行して習得することも可能である。このため、事務用ソフトウェアの操作方法よりも、むしろ、情報の取り扱い、情報活用(情報収集・情報処理・情報発信など)の基礎について中等教育段階で習得することを求める動きがある。指導内容の問題.ハイパーリンクに関して無断リンクを禁止する記述や指導が見られるが、動画サイト、SNS、ブログなどの投稿、著作権、などは指導を要する。教職課程.免許状をめぐる状況.現場での状況.