また、こうして河川に流入した土砂と樹木は下流へと流され、下流での洪水被害を増大させることとなった。また、この多量の流入が河川の水位を急増させる効果を持ち、それが堤防の決壊を引き起こす原因のひとつとなった可能性も示唆されている。樹木は橋に引っかかって橋を壊す効果も持ち、また、橋に樹木が引っかかることで水の抵抗が増すために水位が上がり、そのやや上流で堤防が決壊する事例も多かった。平野部の被害.下流域では豪雨が始まって数時間後に水位が上がり、各地で堤防が決壊、洪水となった。田畑の多くが冠水し、農業被害も大きかった。流入した泥や樹木も大きな被害の元となり、復興にも障害となった。地域ごとの状況.大きな水害になったのは貴志川、有田川、日高川、熊野川である。貴志川水系.有田川水系.日高川水系.各地で堤防が決壊、下流域の御坊市周辺一帯はほとんど冠水し、水の引いた跡には泥と樹木が積み重なっていた。熊野川水系.熊野川では本宮地域の被害が大きく、各地で山崩れが起きた。また林業被害が大きく、流失した木材は十二万石に及んだ。これらの木材はその後に一部が海岸に流れ着き、山をなすこともあった。それ以外の地域.被害.和歌山県内の被害は以下の通り。被害金額としては以下の数字がある。その後.この雨はさらに二日間続いて収束した。平野部では洪水が引いた後、家屋や道路が泥や樹木などに埋まっており、それらの撤去が最初の作業となった。政府は少し前に起きている九州水害を含め、このような大災害に見舞われた地域の復興の促進のためには災害対策特別措置法を提出し成立させた。この水害もその適用を受け、また災害救助法の適用によって仮設住宅や家屋復旧、生業資金貸し出しなどを受けられた。原因.他にも大きな災害となった理由がいくつかあげられている。他に、崩れやすい地形に集落があったことなどがあげられている。対策.カスリーン台風による利根川の大水害を皮切りに敗戦直後の日本を連年襲う水害は、敗戦で疲弊した日本経済の復興に対する大きな障害であった。これを懸念した内閣経済安定本部は、諮問機関である治水調査会に諮り、根本的な治水対策を検討する。具体的には物部長穂が戦前提唱した、河川総合開発事業による水系一貫の治水計画の採用である。