内分泌攪乱化学物質、外因性内分泌攪乱物質などとも呼ばれる。日本では、かつては後述のように、マスコミ向けの造語として用意された環境ホルモンもよく使用されていたが、は、それを直訳した和製英語であり、英文の論文でこの言葉を使っているのは、ごく一部の日本人研究者だけである。「環境ホルモン」という呼称.体内で合成されるというホルモンの本来の定義から外れており、実際にはホルモンとはいえないため、「環境ホルモン」はあくまでも便宜的な呼び方であるという見解が根強く示されているが、日本内分泌撹乱化学物質学会(環境ホルモン学会)は、その規約で「外因性内分泌撹乱物質(環境ホルモン)」とし、環境ホルモンを正式な通称として採用している。なお、「環境ホルモン」という言葉を作った井口は、この学会の発起人の一人であり現在副会長を務めている。エストロゲン(女性ホルモンの一種)に似た作用を誘発するものがあったことから、以前には「エストロゲン様物質」とも呼ばれていた。しかし、女性ホルモンに限定されるものではなく、広く内分泌攪乱作用に起因すると懸念される悪影響による疾病(例えば、アレルギー、子宮内膜症、不妊、乳癌、発達障害など)への因果関係の究明も環境ホルモン問題である。研究の起源.ただし、その後に検証実験事実が蓄積されるに従い、ほとんどの物質は哺乳動物に対する有意の作用を示さないことが一部に報告されている。その知見などを踏まえ、環境省は上記リストを取り下げた。現在では、リストは単に調査研究の対象物質であり、このリストに掲載されていたことをもって環境ホルモン物質もしくは環境ホルモン疑惑物質などと言うことは根拠がなくなったとされている。定義をそのまま解釈すればホルモン類似物質である医薬品をも含むことになるが、実際には、より狭義に、環境中に意図せず存在する化学物質が体内へ取り込まれる危険性が予想される場合にのみこう呼ばれている(#環境ホルモン以外の内分泌攪乱物質を参照)。本来のホルモンと同様、非常に低濃度でも生体に悪影響を及ぼす可能性があるため、有害物質が高濃度に蓄積されて初めて問題になりうることを前提とした従来型の環境汚染の濃度基準では規制できないのではと危惧され、社会問題化した。