日中戦争を終わらせる最大かつ最後の機会であった、ドイツ仲介による中国との和平工作(トラウトマン和平工作)を推進し、和平を主張して、日中戦争の無用と、この戦争が如何に日中両国民にとって不幸かを涙ながらに説いた。しかし、中国側の回答が遷延する中、「和平工作の打ち切り」を唱える政府側(近衛文麿首相・廣田弘毅外相・杉山元陸相・米内光政海相)に対し、参謀本部を代表して「和平工作の継続」を唱え続けるも、力及ばなかった。略歴.生い立ちから支那通軍人へ.元仙台藩士で、岩手県の宮古郵便局長を務めた多田継の長男として生まれ、多田平次の養子となった。シベリア出兵当時、多田は坂西の命令で北満州の視察に出かけているが、その時の印象を次のように記している。満州国軍政部最高顧問時代.支那駐屯軍司令官時代.華北分離工作と多田声明.の三点を強調、北支五省連合自治体結成への指導を要する、との声明を出し、中国側を刺激することとなる。この「多田声明」は大問題となり、広田弘毅外相は正式な声明ではなく、記者団に対する談話であると釈明するほどであった。「多田声明」が多田の本意であったかは定かではないが(現在の研究では、幕僚が用意したものという見方もある)、いずれにせよ多田の失点となったことは間違いない。対支基礎観念.もっとも、多田は「孤掌不鳴」を座右の銘にしており、対支政策においても「日中の共存共栄を基調とする」と説いて、「対支基礎観念」というパンフレットを作成、配布していた。多田によれば、華北では少なからぬ日本人が中国人を侮蔑し、中には中国官憲を無視して悪事をなす者がいたため、日本人の自省を促す必要があったという。「対支基礎観念」の要旨は、というもので、多田は実際に憲兵を使って密輸の取締等を行っていた。なお、多田が現地の人から慕われていたことを示すエピソードとして、「駿様、御在任僅かに一ヶ年なりしも、天津市長をはじめ中国の要人の信望篤く、離任に際しては北京市長夫人主催の万寿山にての送別の宴など丁重なるお心づくし、感銘の至りなり」という睦夫人の回想がある。参謀次長として.盧溝橋事件をめぐる不拡大派と拡大派の対立.