金融界もこの事件の行方に関わりがあった。財務長官サーモン・チェイスはヨーロッパにおけるアメリカの利益に影響するような事件を心配していた。ニューヨーク市の銀行が金の支払いを停止する意図があることに気づいており、クリスマスの日に行われた閣僚会議でスワードを支持する長たらしい議論を行うことになった。チェイスはその日記に、メイソンとスライデルを釈放することが「目標のようであり、私には辛いものである。しかし我々は事態を中途半端にしたまま遅れが許されず、大衆心理は穏やかでないままとなり、我々の商売には重大な支障を来し、反逆者に対する我々の行動は大きく妨げられるに違いない。」と記していた。歴史家のウォーレンは、「トレント号事件では国内の銀行危機を引き起こさなかったが、大衆の信頼に寄りかかっていた戦時財政の場当たり的な仕組みを事実上崩壊させることに寄与した」と述べている。パーマストンは緊急閣僚会議の開催に当たって、帽子をテーブルに放り出し、「貴方達がこの事態にどう対処するか知らないが、これは身の破滅だ」と叫ぶことから始めたと言われている。法務室の報告書が読み上げられ、ウィルクスの行動の違法性が確認された。ライアンズからの報告書が出席者全員に配られた。これらの報告書は、使節逮捕を支持するアメリカの興奮状態を伝えており、ライアンズが以前にスワードがこのような事件を引き起こすかもしれないと警告していた報告書に言及し、アメリカ合衆国がウィルクスが誤ったことを認める際の難しさも説明していた。ライアンズはまた、カナダに援軍を送ることを含め力を見せつけることも推薦していた。パーマストンは、この事件全体がスワードによってイギリスとの紛争を「引き起こす」ために仕組まれた「念入りに計画された侮辱」である可能性が強いことをラッセルに示した。サマセットは要塞化された基地に攻撃することに反対し、ミルンも次のように賛同していた。