一連の事件において複数の平等原則違反が指摘されている。ここでは安河内の提起した事件における主な争点についての判示を要約もしくは引用の形式で説明するとともに、そのなかにみられる平等原則違反を下線で示す。降格処分の有効性.部下への対応.「不祥事」と社会的非難.降格処分に至る実態と処分理由.懲戒解雇処分の有効性.新団体設立企図の有無.公益通報の懲戒解雇事由該当性.そもそもこれらの公益通報自体がJBCの主張する懲戒解雇事由に該当するとはいえない以上、これらの公益通報に協力しただけの安河内について懲戒解雇事由と認められないことは明らかである。控訴審.補充主張および新主張について.控訴審におけるJBCの補充主張・新主張はいずれも認められなかった。まず、JBCは安河内が降格処分の後で「決定に従う。ご迷惑をおかけした。」などの発言をしたことから、安河内はこれを承諾していたはずで処分は有効だと主張したが、JBCが主張する安河内の発言の中には処分前の発言が含まれ、これは自発的な辞任を強要された場面で拒否の意思を示したものであった。他の発言についてはいずれもマスメディアの取材に応じた返答であり、JBC分裂の危機が大きく報道されていた状況下で混乱の原因となった者として対外的な反省の弁を述べたものにすぎず、従来の業務に就かせてほしいとの申し入れをしながら受け入れられずに提訴に至った事実経過に照らし、降格処分を異議なく受け入れていたとは解されないと判示されている。判決後の原被告と日本プロボクシング協会.上告審.日本プロボクシング協会による意見書の提出.関係年表.※赤いセルは請求原因に類するもの、緑のセルは提訴、判決に類するもの。参考判例.同時期の日本ボクシングコミッション関連訴訟等.解雇処分・ライセンス停止処分後の和解例.この事件では次のような平等原則違反が指摘されている。この事件では次のような平等原則違反が指摘されている。選手等に及んだ被害.ライセンス停止・取消、戒告処分.