このような現存艦隊が効果を発揮するのは、保全された艦隊が敵国の海上行動を阻止しうる潜在的な能力を保持している場合に限られる。たんに艦隊が現存するだけでは、脅威とならない。現存艦隊主義の欠点としては、制海権の獲得ができないことである。自国の自由な海上活動を可能にするためには、積極的に敵艦隊の撃滅を図らなければならない。現存艦隊主義は、国力に劣る国が、より強大な海軍国に対抗する戦略として採用されることが多い。劣勢国側が艦隊を温存して自己に有利な時と場所を選んで投入できる態勢を保持することで、相手国はいつどこに劣勢側の艦隊が出現しても対応できるよう、劣勢側以上の兵力を待機させなければならず、効率的に敵の海上勢力を拘束できる。実戦の例.現存艦隊主義は、海戦史上で功罪の両面を残してきた。イギリス.最初に現存艦隊の言葉を用いたハーバートのビーチー・ヘッドの海戦における指揮は、不適当と批判する見解が多い。軍法会議においてハーバートの弁明は受け入れられて無罪となったが、判事全員が元部下であったためとも推測され、ハーバートの現役復帰が認められることも無かった。海上自衛隊海将補の小林幸雄は、仮にフランス艦隊が上陸戦を実行したならばイギリスの残存艦隊には阻止する能力が無く、ハーバートの現存艦隊への評価は過大であったとしている。フランス.フランス海軍は、イギリス海軍に対抗する戦略として伝統的に現存艦隊主義を採用してきた。帆走の戦列艦の時代から、撤退が容易なよう風下に位置する戦術を好み、敵艦に致命傷を負わせるよりも航行不能とすることを狙って、船体ではなくマストなどの帆装を射撃目標とした。ドイツ.オーストリア=ハンガリー.ロシア/ソ連.日露戦争でロシア太平洋艦隊は旅順軍港に籠り、本国からのバルチック艦隊の来航を待つ作戦を取った。しかし出撃に消極的な姿勢から旅順港そのものの海上封鎖と陸上からの攻略を許してしまい、艦隊はウラジオストクへの脱出ができぬまま港内で自沈する結果になった。一方で日本軍は旅順攻略のため多大な労力と犠牲を払ったし、バルチック艦隊も日本海軍の迎撃を回避してウラジオストクに入港できていれば日本軍の海上補給線に深刻な脅威となって戦争の勝敗を変えかねなかったので、これもまた阻止された現存艦隊主義の一例、とも言える。