洪武帝が元を北に追いやり(北元)、明が成立すると冊封体制と東アジア世界が再生される。朝鮮半島に於いては高麗に代わって李氏朝鮮が興り、明の冊封を受けて朝鮮王とされた。なお、日本では懐良親王が明の太祖からの朝貢を促す書簡を無礼と見なし、使者を斬り捨てたことに表れるように、中華中心の華夷観を否定し対等外交を志向する向きが強かった。南朝・北朝および室町幕府いずれも天皇は冊封を受けておらず、前者は天皇の尊厳を傷付けることなく、国内政治に利用し得る「日本国王」の称号を得るため、後者は、実権を握り、天皇に代替する立場としての「日本国王」になるためという思惑が、それぞれ指摘される。明滅亡後、清代には冊封体制の範囲は北アジア・東南アジアなどに大きく広がり、インド以東ではムガル帝国と鎖国体制下の日本のみが冊封体制に入らなかった。また冊封の称号の違いについて、身内と目される国は『王』、化外の国は『国王』と使い分けられている。皇帝からの書状についても違いがあり、北元・吐蕃には「皇帝問」、その他には「皇帝勅」としている。冊封体制の終焉.批判.これに対して堀敏一は、旗田説を批判する形で、当時の東アジア世界に構造的な物は存在すると述べた。しかしあたかも唐の国際関係が冊封体制によってどの民族に対しても画一的に存在するかのような西嶋の論には反対し、突厥・吐蕃のような北・西に対する政策として羈縻政策や和蕃公主の降嫁なども視野に入れて、総合的な唐の異民族対策としてみるべきであると述べた。杉山清彦は、「冊封体制論」は日本対外関係史、中央ユーラシア史、東南アジア史の研究進展により修正が迫られている、と指摘しており、「冊封体制論」の問題点を以下指摘している。杉山正明も、「冊封体制」というランクづけは「建前論」であり、中華王朝の宮廷のなかだけで通用する、仮想された「天下観」の産物にすぎないと批判している参考文献.西嶋定生.ゼクス・マーキス人物.しかし、OZへの裏切り行為を働いたという理由で、ロームフェラ財団が差し向けたMS部隊に正面から挑んだり、ピースミリオンに所属してからも真っ向からOZのモビルドール部隊を幾度も襲撃するなど、無軌道ともいえる戦闘を行う傾向がある。