サード長嶋と水島新太郎は同齢(正確には水島は翌年の早生まれ、すなわち同学年)であるものの、誕生日を過ぎたかどうかで実名報道か否かを分けることとなった。参加しなかったメンバー.出典:反響.たけし本人の回想によると、示談が成立しているにもかかわらず、当時の後藤田正晴内閣官房長官が裁判を強硬に主張した。裁判では暴行は棚上げされ、もっぱら取材方法が焦点となった。これは、当時ライバル誌の『FOCUS』がフライデーと異なり、国会議員を主要なターゲットとしていたためだとたけしは分析している。マスコミの報道.人気絶頂の芸能人が集団で暴行に及び逮捕されるという前代未聞の事件は、ワイドショーや週刊誌などで大きく取り上げられた。また、スポーツ紙は連日のように事件を事細かに報道し、売り上げを大幅に伸ばした。「強引な取材は行き過ぎ」というたけしへの同情論、「いかなる事情があっても暴力はいけない」、「人気芸能人が青少年や社会に与える影響は大きい」という意見など、様々な議論が巻き起こった。フライデー以外の写真週刊誌はたけしの愛人問題に関しては批判しつつも、フライデーとの違いを強調していた。特に『FOCUS』は事件直後の号にて「今回の騒動は、取材過程での大失敗といった程度」としてフライデーが言論の自由を持ち出したことについて「これこそ、やがて言論・出版の自由がおびやかされ、人権が踏みつけられる事態が招来される」と断じた。その他写真週刊誌を発行する出版社の雑誌においても、写真週刊誌が出版社の売り上げの中で大きな割合を占めていたとの事情もあり、たけしが連載を有していた『週刊ポスト』(小学館)を除き、写真週刊誌を擁護しつつもフライデーとの差異を強調する論調が目立った。他方、写真週刊誌を発行していない出版社の雑誌では、たけしに同情する風潮が強く、新聞および新聞社の発行する雑誌では写真週刊誌が批判の対象となった。また通常よりマスコミ批評を主軸としていた雑誌では事件をマスコミ全体の問題と捉え、特集に大きなページが割かれた。著名人などの反応.たけしの母・さきはテレビインタビューで「あんなどうしようもないのは、死刑にでもしてください」と述べ、結果的にマスコミをトーンダウンさせている。