MBSでは、「ラジオ(放送事業)とテレビ(放送事業)を兼営するからこそできたことがあるので、(今後も両事業の間で)シナジー(効果)を生み出すことが大事」との姿勢から、新・毎日放送への事業承継後もラジオとテレビの兼営体制を維持してきた。しかし、ラジオ放送事業の経営環境は上記の傾向と無縁ではなく、年々厳しさを増している。分社化に伴う主な変更・影響.その一方で、毎日放送に新設された「経営戦略局」からの出向者を役員(取締役)として迎え入れたほか、毎日放送入社前(アミューズのマネジャーとして嘉門タツオを担当していた時期)の『MBSヤングタウン』(嘉門がパーソナリティを務めていた火曜放送分)で「チロリン」と呼ばれていた浜田尊弘(毎日放送取締役、中途採用扱いで入社後にラジオ局のプロデューサーなどを歴任)がMBSラジオの初代代表取締役社長を兼務している。浜田は、初代社長への就任に先んじて、主な放送対象地域である関西地方へ根差した番組の制作を前提に「脱ラジオ」と方針を提示。自社制作番組の世界観に対する共感を日本全国に広げることを意識しながら、番組関連イベントやYouTube公式チャンネルからの番組コンテンツ配信の有料化など、ラジオ放送事業のあり方を既成概念にとらわれることなく徹底的に検討する姿勢を示している。送信状況.送信所.送信所工事による深夜の放送休止.AM放送.ケーブルテレビ局への無料再送信.FM補完放送(ワイドFM).FM補完中継局の親局化構想.アナウンサー.時報.番組編成と聴取状況.新日本放送→毎日放送のラジオ放送部門時代.株式会社MBSラジオへのラジオ放送事業移管後.ネットワーク.ニュース.現在はテレビとラジオともに関西ローカル向け定時ニュースのタイトルを『MBSニュース』に統一(テレビの表記は『MBSNEWS』)。株式会社MBSラジオの発足後も、毎日放送のアナウンサーがラジオの定時ニュースを持ち回りで担当している。「ラジオ報道部」の活動.