オウエンの子供たちも成人後アメリカ市民権を獲得し、父親の志を受けてニュー・ハーモニー建設運動に参加したほか、ロバート・デイルは議員に、リチャード・デイルは学者となってアメリカ社会の発展に貢献していった。彼ら息子たちは、老齢となり仕事も収入を失って無一文となったオウエンの生活を支えていった。しかし、オウエンの挑戦は難事業となった。早くも翌年には様々な信条をもった人々の集団は意見の対立を生んでいったのである。第一次選挙法改正.労働組合の影響力の拡大に対して、政府・メディアの反応は厳しくなっていった。団結禁止法撤廃を主導したフランシス・プレイスも個々の業種からなる労働組合はきわめて大事な組織だが、組合連合や全国的な組合はきわめて有害であるという認識をもっていた。こうした状況下でも労働運動は冷却しなかった。ダービーでは、多くの職種で資本家が労働者に組合活動に参加しないと記した宣誓書(ドキュメント)への署名を求め、署名しないならば雇用を打ち切るとしてロックアウトに踏み切り、労使間の紛争が多発した。しかし、最終的に雇用主側が勝利して運動は分裂した。選挙法改正と労働者の政治的排除は社会的抑圧の構図も浮かび上がらせた。選挙法改正後は中産階級による階級立法が加速し、労働者に不利になる法律が成立していった。によって貧民救済の手段は救貧院による院内救済に置かれることになった。ただし、救貧院での貧民の待遇は劣悪なもので、被救済民は家族と引き離され男女別々に収容され、さらに重労働が課された。被救済民に人間的な扱いはなく、待遇は最下層に位置する労働者の生活水準以下に設定され、実態は犯罪者に対する懲役と大差のない待遇となっていた。労働者は救貧法改正に強く反発して反対暴動を展開していった。改革に対する労働者の失望がチャーティスト運動とオウエン主義運動の発展を促す。