ヒンドゥー法を専攻。極東国際軍事裁判(東京裁判)において連合国が派遣した判事の一人で、判事全員一致の有罪判決を目指す動きに反対し、平和に対する罪と人道に対する罪は戦勝国により作られた事後法であり、事後法をもって裁くことは国際法に反するなどの理由で被告人全員の無罪を主張した「意見書」(通称「パール判決書」)で知られる。東京裁判以前のパールは主に税法専門の弁護士として活動し東京裁判以降、国際連合国際法委員長や仲裁裁判所裁判官として国際法に関与した。経歴.研究業績と思想.東京裁判当時はヒンズー法学者で、著書に『ベーダ時代のヒンズー法哲学』『インド長子相続法』『出訴期限法』などがある。パールは法律の基礎は「真理(リータム)」であるとしばしば語っており、法律は神からのたまものであるが故に尊く、その前に人は平等なのであると説いた。中島岳志は、パールを一貫した「熱烈なガンディー主義者」であり、同時に絶対平和主義者だったと主張した。これに対し中里成章は、パールとガンディー主義に基づく運動との間には接点が見当たらないことと反論し、「概ねインド・ナショナリズムの右寄りの潮流に親近感を持ち、植民地政府と少なくとも表面上は良好な関係を保ちながら、優秀な法律家として活躍し、おそらくヒンドゥー大協会の支持を得てカルカッタ大学副学長にまで登り詰めた、植民地法曹エリート」であり、「そういう人物として植民地政府によって東京裁判の判事に指名され、したがって、インドの独立後、ネルーの新政府と緊張した関係をもたざるをえなかった」人物だと推定している。東京裁判判事選任の経緯.インド代表判事選任の基準として、高裁の現職判事あるいは少なくとも定年退職した元判事である事が求められたが、パールは一時的な欠員がある間、高等裁判所の判事を代行するように任命されたにすぎず、判事として正式に認められたことは一度もなく、定年退職した高等裁判所判事と見なすことはできなかった。したがって彼は(退任後)カルカッタで弁護士業に戻らねばならなかった。東京裁判における主張(パール判決書).