民法は上の一般不当利得のほかにからに特殊な類型の不当利得の規定を置いている。これらを総称して特殊不当利得という。具体的には以下のものがある。非債弁済(狭義の非債弁済).意義.債務が存在しないのに弁済してしまうことを非債弁済(広義の非債弁済)というが、このうち債務が存在しないことを知りつつも(つまり誰かに強制されたわけではなく任意で)債務の弁済として給付をすることを狭義の非債弁済という。本来なら法律上の原因がないとして不当利得返還請求ができるところだが、狭義の非債弁済については返還請求できないとしている()。弁済者が債務の存在しないことを知りつつ給付した以上は、その返還を求めても法は助力しないという趣旨である。効果.本条の効果は返還請求の否定である。期限前の弁済.支払期日が到来していないのに支払ったような場合、その返還を請求することはできない(本文)。このような場合に取戻しを認めることは法律関係を煩雑なものにし、また、弁済受領者側からみれば弁済者が期限の利益を放棄したとみて弁済された物を処分してしまう場合もあることを考慮した規定である。ただし、債権者が不当な利益を得ることのないよう、弁済者が錯誤により給付した場合に限って返還を求めることができ(但書)、この場合には利息分についても返還義務を負う。他人の債務の弁済.意義.要件.効果.不法原因給付.意義.麻薬の売買契約や、殺人の請負契約、妾契約などは公序良俗に違反する契約であるから無効であるが()、このような「不法の原因」のためにされた給付は、たとえ一般不当利得の要件を満たしていても返還請求ができない。これを不法原因給付という()。本条の趣旨は必ずしも明らかではないとされ、立法過程においても大きな論争があったことが知られている。なお、同趣旨の法格言としてイギリス法における裁判所は不法な請求には関与しないというクリーン・ハンズの法理(法廷に出てくる者は「きれいな手」でなければならない)が有名である。要件.「不法」とは公序良俗に反する場合を指す。効果.本条の効果は返還請求の否定である。転用物訴権と騙取金弁済.