日本大博覧会事務局会長の金子堅太郎は、ルーズベルト大統領はハーバード大学留学時からの知己であり、大統領に参加を直談判したと回想している。しかし他国開催の万博では最高額となる参加費用を支出し、大物が事務官長に就任するといった厚遇は、当時の日米関係がぎくしゃくしていたことが背景にあると考えられている。日米間の重要課題としては、アメリカの特に西海岸で高まりつつあった日本からの移民排斥運動があった。また日露戦争後の満洲の権益をめぐる問題も両国間の大きな課題であった。日米間に重要課題を抱えている状況下において、ルーズベルト政権としては対決ではなく日米関係を重視し、友好を求めていることを示す必要があった。国内の動き.また「日本大博覧会」構想が報道されるようになると、国際博覧会開催ともなれば内外から多くの観覧者が東京に集まってくるため、交通機関、宿泊施設、公衆衛生設備等の整備が急務であるにもかかわらず、行政の動きが鈍いこともあって、東京の商工業者の中から自主的に博覧会開催を念頭に置いた動きが始まっていた。商工業者の狙いはもちろん博覧会開催による経済効果であった。計画の正式決定後、博覧会事務局の金子会長は講演会活動を通じて、産業や技術の交流、文化・学術面での交流、国家的な祝祭、参加各国及び国民同士の交流という「日本大博覧会」の四大目的とともに、開催地の東京、そして日本全体に大きな経済効果をもたらすと主張していた。博覧会の経済効果に期待する声は東京のみならず全国に広まり、東北地方の奥州館、その他、山陰館、九州の鎮西館、山陽の中国館といった地方館の設置計画や、博覧会開催時に来訪する外国人客をあて込んで、奈良や厳島などでは観光設備の整備への取り組みが図られた。くすぶる順延論.