事大主義(じだいしゅぎ)とは、明確な信念がなく、強いものや風潮に迎合することにより、自己実現を目指す行動様式である。東アジアでは外交政策の方針として用いられたこともある。朝鮮.百済.高麗王朝.モンゴル帝国の高麗支配時に忠烈王がモンゴル皇帝に陳情した書面では、高麗は「海外の小邦」であり、有史以来、必ず「事大の礼」を行って臣事し、大国に対して常に「朝貢の礼」を行ってきたことが力説されている。朝鮮王朝.こうした姿勢は、李朝末期においてもなお継続され、清皇帝を天子として事大することを名目として、近代化に反対する勢力が存在し、彼等は事大党などと呼ばれた。対して近代化論者には欧米中心の世界認識と伝統的小中華思想を結合させ、清朝を侮蔑したものも多かった。黄文雄は、「朝鮮が清国の属国であったことは、『万国公法』(国際法)や当時の清と李朝朝鮮の政治・軍事・外交関係の現実に照らし合わせれば明らかな国際常識だった」として、「李朝朝鮮の末期に登場した開化派は、清への事大をやめて独立を獲得しようとしたため、事大派(属国派)に対抗する「独立派」と称されていたことも忘れてはならない」と評している。李朝の事大主義の実際の要因としては高句麗滅亡後には朝鮮半島の諸国家には中原に覇を唱える中華帝国や満州・蒙古の遊牧帝国に対し軍事的に防戦できず、また高麗の元への降伏以降は朝鮮独自の皇帝号の使用が厳しく中華帝国から監視されるようになったため、事大主義を安全保障上も取らざるを得なかったことなどがあげられている。李朝末期には政変が起きるたびに、清、ロシア帝国、大日本帝国、アメリカ合衆国など、さまざまな国家に事大先を変え、国内の統一が取れなくなり、ついには大日本帝国との併合を余儀なくされることとなった。韓国における評価.韓国においては、高宗や閔妃の事大先を次々に変えた行動を、朝鮮の独立を守るためであったと評価しているが、李朝末期はすでに独立国と呼べるような状態ではなく、崔基鎬や呉善花らのように、それを場当たり的な対応に過ぎないと評する研究者もある。