しかし、東急の事実上の“創業者”は五島慶太と認識されている。これは、東急の源流企業である田園都市株式会社を実質的に経営していた小林一三(現在の阪急電鉄の創業者)がその子会社である目黒蒲田電鉄に、当時、鉄道省の高級官吏であった五島慶太を経営陣に招聘し、それ以降、五島慶太を中心に、同社が東京横浜電鉄、東京急行電鉄と変遷し、現在の東急グループが形成されたからである。とは言え、東武鉄道の根津家(根津嘉一郎)や西武鉄道の堤家(堤康次郎)とは異なり、五島は資本による会社支配は行わなかった。つまり五島家の東急の持株比率は低く、個人株主では国際興業の小佐野賢治が筆頭であった。また、五島慶太の後継者五島昇も資本による会社支配を行わなかったことから、五島慶太・昇父子の経営者としての手腕や、パーソナリティでグループが結束を保ってきた歴史を有する。五島昇の後継者として目された昇の長男五島哲は、本田技研工業を経て東急取締役に就任し、東急建設社長を務めたが、五島昇に望まれながらも東急本社の社長には就任せずに他界した。現在、東急グループの経営陣に五島家出身者はいない。社紋.沿革.歴代経営陣.※出身校の空欄は最終在籍大学不明。住宅開発事業.東急沿線での住宅開発は主に東急不動産が担っている。東急沿線のみならず、沿線外の地域でも住宅開発を行っている。主な自社開発ブランド東急沿線東急沿線外鉄道事業者鉄道事業法上の鉄道と軌道法上の軌道では敷設位置に違いがあり(軌道は道路に敷設されるのに対し、鉄道は原則として道路には敷設できない)、車両長や速度制限にも大きな違いがある。ただし、鉄道・軌道の両路線を兼営していて鉄道事業法上の鉄道事業者と軌道法上の軌道経営者の双方にあたる事業者も多い。また、新交通システムのように同一の路線に鉄道事業法上の適用区間と軌道法上の適用区間が混在しているケースもある。軌道法による軌道経営者については「軌道法」を参照。鉄道事業の区分.第一種鉄道事業.鉄道による旅客または貨物の運送(列車の運行)を行う事業であるもの。鉄道施設一式を保有するとともに列車の運行も行う。ほとんどの鉄道事業者が該当する。第二種鉄道事業.自らが敷設した鉄道線路以外の、(第一種や第三種鉄道事業者が保有する)鉄道線路を使用(借用)して、旅客または貨物の運送を行う事業である。