チャイナ・スクールは、狭義では日本の外務省において中国語を研修言語とした外交官たちを指す用語であるが、広義では、民間人なども含め、親中派(親中国派)、「中国屋さん」などと称される中国語に通じ、日中の交流に大きく関わる人々を含む。特に、中華人民共和国の政策に同調する者を批判する文脈で用いられることがよくある表現である。概要.外務省には、研修言語ごとの語学閥(スクール)があり、チャイナ・スクールの他にもロシア語を研修言語とした者を「ロシア(ロシアン)・スクール」と称することがあると言われている。研修言語が中国語であっても、チャイナ・スクールと称される多数派とは異なる姿勢をとる者もおり、チャイナ・スクールを特に批判的に捉える立場の論者も、そうした人物を批判の対象としてのチャイナ・スクールには含まない。例えば中嶋嶺雄は、そうした人物の例として、藤田公郎を挙げている。逆に、研修言語が中国語ではなくても、中国課長、アジア局長、在中国日本大使などを務め、チャイナ・スクールとの関わりが深い者もおり、中嶋は、橋本恕、中江要介、野田英二郎の例を挙げている。台湾の政治指導者であった李登輝は、晩年のインタビューの中で、「国会議員や外務省の官僚、あるいはマスコミにもチャイナスクールのような人たちがいる。なぜ日本人の中に、これほどまでに中国におもねる人が多いのだろうか。おそらくあの戦争で、日本が中国に対して迷惑を掛けたことを償わなければいけないという、一種の贖罪の意識が座標軸にあるのではないか。」と述べた。「チャイナ・スクール」への批判.チャイナ・スクールに対して批判的な立場をとる論者は、彼らが中国政府の代弁者として機能し、日本の国益を損ねているなどと論じる。他にも、古森義久、山村明義、青木直人などが、チャイナ・スクールを批判する著書などを公刊している。戦国時代史料の一覧戦国時代史料の一覧ここでは、日本の戦国時代についての史料の一覧を記す。史料価値については諸書を按じたが、研究者間でも史料の評価については諸説があることに留意されたい。なお、詳細は個々の項目を見られたい。日記・実録.日記は一般的に史料価値が高いとされており、古文書に次ぐ第一級史料とされることが多いが、後世の加筆などもあり取り扱いには慎重を要する。軍記物.→「軍記物」ジャンルカ・ペッソット