在学可能な年齢.大学・大学院では飛び入学・早期卒業があるため、表の年齢よりも低い年齢での所属がありえるが、それ以外の学校種においては、表内の年齢下限は厳格である。また大学校は独自にさまざまな年齢制限を設けている。より詳しい表は「学校制度」を参照。統計.国勢調査.初中等教育.後期中等教育以上.国勢調査以外の統計.無論、実際の調査人数が不明である以上は断定することは不可能であるが、現在の日本の中学校では学齢超過者の大半が夜間中学校または自主夜間中学校に所属しており、また現在の全日制の昼間中学校において原級留置というのはないに等しい程度に珍しくなっているのは動かしがたい事実であろう。就学率並びにPISA調査の他国のデータについては諸外国における歴史と現状を参照。学校基本調査では高校入学者のうち過年度中学校卒業者の数の統計がある。また公・私立高等学校における中途退学者数等の状況調査においては高校の原級留置者数の統計がある。また就学猶予者の統計も存在する。これらは学校の年齢状況を直接的に表すものではないが、中学卒業時期、高校在学時期、小学校就学の始期は年齢的な下限があるため、これらの統計によって高年齢在籍者の数を推し測れる。また、通信制高等学校や特別支援学校の生徒の年齢についても簡単な統計がある。なお、日本国内の外国人学校やインターナショナルスクール(例外はあるが通常は各種学校など一条校ではない)は学校基本調査のこれらの項目の対象外である(国勢調査では申告者が一条校と同等とみなして書けば、集計結果に含まれる)ため、結果的に日本式の学校の実態に近い数値となる。また学校基本調査では、大学においては入学年齢や在学年齢のデータはないが、高校卒業何年度経ってからの入学かについてのデータがある。大学院については、入学年齢のデータがある。また大学の最低在学年限超過者についてもデータがある。統計の地域差.小中学生、高校生とも、全域より人口集中地区、また郡部より市部が高年齢生徒が多い傾向があり、このことが都市部の多い都道府県の方が数値が高いという結果に結びついている可能性がある。平素の成績.