よいデフレ論とは、デフレーションは流通革命や合理化の結果で消費者の利益にかなう、あるいは経済のグローバル化に伴う競争の結果で日本経済の高コスト体質の是正につながるといった主張である。「構造改革や流通革命等で生産性が上がり、物価が下がっていくという要素を考慮せねばならない」という速水優日本銀行元総裁の発言や、「最近の物価下落は情報通信分野の技術革新などの変革を背景とした『よいデフレ』に分類される」という速水元総裁発言に代表される。良いデフレと悪いデフレの区別.日本では、デフレーションを単に物価が下落基調を続けることという意味だけではなく、景気後退と物価下落が同時に起こることという意味で使われる場合が多かった。このため、当時のデフレ論争には議論の混乱が見られた。良いデフレ論争は、物価下落が景気の悪化を伴うものなのか、景気の悪化を伴わないのかによって、基調的な物価下落というデフレを分類して議論しようとしたものである。デフレは物価水準が持続的に低下する現象であるが、実質GDPの順調な拡大など経済の量的な拡大を伴う場合には、必ずしも悪いものだけではないとする立場。需要曲線上の需要量が左下に移動する場合には、供給量は均衡点における量になっているにもかかわらず、価格は下落すると同時に量の減少が起こる(新しい需要量に合わせた均衡点にシフトしない)。これは典型的な需要不足によるデフレであり、経済や社会に悪影響を及ぼすものである。しかし一方、生産性の向上などによって、供給曲線が右下に移動する場合、均衡点は右下に移動し、量の拡大を伴って価格が下落する。こうした場合には、価格が下落するのでデフレではあるが、これは良いものであるとする。生産性の向上によって価格が下落するのは、例えば、技術革新によってPCの価格が急速に下落し、一方で急速に普及率が高まっていったケースが挙げられる。このように生産性の上昇、新製品の普及率の高まりに伴って価格の下落と生産量の拡大が同時に起こることは広く見られる現象である。薄型テレビやハードディスクドライブ付きDVDレコーダーなどの耐久消費財の価格下落が問題であるとは考えられないように、量の拡大を伴う価格下落は悪いものではないという立場。