経済学者の高橋洋一は「デプレッション(不況)のことをデフレと言う人が多い」と指摘している。経済学者の飯田泰之は「『デフレ=不況の別称』という定義を持ち出される事が多いが、このような定義を用いるのは誤りである。『物価水準は下がり続けているが(景気はいいので)デフレではない』『インフレによって消費が減少しデフレになる』と言及されることがあるが、IMF・内閣府流の公式用語法に従う者からするとこれらの言及は誤りである」と指摘している。消費者物価とは、様々な消費財・サービスの価格をそれらの財・サービスに対する支出の割合で加重平均した価格である。消費財の一部の価格が下落しても、他の消費財・サービスの価格が上昇すれば、消費者物価は上昇することもある。経済学者の岩田規久男は著書『デフレの経済学』で「相対価格の変化と絶対価格の変化とを区別することが重要である。平均的な価格である物価が相対価格の変化によって影響を受ける理由はない」と指摘している。高橋洋一は「ミクロ(個別価格/相対価格)とマクロ(一般物価)の混同は経済学者の議論の場でも時々見られるが、ミクロの個別価格の平均としてマクロの物価があると思い込むのは短絡的である」と指摘している。白川方明元日銀総裁は「デフレには様々な定義があり、一概には定まらない」と指摘している。経済ジャーナリストの田村秀男は、後述するように(日本のデフレーション#対策についての議論参照)、デフレを物価下落に限定せず、賃金・所得が物価下落を上回る速度で継続的に下がることと定義すべきだと主張している。田村は「デフレは雇用にとって悪だ」と断じたジョン・メイナード・ケインズの見解を参考にしている。メディアで「食のデフレ」などと言った表現がなされる場合があるが、デフレとは相対価格(個別価格)ではなく一般物価水準(または総合物価)の下落を指しているので本来の意味からすれば誤用である。影響.デフレの弊害は現金の価値が上がりすぎて、財やサービスの価値が下がり過ぎていることにある。経済学者の[[田中秀臣]]は「デフレとはカネを持つことへの執着である」と指摘している。個々人では、デフレによって好影響が悪影響を上回る者、あるいはその逆の者が存在する。デフレ下では、所得が抑制されるため、選択の幅が限定され一人勝ちを生みやすい。