第一次世界大戦では両国とも連合国の一員として、戦勝国となった後のパリ講和会議に参加した。その中でウッドロウ・ウィルソン大統領が提唱した「十四か条の平和原則」の中で「国際連盟の創設」を掲げていたが、その実現のところで、日本は加盟して常任理事国の一国ともなり、事務次長職に自国出身者を輩出するなどもしたが、国家元首かつ政府の長が提唱者であった肝心のアメリカ合衆国は連邦議会が加盟を否決したため、第二次世界大戦後の国際連合設立に伴い解散するに至るまで、加盟することはなかった。大恐慌のあいだ.満州事変をはじめとする中国における植民地化を目指した日本の軍事的野心は、同じく中国の経済的支配を狙うアメリカとの間に緊張を増幅させた。アメリカは太平洋に強力な海軍を持っており、オランダとイギリスを含む植民地を持つヨーロッパの国々のいくつかと友好関係にあった(公式には同盟関係を結んではいなかった)。アメリカ・オーストラリア・イギリス・オランダ亡命政府は禁輸を行い(ABCD包囲網)、日本製品をボイコットした。こうして日本は必要な物資を軍事力に頼ることになった。第二次世界大戦.真珠湾攻撃による日米開戦に至るまで、日本とアメリカの関係は数年に渡り悪化していた。これには西洋の列強諸国が日本に対して敵意を抱いていたという理由が含まれる。アメリカはこのことを理解していた。日本人は彼らが劣っていると見られていると信じていた。アメリカが日本の勢力拡張に反対し、外交による日本の要求が受け入れられなかったこともまた関係を緊張させた。彼らの関係におけるこれらの状況がすべて真珠湾攻撃へとつながった。真珠湾攻撃は大衆の目には驚きをもって見られていたが、攻撃までの長年にわたる日米関係を分析していた者のなかには、両国間の対話において対決は起こりうると考える者もいた。「日本はエネルギー不足に悩まされており、拡張は彼らが生存するために必要なエネルギー需要を確保する目的のみで行われた」と思われていた。「(真珠湾での)攻撃は太平洋における日米間の利害において対立を最大限に高めただけだった」と思われている。さらに、この石油輸入の大部分は海軍をはじめとする軍事目的のためだった。アメリカの民主党フランクリン・ルーズベルト大統領は、日本による中国、東インドおよび太平洋の島々への拡大主義政策に反対した。