釣銭準備金が少ないと営業に際して客に迷惑を掛けることになり好ましくないが、逆に多すぎると企業の資金繰りに悪影響を与え、防犯上も問題を起こすことになる。多くの企業・店舗で釣銭準備金は手間の掛かる問題となっている。このため釣り銭を準備・提供することそのものが事業として成り立つものとなっている。商店によってはストックされている釣銭準備金の少額貨幣に限度があり、商品の売り買いを続けていくと少額貨幣が不足することもある。この場合には、銀行など両替商で少額貨幣が調達されるが、それでも間に合わない場合は、しばしば、より小額の額面の貨幣の組み合わせで釣り銭を支払ったり、または顧客に対して小銭での支払いを求めることが行なわれる。特に駄菓子屋のような少額商品を主体として扱うところでは、余りに額面の大きな紙幣で支払おうとすると、あまりそういった支払いを想定した用意が無いため、厭われることもある。電子マネー等の普及.釣り銭として渡される少額貨幣が溜まりすぎると煩わしいという側面もあり、実体のある貨幣から実体の無い電子データに金銭価値を置き換えた電子マネーなど、釣り銭の必要ではないシステムの導入も始まっており、またプリペイドカードのように、カードに記録された額面(金銭データ)から商品購入時の対価を差し引き、その残りをデータとして記録する様式も見られる。自動販売機における対応.自動販売機や自動券売機などの機械においても、釣り銭を計算して払い戻す機能が付いているものが多い。しかし機種によっては、技術的な問題などから釣り銭を払い戻す機能が無く、一定の硬貨のみしか受け入れる能力が無いものや、商品の価格を上回る額面の現金が投じられたことを検知して販売できるだけで釣り銭を返す能力がないものもある。自動販売機においても、あらかじめ釣り銭は準備しておく。この際に硬貨や紙幣の額面別に機械に収容するようになっていることがあり、その場合店員や駅員が入れるべき場所を間違えて釣り銭用の硬貨や紙幣を機械に投入すると、機械が正しく釣り銭を計算しても出てくる釣り銭の額は間違ったものとなる。また機械によっては、客が投入した現金を自動的に分別して収納し、次の客の釣り銭に利用できるようになっているものがある。