軍隊は戦争や事変など有事の際には多くの人員を必要とするが、平時には財政上の理由からも必要最小限の規模で運用することが理想である。そこで常備兵力のうち有事と平時とにかかわらず恒常的に軍務につく将兵を現役として定数を制限し、現役期間が満期になった兵や諸事情で現役定限年齢(定年)前に軍務から離れる将校と准士官および下士官は、必要な時のみ軍隊に召集される予備役に編入し、いわゆる「在郷軍人」として民間で生活させることで調整をする。沿革.一年志願兵制度による予備役幹部補充.幹部候補生制度(旧制).上に挙げた条件に適合する志願者から選抜のうえ幹部候補生が採用され、陸軍大臣の定めた部隊に入営し部隊内で予備役士官として必要な勤務と軍事学を習得した。幹部候補生は襟に特別徽章を付け、食事は将校団と共にすることを許されていた。上述の階級(各部の幹部候補生は、その部で一等卒から曹長までに相当する階級)を経て修業期間を終えた幹部候補生は終末試験を受け、その成績と平素の勤務成績によって合格・不合格を決定した。合格者はさらに銓衡(せんこう)会議のうえ兵科は少尉、各部はそれぞれの少尉相当官に任じられる資格を得て、幹部候補生のまま予備役に編入された。また不合格者も下士官に適すると判断された場合、そのままの階級で予備役に編入された。幹部候補生制度(甲乙種制).幹部候補生制度(甲乙種制)甲種集合教育.幹部候補生制度の終了まで.甲種幹部候補生の教育施設.特別甲種幹部候補生.制度設立の経緯.特別操縦見習士官制度は大量の志願者を得ることができたが飛行機操縦者に限定されるものであり、海軍の予備学生制度は飛行科のほか兵科、整備科、機関科があった。海軍にならい、陸軍でも地上の兵科および経理部の予備役将校補充の特例を制定することとなった。特別甲種幹部候補生制度.制度の実態と終焉.士官候補生等との相違点.陸軍には幹部候補生以外にも「候補生」の名称を持つ将校または下士官補充要員の制度がいくつか存在した。その各制度の概要と、幹部候補生制度との主な相違点は次のとおりである。士官候補生.