現代のボビンレースは、組織図による世界共通の表記を完成させている。しかし、ヨーロッパ各地で発展して来た歴史から、その用語は地方により様々である。日本におけるボビンレースの普及においても、言語の違う地方から個別に導入された経緯から、複数の言語が混在し、理解しにくいため、各言語を対比させた表により整理する。歴史.城の建設.決戦と城の攻防.現代.抹消登記抹消登記(まっしょうとうき)とは、登記記録又は登記簿上に現存する権利や登記事項が何らかの事情により消滅したか根本的に不存在だった場合において、それを登記記録等から削除して実体に合致させることである。本稿では商業登記と、不動産登記における権利に関する登記のうち所有権以外の抹消登記について述べる。所有権移転登記を抹消する登記については所有権抹消登記を、所有権保存登記を抹消する登記については所有権保存登記を参照。また、債権譲渡登記制度と動産譲渡登記制度においても抹消登記は存在するが当該記事に譲りここでは述べない。商業登記.説明の便宜上、以下の通り略語を用いる。通常の抹消登記.概要.添付書面(一部).登録免許税.商号の抹消登記.概要.添付書面(一部).登録免許税.抹消登記の実行.抹消の記号等.職権抹消の手続.不動産登記.本稿では、共同申請による抹消登記については抵当権抹消登記の場合についてまず説明し、その他の権利については抵当権抹消登記と異なる論点について述べる。なお、本稿でいう抵当権には根抵当権を含まないものとする。説明の便宜上この節では、次の通り略語を用いる。抵当権抹消登記.概要.債務者が被担保債権の全部を弁済した場合、弁済を原因とする抵当権抹消登記を申請できる(参照)。債務者が抵当権の被担保債権の一部を弁済した場合、一部抹消登記というものは存在しないので、債権額を減少させる抵当権変更登記を申請できる。登記に関する判例.登記申請情報(一部).登記の目的.登記原因.民法又は民法の特別法などに根拠があるものを原因とできる。具体例を以下に示す。なお、根拠条文が付されている場合、この項目に限り特記がないときは条文は民法のものである。他に、以下のようなものがある。登記申請人.