後述の災害対策の項と重なるが、災害発生時においても、公衆電話は災害時優先電話として通話が可能である。携帯電話や一般電話が電話回線の輻輳で、使用不能になる恐れがあるため、通話が可能となる公衆電話の使用が推奨されている。災害時の連絡手段の確保という視点から、公衆電話無設置地域を無くすべき、という指摘も存在する。ちなみに災害時に停電した場合、テレホンカードは使用不能となるため、硬貨も用意しておくよう推奨されているが、次のような問題もあるため甚大な災害の場合は無料で通話ができるようになる。災害対策.災害により停電した場合はその設置する機種により異なる。災害時に公衆電話の通話を無料化する旨の掲載がある。これは阪神・淡路大震災の際に、使用不能となった公衆電話が多数存在したことによる。災害救助法が適用される規模の災害で、広域停電が発生している地域としている。災害時における公衆電話の金庫充満を回避するため、及び停電によりテレホンカードが使用不能となっても、利用できるよう救済するための措置でもある。ただし、無料化措置実施中でも、アナログ公衆電話などの機種では硬貨もしくはテレホンカード(カードは使用可能の場合に限る)の投入が必要となる場合がある。その硬貨とテレフォンカードは通話終了後にそのまま返却される。災害時の無料化措置実施時に、公衆電話から無料となる通話先は以下のとおり。無料化措置実施の設定は、都道府県単位でなされる。全ての公衆電話は、輻輳による発信規制の対象外たる「災害時優先電話」になっている。公衆電話機等の種類.機種については公衆電話ギャラリーも参照。NTTドコモ管理の公衆電話.衛星公衆電話.秋田・山形新幹線、在来線、高速バスの公衆電話.公衆電話ギャラリー.これら以外にも各種施設に、受話器を持ち上げるだけで各種施設契約のタクシー会社へ無料で接続される、タクシー呼び出し専用公衆電話が設置されている事がある。歴史.明治期から終戦直後まで.赤電話の登場.赤電話が登場すると公衆電話に対する評判が高まり、商店から設置希望が殺到するようになった。設置希望理由には顧客誘致もさることながら、手数料収入、そして電話回線開設が自由に行えなかった時代であり、電話局の費用で赤電話を設置・維持して自家用の代用品に使用するという理由があった。青電話・黄電話の登場.