大本営の「作戦大方針」では、海軍が清の北洋艦隊掃討と制海権掌握を担うとされていた。しかし、持久戦と西洋列強の介入で講和に持ち込みたい李鴻章は、北洋艦隊の丁汝昌提督に対し、近海防御と戦力温存を指示していた。このため、海軍軍令部長樺山資紀海軍中将が西京丸で最前線の黄海まで偵察に出るなど、日本海軍は艦隊決戦の機会に中々恵まれなかった。なお海戦後、北洋艦隊の残存艦艇が威海衛に閉じこもったため、日本が制海権をほぼ掌握した(後日、制海権を完全に掌握するため、威海衛攻略が目指されることとなる)。第二軍による旅順攻略.第一軍の鴨緑江渡河.東学農民軍の再蜂起と鎮圧.講和期.冬季作戦大方針の変更と海城攻防戦.陸海軍共同の山東作戦(北洋艦隊の降伏).遼河平原の作戦(遼東半島全域の占領).台湾海峡の要衝、澎湖列島の占領.休戦・講和.三国干渉.台湾民主国と台湾平定(乙未戦争).年表.(以後、日清両軍が朝鮮に上陸するとともに、日清間と日朝間の交渉、さらにイギリスとロシアが日清間の紛争に介入)両国の戦争指導と軍事戦略.日本.なお、当時の戦争指導は、政治主導であった。天皇の特旨により、本来メンバーではない山縣枢密院議長と伊藤首相と陸奥外相が大本営に列席し、伊藤首相は西洋列強の思惑を踏まえた意見書を提出することもあった(山東作戦の実施決定と台湾攻略に大きく影響)。清.しかし、肝心な兵力にも問題があった。攻守を左右する制海権で重要な役割を果たす海軍力は、増強が進んでいなかった。さらに、軍事史家は海軍が無残な敗北を喫した背景として軍幹部の腐敗(砲弾の火薬を転売し砂に換えていた、など)を挙げている。戦費と動員.戦費.動員(軍夫の大規模雇用).軍紀(戦地軍法会議での処罰者数).日本軍の損害.戦死者.病死者.凍傷.