極東国際軍事裁判所インド代表判事ラダ・ビノード・パールは、パル判決書の中で不戦条約に関して博引傍証した上で次のように結論づけた。しかし、多数意見である極東国際軍事裁判判決書においては、「ケロッグ・ブリアン条約を最も寛大に解釈しても、自衛権は、戦争に訴える国家に対して、その行動が正当かどうかを最後的に決定する権限を与えるものではない。右に述べた以外のどのような解釈も、この条約を無効にするものである。本裁判所は、この条約を締結するにあたって、諸国が空虚な芝居をするつもりであったとは信じない。」とし、弁護側の主張を却下している。批評.信夫も不戦条約の解釈を分析した上で「自衛の果たして自衛なるやは、個人間の正当防衛が裁判所に依りて判定せらるるのとは異なり、戦を遂行する国自身が判定するのであるから、自衛戦を適法と認むる不戦条約の下にありては、殆ど全ての戦は適法の戦として公認せらるるのである。不戦条約は不戦どころか、大概の戦の遂行を適法のものとして裏書きするものである」と指摘し、不戦条約による戦争の違法化を否定した。フランスの国際法学者のやらは、不戦条約が史上初めて国策の手段としてのあらゆる戦争を禁止したとしてその意義を評価する一方で、仲裁や管轄権といった語が一切現れないことや、条約違反国に対して他の締約国が実施すべき集団的制裁についての規定が存在しないことを問題点として挙げた。の若い教授で政治活動家でもあったは、不戦条約は戦争に対する厳粛な非難を表明したに過ぎず、アングロサクソン的な平和主義アプローチを採用したこの条約は理想よりも現実を重んじるフランスにとってあまり好ましいものではないと述べ、戦争を真に不可能にするためには、武力に訴えることを禁止し、国家間紛争を平和的解決の手続きに付託することを全ての国家に義務付ける必要があると主張した。当条約の現状.当条約には期限や、脱退・破棄・失効条項が予定されていないため、この条約は現在でも有効との論がある。一方で条約違反国の爾後の加盟については明らかでなく、神川彦松は当条約に失効条項が予定されていないことを重視し、国際連盟規約やロカルノ条約、そのほかの仲裁裁判条約に対して締結国が違反した場合、不戦条約は同時に失効するとした。不戦条約の系譜.当条約と類似の著名な主張、各国憲法、国際条約などには以下がある。