元来レンタルビデオ業はレンタルレコード業に端を発している。レンタルレコード業は、レコードを借りた本人が自宅でカセットテープに録音することを暗黙の前提にしており、当初、著作権侵害の可能性があり、レンタル業その物が違法であると問題視されていたが、利用者の増大に伴いレコード業界と和解、レコード業界にレンタルレコード店が一定の料金を支払うことにより決着した。その後、映画ビデオにおいてもレンタルが始まった。ビデオの発売時期は、映画興行(ロードショー)の時期よりかなり遅れるとはいえ、旧作品を名画座よりも安価に自宅で鑑賞できることや、ソフトを購入する場合と比べれば、さらに割安感があったことから、急速に売上を拡大した。家電メーカーは、再生機としてのビデオテープレコーダの売上を伸ばす。レンタルビデオ店は、様々なジャンルのビデオが並べられている。最新の人気映画以外に大きな場所を占めているジャンルに、成人向けアダルトビデオがある。アダルトビデオはレンタルの回転が速くて利益率も高いため、レンタルビデオ店の経営にたいへん重要な位置を占めており、アダルトビデオ専門のレンタルビデオ店も存在する。初期は、小西六写真工業がDPE特約店網を使い、カタログ注文形式によるレンタルを試みたが、割高で煩雑であり、品揃えが充実していないと顧客満足を与えにくいことなどから短命に終わった。このスタイルは遥か後年のネット時代に呼応している。歴史.草創期.これは映画の興行収入モデルをベースにしており、映画制作会社からソフト(=フイルム)の使用許諾を得たリース会社(=配給会社)は、レンタルビデオ店(=映画館)に対してソフトのリースを行い、レンタルビデオ店は貸出実績(=入場料収入)に応じて売上の中からロイヤリティをリース会社に支払い、リース会社は制作会社へ使用料を支払う。その一方で、通常は仕入にかかったコストを償却すれば以後の売上は全て店の利益になるが、リース期間中は延滞料金収入も含めた売上から契約に応じて最低補償額以上のロイヤリティを支払わなければならないこと(貸出料金が一定の金額よりも下がらない理由のひとつ)、貸出実績を管理・報告する都合上POSシステムが必須となり導入にある程度の費用がかかること、そしてレンタルショップ側に有利な条件でリースされる作品は著名なものが少ない、などのデメリットもある。