マンキューが説明するように、供給資金の減少のため価格を下げる会社は、顧客の可処分所得を上げるであろう。価格を下げる決定は買い手がより多く購入できるようにするが、その時必ずしも価格を下げた当の会社の製品を買うわけではない。他社の販売を援助したくない会社は、価格を下げる前に躊躇するであろう。パソコンなどで印刷したりインターネットにメニューを掲示することが普及して、メニューを替えることが簡単になっている。また、ディスカウント・セール(安売り)やクーポン券を使った割引により、メニューを替えなくても価格を下げることができることから、メニュー・コストは過度に強調されているのではないか、との批判もあった。しかし、メニューを消費者周知させるコストは存在するので、広義のメニューコストは無視できない存在であると考えられている。情報コストと情報の非対称性.合理的期待仮説では、家計はすべての情報を無料で手に入れることができ、それらをすべて有効に活用して判断を下すことになっている。しかし、現実の世界において、情報の収集と行使にはさまざまなコストがかかる。このコストの存在により、家計がすべての情報を手に入れる努力をしなかったり、入手した情報を有効に使わないことがかえって合理的となる場合がある。この家計の行動の特性によって、企業側が適切に価格を設定したとしてもそれが最適な資源配分に繋がらない可能性が発生する。その他.上記では主に不完全情報を仮定したが、さらに不完全競争を仮定することによって、より強力に価格の硬直性が発生する=財政・金融政策が有効であることをミクロ的に示すことが可能となる。他学派との比較.経済学者たちが会議を開いて名称を統一したわけではないが、「新古典派統合」「ネオ=ケインズ主義」「ニュー・ケインジアン」などの用語には親近性がある。第二次世界大戦後にポール・サミュエルソンが提唱した「新古典派統合」の理念は新古典派の考えるように、広範な供給不足の原理に沿って政府と中央銀行がおおよその完全雇用を維持するであろうということであった。