創建年代は不明である。かつては当社のすぐそばを古利根川が流れており、水流が渦巻いて度々水難事故が起きていた。そういう経緯から、「水の神様」を勧請したものと推測される。皇室裁判令沿革.大日本帝国憲法において天皇はその法的地位が定められていたが、皇室については何ら定めが置かれていなかったため、その地位は不明確であった。この点については同憲法と同時に裁定された旧皇室典範に規定が置かれていたものの、大日本帝国憲法の起草者である伊藤博文は、旧皇室典範は皇室が自らの「家法」を定めたにすぎず、国民に直接関係ないものとして公布する必要も官報に掲載する必要もないと考えていた。このように定められたことにより、皇族に対しては皇室典範・皇族令が原則として適用されること、逆に言えば一般の法律・勅令は原則として適用されないことが明らかとなった。これを言い換えると、制定されている法律一般について皇族には適用がないのが原則で、その例外としては、皇室典範又は皇室令で「皇族は○○法の適用を受ける」旨を定めた場合や、○○法自体に「この法律は皇族にも適用する」旨定めた上で、皇室典範又は皇室令にその法律と矛盾する定めがない場合(矛盾する場合は皇室典範・皇室令の定めが優先する。)に限られた。民事訴訟法、刑事訴訟法、裁判所構成法等にはそのような規定がなかったので、これらを皇族に適用することはできず、皇族に関する裁判は全て皇室典範・皇室令の規定によらなくてはならなくなった。しかし、旧皇室典範に定められた皇族に係る訴訟に関する規定は、次に掲げるように甚だ抽象的なものしか存在しなかった。当該案について、内閣は特に意見なしとしたが、枢密院に諮詢された後、枢密顧問官であった末松謙澄の強固な反対により議論が紛糾した。末松の反対の理由は「裁判所」という名称は穏当ではないとする、皇族に対する強制執行や刑事訴訟の規定をすべて削るよう求める等、皇族の尊厳に少しでも抵触することによる社会的・政治的影響を避けたいという考えがあったのではないかと考えられている。当該案については、結局宮内省が撤回することによって廃案となった。