売買契約の売主と買主のように双務契約では当事者が相互に依存する債務を負担しているが、いずれが先に履行すべきか約定がない場合がある。このような場合に相手方から履行の請求を受けても、相手方が債務を履行するまでは、自己の債務の履行を拒絶できる権利(履行拒絶権)が同時履行の抗弁権である。同時履行の抗弁権に基いて履行を拒絶している場合には履行遅滞の責任も生じない。同時履行の抗弁権は当事者間の衡平や取引の簡易・迅速な処理などを考慮した制度で、双方の両債務の履行上の牽連関係に基づく。同時履行の抗弁権と類似の機能を持つ権利に留置権がある。物に関する債権の場合には、留置権の要件も満たせば、いずれでも主張できるが、留置権と異なり、同時履行の抗弁権には第三者への対抗力、不可分性、競売の申立権、代担保の提供による消滅請求はない。同時履行の抗弁権の要件.同時履行の抗弁権が認められる場合.判例で同時履行の抗弁権が成立するとされる法律関係には以下のような場合がある。同時履行の抗弁権が認められない場合.判例で同時履行の抗弁権の成立が否定される法律関係には以下のような場合がある。不安の抗弁の問題.同時履行の抗弁権の要件として、双方の債務が弁済期にあることが必要であるが、契約上の一方当事者の弁済期が先に到来する場合に、相手方の資産の状態が著しく悪くなるなど履行が不確実な状況にある場合にも公平の観点から履行の抗弁を認めるべきかが問題となる。これが不安の抗弁の問題であり、多くの学説は先に履行する義務を負担させることが信義誠実の原則に反することになるような場合には不安の抗弁権が認められるべきとする。同時履行の抗弁権の効果.存在効.同時履行の抗弁権は履行遅滞の違法性阻却事由に当たるとされている。訴訟の際に、相手の履行遅滞を主張して解除等を求める者は、主張から相手方の同時履行の抗弁権が見えている場合には、相手方の同時履行の抗弁権の不存在を主張しなければ、主張自体失当とするのが判例である。行使効.留置権との違い.