昨今の温暖化によるゲリラ豪雨や、電気代、燃料代の高騰、CO2削減などの問題で、各利水量の見直しや気象予想の高度化により洪水に対する洪水調節水量の増加などの改善が進んでいる。また、直近までダム運用が建設当時のままだったのは、河川渇水などの地域における環境問題が落ち着き、各利水者(漁業、農業、工業、行政、電力など)が利水量の減少を恐れ、利水、治水の調整を避けていたが日本各地の洪水被害に危機感をおぼえ、時代遅れのダム運用に対し見直しの必要が共有されたことが大きい。洪水調節の時間経過をグラフ化したハイドログラフで洪水調節の運用方法を把握する事が出来る。基本的な考え方.通常の治水ダムにおいては、ダム地点における河川の流入量と同量、あるいは灌漑や河川環境の維持を目的として流入量以上の放流を渇水期(降雪時期~梅雨前まで)に行っている。しかし、豪雨などにより河川の流入量が増加した場合においては、通常運用の流入量と同量の放流を行うと下流域において河川流量の増加と河川水位が上昇し洪水の危険性が増す。そこで、ダム地点において流入量が洪水調節水量を上回った時点で、ダムからの放流量を洪水調節水量で以下に制限し、流入量と放流量の差分をダム湖内に貯留させれば下流域の河川流量は、洪水調節水量とダム地点から下流域の降水入流量、他の合流する支流水量以下となり、河川水位の上昇を防ぐことができる。また、洪水を伴う降雨が終わり、ダム地点への入流量が減少しても、ダムの洪水調節容量水位(または利水容量水位)になるまで、入流量に対し洪水調節水量が多い状態を継続させ次の洪水に備える。この考え方に基づく手法が洪水調節である。洪水調節と降水量、入流量、放流量などの時系列をハイドログラフで確認すると、(洪水水量及び最大入流量)ー(洪水調節水量)分をダムに貯留させ、河川水位の上昇発生時刻を遅らせて水害被災者の避難時間を稼ぐ効果がある。また、ダムが満水になり洪水調節が行えくなったときは、俗称:緊急放流(下部参照)として、入流量をそのまま放流する自然河川状態の操作に移行する。そのため以後の河川水量の調整は降水量まかせになる。放流(利水)ゲート(水門).