岩田規久男は「デフレの最大の問題は(物価下落の継続で)モノに比べてお金の価値が上がった結果、企業がお金を使わずにため込んでいることである」「デフレである限り企業が巨額の余剰資金を抱えたままにしていることで設備投資・消費などが動き出さないといった状況から抜け出せない」と述べている。円居総一は「経済がデフレの状態になると、成長産業・潜在的に成長が期待される産業への移行という[[産業構造の転換]]が阻害される」と指摘している。高橋洋一は「デフレ脱却は、[[ブラック企業]]潰しに大きな役割を果たす」と指摘している。経済学者の[[深尾光洋]]は「デフレを止めることによって企業部門の再生が可能になる。売り上げが増えるので、借金が返せるようになるということである。そしてさらに、財政についても引き締めが可能になる。つまり金融政策で緩和ぎみにすれば財政は引き締められ、財政の再建が可能になる。デフレを止めるということが金融再生および財政再建の必要条件になる」と指摘している。白川方明は「物価下落が起点となって景気を押し下げる可能性は小さい」と指摘している。経済学者の[[清水啓典]]は「仮に貨幣が長期的に経済を活性化させるのであれば、各国は貨幣を増やすだけで経済を成長させることができることになるので、貧困が解消できることになる」と指摘している。経済学者の[[飯田泰之]]は「インフレのほうが、デフレ下の景気回復よりもっとよくなる」と指摘している。実質金利と実質賃金.名目金利の低下する速度以上の物価の下落が発生している局面では、実質金利が上昇し投資活動が低下する。これが経済活動を停滞させる要因となり、賃金の下落や失業([[フィリップス曲線]]を参照)を生む。デフレは実質金利と実質賃金の高騰を生み、企業収益を圧迫する。その結果、企業活動は停滞し、[[失業]]は増大する。デフレ下でも労働者の名目賃金は急に下げにくいので、企業はリストラを進め、非正規雇用や失業が増える。マイルドなインフレ状態なら社員の昇給に経営者はさほど苦労せずに済むが、デフレに陥ると人件費は事実上増加してしまい経営者にとって大きな負担となり、リストラを敢行したり雇用システムそのものを見直しせざるを得なくなる。民間の給料が上がらないことや雇用不安、若者の就職難などはデフレの弊害が大きい。デフレギャップ.