これらの学校からさらに上級の学校(職業上構学校や専門上級学校)に進む場合もある。継続職業教育訓練.失業者や在職者に対する公的職業訓練は職業学校、コミュニティ成人教育センター、訓練プロバイダ、企業などによって実施されている。アメリカ.アメリカでは失業者や在職者に対する公的職業訓練は労働省が所管している。公的職業訓練はコミュニティ・カレッジや訓練プロバイダ、企業によって実施されている。アジア.マレーシア.また地方自治体レベルでも個別にCVETが行われている。中国.日本.職業訓練として、国は障害者職業能力開発校を設置(運営は都道府県と独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構に委託)するほか、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が設置・運営する職業訓練施設の職業能力開発大学校(愛称:ポリテクカレッジ)や職業能力開発促進センター(愛称:ポリテクセンター)、都道府県立の職業能力開発校(各都道府県の自治事務のため、その名称は都道府県毎に異なっている。都道府県による呼称の違いを参照)等にて実施する。他に、職業訓練法人ほか社団、財団、組合、民間企業などの事業主等の行う職業訓練のうち、職業能力開発促進法に基づき、都道府県知事に認定されたものを認定職業訓練と呼ぶ。また、民間事業者が独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構および都道府県から委託を受けた委託訓練も含めて職業訓練と呼ぶ。すでに労働者になっている者に対する公共職業訓練については別に在職者訓練と呼ばれている。根拠法令については、国(独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構を含む)、都道府県が行う訓練および認定職業訓練は職業能力開発促進法に規定されているが、事業主等が認定職業訓練以外に独自に行う職業訓練の法的根拠は、従業員等に直接関わる(機構の労務)法律以外には無い。職業訓練.職業訓練は、訓練レベルにより二種類に分類される。高度職業訓練.普通職業訓練.指導員訓練.