この日清戦争に至る直前の時期、天皇は、開戦に一貫して消極姿勢だった。内閣や大臣からの上奏を退けることこそしなかったが、下問を繰り返しては疑念を表明している。たとえば大鳥公使が王宮占領を提案してきた際には、大鳥が十分に交渉を尽くしているように思えないが、外務大臣の見解如何と問いただしてるし、清が袁世凱を朝鮮から天津に呼び戻したことについても、策を授けて朝鮮に派遣するためか、日清で取り組む朝鮮政治改革委員のひとりにするためか探ってはどうかと述べたりしている。ことあるごとに自分に疑念を抱く天皇に対して陸奥が取った対策は、天皇を避けるということだった。いつまでも膠着状態が続くよりは多少強引な手を使ってでも対清軍事行動に持ち込みたい陸奥としては、天皇に下問されると答えにくい部分もあったので、伊藤とは緊密に連絡を取り合う一方、天皇への説明や報告は限定的に行った。その結果、不信と不満を募らせた天皇が、後述する「今回の戦争は朕素より不本意なり」などと言い出すことになったとする説もある。これまで帝党は后党に押さえつけられてきた経緯があったが、「反日愛国」という錦旗を手に入れた帝党は、后党への反抗を開始したのである。さすがの西太后も「反日愛国」の錦旗には公然とは抵抗できなかった。また帝党は開戦に消極的な李への批判を強め、その尻を蹴り上げて開戦へ誘導していた。緒戦と宣戦布告の詔書.しかし英国商船の撃沈で日英関係の悪化が懸念され、伊藤首相と陸奥外相が対応を検討したが、イギリス側に対して安易に謝罪のような言葉は用いず「諸事取り調べの上決定すべし」と伝達することとした。英国世論も直後には英国商船が撃沈されたことへの憤慨の声が起こっていたが、やがて英国の国際公法の権威たちが日本側の対応に問題点はなかったと論じて日本を擁護したため、この件は収束していった。豊島沖海戦により、日清両国が交戦状態に突入したのを受けて、朝鮮政府執政の大院君は、同日中にも清と朝鮮間の条約を破棄することを宣言、朝鮮国王高宗も、朝鮮から清軍を駆逐してほしいという依頼を日本に出し、さらに各地方長官に日本軍に協力するよう命令を出した。これにより日本軍は朝鮮国王の依頼を受けたという形式をもって清軍と戦う立場を得た。