次にインセンティブを用いる場合、例えば出来高給制の場合、初期段階ではイニシアティブが引き出され生産性が向上する。しかし生産性向上が一服すると出来高単価の切り下げによる利益率向上という誘惑がマネージャーを襲う。これに手を出すと短期的には利益率が上昇するが、単価切り下げはインセンティブ削減と同義であるため現場はインセンティブが一時的なものに過ぎないと学習する。その結果、更なる生産性向上を目指しても現場のイニシアティブはもう得られず利益率が上がらなくなる。このように既存のマネジメントシステムは怠業を引き起こす構造的な欠陥を抱えていた。経験則.職人・作業員の最も大きな仕事は業務執行/オペレーションである。この業務執行の中で経験的に身につけた「それなりにうまいやり方」が経験則である。テイラーは「経験則は非効率的かつ大雑把である」と指摘し、これが低い生産性=怠業に繋がっていると指摘した。経験則を超えた業務改善をおこなうには知能も知識も場所も時間も必要である。しかし業務執行が本務である作業員がそれをすべて持っていることはまずない。ゆえに作業員の自発的な業務改善が十分におこなわれず、非効率な経験則が利用され続けていた。提案手法.これらの背景から、仕事を経験則から科学へ転換しその管理をマネジメントの責務とする科学的管理法をテイラーは提唱した。課業管理.課業()の概念が科学的管理法の中核を成している。その原理は、次の五つである。作業の標準化(作業研究).「作業研究」は、「」と「動作研究」の二つからなる。テイラーは、生産工程における作業を「要素動作」と呼ばれる細かい動作に分解し、その各動作にかかる時間をストップウオッチを用いて計測して標準的作業時間を算出する「時間研究」を考案した。優れた労働者を対象に時間研究を行って、課業管理を行った。後に、テイラーと親交のあったギルブレス夫妻(フランク・ギルブレスと)は、個々の動作を観察・分析し、作業目的に照らして無駄な動作を排除し、最適な動作を追求する「動作研究」を成立させた。また、動作研究を重視し、これによって最適化された動作に基づいて時間研究を行うべきであると主張した。作業管理のために最適な組織形態.成果.