平成25年度第2回水中遺跡調査検討委員会アジア水中考古学研究所理事長林田憲三発表の内容:1)水中遺跡の調査に関する事項2)水中遺跡の保存・活用に関する事項1).水中遺跡の調査に関する事項①調査における基本的な考え方@水中遺跡はどのような状態にあるものを対象とするか(定義)【参考資料1】@⑯陸上の遺跡における場合との差異や留意点はなにか〇ジョージ.バスは考古学の概念や調査方法を水中へ持ち込んだ。GeorgeF.Bass,ArchaeologyUnderwater,AncientPeopleandPlacesLondon,1966〇人間の生きた証は陸上ばかりでなく水中にも存在する。〇歴史は陸と海の人間活動の結果である。そのため陸と海を相対的に考える必要がある。〇定義については、日本財団助成の「水中文化遺産データベース作成と水中考古学の推進」という事業の開始にあたり、議論し、その成果として「海の文化遺産総合調査」のデータベースを作成した。〇定義では、「水中文化遺産」に対して新たに概念を設定するのではなく、革存の概念を援用し理解し易い分類を試みた。そして、その差異を明らかにしつつ、現状の後進性と我々の今後の方向性を示唆するものとした。〇海の遺跡・遺物については、「全国水中遺跡地図」に載せることにした。〇引き揚げ遺物に関しては、この地図に原位置がほぼ分かるものを載せている。遺跡を含めて452件をこの地図に載せている。また精査した遺跡については遺跡の範囲も示している。②把握方法@文化財保護法に基づく「周知の埋蔵文化財包蔵地」(以下「包蔵地」)の設定について、都道府県市町村教育和要員会が取り組みに当たっての留意点はなにか【参考資料1】〇潜水調査を経験した文化財担当者が所属している行政機関:

質問: 水中遺跡はどのような状態にあるものを対象とするか(定義)において、海の遺跡・遺物についてはどこに記載することにしましたか。
解答: 「全国水中遺跡地図」に載せることにしました。